臨床雑誌整形外科 72巻6号 (2021年5月発行)

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特集　ロコモティブシンドロームの現況

編集にあたって竹下　克志 72巻6号 , 2021年5月 , pp.501-501

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　日本整形外科学会理事長（当時）の中村耕三先生が運動器の障害により要介護となる危険の高い状態を「ロコモティブシンドローム（ロコモ）」と呼ぶことを提案されたのは2007年ですので，早や14年が経とうとしております．当時すでに日本は超高齢化がすすむだけでなく全国的に米国同様の車社会となり生活習慣病が深刻化し，メタボリックシンドローム（メタボ）が注目をあびて2005年に「健康日本21」でメタボリックへの取り組みが開始されておりました．しかし運動器疾患と相俟って運動器機能が低下し，ロコモの問題も同時に深く進行していたのです．

Ⅰ．ロコモアップデート

1．ロコモ度3 大江　隆史 72巻6号 , 2021年5月 , pp.502-507

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はじめに

　ロコモ度3（ロコモ：ロコモティブシンドローム）の臨床判断値として，立ち上がりテストで両脚30cmができない，2ステップテストが0.9未満，ロコモ25が24点以上のいずれか1つを満たすものとすることが，2020年5月20日に開催された日本整形外科学会（日整会）定例社員総会において松本守雄理事長より代議員へ報告された．その後，2020年9月10日に開催された日整会の記者説明会において，一般に公表された．同時にロコモチャレンジ！推進協議会が発表した「ロコモパンフレット2020版」にも掲載している（図1）．ロコモ度2より移動機能障害が進行した状態の臨床判断値が必要となったのには多面的な理由がある．筆者はロコモ度3の策定にかかわったので，その経緯を述べる．

　多面的な理由とは，① ロコモとフレイルとの関係の整理，② 整形外科で行われている手術の効果とロコモとの関係の整理，③ 運動器不安定症とロコモとの関係の整理，である．

2．フレイル，サルコペニアとの関連性 -――住民コホートROADスタディより吉村　典子 72巻6号 , 2021年5月 , pp.508-512

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はじめに

　厚生労働省国民生活基礎調査の要介護になった原因において，2016年に認知症がはじめて脳卒中を抜いて1位となって以来，認知症，脳卒中，高齢による衰弱，骨折・転倒，関節疾患の順で固定化してきている^1）．

　要介護の原因である上位疾患のうち，3位となった高齢による衰弱の前段階として，フレイルという概念が社会に浸透しつつある．日本老年医学会からのステートメント^2）によると，フレイルとは筋力の低下により動作の俊敏性が失われて転倒しやすくなるような身体的問題のみならず，認知機能障害やうつなどの精神・心理的問題，独居や経済的困窮などの社会的問題を含む概念である．

　フレイルの定義によると筋力の低下はフレイルの身体的要素の主体をなす病態であるが，筋力の低下を含む疾患概念である加齢性筋量減少症（サルコペニア）も近年注目を集めている．サルコペニアは筋肉量の低下を主体としているが，握力や歩行速度の低下など機能的低下も含む概念^3,4）である．このように，要介護になった理由の3位が筋に関連する疾患であるが，4位と5位にも骨と関節という運動器の疾患が続いている．すなわちこれら介護になった原因疾患を一見すると，介護予防のためには運動器疾患の予防がきわめて重要であることがわかる．そこで日本整形外科学会（日整会）は移動機能の低下をきたし，進行すると介護が必要になるリスクが高い状態をロコモティブシンドローム（ロコモ）と定義し^5,6），要介護予防の立場から疾患横断的に運動器障害をとらえ，その予防対策に乗り出している．

　このように，フレイルとロコモは異なる医学的土壌から生まれてきた疾患概念であるが，いずれもサルコペニアという疾患概念を内包し，これら三つの概念は互いに関連し合っていることは明らかである．しかしながらフレイル・サルコペニアとロコモとの関連を検討した報告はまだ少ない．

　筆者らは，わが国の運動器障害とそれによる運動障害，要介護予防のために，運動器障害の基本的疫学指標を明らかにし，その危険因子を同定することを主たる目的として，2005年より大規模住民コホートResearch on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability（ROAD）プロジェクトを開始した^7）．ROADでは，2008～2010年に実施された第2回調査でフレイル，サルコペニアの調査を開始し，2012～2013年の第3回調査からはロコモの簡易測定法であるロコモ度テストの検診を開始した．そこで本稿では，フレイル，サルコペニア，ロコモの測定結果も出揃ったROADスタディ第3回調査結果をもとに，フレイル，サルコペニアとロコモとの相互関連について検討する．

3．メタボリックシンドロームとの関連性藤田　順之 72巻6号 , 2021年5月 , pp.513-517

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はじめに

　メタボリックシンドローム（メタボ）は，内臓脂肪が過剰に蓄積されていることに加えて，高血圧，高血糖，脂質異常などがみられる状態のことで，動脈硬化などのリスクを高めることが知られている．診断基準として，「腹囲が男性85cm以上，女性90cm以上」に加え，「高トリグリセリド血症かつ/または低HDLコレステロール血症」，「収縮期血圧130mmHg以上かつ/または収縮期血圧85mmHg以上」，「空腹時血糖110mg/dl以上」の3つのうち2つを満たすものをメタボと診断し，内臓脂肪の過剰蓄積による代謝異常が引き起こされて，肥満症や生活習慣病が悪化することが報告されている．

　一方，ロコモティブシンドローム（ロコモ）の定義は，「運動器の障害のために移動機能が低下した状態で，進行すると介護が必要になるリスクが高くなる」である．メタボが内科的疾患予防で啓発された症候群であるのに対して，ロコモは主に運動器疾患予防のために提唱された症候群であり，ロコモの原因となる三大疾患として，腰部脊柱管狭窄症（LSS），変形性関節症（OA），骨粗鬆症があげられている．しかしながら，メタボに基づく肥満症が，膝痛や腰痛などの原因になることも知られており，逆にロコモのために生活習慣改善がすすまないことも多く，メタボとロコモは，観点は異なるものの，それぞれが重なる要素が少なくない．本稿ではメタボとOAやLSSの関係について，過去の報告を紹介しながら概説する．なお，LSSに関しては，その病態の一つである腰部硬膜外脂肪腫症（lumbar spinal epidural lipomatosis：LSEL）に関する自験例をもとに考察する．

4．フレイルとサルコペニアの現況荒井　秀典 72巻6号 , 2021年5月 , pp.518-523

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はじめに

　社会の高齢化に伴い，高齢者特有の認知症，フレイル，サルコペニアなどの老年症候群やその他の併存症を多く抱えた患者の増加が問題となっている．疾患管理の質を維持するためには，認知症，フレイル，サルコペニアなど高齢者特有の病態への理解とともに，その予防・治療の必要性が高まっている．本稿においては，フレイルとサルコペニアについて，その概念，評価法，対策を述べるとともに，最後にロコモティブシンドロームとの関連についてもふれたい．

5．地域包括ケア飯島　勝矢 72巻6号 , 2021年5月 , pp.524-530

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はじめに

　わが国は世界のほかのどの国も経験したことのない超高齢社会に向かっており，2005～2030年に後期高齢者人口が倍増し，同時に認知症や独居高齢者も激増していきながら多死時代にも突入する．その多死時代は2039～2040年がピークとも推計されている．また超高齢化の流れに加え，医療の高度化，そして疾病構造も大きく変化し，疾患や障害をもち合わせながら長期に療養する患者が増える時代に突入している．個々の症例の抱える問題も多様化，重層化し，日々の臨床業務のなかで頭を悩ます事例も少なくない．さらに，在院日数の短縮化と在宅医療の高度化に伴い，医療ニーズの高い患者が病院から早期に退院するようになってきている．その現状をふまえ，円滑な療養場所の移行のための多職種，多機関の連携の底上げが各地域単位で改めて求められる．言い換えれば，わが国の医療政策が問い直されており，幅広い視点から医療，介護提供体制を大きく進化させていく時期にきている．

Ⅱ．病態・診断

1．変形性関節症と痛み髙谷　将悟 , 永野　靖典 , 泉　仁 , 池内　昌彦 72巻6号 , 2021年5月 , pp.531-534

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はじめに

　65歳以上の高齢者が人口の20％以上を占める超高齢社会において健康寿命の延伸はわが国において重要な政策課題であり，ロコモティブシンドローム（ロコモ）のように運動器障害に伴う要介護，寝たきりは大きな社会的問題となっている．変形性関節症（OA）は，関節軟骨の摩耗と変性を特徴とし，関節構造体や近傍組織に生じる一連の二次的変化を包括した退行性変性疾患であり，ロコモをきたす代表的な関節疾患である．中でも変形性膝関節症（膝OA）の頻度は高く，日常生活動作（ADL），生活の質（QOL）を低下させる大きな要因となっている．炎症が病態の主体である関節リウマチ（RA）は，疾患修飾作用をもつ新薬の開発が近年大きくすすんだが，OAに関しては病態解明と新規治療に結びつく研究がすすまず，いまだ対症療法が中心である．OAの対症療法を考える際に，大多数の患者の主訴はその慢性的な痛みであることから，痛みの病態を理解して適切な治療を行うことが必要となる．本稿では，高齢者において頻度の高い膝OAに着目し，病態や痛みの発症・増悪機序，診断，治療について概説する．

2．身体運動による筋萎縮抑制のメカニズム緒方　徹 72巻6号 , 2021年5月 , pp.535-538

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はじめに

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）は運動器の加齢に伴う病態に起因する移動機能障害を示しており，筋力低下はその病態の一つに位置づけられる．またサルコペニアが筋量・筋力に基づいて判断されるように，筋力の低下は日常生活動作に大きなインパクトをもつ要因といえる．しかし，ロコモティブシンドロームのなかでは筋力はあくまで複数の構成要素の一つであることを常に念頭におく必要があり，このことは「筋力の維持，向上」が必ずしも「ロコモの改善」と一致しないことを意味している．本稿では筋力を中心に論じるが，筋力はロコモのほかの要素である「関節機能」，「疼痛」，「バランス」，「骨支持性」，「協調運動」とのかかわりのなかで「立つ，歩く移動機能」を成立させていることを忘れてはならない．

3．中枢性感作とロコモ橋爪　洋 , 竹下　達也 , 岡　敬之 , 宮井　信行 , 有田　幹雄 , 山田　宏 72巻6号 , 2021年5月 , pp.539-542

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はじめに

　中枢性感作（central sensitization）とは，「中枢神経系における，侵害受容ニューロンの正常あるいは閾値以下の求心性入力に対する反応性の増加」と定義される^1）．つまり，中枢性感作が生じると正常では痛みと感じないようなわずかな刺激に対し痛みを感じる状態になる．近年，慢性疼痛の発症に中枢性感作が関与することが報告される^2）とともに，中枢性感作のスクリーニングツール（問診票）が開発された^3）ことにより，臨床現場において中枢性感作と運動器疾患の関係が注目されている．しかしながら，一般住民における中枢性感作の実態についての報告は，われわれが渉猟しえた限りほとんど見当たらない．

　われわれは中枢性感作状態においては痛みにより日常生活が制限されるため，非感作状態よりもロコモティブシンドローム（ロコモ）に陥りやすいという仮説を立て検証した．本研究の目的は，これまで実態が不明であった，一般住民における中枢性感作の疫学指標ならびにロコモとの関連を明らかにすることである．

4．ロコモ度判定と障害関節黒川　由貴 , 加藤　仁志 , 加畑　多文 , 出村　諭 , 松原　秀憲 , 八幡　徹太郎 , 土屋　弘行 72巻6号 , 2021年5月 , pp.543-546

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はじめに

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）は，三つのロコモ度テストで評価し，ロコモなし，ロコモ度1，ロコモ度2と判定される．ロコモ度テストは，身体的機能評価である立ち上がりテスト，2ステップテストと主観的機能評価であるロコモ25で構成される．これらの尺度は互いに一定の相関があるものの，それぞれが垂直方向の移動能力（立ち上がりテスト），水平方向の移動能力（2ステップテスト），生活活動機能（ロコモ25）を評価するため，多面的にとらえる観点から三つすべてを行うことが望ましいとされている^1）．一方，ロコモの原因には，骨折や骨粗鬆症，そして脊椎・下肢関節の変性疾患があげられる．脊椎・下肢関節の変性疾患では，重症化した場合，障害関節によりロコモ度テストの結果に影響が表れ，さらにそれらに対する手術後も，障害関節によりロコモ度の改善度に差が生じることがわかってきた．

　本稿では，障害関節とそれらに対する手術がロコモ度判定および三つのロコモ度テストに与える影響について述べる（本稿のデータは先行研究^2）を一部改変したものを用いている）．

5．立位姿勢とロコモ遠藤　達矢 , 白土　修 72巻6号 , 2021年5月 , pp.547-551

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はじめに

　脊柱を重力に抗して垂直に起こし，二足ですすむ直立二足歩行は，地球上でヒトのみがとる特異な移動手段である．立位を獲得したことで，上肢と下肢の機能分化がすすみ，脳が発達した．脊柱の直上に頭がある立位姿勢は，重い頭部を支える構造として優れており，脳が発達する可能性を拡げた．

　しかし，超高齢化がすすみ，人生100年時代と呼ばれる現代では，多くの人が80年以上の長きにわたり，立位・歩行能力を維持することが求められるようになった．加齢により，骨，筋肉，神経，関節，靱帯，椎間板などの運動器は機能低下をきたし，ロコモティブシンドローム（ロコモ）を生じる．立位姿勢は，ロコモと密接な関連性があり，脊椎疾患はロコモの重要な発生要因とされている．本稿では，立位姿勢とロコモとの関係について，筆者らの研究結果をふまえ報告する．

6．転倒とロコモ木村　敦 72巻6号 , 2021年5月 , pp.552-555

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　65歳以上の高齢者は約30％が1年に1回以上転倒し，そのうち約50％は複数回転倒することが指摘されている^1）．転倒者の約10％が骨折を含む重度の外傷を受傷し，転倒による骨折の大半は大腿骨近位部骨折，脊椎圧迫骨折，橈骨遠位端骨折などの骨脆弱性骨折である．『平成30年版高齢社会白書』^2）によると，65歳以上の高齢者が要介護となった原因として，「骨折，転倒」が12.5％を占めており，「認知症」（18.7％），「脳血管疾患」（15.1％），「高齢による衰弱」（13.8）に次ぐ第4位の頻度と報告されている．

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）は，移動能力の低下によって要介護となるリスクが増大した状態と定義される．ロコモによる移動能力の低下は転倒リスクの増大につながる可能性があり，転倒による外傷はさらに移動能力を低下させるという負のサイクルを形成することが危惧される．しかしながら，ロコモと転倒の関連に関しては不明点が多い．本稿では，筆者らが後縦靱帯骨化症研究班の多施設研究として実施した「圧迫性頚髄症手術前後の転倒と転倒による症状悪化に関する検討」における前向き観察研究のデータ^3）から，頚髄症患者におけるロコモと転倒に関する解析結果を要約する．

7．歩行解析小林　吉之 72巻6号 , 2021年5月 , pp.556-559

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はじめに

　歩行は人間にとってもっとも基本的な移動手段の一つであり，遠くアリストテレスの時代から研究の対象となっていた^1）．近年の歩行に関する研究によって，ロコモティブシンドロームにかかわる歩行特徴（歩行速度が遅い，単脚支持期が短い，大股で2歩歩いたときの距離が短い）なども明らかになりつつある^2～4）．これらは，歩容による個々人のロコモティブシンドロームの進行度合いの評価にもつながる重要な知見である．筆者らもこれまで，モーションキャプチャシステム（図1）などを用いて，さまざまな歩行特徴評価の研究を行ってきた．

　そこで本稿では，筆者が所属する国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）で実施している歩行解析研究について，① 基礎研究：多変量解析の手法を用いた実験室での歩行特徴の包括的比較評価，② 応用研究（1）：基礎研究で得られた知見に基づく製品評価，③ 応用研究（2）：日常生活歩行の解析の3点を紹介する．

8．歩行測定器によるロコモ評価森本　裕樹 72巻6号 , 2021年5月 , pp.560-563

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はじめに

　日本整形外科学会が提唱したロコモティブシンドローム（ロコモ）は，骨や関節，筋肉など運動器の衰えが原因で移動機能が低下した状態と定義されている．現在，通所リハビリテーション（リハビリ）利用者の運動機能評価には，主にTimed Up and Go Test（TUG）が用いられている．TUGは，肘かけのついた椅子に腰かけた状態から立ち上がり，3mを無理のない速さで歩き，折り返してから再び深く着座するまでの時間で運動能力を測るものである．

　当院の通所リハビリでは，TUGとともに歩行測定器であるLHR-100（三和ニューテック社，宮崎）を用いたロコモの評価を行っている．LHR-100は3mの片道歩行のみで測定を行い，センサーを体に取りつける必要なく，杖や歩行器など補助具を使用したままで測定可能な歩行測定器である．設置に必要なスペースは3.5×4mであり，測定には1人10秒もかからず，補助者も必要でないため，介護施設などで大勢の人を安全に測定するのに適している．計測される項目は，歩行時の歩幅，歩行速度，膝関節角度で，年齢，性別を入力するとロコモ25の結果と相関があるロコモ点数の推測値を算出し，ロコモ度を判定することができる．

　われわれは，通所リハビリ利用者に対して歩行測定器LHR-100で用いたロコモ評価について，最近提唱されたロコモ度3を含め検討したので報告する．

9．ロコモ度テスト村永　信吾 72巻6号 , 2021年5月 , pp.564-569

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はじめに

　ロコモ度テストは，「立つ」，「歩く」といった移動機能を評価する判定法である．運動機能テストの立ち上がりテストと2（ツー）ステップテスト，さらに運動器の機能低下に伴う痛みなどの症状や社会生活状況などを問う自記式質問票の「ロコモ25」の3種類の項目からなる．

　本稿では，ロコモ度テストの各テストの手順と活用の意義について述べる．

10．ロコモニタープロジェクト -――スマートフォンで測定した活動量データによる運動習慣の継続的・客観的モニタリング吉村　祐輔 , 劉　立足 , 金子　晴香 , 町田　修一 , 濱田　千江子 , 平澤　恵理 , 内藤　久士 , 石島　旨章 72巻6号 , 2021年5月 , pp.570-575

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はじめに

　ロコモニタープロジェクトは，スマートフォン（スマホ）のアプリケーション（アプリ）を活用していつでもどこでもロコモ度テストを実施することを可能にし，ロコモ度テストの結果と紐づけてスマホで測定した歩数などの継続的かつ客観的な活動量データを収集することで，ロコモの有病率やリスク因子などを解明することを企図した研究である．

　本稿では，ロコモニタープロジェクトのこれまでの取り組み，およびそのなかで明らかになってきた課題や今後の展望について紹介する．

11．ロコモと痛み山田　圭 , 押領司　夏奈 , 志波　直人 72巻6号 , 2021年5月 , pp.576-579

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はじめに

　2019年度の『厚生労働省国民生活基礎調査の概況』によると，症状別では男性で腰痛がもっとも多く，次いで肩こり，そして第5位に「手足の関節が痛む」となり，女性では肩こりがもっとも多く，次いで腰痛，そして「手足の関節が痛む」が第3位となっている^1）．この結果から，国民には骨・関節など筋骨格系（運動器）に関する訴えが多いことがわかる．

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）に関与する運動器は体を支える骨，骨を動かす筋肉，動きの継ぎ目となる関節，筋肉を動かす神経系からなる．それぞれが障害された主な病態に骨粗鬆症，変形性関節症，サルコペニア，腰部脊柱管狭窄症（LSS）があり，それらの病態により筋力低下，バランス低下，可動域制限，疼痛が発生すると移動能力の低下につながり要介護にいたる（図1）^2）．したがって，運動器の痛みはロコモに深く関与すると考えられる．本稿では，運動器の痛みとロコモの関係について述べる．

Ⅲ．ロコモの治療

1．「ロコトレ」リハビリテーションの脊柱アライメントと体幹バランス改善効果由留部　崇 , 竹岡　亨 , 渡邉　信佳 , 稲岡　秀陽 , 黒田　良祐 , 角谷　賢一朗 72巻6号 , 2021年5月 , pp.580-583

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　2016年の統計によると，わが国の人口は1億2,693万人と世界で第10位に位置する^1）．一方，世界保健機関（WHO）で高齢者と定義される65歳以上の人口は3,459万人であり，総人口中の割合（高齢化率）は27.3％に達し，世界でもっとも高齢化のすすんだ国である^2）．世界一の超高齢社会であるわが国では，実際の平均寿命と支障なく日常生活が可能な健康寿命との差が問題であり，男性で9年，女性で12年以上の開きがある（2016年）^3）．健康寿命の大敵として自立度の低下や寝たきりが指摘され，筋骨格系疾患は要支援，要介護となる原因の第1位を占める（24.6％，2013年）^4）．実際，65歳以上の高齢者の有訴者率は44.6％と半数近くがなんらかの症状を自覚しながら生活しているが，上位5症状のうち3症状が運動器の障害（腰痛，肩こり，四肢関節痛）である（2016年）^3）．近年の状況から運動器の健康の増進がわが国の国の重要課題の一つにあげられている［健康日本21（第二次）］^5）．

　この急速にすすむ高齢化に対し，日本整形外科学会は2007年，運動器の障害のために移動機能の低下をきたした状態を「ロコモティブシンドローム（ロコモ）［運動器症候群］」とする新たな疾患概念を提唱した^6,7）．ロコモは骨，関節，軟骨，椎間板，筋肉，神経などの運動器が障害されて立位保持や歩行機能が低下した状態をさし，進行すると日常生活動作に支障をきたすようになり，最終的には要介護状態へ陥ってしまう．骨や筋肉の量のピークは20～30歳代であり，40歳代以降に身体の衰えを自覚し始め，60歳代以降は自由の利かない身体となってしまう可能性がある．

　運動器の加齢性変化は中年以降に認められるが，中でも脊椎，特に椎間板組織は身体でもっとも早期に退行性変性がすすむ組織として知られている^8）．腰椎椎間板の組織学的評価では11～16歳から変性所見が顕在化し始め^9），30歳以下のおよそ40％に椎間板変性が観察され，55歳以降では90％にも及ぶ^10）．日本人を対象とした2005年の疫学調査では変形性膝関節症，変形性腰椎症，腰椎ならびに大腿骨での骨粗鬆症所見のX線学的な罹患率は総人口1億2,800万人のうち，それぞれ2,500万人，3,800万人，640万人，1,100万人と報告されており，やはり脊椎疾患の頻度が高い^11）．さらなる高齢化と社会経済学的負担の増大を抱える現代日本の健康問題の解決に向け，早期からのロコモ対策の啓発と普及が重要である．

　具体的なロコモ対策として運動，リハビリテーションの励行と食生活の改善が推奨されている^12）．中でも「ロコモーショントレーニング（ロコトレ）」は「片脚立ち」と「スクワット」を中心に「ヒールレイズ」，「フロントランジ」を組み合わせた自己訓練法であり^7,12），自身のロコモの程度（ロコモ度）に応じて強度が調整可能で取り入れやすい^13,14）．しかしながら高齢者が内容を十分に理解できているとは言い難く，転倒リスクなどから自身での継続に躊躇する場合も多い．加えて下半身の筋力強化，ストレッチが主体であるロコトレが頻度の高い脊椎疾患の治療や進展防止に対してどの程度有効か，エビデンスの集積はいまだ十分とはいえない．過去にピラティスによる6ヵ月間の介入が頭部の矢状面位置の改善をもたらしたとの報告があるが，体表からの評価でありX線学的検討ではなかった^15）．そのためわれわれは積極的なリハビリテーション介入を行っている市中病院と連携し，ロコトレの脊椎病変に対する科学的な介入効果を明らかにすべく，前向き介入調査を行った^16）．ロコトレが静的な脊柱，骨盤，下肢アライメントへ及ぼす影響について立位全脊柱単純X線像の撮影で評価を行い，動的な立位の体幹バランスに対して重心動揺計を用いて検討しており，本稿では調査結果の概説を行う．

2．バランス運動における経頭蓋直流電気刺激の効果河村　顕治 72巻6号 , 2021年5月 , pp.584-586

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　高齢者において単純な立位姿勢保持時に数字の逆唱や語想起などの認知課題を同時に遂行させると姿勢動揺が増大することが確認されている．逆に二重課題法を姿勢バランス訓練として用いた研究が，近年数多くみられるようになった^1,2）．1997年にLundin-Olsson^3）らにより，高齢者の転倒原因には運動機能低下だけでなく二重課題能力低下が影響することが報告された．高齢者の転倒は，加齢に伴う筋力低下，バランス能力低下などの身体機能低下によるものとされてきたが，二重課題遂行能力と転倒の関連性や認知機能との関連性が注目されるようになった．二重課題条件下でのバランス運動の静的および動的姿勢安定性に対する効果はまだ明らかになっていないが，2017年のシステマティックレビューとメタアナリシスによると，87.5％の研究で有意な改善が報告されたとのことである^4）．リハビリテーション場面で実施される二重課題は，第1課題に運動課題が用いられ，第2課題には認知課題が多く用いられている．しかし，認知課題は多くの高齢者にとって実施が容易ではなく，継続的に実施するのは困難である．D’Espositoら^5,6）は，二重課題遂行に特異的に賦活を示す脳領域は前頭前野背外側部と報告している．前頭前野の機能は認知，実行機能であり，日々の行動の基本的な役割を担っている．前頭前野に経頭蓋直流電気刺激（transcranial direct current stimulation：tDCS）を行うことで二重課題遂行能力の遅延的強化が得られたという報告がある^7）．そこで，二重課題法における認知課題の代替としてのtDCSの効果を検証した．

3．坐位でできる健康体操の可能性 -――広島県で実施している「健康そーらん」に着目して清水　怜有 , 浦辺　幸夫 , 笹代　純平 , 福井　一輝 , 前田　慶明 72巻6号 , 2021年5月 , pp.587-591

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　総人口が減少するなかで2020年における65歳以上の高齢者が占める割合は28.7％であり，日本の高齢者人口の割合は世界で最高となっている^1）．このような状況のなか，「ロコモティブシンドローム（ロコモ）［運動器症候群］」に注目が集まっている．ロコモは，「運動器の障害のため移動機能の低下をきたした状態」と定義され，ロコモの進行と要介護リスクの増加は関連するといわれている^2）．ロコモの予防として多種多様な方法が検討されているが，その一つに地域在住高齢者のための健康体操があげられる．本稿では，健康体操のなかでも広島元氣いっぱいプロジェクト主催の「健康そーらん」（商標登録済み）の特徴とその運動効果について，坐位でできる健康体操がもたらすロコモ予防への可能性を述べる．

4．ステッピング訓練による歩行能力の改善 -――ロコモ介入効果丸山　貴資 , 駒場　郁子 , 田中　則子 72巻6号 , 2021年5月 , pp.592-595

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　わが国は超高齢社会に突入しており，近年高齢者を含む世帯は夫婦のみ，もしくは単独世帯といった構成が増加している^1）．自立した生活を送るためには，年を重ねても人の手を借りずに自力で移動できる身体機能を保つことが必要である．しかし『平成28年国民生活基礎調査』では要支援，要介護にいたった原因は関節疾患に骨折，転倒を含めると22.1％が運動器由来のもので占められ^2），移動機能の低下がただちに介護問題を引き起こす結果になりうることは明白である．年を重ねても可能な限り自分の足で歩き続け，介護を必要としない自立した生活を送るためには比較的若い世代からの運動器への対策と予防が必要である．ロコモティブシンドローム（ロコモ）の中心となる移動機能（歩行機能）の低下は年齢そのものによる経年的な体力的要因と運動器に代表される骨，関節軟骨，筋，末梢神経の器質的な要因で起こりうる．加齢に伴う運動能力の個人差は生活の多様性からみても大きく，歩行機能の低下は日常生活活動範囲の狭小化につながる．昨今，問題となっている高齢者の引きこもりの一要因としても考えられ，さらに活動量が低下するという負のスパイラルに陥る可能性が高くなる．

　歩行機能のなかでも顕著に認められる速度の低下は，50歳以降から徐々に始まり，急激な低下がみられるのは男女ともに62歳ごろである^3）といわれている．われわれは地域在住高齢者を対象にロコモの啓発活動の一環として運動教室を年に数回開催している．本稿では，ロコモ度テストのなかでパフォーマンステストに位置づけされている立ち上がりテストと2ステップテストでロコモ度を判定した．ロコモ度1，2の該当者を対象にステッピング訓練を行い，歩行機能の改善と2ステップテストの距離の延長，またロコモ度による訓練介入効果の推移を認めたので報告する．

5．ロコモと運動習慣松本　浩実 , 谷村　千華 72巻6号 , 2021年5月 , pp.596-600

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はじめに

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）の予防，改善に運動療法が重要であることは周知の事実である．しかし，すでにロコモに陥っている高齢者では動作時の腰部痛，膝痛によって運動に対するコンプライアンス不良を生じていることがある．また，今まで運動経験のない高齢者が運動を日課に取り入れること，習慣化することは困難をきわめる．本稿では運動習慣のないロコモ高齢者に対して，どのように運動を動機づけするか，そのポイントとなる理論的背景と具体例について解説する．

6．電気刺激併用運動療法木村　浩彰 72巻6号 , 2021年5月 , pp.601-604

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はじめに

　平均寿命が延長するにつれ，人口の高齢化が進行し，自立した生活のできる健康寿命との差が増大している．健康寿命を延伸するため，関節疾患や転倒，骨折など運動器障害の予防と改善は重要である．運動器障害によって要介護状態になるリスクを社会に示すため，2007年日本整形外科学会は「運動器の障害のために移動機能の低下をきたした状態」としてロコモティブシンドローム（locomotive syndrome）［ロコモ］を提唱した．ロコモに対して運動療法は有効であるが，合併症や障害のある高齢者に運動療法を行うことはむずかしい．電気刺激は簡単で受容性が高く，医療保険でも施行できるため広く用いられているが，ロコモに対するエビデンスは十分確立されていない．本稿では，電気刺激を併用した運動療法の実際とエビデンスについて述べる．

7．ハイブリッドトレーニング装置松瀬　博夫 72巻6号 , 2021年5月 , pp.605-609

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はじめに

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）は，同じく加齢に伴って生じるサルコペニアやフレイルとの関連性が高く，互いの発生リスクである．同様にオステオペニア，骨粗鬆症とも関連し，それぞれがオーバーラップするとより重症化する．したがって，ロコモ治療はほかの加齢関連疾病や，病態の予防や治療にとっても重要である．さらに，ロコモは運動器疼痛との関連性も強く疼痛管理も重要である．電気刺激療法は，筋力増強，筋萎縮予防，鎮痛，エネルギー代謝改善，さらに骨格筋から分泌され全身の臓器にさまざまな効果をもたらすmyokine分泌を介した効果が知られ，ロコモ治療法として期待される．さらに，随意運動と電気刺激を同時に組み合わせることでそれぞれの欠点を補いつつそれぞれの効果が得られる^1）．その一つとして，拮抗筋の電気刺激筋収縮を主動筋の随意筋収縮の運動抵抗に利用する方法hybrid training system（HTS）がある．本稿では，ロコモ治療法として期待されるHTSを紹介する．

Ⅳ．住民コホートによる評価

1．久山町研究中村　公隆 , 吉田　大悟 , 二宮　利治 72巻6号 , 2021年5月 , pp.610-613

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はじめに

　わが国では超高齢社会を迎え，健康な生活と長寿を享受できる健康長寿社会の実現が喫緊の課題である．加齢に伴い筋量や筋機能は徐々に低下することが知られている．このような骨格筋量の低下に加えて筋力や身体機能が低下することを特徴とする老年症候群はサルコペニアと呼ばれており，高齢者における介護予防と健康寿命の延伸の視点から注目されている^1）．近年，サルコペニアの診断基準に関する国際的合意^1,2）が得られた．しかしながら，その実態や健康障害への影響に関する疫学的なエビデンスはまだ十分でない．

　われわれは，福岡県久山町で継続中である地域住民を対象とした疫学研究（久山町研究）の成績を用いて，サルコペニアの有病率とサルコペニアの有無に関連する危険因子を検討した．さらに，サルコペニアが死亡に及ぼす影響を明らかにした．

2．ROADスタディ吉村　典子 72巻6号 , 2021年5月 , pp.614-618

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はじめに

　日本人の平均寿命は過去60年で約30年延伸し，世界一の長寿国となった．老年人口割合は1950年（4.9％）以降一貫して上昇が続いており，1985年に10％，2005年に20％を超え，2020年には28.7％となり，わが国はすでに2007年から超高齢社会に突入している．平均寿命の延伸は，高齢者の要介護や寝たきりの問題をもクローズアップすることになった．介護保険事業状況報告の概要（令和2年2月暫定版）^1）によると，要介護（要支援）認定者数は667.4万人となり，2000年の218万人から20年で3倍と著しいスピードでの増加を認めている．厚生労働省国民生活基礎調査の概況をみると，要介護になった理由について，2016年に認知症がはじめて脳卒中を抜いて1位となって以来^2），認知症，脳卒中，高齢による衰弱，骨折・転倒，関節疾患の順で固定化してきており，2019年の国民生活基礎調査によればその割合は認知症（17.6％），脳卒中（16.1％），高齢による衰弱（12.8％），骨折・転倒（12.5％），関節疾患（10.8％）となっている．さらに要介護にまではいたらない要支援の段階での原因疾患をみると，1位関節疾患（18.9％），2位高齢による衰弱（16.1％），3位骨折・転倒（14.2％）となっている．高齢による衰弱の身体的要素の主体をなす病態が筋力の低下を含む疾患概念である加齢性筋量減少症［サルコペニア（sarcopenia：SP）］であることを考えると，関節，筋肉，骨の疾患が上位3位を占め，要介護への移行を食い止めるには，まず運動器疾患の予防が重要であることが明らかである．

　運動器疾患の効果的な予防のためには，まずそれらの疫学指標（有病率，発生率，自然経過，予後）を同定し，影響を及ぼす危険因子を解明する必要があるが，症状が乏しい初期の医療機関の受診が少ないため，医療機関調査ではその実態をとらえることはできない．したがって，一般住民を対象として集団を設定し追跡調査を行うコホート研究が重要となってくるが，運動器疾患を予防対象疾患とした一般住民コホート研究はまだ十分とはいえない．

　筆者らは，高齢者の生活の質（QOL）維持向上と要介護予防のために，主として運動器疾患の基本的疫学指標を明らかにしその危険因子を同定することを目的として，2005年より大規模住民コホートResearch on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability（ROAD）スタディを開始した^3,4）．ROADスタディでは，都市型コホート（東京都1,350人），山村型コホート（和歌山県864人），漁村型コホート（和歌山県826人）という特性の異なる3地域コホートを設置し，2005～2007年に3,040人のベースライン調査を完了した．ベースライン調査参加者に対しては，400項目からなる詳細な問診票調査，栄養調査，握力，歩行速度，身体測定，dual energy X-ray absorptiometry（DXA）法による骨密度測定，尿検査，血液検査を行い，脊椎，股関節，膝関節のX線撮影を実施し，整形外科医による診察を行った．さらに，3年後（第2回調査），7年後（第3回調査），10年後（第4回調査）に実施し，2019年末にベースライン調査から13年後の第5回調査を終了した．第2回調査以降は，ベースライン調査項目にさらに新たな項目を追加した住民検診を実施している．筋力測定についてはベースライン調査から実施しているが，筋量測定は第2回調査からであり，SPについての疫学指標は第2回調査以降の推定となる．

　図1にROADスタディの主たる検査項目を示す．ROADスタディは第5回調査を終了した段階で，総延べ参加者数13,559（男性4,462，女性9,097）人を数え，総参加者数4,770（男性1,612，女性3,158）人からなる運動器疾患を予防対象とした世界最大規模のコホートとなっている．

　本稿では，開始から16年目を迎えすでに第5回調査を終了したROADスタディの結果から，ロコモティブシンドローム（ロコモ）の有病率についてはすでに述べているので（Ⅰ-2），ロコモの原因疾患であり要介護の主要な原因をなす変形性関節症（osteoarthritis：OA），骨粗鬆症（osteoporosis：OP），SPそれぞれの疫学指標と相互関係について報告する．

3．大規模地域住民コホート研究（島根コホートスタディ）による早期変形性膝関節症検出への取り組み熊橋　伸之 , 桑田　卓 , 多久和　紘志 , 内尾　祐司 72巻6号 , 2021年5月 , pp.619-622

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はじめに

　現在，変形性膝関節症（膝OA）の診断は単純X線像による分類であるKellgren-Lawrence（K-L）分類^1）が一般的に用いられているが，骨棘形成，関節裂隙の狭小化などの明らかな所見があらわれてからしか膝OAを診断できないという問題点があった．さらに近年，早期膝OAの診断基準が提唱されており，2014年に東京で開催されたFirst International Early Knee Osteoarthritis（IEKO）workshopによる定義は，膝に痛みがあること，単純X線所見では関節裂隙の狭小化を認めないこととされている．単純X線像の変化前，すなわちK-L 0/Ⅰでも軟骨変性を侵襲なく簡便に検出する方法があれば，膝OAの早期診断に有用なツールとなりうる．

　当大学では，2006年から大規模地域住民コホート研究（島根コホートスタディ）が行われている^2,3）．当科は2007年から地域住民検診に参加し，本問題を解決するため超音波機器を用いた膝検診を行ってきた．本稿ではその検診内容ならびにその結果^4）について報告する．

4．Yakumoスタディで行っている運動器検診中島　宏彰 , 今釜　史郎 , 安藤　圭 , 小林　和克 , 町野　正明 , 関　泰輔 , 石塚　真哉 , 長谷川　幸治 72巻6号 , 2021年5月 , pp.623-627

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はじめに

　本邦の高齢者人口は3,617万人（28％）を超え，運動器疾患に罹患する高齢者も増加している．高齢者の運動器疾患の代表は変形性脊椎症，変形性関節症，骨粗鬆症で，それぞれ1,000万人以上が罹患している．健康寿命延伸が国家プロジェクトとして提唱されるなか，運動器疾患は要介護要因の上位を占め，運動器疾患の早期診断，治療は国民の日常生活動作（ADL）や生活の質（QOL）を維持，向上させ健康寿命延伸をはたすことで介護費や医療費削減にも寄与する．このような運動器疾患を克服するうえで，一般住民検診に基づく運動機能や健康状態の把握とその改善策の立案はきわめて重要であり，リアルワールドデータに基づくデータベース構築を可能にするため，名古屋大学では北海道二海郡八雲町（図1）での住民検診（Yakumoスタディ）を行ってきた．Yakumoスタディは1981年に名古屋大学青木國夫名誉教授により開始され，2020年で39年間継続している長期検診コホートであり，毎年8月に約1,000名の一般住民検診を行っている．

　名古屋市と八雲町は歴史上深い関係にあり，その友好関係に基づき本研究が開始された．1878（明治11）年，明治維新により失職し，生活に苦しんでいた旧尾張17代目当主の徳川慶勝が旧家臣たちをユーラップ（現八雲町）に集団移住させ，本格的な開拓をすすめたことが名古屋と八雲町の友好の始まりである^1）．尾張藩は開拓使から150万坪の土地を無償で払い下げてもらうかわりに，移住者の生活や開拓費用を徳川家が負担するという，民間資本による組織的北海道開拓を行った歴史がある．19代目の徳川義親は頻繁に八雲を訪れ，酪農への転換や土地改良なども積極的に行ったとされている．このような歴史的背景から，名古屋市と八雲町では深い関係が構築されており，名古屋大学もこの友好関係に基づき住民検診を継続してきた．本稿では，Yakumoスタディでわれわれが行ってきた研究を中心に，住民検診で可能となった運動器疾患に関する疫学研究の実情を説明する．

5．一般住民におけるロコモティブシンドロームの実態（おぶせスタディ） -――住民台帳からの無作為抽出調査池上　章太 , 加藤　博之 , 上原　将志 , 堀内　博志 , 髙橋　淳 72巻6号 , 2021年5月 , pp.628-631

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はじめに：おぶせスタディ立ち上げの背景

　わが国は世界に冠たる長寿国であり，2019年時点で平均寿命は男性81.4歳，女性は87.5歳にまで延びている^1）．一方で少子化は急速にすすんでおり，高齢化率（65歳以上の割合）が28.4％（2019年）に達した超高齢社会である^2）．高齢化率の今後のさらなる上昇は決定的で，2040年には35％程度となると予想される^2）．ところで，健康寿命，つまり「日常的に介護を必要とせず，心身ともに自立して暮らせる期間」は男性72.1年，女性74.8年であり，平均寿命と健康寿命の差は男性で9年，女性では13年ほど存在している^3）．2000年の介護保険制度施行以来，要介護認定者数は増え続け，当初全国で220万人程度であった要介護（要支援）認定者は10年後の2010年には500万人を突破，2019年の時点で650万人を超えた^4）．わが国は高齢者大国であると同時に，要介護者大国ともなっている．

　このような状況においては，当然のごとく要介護を未然に防ぐ試みが必要となる．特に，高齢者が多い自治体では重要な課題となる．全国でも長野県は高齢化がすすんでいる県の一つであり，高齢化率は32.3％（2020年）に達する^5）．要介護予防というテーマにおいて，長野県における住民コホートの構築・調査はわが国の5～10年先の状況を反映する指標となる．2014年，当大学医学部運動機能学教室と当大学医学部付属病院リハビリテーション部は県内自治体の一つで県庁所在地である長野市の郊外に位置する小布施町，および新生病院（小布施町）と共同し，「運動器疫学研究おぶせスタディ」を立ち上げた．県内における本格的，包括的な住民対象運動器疫学調査プロジェクトの旗揚げであった．

6．文京ヘルススタディ石島　旨章 , 金子　晴香 , 劉　立足 , 青木　孝子 , 黄　輝 , アルパティ　アディリ 72巻6号 , 2021年5月 , pp.632-636

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はじめに

　日本は，20世紀後半に著しい経済成長を遂げた結果，平均寿命も伸長し，2019年には男性81.41歳，女性87.45歳と世界でも有数の長寿国となっている．長寿化に加え少子化がすすんだことで日本は超長寿社会となり，健康寿命の延伸が重要な課題となっている．21世紀に入り，平均寿命と健康寿命の間には，男性で約9年，女性で約12年の差が存在する．健康寿命の定義を介護保険制度の使用開始時期と考えた場合には，人生の最後の約10年間は，自分一人では自由に移動することが困難であり，その機能の維持や回復，そして悪化を防ぐためには何らかの他人の助けが必要となっていると考えることができる．つまり，人間はこの世に生まれてから約1年間を経て，自分の「あし」を使って歩くことができるようになるが，人生の最後の10年間は自分一人での移動が自由ではなくなり命が終わるという過程が一般的になっているといえる．そして長寿化は，今後もさらにすすむと推定されており，近い将来には人生100年時代を迎えることになると考えられている．

　このように，人生100年時代の到来がすぐそこまできている現在，「自分のことは自分でできるからだでいたい」とか，「家族や友人といつまでも外出や旅行をしたい」など，自らの移動機能を生涯維持し続けることを，われわれは希望している．

　しかし，現実は自らの移動機能を生涯維持し続けることは決して容易ではない．脳血管疾患や認知症と並び，運動器疾患が介護保険制度の利用開始の主たる原因となっている^1）．高血圧，糖尿病，高脂血症など，メタボリックシンドロームの主たる原因となる疾患の早期診断と早期治療が，その合併症である脳血管疾患の発生と重症化予防に大きく寄与したことから考えると，寝たきり予防そして健康寿命延伸の実現には，骨粗鬆症，変形性（膝）関節症（OA），脊柱管狭窄症などのロコモティブシンドローム（ロコモ）の主たる原因疾患の早期診断と早期治療を目指すことがきわめて重要な課題であることが理解できる．脳血管疾患と認知症，そして運動器疾患が主に高齢者の寝たきりを招く疾患群であることを念頭に，その危険因子の解明と対策を示すことで健康寿命の延伸の実現に寄与することを目的に，本学では大規模住民コホート研究を実施中である．

7．TOEIスタディ -――ロコモの縦断研究と介入研究井出　浩一郎 , 大和　雄 72巻6号 , 2021年5月 , pp.637-641

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はじめに：TOEIスタディの紹介

　当大学整形外科では，2012年より中山間地域に位置する自治体である愛知県北設楽郡東栄町の東栄医療センターおよび東栄町役場と協力して，健康診断に運動器検診を加えた前向きコホート研究であるTOEIスタディを開始し，隔年の2014年，2016年，2018年，2020年に検診を実施している．東栄町は愛知県の北東部，東三河に位置する人口約3,000人の町で，65歳以上の高齢者人口が約50％という高齢化率の非常に高い地域である．運動器検診には毎年人口の約20％（600名前後）が参加している．この運動器検診では50歳以上の住民を対象にロコモティブシンドローム（ロコモ）のチェックはもちろんのこと，X線学的評価や骨密度測定，運動機能評価，自己記入式アンケートで生活の質（QOL）や疼痛，転倒歴などを評価し，これらの結果を解析して検診受診者へ還元している．2018年からは生体電気インピーダンス（BIA）法を用いた筋量評価に加え，フレイルやサルコペニア検診や歩行機能評価も開始している．また，公的機関と協力することで介護サービスの認定状況などを把握しているという特徴がある．

　本稿ではTOEIスタディで得られたロコモの知見についていくつか紹介する．

8．Shiraniwaスタディ大山　翔一朗 , 高橋　真治 , 寺井　秀富 , 星野　雅俊 , 中村　博亮 72巻6号 , 2021年5月 , pp.642-645

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はじめに

　本邦の超高齢社会への対策上の課題として，高齢者の実数や，今後の高齢者増加率が都市部で圧倒的に高いという現状^1）を考慮すると，都市部在住高齢者の健康実態，特に整形外科にとっては運動器の実態調査をする必要がある．そこでわれわれは2016年8月より，第三次産業に従事してきた高齢者を中心とする大都市圏ベッドタウンである奈良県生駒市において都市圏高齢者運動器コホート研究（Shiraniwaスタディ）を開始した^2）．

　対象は歩行可能な65歳以上の高齢者で，縦断5年間，計6回の運動器調査に参加する意志がある方とし，自治体回覧板および院内掲示により参加を募った．初年度409名（男性164名，女性245名，平均年齢73.5歳）が参加し，現在進行形で調査中である．本稿ではShiraniwaスタディより得たロコモティブシンドローム（ロコモ）に関する知見について述べる．

9．ながはま0次予防コホート伊藤　宣 , 森田　悠吾 , 松田　秀一 72巻6号 , 2021年5月 , pp.646-649

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はじめに

　日本整形外科学会が提唱し推進するロコモティブシンドローム（ロコモ）は，これまでの学会あげての努力が実って一般にも広く知れわたり，「運動」の多面的な必要性，重要性とその効果があまねく認知されるようになった．それに伴って，ロコモの原因となる多くの運動器疾患がクローズアップされ，さまざまなメディアでもとりあげられるようになった．一方，ロコモをよく理解し，対策をとるためには，病院を受診しない，いわゆる「健常人」を含めた一般大衆における「有病率」，およびいくつかの評価法の正常値や分布を年齢ごとに知る必要がある．また複合的疾患であるロコモは，内科的疾患とも深く関係していることがわかってきており，他疾患との関連も重要なポイントである．

　わが国において，ロコモが主唱されたときから，さまざまなコホートを用いてその有病率や数値の妥当性は報告されてきたが，地域差を含めてより多くのコホートで何度も検証されなければならない．滋賀県長浜市における住民1万人の住民コホート「ながはま0次予防コホート」にわれわれは発足当初より参画し，ロコモの調査も施行している．本稿では，本コホートにおける調査結果と合わせて，特にその原因疾患ないし症状としての変形性膝関節症（膝OA）や膝痛との関連を中心に報告する．

Ⅴ．ロコモ広報と地域活動・検診の実践

1．全国ストップ・ザ・ロコモ協議会（SLOC）藤野　圭司 72巻6号 , 2021年5月 , pp.650-653

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はじめに

　全国ストップ・ザ・ロコモ協議会（Japan Stop the Locomo Council：SLOC）は，ロコモ広報活動を目的に日本臨床整形外科学会（JCOA）の姉妹組織として2013年に設立された．また翌2014年にはSLOCによりロコモコーディネーター制度が発足した．SLOCの主な活動はロコモ予防と対策の普及，啓発活動とロコモコーディネーターの養成であり，ロコモコーディネーターの役割はロコモーショントレーニング（ロコトレ）の実践ならびに普及活動，ロコモ普及員の養成である．

2．ロコモザワールド宮崎構想帖佐　悦男 72巻6号 , 2021年5月 , pp.654-658

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はじめに

　超高齢社会を迎え，国は「2040年を展望し，誰もがより長く元気に活躍できる社会の実現に向けて」を提唱し，「健康寿命延伸プラン」や「医療・福祉サービス改革プラン」を策定した．健康寿命延伸のために，健康無関心層を含めた予防・健康づくりの推進や地域・保険者間の格差の解消をかかげている．健康寿命延伸のための介護予防としてロコモティブシンドローム（運動器症候群，ロコモ）は重要である．その理由として，国民生活基礎調査の概況（2019年）では^1），介護が必要となった主な原因として，運動器疾患（関節疾患，骨折，転倒，脊髄損傷）は総計24.8％（要支援34.6％，要介護20.5％）ともっとも多く，ロコモの原因となる変形性腰椎症（腰部脊柱管狭窄症），変形性膝関節症，骨粗鬆症のいずれか1つ以上を罹患していると推定される人（ロコモ，ロコモ予備軍）は，男性2,100万人，女性2,600万人，合計4,700万人いるとされているからである^2）．国民の3人に1人がロコモの原因となる三大疾病に罹患しており，新国民病と呼ばれるようになった．本稿では，要介護者数減少のために喫緊の課題であるロコモ対策（ロコモザワールド宮崎：広報と地域活動，検診）について概説する．

　ロコモ対策に関し，宮崎県では宮崎大学，県・市郡医師会，県市町村（行政），企業や協会などと連携し「ロコモザワールド宮崎」構想を実施している（図1）^3～5）．その概要は，運動器（ロコモ）疾患に関する研究，教育，啓発，予防活動などである．宮崎県におけるロコモ啓発・予防事業の取り組みの特徴は，スタッフ育成のうえ子どもから高齢者を対象に実施していることである．

Ⅵ．疾患とロコモ

1．脊椎アライメントとロコモ町野　正明 , 安藤　圭 , 小林　和克 , 中島　宏彰 , 長谷川　幸治 , 今釜　史郎 72巻6号 , 2021年5月 , pp.659-662

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はじめに

　中高齢者にとって運動機能を維持し，その低下を予防することは長く健康的な生活を送るために重要である．2007年に日本整形外科学会は，将来の介護が必要となる可能性が高い筋骨格系疾患概念として「ロコモティブシンドローム」（ロコモ）を提案した^1）．

　中高齢者の脊柱矢状面バランス不良が日常生活動作（activities of daily living：ADL）や生活の質（quality of life：QOL）に関連するという報告がある^2）．しかしながら，脊椎アライメントがロコモに影響を与えているか検証した報告は少ない^3）．

　そこでわれわれは，二つの研究を行った^4,5）．一つは地域住民における各年代別の腰椎骨盤パラメータを計測し，ロコモとの関連性を調査した^4）．もう一つは地域住民における脊柱矢状面パラメータとロコモの関係を検討した^5）．

2．一般住民における脊柱矢状面アライメントと身体機能 -――住民台帳からの無作為抽出調査池上　章太 , 加藤　博之 , 上原　将志 , 堀内　博志 , 髙橋　淳 72巻6号 , 2021年5月 , pp.663-666

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はじめに

　高齢人口の増加に伴い，健康寿命延伸のための取り組みは個人レベルでも社会レベルでも重要視されている．脊柱アライメント・バランスは加齢に伴い悪化することが知られている^1,2）．われわれは「おぶせスタディ」参加者の50～89歳の一般住民においても，矢状面バランスの前方化，腰椎後弯減少，骨盤後傾などという形でこの変化が起こることを明らかとしている^3）．高齢者の脊柱矢状面アライメントは冠状面アライメントと比べて生活の質（QOL）に強く関連しているとされる^4）．立位の脊柱バランスの大きな逸脱は立位を困難にする^5）．近年は成人脊柱変形手術が隆盛をきわめているが，これは崩れてしまった脊柱アライメントを至適な状態に矯正固定することでバランス不良に起因する腰痛や日常生活動作困難，機能性摂食障害，QOLの低下を改善しようという目的があってのことである．手術が必要であるレベルのアライメント不良ではないにしろ一般住民でも加齢とともにアライメントの悪化は起こっているが，一般住民レベルでのアライメント悪化の病的意義についてははっきりしない．

　ところで一般的に高齢者のQOLを担保する代表的な要因としては，身体機能，認知機能，社会参加などがあげられる．「おぶせスタディ」においても，身体機能が保たれているほど認知機能もQOLも高く保たれていること，そして身体機能が保たれると転倒も少ないことが明らかとなっている^6）．骨折は高齢者のQOLを著しく低下させ要介護の主要因ともいえる事態である．これを防ぐという意味でも高齢者の身体機能は二重にQOLにかかわっている．

　おぶせスタディでは50～89歳のロコモティブシンドローム（ロコモ）の有病率を明らかにしており，自宅で生活できている50～89歳の多数が，要介護になるリスクを潜在的に抱え，70歳以上ではそのリスクは特に高まっている状態であることがわかった^7）．特に，ロコモ該当者は50歳台であっても非該当者と比べ下肢筋力が小さいなど，一見普通に生活できていて本人の自覚がなくても，きちんと調べてみると身体機能の低下がみられることがある．われわれはこの潜在的な身体機能の低下をとらえることが検診での筋力測定など以外の面からできないかと考えた．その中で，加齢とともに悪化する脊柱姿勢が，実は身体機能の低下をあらわしているのではないかという仮説を立てた．

3．脊柱アライメントと筋量，筋力堀　悠介 , 高橋　真治 , 大山　翔一朗 , 星野　雅俊 , 寺井　秀富 , 中村　博亮 72巻6号 , 2021年5月 , pp.667-670

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はじめに

　超高齢社会において脊椎疾患の病的意義はますます大きい．特に脊柱矢状面アライメントの悪化は腰痛や生活の質（QOL）に大きな影響を及ぼし，高齢者の日常生活を著しく障害する^1）．手術機器，技術の進歩により脊柱変形に対する矯正固定術が行われるようになってはいるが，高齢者では高い合併症率や高コストが報告されており^2），予防的治療を中心とした治療戦略への見直しが必要である．近年ではサルコペニアをはじめ，筋量減少と疾病との関係に注目が集まっている．体幹筋は脊柱の支持に不可欠な要素であり，体幹筋への介入により脊柱変形を予防できる可能性はあるが，脊柱アライメントと体幹筋量や筋力との関係は十分に解明されていない．本稿では脊柱アライメントと，特に体幹部の筋量，筋力との関係について筆者らの研究成果を最新の知見をふまえて考察する．

4．特発性側弯症に対するPush-up法の効果田島　直也 72巻6号 , 2021年5月 , pp.671-674

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はじめに

　わが国では，1978年の文部省条例での学校保健施行規則の改定，その後2015年の学校保健安全法に基づく学校検診の改定により，側弯症検診が運動器検診の一つとして全国各地で行われている．その結果，Cobb角20°前後の軽度の側弯症も多く発見されるようになったが，軽度例についてはほとんどが経過観察で，そのなかには高度側弯症に進行する例も散見されている^1,2）．

　われわれは軽度側弯症に対し「Push-up法」（図1）を行い，約1年以上経過した例について報告する．

5．高齢者後弯症の病態・治療とレジスタンストレーニング稲毛　一秀 , 折田　純久 , 江口　和 , 志賀　康浩 , 古矢　丈雄 , 牧　聡 , 大鳥　精司 72巻6号 , 2021年5月 , pp.675-678

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はじめに

　後弯症は脊柱アライメント異常を呈する疾患であるが，加齢とともに増悪する傾向があり患者の生活の質（QOL）を著しく阻害することは周知の事実である．具体的には後弯変形による歩行能力低下に起因した日常生活動作（ADL）低下および持続的な慢性背筋疲労による難治性腰痛が臨床的な問題である．これらの症状は治療抵抗性（リハビリテーション介入や鎮痛薬を含めた薬剤介入など多くの保存的治療が無効）であることもよく知られている．一方で，近年ではこのような病態に対する手術的治療法の有効性が報告されているが，侵襲が大きすぎる点と高額の医療費がかかる点からスタンダードな治療法になるにはいたっていない^1）．すなわち高齢社会を迎え患者数は年々増大しているが，その対策は後手に回っているといえる．

　そこで本稿では，高齢者後弯症の ① 病態メカニズム，② 治療戦略に関する最新の知見について概説する．

6．腰部脊柱管狭窄症手術とロコモ藤田　順之 72巻6号 , 2021年5月 , pp.679-682

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はじめに

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）の原因となる三大疾患として，腰部脊柱管狭窄症（LSS），変形性関節症，骨粗鬆症があげられる．LSSは，主に椎間板と椎間関節の変性や黄色靱帯の肥厚によって脊柱管が狭くなり，馬尾や神経根が慢性的に圧迫を受け，臨床症状として殿部から下肢の疼痛やしびれ感が生じ，ときに下肢筋力低下，知覚鈍麻，膀胱直腸障害などが生じるものである．わが国においては500万人以上の患者数が推定されており^1），超高齢社会がすすむにつれて罹患患者数もさらに増加することが予想される．治療においては薬物療法やブロック注射などの保存的治療が行われ，効果がない場合は手術的治療の適応となるが，手術的治療の治療成績はおおむね良好である．しかしながら，現時点ではLSS手術と健康寿命の関係は明らかにはなっていない．ロコモを健康寿命の指標の一つとしてとらえて，本稿では ① LSSとロコモの関連，② ロコモの観点からみたLSS手術の有用性について概説する．なお，本稿で取り上げる研究データについては，ロコモ度3は換算されていないことに注意されたい．

7．人工股関節手術とロコモ泉田　良一 72巻6号 , 2021年5月 , pp.683-685

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はじめに

［1］ロコモティブシンドローム（ロコモ）

　ロコモは運動器の障害により歩行移動能力の低下をきたした状態と定義されており，その定義上脊椎疾患および下肢関節症が主な対象疾患になると考えられる．

　また，その具体的なコンテンツは3種のロコモ度テストで運動器の状態を判断し，それぞれのロコモ度に合わせて対策を講じるというデザインになっている．

　ロコモは整形外科発の運動器の総合的かつ包括的評価法であり，文化を共有する整形外科医にとって使いやすいのが特徴である．

［2］ロコモ度テストと変形性股関節症（股OA）

　股OAはロコモ関連疾患の一つに数えられるが，ロコモ度テストはロコモ関連疾患に陥る前に通常の（標準的な）運動器の加齢変化を評価するもので，立ち上がりテストや2ステップテストを疼痛や転倒リスクに不安を抱える下肢関節疾患に適応するには不安が伴う．また本来総合的評価法であるロコモ25を局所的な関節疾患に適応することにも疑問がもたれる．

　そこで本稿では，当センターで使用しているロコモ25に議論を限定し，他のパラメータとの関連も含めて人工股関節手術（THA）についての評価を論じる．

8．人工股関節術後リハビリテーション中村　嘉宏 , 帖佐　悦男 72巻6号 , 2021年5月 , pp.686-689

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はじめに

　人工股関節全置換術（THA）のトピックスとして，アプローチ，機種選択，手術解剖学といったいわゆる手術手技に関する話題が多い傾向にある．われわれ整形外科医も手術への関心は高い一方，手術が終わってしまうと急に興味がなくなってはいないであろうか．患者が満足できるTHAとは，もちろん手技も重要であるがその後のリハビリテーション（リハビリ）や日常生活指導を含めた集学的介入が必須と考える．近年ではTHAの若年化，ロコモティブシンドローム（ロコモ）や健康意識への高まりから患者自身が求める機能レベルも年々向上し，場合によってはスポーツ復帰を希望する患者もまれではない．本稿では，われわれが行っているTHA術後患者に特化したリハビリを紹介する．

9．ロコモからみた膝内側半月板損傷の意義生田　太 , 高橋　謙治 72巻6号 , 2021年5月 , pp.690-695

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はじめに

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）の原因疾患のうち，変形性関節症（osteoarthritis：OA）は重要な関節疾患であり，移動能力を低下させる変形性膝関節症（膝OA）は，超高齢社会の本邦にとって大きな問題となっている．

　近年，半月板の重要性が再認識されており^1），特に，膝OAの危険因子として内側半月板（medial meniscus：MM）の後節損傷（medial meniscus posterior root tear：MMPRT）が注目されている．

　本稿では，ロコモからみたMM損傷の意義と最近の知見について述べた後，われわれがMMPRT患者に対して実施している保存的治療法の成果を述べる．

10．がんロコモ篠田　裕介 72巻6号 , 2021年5月 , pp.696-699

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はじめに

　治療の進歩により根治できないがん患者が長期に生存できるようになり，国の施策として，がん患者の生活の質（quality of life：QOL）改善が目標として掲げられている．これまで原発巣治療医，整形外科医とも，生命予後を意識するあまり患者の運動機能を重視してこなかった．がん患者はそもそも高齢者で，がんそのものやがんの治療により歩行機能が低下して「がんロコモ」になりやすい．がん患者が最期まで歩いて生活しQOLを維持するためには，予後を考慮しつつ，整形外科医と原発巣担当医がコミュニケーションをとって，積極的に運動器管理を行う必要がある．

11．大腿骨近位部骨折と転倒森川　将徳 , 浦辺　幸夫 , 鈴木　雄太 , 前田　慶明 72巻6号 , 2021年5月 , pp.700-703

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はじめに：大腿骨近位部骨折の概要

　本稿では，大腿骨近位部骨折とその受傷機転として代表的な転倒との関連を，近年（2016～2020年）の文献から得られた知見を主に調べた．その調査内容をもとに，筆者らの研究として，いつ，どこで，どのような患者が，どのように転倒して本骨折を受傷したのかまとめた．コロナ禍で本骨折の発生率が増加することは容易に想像される．外出を控えることで一見発生率は減少しそうであるが，やはり運動不足が加速すると歩行経験が減少し，それによる転倒事故の増加が危惧され，ますます本骨折予防のための対策が重要になってくるかもしれない．

　本骨折は高齢者に生じやすい骨折である．わが国で発生した本骨折の発生率について，近年では特定健診等情報データベースを活用した報告がある^1）．対象期間は2012～2015年であり，その間本骨折の発生数は男女ともに年々増大している．2015年には，年齢が50歳以上に生じた本骨折の発生率は，男性で65.4/100,000人，女性で185.0/100,000人と男性よりも女性で高く，この傾向は2012～2015年で一貫している．一方，発生率は男性のほうが年を追うごとに増大していることが近年の傾向である．

　本骨折を受傷する原因の80％は転倒である^2）．しかし，転倒によって必ず本骨折を受傷するわけではなく，その割合はわずか0.2％とされている^3）．つまり，転倒が本骨折の発生に直結するわけではなく，骨折に陥るリスクが高い転倒状況であることを示唆している．研究者たちは，転倒により生じた大腿骨近位部骨折（fall-related hip fracture, fall-induced hip fracture）に着目して詳細な転倒状況を明らかにし，転倒による本骨折の予防に役立てようとしている．

12．骨粗鬆症と脊椎椎体骨折 -――日本の疫学と身体機能との関連（ROADスタディより）堀井　千彬 , 田中　栄 , 吉村　典子 72巻6号 , 2021年5月 , pp.704-707

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はじめに

　骨粗鬆症（OP）は骨折リスクが増大した状態であり，中でも脊椎椎体骨折（VF）は骨粗鬆症性骨折で最多とされ，死亡率の上昇のみならず，日常生活動作（ADL），健康関連QOL（quality of life：生活の質）の低下と強く関連している．

　本稿ではOPとVFの本邦における疫学，およびその機能との関連について述べる．

13．骨粗鬆症性椎体骨折と体幹筋力加藤　仁志 , 出村　諭 , 土屋　弘行 72巻6号 , 2021年5月 , pp.708-710

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はじめに

　骨粗鬆症性椎体骨折（OVF）は，急性期には骨折による急性疼痛を生じるが，慢性期においても脊柱変形や慢性腰痛の原因となり，長期的にも生活の質（QOL）や運動能力を低下させる．脊柱後弯を生じる病態であるため，以前より骨粗鬆症性脊椎における背筋力との関連や，運動療法としての背筋訓練の有用性を示した研究が数多く報告されている．一方，われわれは慢性腰痛やロコモティブシンドローム（ロコモ）に対する運動療法の新たな試みとして，腹部体幹筋のトレーニング器具を開発した［RECORE（リコア）：日本シグマックス社，東京］（図1）．この器具を用いた体幹筋訓練は，坐位で体幹を動かすことなく，一方向性のストレスを胸腰椎にかけることなく実施できるため，腰痛や骨脆弱性を有するOVF例でも慢性期であれば無理なく使用できる．また，この器具は腹部体幹筋力を測定でき，当科では臨床研究でさまざまな検証を行ってきた．本稿では，OVFと体幹筋（主に背筋）との関連を示した過去の優れた研究をレビューし，新たな視点として横隔膜や骨盤底筋も含む腹部体幹筋に着目したわれわれの研究を紹介する（本稿のデータは先行研究^1）を一部改変したものを用いている）．

14．急性期外傷での電気刺激療法中野　秀比古 72巻6号 , 2021年5月 , pp.711-715

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はじめに

　18世紀後半に電気が筋収縮をもたらすことが発見されてから，電気治療による筋収縮はさまざまな臨床での活用方法が模索されている．電気刺激療法の使用は脳卒中，脊髄損傷，スポーツ関連外傷，病後の状態などさまざまな分野で検討されており，筋収縮は筋力増強，心血管機能の改善，筋萎縮の予防，痙縮の減少，身体機能の回復をもたらすといわれている．

　昨今，疾患や外傷による重症患者の治癒後にさまざまな後遺症を残すことが報告されている．重症患者の長期予後を改善するために，これらの後遺症は集中治療後症候群（post intensive care syndrome：PICS）と呼ばれ注目されている^1）．PICSには患者自身の精神機能障害，認知機能障害，身体障害と患者家族の精神機能障害が含まれているが，身体機能低下の予防を目的とした早期からの電気刺激療法の導入の報告も増加している^2～4）．

　本稿では筋力・筋肉量増強をターゲットに，電気刺激療法の原理と，急性期外傷を含めた重症患者における電気刺激療法の当院での治療成績，これまでの整形外科領域での報告について述べ，さらに四肢の筋萎縮抑制以外の臨床で有用な効果についても述べる．

15．関節リウマチとロコモ -――概要と最近の知見乾　健太郎 72巻6号 , 2021年5月 , pp.716-720

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はじめに

　慢性に経過する全身性炎症疾患である関節リウマチ（RA）は，持続する滑膜炎により局所での周囲組織の破壊，主には関節構造が破綻し，関節機能が低下する．これにより，四肢の運動機能が低下し，ひいては社会的行動の制限まで生じうる．現在のRA治療は，設定した明確な治療目標に向かって，おのおのの国での推奨治療やガイドラインに従いながら，より病初期から薬物介入をするというTreat to Targetという共通した治療概念のもとで^1），世界中が治療にたずさわっている．生物学的製剤を含めたさまざまな抗リウマチ薬を駆使することで^2）近年のRA治療成績はおおいに改善し，今では治療目標を寛解に設定することも可能となってきている．

　一方，日本整形外科学会（日整会）ではロコモティブシンドローム（ロコモ）の概念を2007年に提唱し，超高齢社会に突入している日本社会での老人の健康寿命の延伸に寄与するべく大規模な研究・啓発活動をすすめている^3）．ロコモは運動機能障害により移動能が低下した状態と定義され要介護状態にいたるリスクが高いため，その前に運動訓練の介入により運動機能を回復させる方策が必要である．運動器リハビリテーションのための保険収載された疾患名として運動器不安定症が定義されており，その要因としての11疾患の一つにRAもあげられている^4）．RAでのロコモには主に三つの要因が関与する．まず，下肢の関節破壊が進行するとそれ自体が移動能を低下させロコモを呈する．次に，破壊関節の不使用による周囲筋の筋萎縮に加え，全身性の炎症そのものから筋肉組織の異化がすすむことによるサルコペニアも関連しうるため^5），ロコモがさらに助長されうる．したがってRAの場合はロコモを呈する患者は必ずしも老年とは限らない．さらに，RA患者は前述のとおり近年の治療の改善により高齢化していることが指摘されており，当然加齢によるロコモが付加される．このように，RAではロコモにいたる過程でいくつかの要因が関与するため，薬物治療のみならずロコモの発生原因に対応した予防策，介入策が重要となる．

16．保存期慢性腎臓病患者のロコモに影響を与える因子加藤木　丈英 , 藤井　隆之 , 宮崎　木の実 , 鈴木　諒 , 青木　尚美 , 石田　拓未 , 岸田　俊二 , 小谷　俊明 72巻6号 , 2021年5月 , pp.721-724

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はじめに

　本邦では成人の8人に1人が慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）とも推定されており，新たな国民病とされている^1）．腎機能は経年的に低下することから，社会の高齢化とともにCKDの重荷がより大きくなることが予想されている．CKDは，① 尿異常，画像診断，血液，病理で腎障害の存在が明らか，特に0.15g/gCr以上の蛋白尿が存在する，② 糸球体濾過量（GFR）＜60ml/分/1.73m²のうち，①，② のいずれかまたは，両方が3ヵ月以上持続すること，と定義され，病期G1～G5に分類される．一般的には，保存期CKD患者とは，透析などの腎代替療法の治療開始にはいたっていない患者のことを指す^2）．一方，ロコモティブシンドローム（ロコモ）とは運動器の障害のために移動機能が低下した状態を指す．運動器の障害は高齢者が要介護になる原因の1位であり，40歳台以上の日本人の4,590万人が該当するとされている^3）．ロコモが進行すると生活活動に大きな影響を与え，介護が必要となるリスクを高めたり，介護が必要になったりする．また，サルコペニアは加齢に伴う骨格筋の量的・質的低下であるが，量的低下によって糖代謝処理容量の低下による糖代謝異常や骨へのメカニカルな刺激の低下による筋量や骨量の低下をもたらすと考えられている^4）．さらにサルコペニアは，高齢者のふらつき，転倒・骨折，機能障害，要介護化，フレイルに密接に関連している^5）．フレイルはストレスに対する脆弱性が進行して生活機能障害や要介護状態などの転機に陥りやすい状態である．筋力低下により転倒しやすくなるような身体的問題のみならず，認知機能障害やうつなどの精神心理的問題，独居や経済的困窮などの社会的な問題を含む複合的概念である^5）．すなわち，ロコモは運動機能低下のハイリスクにある者を広くとらえており，フレイルはより限定的に要介護ハイリスク者をとらえている可能性があると考えられる．サルコペニアは，筋量・筋肉の減少を有し，ロコモがある程度進行した状態に内包されると考えられる^5）．

　一方で骨粗鬆症もまたCKD患者に多くみられ，高齢社会への突入に伴い，一層大きな問題となることが確実視されている．問題は，このCKDと骨粗鬆症が相加的，相乗的に働くことである^6）．CKDは，骨脆弱性の原因であるとともに，CKD自体が骨質の低下による骨脆弱性の要因となる．CKDの進展に伴う二次性副甲状腺機能亢進症による腎性骨異栄養症を呈し，さらに骨折リスクが増加する^7）ことが明らかになっている．

　本稿では，保存期CKD患者におけるロコモ，フレイル，サルコペニアの関係について自験例をもとに解説し，二次的に生じる骨粗鬆症との関係についても明らかにする．

基本情報

臨床雑誌整形外科
72巻6号
(2021年5月発行)

電子版ISSN：2432-9444 印刷版ISSN：0030-5901 南江堂

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