精神療法 51巻7号 (2025年6月発行)

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特集　アディクション支援のフロントライン

今あらためて問う，「アディクションとは何か？」松本　俊彦 51巻7号 , 2025年6月 , pp.7-12

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Ⅰ　はじめに

最近10年あまりでアディクション臨床がカバーする領域は急激に広がった。かねてより臨床実践のレベルでは，嗜癖行動に対する取り組みはなされてきたが，それはあくまでも属人的活動にとどまり，標準的な治療・相談体制とはほど遠かった。ところが，DSM-5（2013）やICD-11（2018）において，ギャンブル行動症などの嗜癖行動が，物質依存症（使用症）と同じアディクションカテゴリーにリストされたのを機に，俄然，この分野が注目されだした。なかでも活況を呈しているのはゲーム行動症だ。コロナ禍において感染リスクのないコミュニティとしてオンラインゲームの需要が高まるにつれて，ゲーム行動症の病態や治療に対する関心も高まっているようだ。

しかしその反面で，アディクション概念の安易な拡大を憂慮する声もある。特に，そうした声は，規制科学（依存性物質の依存性や神経毒性を明らかにし，薬物規制の根拠となる科学的知見を明らかにする）の研究者からちらほら聞こえてくる。なるほど，同じ依存対象でありながら，一方はその使用や所持が犯罪となり，もう一方は社会的に許容されている娯楽が，同じアディクションという病態で並列されるのは，確かにさまざまな不整合を生じる可能性は否めないだろう。

今でも覚えているのは，学会におけるある規制科学研究者の発言だ。曰く，「物質と行為を一緒の次元で論じてはいけない。依存性物質はそれ自体が依存性を持ち，一定期間使用していれば10人中7～8人はアディクションの状態に陥る。一方，ギャンブルやゲームなどの行為はそうではなく，一部の人だけがアディクションになり，個人の素因や脆弱性による影響が強い」，さらに，「物質には耐性を形成しながら使用様態をエスカレートさせる性質があり，その結果，使用中断時には手が震えたり，発汗したりといった離脱を引き起こす。しかし，行為にはそのような離脱がない。その意味では，行為のアディクションは凝り性や没頭が行き過ぎた状態として，物質依存症とは峻別すべきだ」と。

しかし，本当にそうなのだろうか?

本稿では，アディクションの領域には存在するさまざまな神話や迷信を取り上げ，今日において妥当なアディクションの捉え方について私見を述べたい。なお，本稿では，依存症とアディクションという用語を，ほぼ同義のものとして扱っていることをお断りしておく。

アディクション支援における偏見―私たち支援者はいったい何と戦わされているのか片山　宗紀 51巻7号 , 2025年6月 , pp.14-20

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Ⅰ　ヘンケンとケイケン

人はなぜアディクションに偏見を抱くのか，と言われれば，それは対象の歴史的文脈，文化的立場や社会システムによって形作られたイメージだとも言えよう。しかし，こと支援者に限っては必ずしもそうとは言い切れない。何せ，支援者の偏見は，大なり小なり支援経験に裏打ちされている。そのため，対象者の抱く思いはヘンケンというよりもケイケンに近いだろうし，これが真実だと考える人も少なくないかもしれない。

アディクションの支援現場は決して楽しいばかりではない。対象者と衝突する機会も少なくない。こちらの助言には耳を貸してくれず，明らかに悲惨な結果に終わるとわかっていながらも突き進み，自ら傷つきを深めてしまう姿は支援現場でごくありふれた景色だろう。信頼関係を丁寧に作ろうと腐心し，よい関係がつくれたと手ごたえを感じた次の日に突然来所が途絶えることもある。「またよろしくお願いします」と笑顔で別れた人の訃報を耳にし，無力感と絶望感に支配される経験も，ダルクやデイケアのように対象者に近い環境であるほど稀な話ではない。利用者同士の衝突の板挟みになったり，理不尽な経験をすることもあるし，手ごたえを感じられる機会も多くない。それでもめげずに熱心に支援をしようものなら，しまいには「巻き込まれている」「イネイブリングをしている」と周囲から非難され，いつしか孤立していく。そんな経験を積み重ねるうち「どうせこの人も同じだろう」「何を言っても無駄だ」と投げやりな気持ちになったり，「あれこれ言わずに指示通りにしていればいい」「治す気がない」といった態度を身にまとってしまう支援者に出会うこともあるし，その気持ちには共感さえする。

だがはたして，それは本当にアディクションの真実の姿なのだろか。精神作用物質の使用には，ドラッグ・セット・セッティングという概念が古くから知られている（Zinberg, 1984）。この概念は物質使用の教科書と言っても差し支えないほど広く知れわたっている，よい効果を最大化し，悪い効果を最小化するために注意すべき3要素だ。【ドラッグ】とは，摂取する物質であり，その効果，摂取量，摂取方法注1）などを指す。【セット】とは対象者の要因であり，栄養状態，心身の健康，睡眠衛生，気分，物質に対する知識や期待する効果，耐性などのことだ。そして，【セッティング】とは環境であり，周囲の理解があり，自分が安心できる環境と，そうでない環境とでは効果に大きな違いが生じる。物質使用の結果はこれら三要素の相互作用によって決まる。覚せい剤を使用すれば誰もが等しく同じハイを経験するということも，逆に全員が幻覚や妄想に支配されるということもなく，精神作用物質を使用する際にはドラッグ・セット・セッティングを整えることが有害性を低下させるために重要となる。では，私たちが日々出会う人たちはいったいどんなセッティングを生きているのだろうか。

専門職支援者はいかにあるべきか―孤立無援だったACE（逆境的小児期体験）サバイバーのオピニオン風間　暁 51巻7号 , 2025年6月 , pp.21-26

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Ⅰ　はじめに

私が生き抜いてきた逆境的小児期体験は，今でも私を寝かさない。睡眠なんて，安全な場所にいる人にだけ許された特権だ。敵から観測されている戦地のド真ん中で眠る戦士がいたとしたら，それは自殺行為に他ならない。戦士はいついかなるときも，たとえ行軍しながらでも，脳の部位ごとに切り離し，断続的かつ擬似的に眠る特殊技能を，戦いながら身につけていく。それから，戦場に転がっている誰かの遺体から武装を剥ぎ取ったり，まだ使える弾を拝借したりして，いつどうなるかもわからない戦況でも，臨機応変に生き抜いていけるだけの装備を整える。そして今日もまた，爆撃の轟音や閃光に脳天を貫かれながら，いつまで経っても迎えにこない朝を恨みつつ，生命の危機とともに過ごす。それが，戦士としての，「普通の生活」である。

逆境的小児期体験を生き延びたサバイバーは，まさしく戦士そのものだ。無理やり放り込まれたそれぞれの理不尽な戦場で，工夫しながら作り上げたオリジナルの「鎧」を身に纏って戦ってきた。知識であったり，嗜癖であったり，適応であったり，人によってさまざまな形でつくられてきた鎧は，孤立無援の死戦をくぐり抜け続ける過程で，どんどんボロボロになっていく。自分の傷口から溢れて止まらない血液，あるいは他者からの返り血などの蓄積で次第に錆びついていき，腕を動かすだけでギシギシと音を立てる。装備のメンテナンスもろくにできない戦場で，錆びついて脱ぐこともできない鎧で身動きが取れなくなっても，なおも生き延びてきたのが，私たちサバイバーなのである。

依存症心理療法総論村瀬　華子 51巻7号 , 2025年6月 , pp.28-34

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Ⅰ　心理療法とは

心理療法を定義することは難しい。複数の心理療法に関する文献を調べてみたが，いくつかの共通要素はあげられていても，理論の中立性を保ちつつ，明確に且つ包括的に定義されたものを見つけるのが困難なのである。その中でも，Prochaskaら（2024）による定義は適度な中立性，具体性，包括性を併せ持つものである。これによると，心理療法とは，確立された心理学的原則に基づく臨床技法と対人姿勢を意図的に用い，クライエントの行動，考え方，感情，個人の特性を，クライエントが望むような方向に，クライエントの同意を得たうえで，変容する支援を行うこと，と定義される。

依存症治療においてクライエントが望む変化とは何だろうか？「アルコール，薬物，ギャンブルやゲームなど依存対象物の使用をやめること」かもしれないし「減らしつつも続けること」かもしれない。「自分は依存対象物をやめるつもりではないが，○○（他の症状や問題）を良くしたい」と言うクライエントもいるだろう。以前は最後の例のようなクライエントは「否認が強い」，「底つきするまで待つしかない」などと言われ，治療現場では本人の準備ができるまで治療は諦められていた。しかし，依存症の問題を持つ人が「やめたくない」と言う心理の理解が進み，動機づけ面接などの心理面接法も普及した現在，依存症治療において支援者が対応できる相談事は増えたと言える。同時に，心理療法を行う支援者に求められる知識とスキルも増えた。本稿では，依存症治療における代表的な心理療法とそのエビデンス，その中でも特に認知行動療法実践の概要，心理療法のアプローチにかかわらず求められるスキルについてご紹介する。

SMARPPとは本来何なのか？今村　扶美 51巻7号 , 2025年6月 , pp.35-39

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Ⅰ　はじめに

「SMARPP（スマープ）」とは，薬物依存症を主たるターゲットとした物質使用障害の治療プログラムである（松本他，2015）。国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦が中心となって開発を進め，2005年に国立精神・神経医療研究センター病院の医療観察法病棟で前身となるプログラムを立ち上げたのを機に，2006年に同院外来で試行を開始し，以降，実践と効果検証，改訂を重ね，現在では全国各地の医療機関や精神保健福祉センター，司法関連機関，民間回復施設等で幅広く活用されている。

SMARPPやSMARPPから派生したプログラムが広く実践されるようになったことで，試行当初と比して薬物依存症患者の支援をめぐる環境は改善されつつある。また，参加する人や実施する人のハードルを下げ，さまざまな場所でシームレスに支援につながりやすくなるツールの開発とその普及を目指す，という当初のねらいは着実に実を結んでいる。

一方で，SMARPPが――「SMARPP的なもの」も含めて――さまざまな場所で少しずつ形を変えて広がってくると，そもそもSMARPPとは何なのか，何をもってSMARPPとするのか，という課題も生じてきている。本稿では，SMARPP創生期より松本とともにその開発と普及に携わってきた者の一人として，SMARPPの歩みを振り返りつつ，SMARPPの在り方やその本質について私見を述べたい。

CRAFTの考えを応用した依存症家族支援吉田　精次 51巻7号 , 2025年6月 , pp.40-45

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Ⅰ　はじめに

筆者は2001年にアルコール依存症臨床を始めた。当時，飲酒問題の当事者が自ら相談・受診に来たがらず，家族が困って相談に来ることが多かった。アルコール依存症治療を始めて経験が浅い筆者にはそういった家族にこたえられる力はなかったが，家族の苦労だけはひしひしと伝わってきた。当院に家族支援として提供できるものは何もなかったので，アルコール依存症について理解を深める機会がまず必要だと考え，2005年から『アルコール家族勉強会』を毎月開催するようになった。当時アルコール以外の依存症の相談がほとんどなかったためにこの名称になったのだが，2009年からはギャンブル問題の相談が増え始め，この勉強会にもその家族が参加するようになり，2011年に『依存症家族勉強会』と名称を改めた。その後はさまざまな依存症の問題に悩む家族が参加するようになった。この勉強会の内容の柱は「依存症について深く理解すること」と「依存症の問題を抱えた当事者に適切に対応するにはどうすればいいか」である。この２つは依存症家族支援に不可欠の課題であり，研究を続けてきた。

その中でも治療に抵抗している当事者に家族はどうすればいいのか？　が最大の難問だった。飲酒問題に悩む家族が相談に来ると「本人を連れてこなければどうしようもない」「本人がその気にならないとどうしようもない」と言うか，自助グループを紹介するかしかアイデアがなかった。おそらく当院だけでなく全国的にそうだったのではないかと思う。「無理やりやめさせようとするのはかえってよくない」「小言・説教・世話焼き・後始末はやめましょう」と言われた家族は，では一体どうすればいいのかと途方に暮れていたに違いないが，そういうことを家族相談の中で家族の口からはなかなか言えない。そういう家族支援の内実であった。

家族支援プログラムとしてのCRAFT（Community Reinforcement and Family Training：コミュニティ強化と家族トレーニング）を知ったのが2005年の日本アルコール関連問題学会東京大会であったが，これを学ぶ機会が日本にはなかった。2004年に発行されたロバート・メイヤーズとブレンダ・ウォルフ共著の“Get Your Loved One Sober”を2010年に手に入れて読み始め，本格的にCRAFTを学び始めた（この本は2013年に松本俊彦先生と筆者の監訳で『CRAFT依存症者家族のための対応ハンドブック』として発行された）。2013年にメイヤーズ先生が来日され，徳島でCRAFTの2日半のフルワークショップを開催し，CRAFT開発者から直接研修を受けることができた。2013年から当院でCRAFTプログラムを家族に提供するようになった。実践を重ねながらどうすれば相談に訪れた家族に効果的な支援が提供できるか，日本という環境に合うやり方は何か，試行錯誤してきた。その中でたどり着いたCRAFTの考えを応用した依存症家族支援について説明する。

マッピングを用いた依存症治療橋本　望 , 兼信　宏恵 51巻7号 , 2025年6月 , pp.46-53

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Ⅰ　はじめに

人は物事を単純化し，少ない労力で問題を解決しようとする認知的倹約家である（Moss et al.，2010）。依存症治療に携わる治療者も例外ではなく，患者が短時間で最大の成果を得ることを期待しがちである。例えば，過去に自助グループへの参加によって治療がうまくいった経験を持つ治療者は，まだ準備が整っていない患者に対しても，自助グループへの参加が唯一の治療法であると考えてしまうかもしれない。しかし，問題解決の際に治療者がヒューリスティクスを用いて直感的に対応したとしても，それが必ずしも成功するとは限らない。人の行動は，直感的な判断以上に多くの要因によって影響を受ける。「○○をやめさえすれば」といった依存行動そのもののみに焦点を当てる治療は，「木を見て森を見ず」の状態に陥る危険を伴う。

本稿では，マッピングを用いた依存症治療について解説する。単純すぎるようにみえるこの手法が秘める力は極めて大きい。特に，関わりを容易にし，広範な生活領域において「見立て」と「手だて」の両方を発見する手助けとなることが最大の利点である。

マインドフルネスを活用した依存症再発防止プログラム吉田　篤史 , 佐藤　嘉孝 , 小砂　哲太郎 51巻7号 , 2025年6月 , pp.54-58

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Ⅰ　マインドフルネスの概要

マサチューセッツ大学のジョン・カバット・ジン（Jon Kabat-Zinn）が仏教をもとに宗教色を排してマインドフルネスストレス低減法（Mindfulness-based Stress Reduction；MBSR）を開発してから，世界中で，うつ病向け，摂食障害向け，不安障害向け，依存症向けなどさまざなま疾患に対して応用され，効果が実証されてきた。依存症向けマインドフルネスプログラムで最もエビデンスのあるのが，マインドフルネスに基づく再発予防法（Mindfulness-based Relapse Prevention；MBRP）（Bowen et al.，2009）である。MBRPは，デイリー（Daley D） & マーラット（Marlatt GA）の認知行動療法に基づく再発予防法（Relapse Prevention）に，MBSRとマインドフルネス認知療法（Mindfulness-based Cognitive Therapy；MBCT）をマーラットらが統合したものである。MBRPは，MBSRやMBCTと同じく8週間のグループ療法となっており，1回2時間を8回受講し，その間毎週宿題が出され，録音された瞑想ガイダンスを毎日聞いて練習しつつ，日常の中での実践も行う。

女性のためのリカバリー・プログラムSeRA（Seeking to Recover from Addiction）近藤　あゆみ 51巻7号 , 2025年6月 , pp.59-64

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Ⅰ　なぜSeRAが必要だったのか

１．二十数年前に出会った女性たちのこと

SeRAについて述べる機会をいただいた時は，必ず二十数年前に出会った女性たちの顔を思い出す。大学でメンタルヘルスのことを学ぶうちにいつしか依存症の世界に惹かれ，もっと学びたいと病院や地域の支援機関で任意実習をさせてもらっていた頃，定期的に通っていた依存症デイケアがあった。利用者の多くは男性だったが，そのなかに数は少ないながらも女性たちの姿もあった。

女性たちは，一見すると男性たちより波風立てずうまくやっているようにみえたが，少し近づいて話を聞いてみたりすると，しょっちゅう人間関係上のトラブルやとらわれに苦しんでいるようだった。また，急にデイケアに来なくなったり，衝動的な行動，多くは自傷など自己破壊的な行動をとったりすることもあった。不調の原因として薬物使用が考えられるときもあったが，むしろ薬物以外の何か大きな問題が背後に隠れている気配がひしひしと感じられた。しかし，当時まだ新米だった筆者は，理解できない女性たちにどう触れたらよいのかわからず，せめて傷つけないようにこわごわと距離を保って接することしかできなかった。

依存症専門作業療法プログラム「Real生活プログラム」村田　雄一 , 山元　直道 51巻7号 , 2025年6月 , pp.65-72

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Ⅰ　はじめに

薬物依存症の対象が覚醒剤などの違法薬物から処方薬・市販薬といった身近な薬へと広がりをみせる中，多様なニーズを抱える物質使用障害患者に対応できるプログラムの開発が求められている。認知行動療法をベースとしたSMARPP（Serigaya Methamphetamine Relapse Prevention Program）は標準的な回復支援プログラムとして全国に広がりをみせているが，SMARPPにつながることが難しい患者も一定数存在することが課題となっていた。また，入院医療の短期化や対象疾患の多様化などの流れを受け，精神科作業療法において提供するプログラムも変化を求められていた。アディクション分野に限らず，入院医療において完結することのないリハビリテーションを外来でどのように展開していくかは，作業療法士が抱える課題であった。

国立精神・神経医療研究センター病院の精神リハビリテーション部では，この２つの課題に対して，目的や疾患に特化した外来作業療法プログラムの充実を図ることとした。その一つの取り組みとして，物質使用障害患者を対象とした「Real生活プログラム（リア活）」を開発し2018年8月から実施している。本稿では，アディクション問題への作業療法アプローチやリア活の実践について紹介し，標準的な治療につながることが難しい物質使用障害患者の回復を促進するために必要な支援について考察していく。

依存症に対する治療共同体エンカウンター・グループの実際と意義引土　絵未 51巻7号 , 2025年6月 , pp.73-78

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Ⅰ　治療共同体とは

治療共同体（Therapeutic Community：以下TC）とは，世界各国で展開される支援モデルの一つであり，イギリスの精神科病院における民主的な取り組みに端を発した精神科領域でのTC，アメリカの薬物依存症からの回復を目指した当事者による共同体を原型とするアディクション領域におけるTC，そしてこれらが適用された刑務所内でのTCに大別可能である。本稿が射程とするのは，アディクション領域におけるTCである。アディクション領域のTCプログラムは1960年代に全米に拡大し，その効果とともに世界各国で展開され，発祥国であるアメリカでは代表的な長期入所プログラムとして位置づけられている（NIDA， 1995）。アメリカの著名なTC研究者であるDe Leon（1995）はその特徴を「方法としてのコミュニティ」であるとし，以下の点が含まれるとする。①共同体生活やグループ活動への積極的な参加を活用し，個人の変化と回復を促すこと。②社会的学習とセルフヘルプに重点を置き，メンバーは仲間の回復の責任の一部を引き受けることである。近年，日本国内においても，官民協働刑務所でのTCユニットの導入（毛利・藤岡，2018），当事者による依存症回復支援施設などでのTCモデル（栗坪，2009），また，TCモデルを基盤としたグループの導入（引土他，2018）など，実践レベルでのTCモデルが散見されるようになっている。

依存症に対する運動療法の実際と意義山下　悠毅 51巻7号 , 2025年6月 , pp.79-84

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Ⅰ　極真空手との出会い

私は大学1年時に「極真会館」という武道空手に入門し，現在の修行歴は29年ほどになります。学生時代は周囲から「空手バカ」と揶揄される一方で，それを誇らしく思うほど空手に没頭していました。私が極真空手に惹かれた最大の理由は，創始者である大山倍達先生の「実践なくんば証明されず，証明なくんば信用されず，信用なくんば尊敬されず」という言葉でした。1960年代，国内の空手が「伝統空手」と呼ばれる「寸止め・ポイント制」の空手が主流であった中，大山先生は「直接打撃制」である実践空手を提唱され，1990年代の存命中には世界123カ国に1,200万人以上の門下生を作られました。そんな極真会館に入門した私は，大学卒業後もアルバイトで生計を立てながら全日本選手権へ7回出場，29歳時に日本代表として北米選手権大会へ出場し，優勝することができました。その後は32歳で現役選手を引退。初期臨床研修，精神科後期研修等を経て42歳時に東京豊島区にライフサポートクリニックを開設し，依存症の治療にあたっています。

心理支援提供主体としてのAI―「軽さ」ゆえの強みと弱み宋　龍平 51巻7号 , 2025年6月 , pp.85-91

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Ⅰ　はじめに

アディクションは支援ギャップが大きい（Taguchi et al.，2014）。だから，早期発見，早期介入が重要だと叫ばれる（Babor et al.，1986）。しかし，支援の彼岸にいるアディクションに悩む人が大挙として支援を求めるようになったら，誰が支援を担当するのだろう。アディクションの支援を担おうとする人が簡単に増えるとは思えない。実地でトレーニングを受け，一人前の支援者に育つまでにも時間がかかる。育ち方はまちまちで，支援の質は安定しないのではという疑念もある。アディクション支援に限った話ではないが，経験ある支援者ほど基本を外れ，却って被支援者の回復にとって妨げになることもあり得る（Waller，2009）。心理支援は感情労働であり，バーンアウトのリスクが高く，長時間労働にも限界がある（Jurblum et al.，2024）。ではどうしたらよいか。昨今の状況から誰もが思い浮かべるのがAIを活用した支援だろう。感情を持たないAIであれば，バーンアウトの心配をせずに馬車馬のように働かせて，支援の提供量を増やすことも可能かもしれない。

AIを活用した心理支援の試みは2010年代以降多く行われてきた。アディクション領域においても，2020年に実施されたアルコール，大麻などの物質乱用者を対象にしたランダム化比較試験では，AIチャットボットを用いた介入によって物質使用回数が減ったとされる（Prochaska et al.，2021）（この論文の筆頭著者は，“stage of change”モデル（Prochaska et al.，1992）で，有名なかのJames O. Prochaskaを父に持つ）。筆者もギャンブル問題への対応を支援するAIチャットボットを開発し，効果検証を行う研究を2022年に行っている（So et al.，2024）。しかし，この時点のAI技術では自然な言語的応答ができるとはとてもではないが言い難く，キーワードの一致をみるよりは多少気の利いたパターン認識によって場合分けした応答ができている，という程度のものに過ぎなかった。

併存性障害（重複障害）を抱える者にリカバリー支援を提供するためのEBPツールキット（ITCOD：Integrated Treatment for Co-Occurring Disorders）について池田　朋広 , 石川　亜弓 , 江島　智子 51巻7号 , 2025年6月 , pp.94-99

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Ⅰ　はじめに

近年，米国保健福祉省物質乱用・精神保健サービス局（Substance Abuse and Mental Health Services Administration；SAMHSA）で開発された疾病管理とリカバリー（Illness Management and Recovery；IMR）をはじめとするEBP（Evidence Based Practice）ツールキットは，わが国でも徐々に普及してきている（SAMHSA，2009）。 IMRや包括型地域生活支援プログラム（Assertive Community Treatment；ACT），援助付き雇用（Individual Placement and Support；IPS），家族心理教育（Family Psycho Education；FPE）に関しては多くの実践報告がなされ，その効果についても，各々の医療・福祉機関で独自の検証がなされるなど，少しずつではあるが，リカバリーの概念と共に，精神保健医療福祉領域において実証されつつある（大島，2016）。これらのツールキットは，それぞれに発展を続けており，今後の地域主体の精神保健医療福祉を推進するにあたり，重要な役割を担っていくといえよう。一方，SAMHSAでは，その後もさまざまなEBPツールキットが作成され，それらは，広く誰もが使用可能なように，WEB上で公表されている。その中の一つに，今回紹介する併存性（重複）障害のための統合治療（Integrated Treatment for Co-Occurring Disorders；ITCOD）がある（池田他，2024）。これは，併存性障害を対象に統合治療を目指した支援ツールキットであり，精神疾患と物質使用障害を併せ持つ者への科学的根拠に基づく支援技法が示されたものである。以前は，Integrated Dual Disorders Treatment（IDDT）という名称が用いられていたが，最近になり，「Dual Disorders」から「Co-Occurring Disorders」という名称に変更されたため，ここではITCODを採用した（池田他，2024）。また，「Co-Occurring」は和訳では「共起」となるが，あまり馴染みがないため，ここでは，近年のわが国の傾向に倣って，「併存性障害」という呼称を用い，ITCODについて紹介する。加えて，わが国でITCODが導入されることの意義と，その臨床応用にあたっての課題，リカバリー支援実践への展望についても論じる。

民間回復施設「ダルク」での依存症回復支援の実際加藤　隆 51巻7号 , 2025年6月 , pp.100-106

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Ⅰ　はじめに

1985年，荒川区の古い一軒家で日本初の薬物依存症民間回復施設「ダルク」が誕生した。

日本ですでに活動が始まっていたNA（NArcotics Anonymous：ナルコティクスアノニマス，薬物依存の自助グループ）に定着するメンバーが少なく，存続の危機に瀕していたところ，仲間が集まって一緒に自助グループに通えるような場所を作ろうと考えた一人の薬物依存症当事者によってダルクは開設された。行くあてもなかった当時の薬物依存症者たちはここで回復の希望を見つけ，のちにここで回復した薬物依存症者が地元に帰り，そこで支援者の力を借りながら施設を立ち上げ，それが全国的に広がってきた歴史がある。

かくいう筆者もダルクの回復プログラムによって救われた回復途上にある薬物依存症当事者である。ここからの記述は自身のこれまでの経験も振り返りながら，ダルクでの回復支援の実際を述べたい。

ODでも覚醒剤や大麻でも，社会のウラ側で尊重されること―ハームリダクション実践のはじまり・いま・これからことう　ごろう 51巻7号 , 2025年6月 , pp.107-113

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2024年冬。ポーランド・ワルシャワ

ハームリダクション東京共同代表の上岡陽江と私はポーランドに赴いた。ワルシャワで開催される欧州ハームリダクション学会に当事者の仲間と4人で参加するためだ。

私たちの定義する当事者は，「薬物依存症者」「アディクト」「薬物乱用者」のどれでもない。「薬物を使用することがある人（People who use drugs）」だ。この当事者は薬物を使ってどんなにめちゃくちゃになったか，どうやってそこから回復したかというエピソードを語らない。でも，例えばどうやって薬物を少しでも安全に使っているか・使ってきたかなら語れる。そうやって仲間の命を救っているのだけれど，そんな当事者が公的な場にでることは，今の日本では危なすぎる。海外に行かなければ孤立してしまう。

だからみんな自費で参加した。それでも，ワルシャワに行きたかった。日本では表に出るのが危険な当事者が，そこでは主体になる。奪われた尊厳を取り戻す運動の中心にいるのだ。欧州の仲間との出会いや再会に喜び，それぞれの活動を讃え励ましあえることが嬉しかった。ハームリダクションの集まりはいつもハートウォーミングなのだ。

いまハームリダクションを実践できるのは，こうして海外で活動する仲間とともに学び，連帯しているからだ。

ハウジングファースト―トラウマとアディクションからの回復のための安全な居場所熊倉　陽介 51巻7号 , 2025年6月 , pp.114-119

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Ⅰ　ハウジングファーストの思想

１．ハウジングファースト

ハウジングファースト（Housing First）は，「まず安定した住まいを確保した上で，本人のニーズに応じて支援をおこなう」という非常にシンプルな考え方である。精神疾患や依存症を持ちながら，慢性的にホームレス状態にある人たちに対するアプローチとして1990年代にアメリカで始まった。現在では，カナダ，フランス，スウェーデン，スペイン，ポルトガル，オランダ，オーストラリア等の各国で採用されている。日本では，制度上の制約から，完全な形で再現することにはまだまだ困難を伴うが，東京都の池袋や中野を拠点とした「ハウジングファースト東京プロジェクト」などの取り組みが行われている。また，東京都や川崎市などの自治体が行うホームレス支援の方策においても，ハウジングファーストを念頭に置き，路上生活をしている状態から直接アパートに入居するモデルが広がりつつある。

ハウジングファーストでは，人が安定した住まいを持つことの権利が重要視されている。自分で管理できる空間の鍵を持つということは，その人の尊厳そのものである。住まいを持つことは人権であり，人は誰も，安全な住まいで暮らす権利があると考える。人権とは，人間が単に人間であるということのみによって持っている普遍的な権利であり，人間であること以外には，いかなる条件も求められない。住まいは基本的な人権であり，それと同時に，さまざまな人権の基盤でもある。自分だけの鍵のかかる個室が得られることは，プライバシーを守り，人間の精神の自由（自由権）を守ることにつながる。また，雨風をしのぎ，外界から身を守る（社会権・生存権）ためには，住まいが必要不可欠である。さまざまなサービスを利用するためにも住所が求められており，参政権の基盤ともなる。

住まいは人権であるという思想に拠って立つならば，住まいを得るために，いかなる条件も求められるべきではない。人が医療を受けようと受けなかろうと，人権であり，人権の基盤でもある安全な住まいは，得られなければならない。

ハウジングファーストの概念の根幹は，「住まいと支援の分離・独立」にある。住まいはけっして，精神科医療にかかることや，酒や薬物を断つことの引き換えに提供されるものではない。医療をはじめとした支援サービスを受けることは，本人の意思に基づいており，住まいを得るための条件ではない。アパートで暮らすことができるか，金銭管理が可能か，継続的に病院に通うことができるかなどを評価することからも距離を置く（non judgement）。あるがままをうけ入れ，まずは安定した住まいを提供する。

本人がすべきは，家賃を払うことと，住まいの提供者と定期的に面会することだけであり，医療を含めたあらゆる支援サービスを利用しようとしなかろうと，その住まいが失われることはない。たとえ，一度築かれた支援者との関係性が破綻しようとも，アパートで暮らし続けることができる。そして，何らかの理由によって住まいを失ったとしても，何度でも住まいを提供する。

自分流の自助グループ作りのすすめ横道　誠 51巻7号 , 2025年6月 , pp.120-126

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Ⅰ　前史

筆者は1979年に生まれた。幼稚園，小学校，中学校，高校，大学，大学院というそれぞれのステージで生きづらいと感じていたが，メンタルヘルスの世界と縁遠く生きていたため，じぶんが「生きづらい」のだと言語化することもできない状況だった。若かった頃の私が，「生きづらいのではないですか？」と尋ねられたら，鼻で笑っていたと思う。

2008年，29歳で常勤の大学教員として就職したが，直後からうつ状態に陥ってしまった。それまでは学校社会がじぶんに合っていないのではないか，と漠然と感じていたが，社会人になってみると，一般社会のほうがよほどじぶんに合っていなかった。夕方に帰宅してから夕食とともに酒を飲みはじめ，6時間ほど持続的に飲酒，途中で何度も酒屋，コンビニ，スーパーなどに酒を買い足しに行って，日付が変わる頃に就寝時間を迎えるという生活状況に陥った。10年ほどで不眠障害がひどくなり，2019年4月から1年半にわたって大学を休職することになった。

筆者は実際に休職するまで，じぶんが休職をするという可能性について真剣に検討したことが一度もなかった。しかしひとたび休職をした人は，何度も休職を繰りかえす傾向があることを知っていたために，筆者はいまこそ「じぶんの総点検」をするときなのだと思いさだめた。ちょうど40歳になったばかりということも「転機」と感じられた。「精神科」というものに対して大きな抵抗があったが，意を決して通院し，発達障害の検査を受けることにした。じぶんがその当事者ではないかという可能性については，なんとなくながら以前から疑っていた。2019年3月に検査を受け，翌4月にADHDと診断された。

それまで発達障害について，筆者はとくに詳しい知識を持っていたわけではない。少し調べたり，主治医に質問したりしてみると，発達障害が──少なくとも現在の医学では──治るものではないという知識を得た。失望した筆者は主治医に「少しでも助けになるような施設はないか」と尋ねて，発達障害者支援センターを紹介してもらった。同センターでさまざまな検査を受けて，どうやらADHDより自閉スペクトラム症のほうが強いのではないかということが明らかになっていった。まとめた資料をセンターが主治医に送ってくれて，診断書は「ADHD」から「自閉スペクトラム症，ADHD」に変わった。

発達障害支援センターの担当者は復職に向けたリハビリ訓練を障害者職業センターで受けたほうが良いと提案してくれた。追いつめられていた気分の筆者は両方とも承諾した。2019年の晩秋・初冬から障害者職業センターでセミナーを受講したあと，毎日通所して，リハビリ訓練を重ねることになった。認知行動療法やSST（ソーシャルスキル・トレーニング）は，それまで単語自体も概念もまったく未知のものだった。通所するうちに，折しもコロナ禍の時代となって，センターは閉所することになった。筆者は初めて体験した認知行動療法やSSTがおもしろいと感じるようになっていて，また当事者研究なるものを図書館の本で知って，このような領域についてもっと詳しくなりたいと願うようになっていた。認知行動療法やSSTがおもしろかったのは，日常的に交流する通所仲間──多くはうつ病と診断された人──と知的遊戯をたしなんでいるように感じられたからということも大きい。このような状況下で，2019年3月，筆者は自助グループと深く関わっていこうと決めた。

一般診療科におけるアルコール問題の評価・介入・支援―SBIRTSとは何か？小松　知己 51巻7号 , 2025年6月 , pp.130-139

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今日のアルコール使用症治療―断酒治療と減酒治療湯本　洋介 51巻7号 , 2025年6月 , pp.140-146

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Ⅰ　断酒治療

断酒治療では断酒直後のアルコール離脱管理を含めたアルコール解毒と，その後に続く再飲酒予防としての心理社会的治療や薬物療法が柱となる。

ストロング系アルコール飲料は本当に危険なのか？吉岡　貴史 51巻7号 , 2025年6月 , pp.147-155

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Ⅰ　はじめに

「普段の夕食でビールを嗜む」「ちょっと特別な日にシャンパンを開ける」など，私たちの身近ではしばしばお酒を飲む機会を見かける。しかし最近は，コロナ禍の影響もあり飲酒習慣が変化したという人もいるのではないだろうか。本稿では国内外の飲酒状況に注目しながら，現代日本のアルコール市場の主役であるストロング系チューハイとその潜在的な健康への影響について解説する。

アプリを用いた飲酒量低減治療の研究開発と社会実装宋　龍平 51巻7号 , 2025年6月 , pp.156-161

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Ⅰ　はじめに

アルコールは，男性の7人に1人，女性の13人に1人の死亡に寄与するとされ，アルコール依存症はアルコール関連の疾病負担の71%を占める（Roerecke & Rehm，2013）。死亡率を減少させる効果的な治療法は存在するが，世界中でアルコール依存症患者のうち専門的な治療を受けている割合は5人に1人未満にすぎない（Mekonen et al.，2021）。日本においてもアルコール依存症が疑われる人々のうち治療を受けているのは10%未満とされる（Taguchi et al.，2014）。この治療ギャップを埋め，発症から治療までの時間を短縮することは，アルコール依存症支援における重要な課題となっている。

医療機関における覚醒剤使用症の外来治療沖田　恭治 51巻7号 , 2025年6月 , pp.164-169

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Ⅰ　はじめに

“It’s dying. It’s dying, Mia. It’s dying on the vine”.これはエンターテインメントの街ロサンゼルス（LA）を舞台とした映画“LA LA LAND”（2017年）で，ライアン・ゴズリングが演じるジャズピアニストのセバスチャンが，エマ・ストーン演じる女優の卵であるミアに向かって言った台詞である。この台詞で彼は，ジャズという音楽が置かれた昨今の状況を端的に説明しており，このミュージカル映画のストーリーラインのピボットとしてそれは機能する。筆者は撮影された時期にLAで暮らしていたため，当時のあの街の空気感がそのまま詰まったかのようなこの映画にはそれなりの思い入れがあるが，なかんずくこの台詞はしっかりと頭に残っている。

筆者の父は田舎育ちの団塊世代であるにもかかわらず，中学に上がる頃には夜中にラジオで一所懸命ジャズを聞いていたらしい。子どもの頃時折そうした音楽を聞かされていた影響か，平均的な同世代の日本人よりはジャズという音楽に関心を持っているであろう筆者は，LAで名門とされるジャズクラブのいくつかを家人とともに訪れたことがある。Catalina Jazz Clubで伝説的スタジオドラマーのスティーブ・ガッドとツーショットで写真を撮ってもらったのは，筆者の数少ない自慢の一つだ。そうしたクラブはまさにジャズを楽しむための場所であり，この音楽はこういう音で聴かせたいという意思を持っているかのような空気感さえ感じられた。あの空間に蓄積している歴史の重みのようなものを実感した筆者は，ジャズがあの街で形を少しずつ変えることはあっても，「死んで」しまうことはないと確信している。

閑話休題，覚醒剤使用症の話である。臨床場面かプライベートかを問わず，使用が続いているアクティブな覚醒剤ユーザーに会った経験のある読者はどれくらいいるだろうか。厚生労働省の発表（「第六次薬物乱用防止五か年戦略」フォローアッフ゜，https://www.mhlw.go.jp/content/ 11126000/001279247.pdf）によれば，令和5年の覚醒剤事犯の検挙人員数は6,073人と10年前の11,127人と比較してほぼ半減しており，覚醒剤ユーザーはかなり減っていることが窺える。医療機関においても状況は似ており，国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部が隔年で実施している「全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査」（松本他，2023）の報告書を紐解くと，有床の精神科医療機関を受診した患者の主な対象物質の割合は，危険ドラッグが隆盛を誇っていた2014年を除けば長年覚醒剤が最多だったものの，2022年は最近一年以内に使用のあった症例の対象物質として最も多かったのは睡眠薬・抗不安薬（28.2％）だった。睡眠薬・抗不安薬と市販薬（20.0％）を合わせると約半数にも上り，物質を対象とするアディクションは非犯罪化が著しく，以前よりも身近な健康問題に変容したとも言えるだろう。さらには物質使用症の治療に携わるわれわれの関心も処方薬や市販薬の問題にシフトしてしまっているようで，2024年度アルコール・薬物依存関連学会合同学術総会のプログラムをひろげてみると，覚醒剤がテーマと思われる発表はシンポジウム，口頭，ポスターすべて合わせても5件（うち３件はタイトルに「覚醒剤」が含まれる）だったのに対し，処方薬や市販薬は同じカウントの仕方で13件（うち9件がタイトルに処方薬や市販薬を示す言葉を含む）と演題数は約3倍である（筆者調べ）。

HIV感染症を併存する覚醒剤使用症の支援―Chemsexに対するハームリダクションの可能性山口　正純 51巻7号 , 2025年6月 , pp.170-175

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Ⅰ　はじめに

覚醒剤使用症とHIV感染症の併存は，医療および支援の現場において複雑な課題を提起している。覚せい剤の使用は，性的リスク行動の増加や治療アドヒアランスの低下を招き，HIV感染のリスクを高めることが報告されている。特に，覚醒剤使用者は物質使用下でコンドームを使用しない性行為の頻度が高く，HIVや他の性感染症の罹患リスクが増大することが示されている。また，HIV陽性者の薬物使用は，精神的健康問題とも深く関連しており，うつ病や不安障害の併発が多いとされている。特にHIV陽性者の多くを占める男性とセックスをする男性（MSM: Men who have sex with men；以下MSM）においては，薬物使用の背景にある要因として性的マイノリティゆえの偏見や社会的孤立，あるいは幼少時の逆境体験や過去のトラウマ体験が影響している可能性が指摘されている。

本稿では，HIV陽性者ならびにHIV感染リスクの高いMSMにおける覚醒剤使用，特にChemsexといわれる性行為に伴う薬物使用について概説するとともに，Chemsexに対するハームリダクションの実践の有効性や，HIV感染リスクの高い薬物使用者に対するPrEP（Pre-Exposure Prophylaxis；暴露前予防投与）やPEP(Post-Exposure Prophylaxis；暴露後予防投与)についてなど，Chemsexを行う人々に対して医療や支援を提供する際に参考となる情報を提供できればと考えている。

更生保護施設における薬物依存者支援における退所後の地域連携について森田　展彰 , 山口　玲子 51巻7号 , 2025年6月 , pp.176-182

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Ⅰ　はじめに

更生保護施設は，矯正施設から出所・出院した人や保護観察中の人で，身寄りがなく，帰るべき住居がないことや，現在住んでいるところでは更生が妨げられるおそれがあるなどの理由で，直ちに自立更生することが困難な人に対して，一定期間，宿泊場所や食事を提供する民間の施設である（法務総合研究所，2020）。宿泊場所や食事の提供を行うだけでなく，保護している期間，必要な支援などを行い，自立を援助することで，その再犯や再非行の防止も行っている。こうした機能をもつ更生保護施設において，薬物事犯についてもその社会復帰と再犯防止に大きな役割を果たすことが期待されている。また，2015年には，法務省保護局と厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部との連名で「薬物依存のある刑務所出所者等の支援に関する地域連携ガイドライン」（法務省HP）が公表されたが，この中で地域連携の中心的な民間機関の１つとして，更生保護施設は位置づけられている。筆者は別の論文（森田他，2019；森田，2023）で更生保護施設内での対応についてまとめたので，本稿では，更生保護施設で行われている施設退所後の地域の薬物依存支援について相談機関へのつなぎやアフターフォローの支援についてその実態や効果を示した。

刑事司法と地域精神保健をつなぐ地域支援システム―Voice Bridges Project 高野　歩 51巻7号 , 2025年6月 , pp.183-188

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Ⅰ　Voice Bridges Project：プロジェクトの背景

2015年11 月に「薬物依存のある刑務所出所者等の支援に関する地域連携ガイドライン」が，法務省保護局・矯正局と，厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部との連名で公表された（法務省保護局，法務省矯正局，厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部，2015）。そこには，規制薬物等の乱用が犯罪行為であると同時に，しばしば薬物依存症を伴う場合があることや，薬物依存症を有する人に対して刑事処分の対象となったことに伴う偏見や先入観をなくし，薬物依存症の症状に苦しむ一人の地域生活者として薬物依存症からの回復と社会復帰を支援する必要性があることが明記されている。その上で，保護観察下および保護観察終了後の薬物依存症を有する人に対する地域支援体制の構築は，喫緊の課題であるとされている。

わが国の大麻政策の課題と大麻使用症治療の実際松本　俊彦 51巻7号 , 2025年6月 , pp.183-188

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Ⅰ　はじめに

大麻草は，古代において中近東～中央アジアで医療および娯楽目的から使用されていたという記録がある。後漢時代に成立したとされる古代中国の薬草事典『神農本草経』においては，大麻に関する項目が存在し，毒性がなく，日常的に使用可能な養生薬として，便秘，痛風，リウマチ，生理不順に対する効能が記述されている。7世紀には大麻は薬草として日本にも導入され，近代日本においても大麻は医薬品として使用されており，1886年以降65年間，大麻は「日本薬局方」に鎮痛薬や喘息治療薬として収載されてきた。

娯楽としての大麻使用が広がったのは，大航海時代以降のアメリカ大陸においてである。1549年，大麻草が自生していなかったアメリカ大陸に，アンゴラ出身の黒人奴隷が大麻を持ち込んだとされている（Hari，2015）。そして，中南米の砂糖プランテーションにおいて過酷な労働に従事させられていた黒人奴隷は，サトウキビ畑の隅で大麻草も栽培し，過酷な労働の合間に大麻を喫煙していたという。労働を監督する白人たちは，大麻を吸った方が奴隷たちの生産性が高まると認識し，大麻喫煙を容認した。こうして中南米では大麻使用が普及し，特にメキシコでは大麻使用は大衆の娯楽として一般的な習慣になったのだった。ところが，20世紀前半の米国において，有害性に関する明確な根拠がないまま，有色人種に対する偏見の影響で厳しく規制されるようになった（Hari，2015）。その時代の認識は，今日まで長いこと国際的な薬物政策に大きな影響を与えてきた。

しかし，2010年代を境に，国際的な大麻政策は大きく変化したのだ。現在，2013年にウルグアイで嗜好用大麻が合法化されたのを皮切りに，カナダ，メキシコ，ジャマイカ，マルタ，ルクセンブルク，ドイツなど，現在までに9カ国で嗜好用大麻が認められている。医療用大麻を認めている国については，オランダ，英国，スペイン，フランス，ベルギー，オーストリア，ポルトガル，フィンランドなど約50カ国におよんでいる。一方米国では，現時点では連邦政府としては嗜好用大麻も医療用大麻も認めてはいない。しかし，州単位ではすでに規制緩和が進んでおり，全50州中，半数あまりの州で娯楽的使用が合法化され，医療目的の使用（医師の処方箋や許可証にもとづく医薬品として使用）は38の州で認められている。

このように，大麻ほどその健康被害や有用性に関して議論が分かれる薬物も他にないだろう。本稿では，大麻の薬理作用と大麻使用による精神医学的障害，大麻規制の歴史的背景とわが国の大麻対策の課題，ならびに，大麻使用症の治療における留意点について私見を述べたい。

ベンゾジアゼピン受容体作動薬使用症の治療宇佐美　貴士 , 松本　俊彦 51巻7号 , 2025年6月 , pp.198-205

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Ⅰ　はじめに

筆者は中学生の時に，薬物乱用防止教育の中で受けた説明を覚えている。登壇したのは警察関係者だったと思うが，「違法薬物に手を出すな，頭がおかしくなって精神科に行くことになるぞ！」というフレーズである。よく言えば情報提供，悪く言えば脅しである。世間が持っている精神科医療に対するネガティブなイメージと共に筆者の記憶に刻まれているのだが，皆さんが受けた薬物乱用防止教育でも似たような脅しがあったのではないだろうか。その戦略のおかげなのか，薬物依存臨床において問題となる薬物は違法薬物であり，覚せい剤や大麻を使った結果，精神病症状を引き起こし精神科に受診するという考えをもつ医療従事者も多いだろう。しかし，実態は違っており，むしろ違法でない薬物のほうが問題なのだ。わが国唯一の薬物関連精神疾患に関する経年的かつ悉皆的調査である「全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査」（以下，病院調査）をみてみよう。睡眠薬・抗不安薬を主たる乱用薬物として精神科医療にアクセスする薬物関連精神疾患患者の割合は2010年頃より増加し，2022年の病院調査の報告書によると（松本他，2023），睡眠薬・抗不安薬は覚醒剤（49.7％）についで第2位（17.6％）となっている。この中には「長く薬物は使用していないが，主に併存症に対する治療や，断薬維持のために通院を続けている」といった患者も含まれ，使用症レベルとはもはや違う病態の者も含まれていると考えられる。そこで１年以内に使用がみられた患者を抽出してみると，睡眠薬・抗不安薬は覚醒剤をわずかに抑えて最も多い薬物となっている（睡眠薬・抗不安薬28.7％, 覚醒剤28.2％）。やめたくてもやめられず，臨床上問題となっている薬物といえば違法薬物ではないのだ。この報告書をみてもらえば分かると思うが，「違法薬物を使って，頭がおかしくなり精神科に行く」というのはもはや偏見であり，多くの人はそうではない。

今日，薬物依存臨床で問題となる薬物は睡眠薬・抗不安薬である。睡眠薬・抗不安薬はいくつか種類があるが，臨床上問題となっているのはbenzodiazepine受容体作動薬（benzodiazepine receptor agonist : BZRA）である。物質使用症についてICD-11ではいくつかのコードが付されているが，BZRA使用症について言えば，問題となる病態は，過剰服薬といった使い方が問題となる「有害な使用」と，コントロールを失う「依存」の２つである。本稿では，依存性物質としてのBZRAの特徴と，BZRA使用症の臨床像や治療について概説したいと思う。

なお，本稿では，benzodiazepineではなく，一貫してbenzodiazepine受容体作動薬という用語を採用している。その理由は，benzodiazepine受容体に作用しながらも「非ベンゾジアゼピン系」と称されるZ-drugsに関して，あたかも安全であるかのような誤解を与えかねないと危惧するからである（後述）。

医療用麻薬の不適切使用に対する治療山口　重樹 , 武村　尊生 51巻7号 , 2025年6月 , pp.206-214

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Ⅰ　医療用麻薬

医療用麻薬はオピオイド受容体に作用，侵害受容伝達の抑制や下行性疼痛抑制系の活性化によって，強力な鎮痛作用を発揮する。一方，オピオイド受容体は神経系広範囲に存在するため，認知，行動，感情，起伏，性格等にも影響を及ぼし，精神的，スピリチュアルな辛さを含む全人的苦痛をも緩和してしまう（山口他，2023）。

要するに，医療用麻薬は感覚（身）にも，情動（心）にも作用してしまうことが乱用，依存の本質であることをわれわれは理解しなければならない（図１）。そのため，医療用麻薬は適切に使用されれば，多くの痛みを和らげ，患者の生活の質（quality of life：QOL）を改善する一方，その不適切使用は患者のQOLを容易に低下させる。本稿では，「麻薬及び向精神薬取締法」に指定されているオピオイド鎮痛薬である医療用麻薬を対象に記載する。

十代における市販薬の乱用，依存―当院における実践矢島　達朗 , 中島　直 , 森　秀徳 51巻7号 , 2025年6月 , pp.215-220

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Ⅰ　はじめに

近年，本邦において，10代，20代といった若年層の市販薬の過量服薬の問題が深刻となっている。高校生に対する調査では，違法薬物の中で最も高値を示した大麻で，過去1年経験率が0.16％である一方，咳止め，風邪薬，解熱鎮痛薬などのいずれかの市販薬の過去1年乱用経験率は1.6％であった（嶋根他，2021）。つまり，市販薬乱用は，大麻の10倍に及び，60人に1人がその経験があると返答したこととなる。「全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患実態調査」によると，10代の薬物依存症患者における「主たる薬物」としては，2016年より導入された『市販薬』のカテゴリーが，同年には全体の25％だったものが急増し，2022年には65.2％となっている（松本他，2022）。しかし，こうした事態に対し，その実態や対応策は充分に明確になっているとは言えない。

当院では2022年3月より児童思春期病棟が立ち上げられた。入院してくる子どもたちのうち，市販薬の過量服薬の問題は散見されており，死亡事例もあった。本稿では，本邦および世界的なこの問題の状況を概観するとともに，当院での実態の調査も踏まえ，児童思春期の市販薬依存，乱用について考察する。

救命救急センターにおける医薬品過剰摂取に対する介入臼杵　理人 51巻7号 , 2025年6月 , pp.221-225

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Ⅰ　はじめに

救命救急センターに搬送された医薬品過剰摂取者において，摂取された医薬品がもたらす向精神作用や身体症状への対応が求められるのは自明である。一方で，患者が「なぜ医薬品を過剰摂取するに至らざるを得なかったのか」という背景を検討することは，多忙な臨床現場において後回しにされやすい。

しかし近年，若年層における医薬品過剰摂取の増加が社会問題として認識され，自殺総合対策大綱においても，救命救急センターが単なる急性期医療の場ではなく，精神的危機にある患者への支援の窓口としての役割を担うべきであると明記されたことに伴い，救命救急センターにおいても患者の動機や背景を適切に評価し，必要に応じて各支援機関と連携を図ることが求められつつある。

このような情勢の中，本稿では医薬品過剰摂取の傾向の変化に触れつつ，現在の救命救急センターに求められる適切な介入の在り方について概観したい。

医薬品乱用当事者に対する新しい自助グループの試み「OD倶楽部」倉田　めば 51巻7号 , 2025年6月 , pp.226-230

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Ⅰ　はじめに

「OD倶楽部」という，市販薬や処方薬のオーバードーズ問題を抱えた人たちのためのグループを大阪ダルクのスペシャルプログラムとして始めて2年余りが経とうとしている。巷では，若者の市販薬ODの問題がクローズアップされ，報道などでも社会現象として取り沙汰されるさまを横目でみながら，薬物問題というのは，流行りの薬物の種類に関わらず，いつの時代においても相変わらず，「低年齢化」や「若者の間では」という常套句と共にアナウンスされてきたことを思い出している。

大阪ダルクを開設する少し前，1992年ごろに，イタリアのミラノ近郊にある薬物依存の回復施設を訪れた時，施設の代表は「薬物に走る若者を作ったのは，その社会や地域である。彼らが薬物から自由になり，社会に戻ってくることをサポートするのは，社会の，大人たちの責任である」と語っていた。

何か私にできることはないだろうか？というのが「OD倶楽部」をやろうと思った時に頭の中をよぎったことだった。

ギャンブル障害の治療―医療機関にできることとすべきこと常岡　俊昭 51巻7号 , 2025年6月 , pp.233-240

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Ⅰ　はじめに

ギャンブル障害（ICDではギャンブル行動症）は精神疾患であるが，これらを多くの精神科医が扱うようになったのはごく最近である。2016年に特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律（通称；IR法案）に関する議論をきっかけに社会のギャンブル障害に対しての認知は広がったが，それ以前は医学部教育の場でギャンブル障害について学ぶことはほぼなかった。政府は2018年にギャンブル等依存症対策基本法を成立させ，2019年にはギャンブル等依存症対策基本計画が閣議決定し，2020年には依存症対策全国センターを発足させるなど急速な動きを見せている。

2023年に行われた「ギャンブル障害およびギャンブル関連問題の実態調査」報告書ではギャンブル等依存が疑われるもの（PGSI：Problem Gamblig Severity Index 8点以上，過去一年以内）は1.7％（男性2.8％，女性0.5％）である一方で，レセプト情報では2020年度にギャンブル障害で精神科に通院・入院したものは3,752人に過ぎない（精神保健福祉資料，2020）。ギャンブル障害は抑うつ・不安・自殺念慮の経験割合が高いことが報告されている（依存症対策全国センター，2025）またオンラインカジノが広がったことやギャンブルからの借金で追い詰められたものが闇バイトに参加するなど，精神面・経済面の問題に加えて司法面の問題も出現し複雑化している。

ギャンブル障害を取り巻く環境・社会的なニーズが急変する中で，医療だけですべてを対応することは現実的ではない。医療が扱わなかった長い期間，ギャンブル障害患者を支えてきたのは自助グループ（GA：Gamblers Anonymous）であったが，GAと医療の連携がうまくできている例も少ない。自助グループの存在を知らない，名前は知っていても参加したことがないという精神科医も多い。ギャンブル障害に対して医療はそのニーズに十分に応えることができていないのが現状である。その中で医療が行うべきこと，現実的に行えることは何なのかについて，筆者が勤務する東京都の依存症治療拠点病院でもある昭和大学附属烏山病院（以下当院）の試みも含めて説明する。

精神保健福祉センターにおけるギャンブル行動症への介入小原　圭司 , 佐藤　寛志 51巻7号 , 2025年6月 , pp.241-246

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Ⅰ　はじめに

ギャンブル行動症は，持続的かつ反復的なギャンブル行動により，その人の日常生活や社会生活に重大な影響を生じている状態を指す（American Psychiatric Associations，2022）。日本においては，競馬，競輪，競艇，オートレースという公営競技と，宝くじ，スポーツ振興くじが法令により許可されており，それ以外にも，パチンコ，パチスロというギャンブル類似の「射幸心をそそるおそれのある遊技」が，風営法その他の規制のもとで行われているにもかかわらず，ギャンブル行動症に対する抜本的な対策は長らくなされてこなかった。しかし，2014年6月，安倍内閣が閣議決定した「成長戦略」において，カジノを中核とする統合型リゾート（IR）について，「関係省庁において検討をすすめる」と明記されたことにより，ギャンブル行動症に対する対策の遅れが，にわかに社会の注目を集めることになった。そして，2016年12月，特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律（以下，IR推進法とする）の成立にあたり，その附帯決議において「ギャンブル等依存症患者への対策を抜本的に強化すること」が求められたことにより，ギャンブル行動症対策が本格的に進み始めることとなった。

しかし，ここで大きな課題があった。その課題とは，ギャンブル行動症に対する治療体制が整っていないことである。樋口ら（2017）によれば，日本において，成人の0.8％，約70万人の「ギャンブル等依存が疑われる者」がいると推定されていたにもかかわらず，ギャンブル行動症に対応できる医療機関はほとんどなく，そのため，厚生労働省が実施する患者調査の結果からは，2017年において，外来患者は3,499人，入院患者は280人と，185倍もの治療ギャップがあった（厚生労働省，2019）。

そこで，この課題を解決するために，2015年に島根県の精神保健福祉センターにおいて開発されたギャンブル行動症に対する回復プログラムが，2017年以降，全国精神保健福祉センター長会の主催する研修により，全国の精神保健福祉センターに展開され，それによって，精神保健福祉センターにおけるギャンブル行動症に関する介入が均てん化されることになった。本稿では，このことについて解説する。

ゲームの問題を抱える子どもたちの治療と回復支援―ゲームで繋がる子どもたち辻　翔太 , 比江島　誠人 51巻7号 , 2025年6月 , pp.247-254

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Ⅰ　はじめに

ある晴れた昼下がり。こぢんまりとした面接室で，母親の隣に少年が居心地悪そうに座っている。母親からの期待の眼差しを感じて，なんだかこちらも居心地が悪い。母親の視線をさりげなくかわして，少年に尋ねる。〈好きなことは何ですか？〉「ない」〈ゲームとかはしない？〉「……少し」〈ふーん，何のゲームだろ〉「マインクラフト」注）〈ほぉほぉ，クリエイティブ？〉「（フッと笑って）サバイバルだよ」〈やるね。アプデ（アップデートの意）来たらしいね〉「新しい素材，もう手に入れたよ」〈マジか。ますますやるね〉「（まんざらでもない顔で）簡単だよ」。母親の表情は怖くて見れないが，少年とは心の中で握手ができた気がした。

ゲーム（Game）とは，直訳すると「勝負，試合，遊び」という意味であり，ルールのある活動において競い合うことを意味する。しかし現代において『ゲーム』といえば，かつてテレビゲームとかビデオゲームとか言われたデジタル機器を介した遊びのツールを意味することだろう。これらのゲームは競い合うことよりも“繋がり”を持てる点が最大のウリであるように思う。オンライン上で世界中のプレイヤーと繋がって遊んだり，放課後に学校の友達と繋がって親睦を深めたりする。あるいはゲームの話を通して新しい仲間と繋がるといったこともある。先の会話はゲームの話題を通して，大人と子どもが繋がりを持とうとしている場面である。ゲームの話がなければ「ない」「普通」「わからない」の一言で，繋がる隙もなかったかもしれない。

ICT技術の発展に伴って，ゲームは人と人を“繋ぐ”力をより強めている。それゆえに，ゲームやオンライン上の繋がりに傾倒し，リアルでの繋がりが薄れるとバランスが崩れ問題が生じる。ゲーム行動症がWHOの国際的な診断基準ICD-11に加えられたのは2022年のことだが，ゲームへの依存がひときわ問題になったのは，新型コロナウィルスの世界的パンデミックの最中であった。ソーシャルディスタンスの掛け声の元に，薄まった繋がりを補う形でゲームにのめり込み，依存してしまったというストーリーは安易な結びつけだろうか。いずれにしてもゲームの世界は子どもたちにとって（もちろん大人にとっても）大変魅力的で，居心地の良いもののようである。一方で，ひとたびコントロール不全が生じ始めると，社会生活に与える影響は計り知れない。コロナの影響から脱しつつある現在でもなお，本人のみならず多くの家族や関係者が悩み苦しんでいる。本稿では，児童思春期病棟を持つ精神科病院で行われている治療を基に，ゲーム行動症の予防や治療法に対してのアイディアを紹介したい。

インターネット依存に対する心理療法三原　聡子 51巻7号 , 2025年6月 , pp.255-261

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Ⅰ　はじめに

2011年に久里浜医療センターがインターネット依存専門治療外来を開設してから約14年が経とうとしている。この間，患者さんの依存の様相や，依存対象，年齢層などに変化が見られた。例えば患者さんの依存の様相として，外来開設当初は「ネトゲ廃人」と呼ばれるような，学校や職場はおろか，トイレにも行けずにパソコンにはりついてゲームに興じるスタイルの患者さんが多く見られた。この14年間で，スマホでプレイできるゲームが高度なものになり，動画の配信が増加し，何時間も何日間もパソコンにむかってゲームだけをし続けるゲーム依存症者の割合は減った。代わりに，上手な人がゲームをプレイする動画を見ながら，音楽をかけつつ，Discordで友達と話しながら自分でもゲームをする，といったスタイルが増えている。年齢層では，当院ではコロナ禍より小学生の受診が増え，ゲーム・インターネット依存症者の低年齢化を感じている。そのような変化の中でも，ゲーム・インターネット依存の様相として，開設当初から変わらないことと，変わってきたことがあるように思う。開設当初から変わらないと思うことは，依存にいたる背景である。大きく変わったことは，低年齢化と依存対象である。本稿ではこれらの点と，インターネット依存の心理療法の関わりについて，詳細に述べたいと思う。

なお，本稿では，ICD-11に収載されたGaming Disorderを指す場合には，ゲーム障害，広くゲーム以外にもインターネットのサービスへの依存を指す場合にはインターネット依存とする。

eスポーツ活動とゲーム行動症城野　匡 , 杉本　啓介 51巻7号 , 2025年6月 , pp.262-267

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Ⅰ　eスポーツとゲーム行動症の関連

この20年くらいの期間で，世界中で娯楽としてビデオゲームを行うことが増えてきている。eスポーツ(electric sports)は，種々の定義はあるが，大まかにはオンラインを含めたビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える際の名称となっている。プロとしてのeスポーツ競技は，大会の賞金額やその視聴も含め世界中で巨大なマーケットにもなり，特に思春期から青年期の若者の間で人気が高くなっている。そして，eスポーツ活動は，競技活動のレベルから日常生活の延長であるレクレーション活動のレベルまでの広がり，更には高齢者の活動（Takano，2021）としても行われ年齢的な広がりもみられるようにもなり，幅広い層が参加できうる活動となってきている。その反面，eスポーツ活動からビデオゲームの過剰な使用となることによる心理的苦痛や機能障害への懸念が示されている（Chung et al.，2019）。現在，議論はあるものの，日常生活へ影響を及ぼすようなビデオゲームの過剰な使用を嗜癖行動の一つとみなし，国際疾病分類第11版（ICD-11）ではゲーム行動症（Gaming Disorder；GD)として収載され，米国精神医学会が作成した精神疾患の診断・統計マニュアル第5版（DSM-5）では，疾患ではないものの「今後の研究のための病態」としてインターネットゲーム障害（Internet Gaming Disorder；IGD）が収載されており，公衆衛生および精神保健の問題として認識されている。eスポーツとGD，IGDといった問題のあるゲームの使用との関連については，まだ報告は限定的であるが，eスポーツのプロプレーヤーが，問題のあるゲームの使用となりやすいことが推測されている。Maldonado-Murcianoら（2022）は，COVID-19パンデミック前に行った年齢と性別が一致するプロのゲームプレーヤー2,867名と非プロのゲームプレーヤー2,867名（平均年齢21.47歳，女性が6.94 %）を対象としたオンライン調査で，プロのゲームプレーヤーのほうが，非プロと比較してゲームに費やす時間が長く，GD，IGDの評価についてはどちらも有病率が高いことを報告し，プロのeスポーツ選手がGD，IGDに罹患しやすいことを示唆している。

eスポーツの広がりにあわせ，高等学校でeスポーツ部が創設され活動が行われるようになってきている（eスポーツの窓口, 2024）。筆者らは，地域における高校のeスポーツ部活動の創設にあたって学生のゲームの過剰使用を含めた精神面の健康調査を行った。本稿では，高校におけるeスポーツ部活動における精神面の健康調査の結果やその活動の様子から，高校生のeスポーツ部活動の現状を提示し，GDやIGDの予防に注視したeスポーツ活動のあり方について考えてみたい。

性加害行動アディクションに対する心理療法毛利　真弓 51巻7号 , 2025年6月 , pp.268-275

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Ⅰ　性加害行動を繰り返すことはアディクションなのか

１．性行動に関する用語と本稿におけるクライエント

性の問題は，衝動性とアディクションと反社会性が混同されて論じられやすい。最初に伝えておきたいのは，DSM-5においても，ICD-11においてもセックスアディクション（性依存／性依存症）という言葉は使用されていないということである。性依存という用語はDSM-5では検討はされたが採用されず，性嗜好が一般的ではないだけのparaphilia（性嗜好異常）と，そのことが本人の苦痛を引き起こしているか，同意のない他者に対し実行しているparaphilia disorder（性嗜好障害群）に分けられ，性嗜好障害群を嗜癖行動障害群に入れることは議論の余地があるとして別の群にされた。また性依存と聞いて多くの人がイメージするような，不特定多数とのセックス・風俗・マスターベーションにのめりこむような行動は，DSM-5では過剰性欲として検討されたがこちらも正式には採用されず，ICD-11においては強い性欲の問題ではなく衝動制御症群の１つとして強迫的性行動症という名称となった。時代によって移ろう医学的な基準をもってそれが正解だというつもりはないが，たとえそれがアディクションのように見え，そう説明すると合点がいったり，アディクションに対する介入が応用できたりしたとしても，「性の問題＝アディクション」ととらえることにはたくさんの疑問があることは知っておく必要がある。

また，衝動制御の問題（強迫的性行動症）と反社会性（人権侵害）の境界線を明確にしておくことも重要である。性加害行動の前や犯行を繰り返している最中に強迫的なマスターベーションや過剰なポルノ使用など性的行動への耽溺（強迫的性行動症と同種の行為）がみられることはあるが，これらは性加害を実行に移すリスクの一つでしかない。性的行動への耽溺をもって未来の加害者予備軍のように扱うことは不当なイメージづくりですらあり，反社会的行為に至らない強迫的性行動症の人の自己評価をゆがめ，支援につながることから遠ざからせることにもなりかねない。衝動統制の問題を持つADHDの人たちがすべて犯罪者になるわけではないように，同様の症状があっても犯罪をしない人はたくさんおり，強迫的性行動症はそれとして，反社会的行動とは切り離した治療の対象とされるべきである。

本稿でのクライエントであり介入のターゲットとするのは，現在の社会において非行・犯罪，もしくは性的ハラスメントと認定されるであろう，同意のないもしくは同意能力のない他者に対して性行動を実行する行動とする。医学的診断の有無にかかわらず，さまざまな動機で性という手段を使って他者の人権を侵害する人全般と，性嗜好障害群と強迫性性行動症の人たちの中で実際に他者に実行した人たちとその反社会的な行動とする。

クレプトマニアからの回復に必要なこと高橋　悠 51巻7号 , 2025年6月 , pp.276-281

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Ⅰ　はじめに

クレプトマニアは窃盗に依存する精神疾患であり，その有病率・回復率はギャンブル依存と同程度と考えられている。しかし，その認知度は高いとは言えず，支援先・情報も限られている。そこでクレプトマニア当事者の立場から，その実際と回復に必要なことを考え，提言していきたい。

アディクション支援―この四半世紀で変わったものと変わらないもの松本　俊彦 , 信田　さよ子 , 大嶋　栄子 51巻7号 , 2025年6月 , pp.285-295

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目次 51巻7号 , 2025年6月 , pp.2-3

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編集室から 51巻7号 , 2025年6月 , pp.296-296

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基本情報

精神療法
51巻7号
(2025年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0916-8710 金剛出版

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