別冊整形外科 1巻85号 (2024年4月発行)

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小児整形外科up-to-date

序松田　秀一 1巻85号 , 2024年4月 , pp.i-i

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　整形外科が担当する診療領域はたいへん広いこともあり，専門性高く診療を行っている先生も多いかと思います．しかし，どのような領域を専門的に診療していても小児患者への対応は必要であり，小児整形外科の重要性は今後もかわることはありません．小児整形外科における最近の診断・治療の進歩はめざましいものがあり，本特集号のテーマは「小児整形外科up-to-date」とさせていただきました．多くのご投稿をいただくことができ，ご執筆いただいた先生方には心より御礼申し上げます．

小児整形外科up-to-date　Ⅰ．総論

1．検診

運動器検診による運動器機能評価と今後の展望木村　美緒 , 鎌田　浩史 , 都丸　洋平 , 塚越　祐太 , 中川　将吾 , 山崎　正志 1巻85号 , 2024年4月 , pp.2-5

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はじめに

　科学の発達により世の中は便利になった．人々の生活を豊かにする一方，便利すぎると弊害も出てくる．生活習慣病はその一つではないだろうか．ゲーテの言葉を借りると，「われわれの本性は怠惰へ傾いている」に関連するのだろうか．

　当然，大人に限ったことではなく，子どもを取り巻く環境も刻々と変化し，それに伴い子どもが運動する機会も変化してきた．メディアの発達や交通手段の発達，学校以外の時間の多様性，通学状況の変化は子どもの運動時間を変化させ，運動不足の子どもと運動過多の子どもの二極化が起きている．この運動時間の二極化は，怪我をしやすい，疲れやすい，肩こりや腰痛のある子どもの増加を招くとされている．過去20～30年間で子どもの骨折発生率は2～3倍に増加している^1）．さらにスポーツ庁の調査において，体力テストの結果は1985年ごろをピークに下降し，上昇傾向はみられるものの同水準までは回復せず^2），近年は新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響で活動制限が強いられたこともあり，子どもの体力は低下の一途をたどっている^3）．

　体力が低下すると，一般的に健康上の問題や怪我の増加につながると認識されている．肥満傾向の子どもの割合は増加しており，将来の生活習慣病につながるおそれがあることや，体力の低下が豊かな人間性や自ら学び考えるといった「生きる力」を身につけるうえで悪影響を及ぼし，創造性や人間性豊かな人材育成を妨げるとの指摘がある^4）．そのため，子どもの運動器を守る取り組みは急務とされている．

愛媛県内における乳児股関節検診新システム -――母子手帳貼り付け型チェックシートの導入佐野　敬介 1巻85号 , 2024年4月 , pp.6-12

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はじめに

　発育性股関節形成不全（DDH）は近年発症頻度が低下しており，そのため乳児健診時の「すり抜け」による診断遅延例が問題となっている．日本小児整形外科学会（JPOA）による全国多施設調査により，本邦では年間およそ100例のDDH診断遅延例が存在することが判明している^1）．愛媛県内でも診断遅延例は増加傾向にある^2）．このため当科では2014年以降，愛媛県内の小児科医および一般整形外科医に対し，講演を通じて乳児股関節健診・検診（以下，健診・検診）についての啓発活動を行ってきた．啓発活動開始後，当科へのDDH疑い症例の紹介数は増加しているが，問題点が多く存在する状態であった．

　このため，愛媛県では2023年9月よりチェックシートを用いた新しい健診・検診システム（以下，新システム）を導入することとなった．本稿では新システム開始以前の問題点，新システムの意義，および具体的な内容について説明する．

北海道における野球肘検診の取り組み沼口　京介 , 門間　太輔 1巻85号 , 2024年4月 , pp.13-18

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はじめに

　投球による肘関節の障害は野球肘と総称され，特に成長期の投球障害は肘関節の骨・軟骨障害が多いことが特徴である．成長期の野球肘は成長期における競技活動を妨げるだけでなく，骨・軟骨障害が残存することにより，成人期における競技活動や日常生活に影響を及ぼす可能性もあり，発病の予防から早期発見や適切な介入による進行の予防が重要である．

北海道における野球肘検診 -――新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行前後の比較池　翔太 , 門間　太輔 , 岩崎　倫政 1巻85号 , 2024年4月 , pp.19-22

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はじめに

　上腕骨小頭離断性骨軟骨炎（osteochondritis dissecans：OCD）は発育期の野球選手に好発し，2～3％の野球選手に発生すると報告されている^1～3）．OCDは適切な介入がなされない場合，進行をきたす可能性を有する病変であり，野球選手においては選手寿命に影響する重篤な疾患となりうる^4）．しかしながら，OCDの自覚症状として初期には疼痛を認めないことが多く，進行期になってはじめて肘関節外側部痛や可動域制限などの症状を訴えることが多いため，早期発見，早期治療，重症化の予防が重要である．

　OCD早期発見のための低侵襲検査としては，超音波診断装置（以下，エコー）の有用性が報告されている^5,6）（図1）．単純X線像で病期の分類が可能であり，CTでは病変の三次元的な部位の評価に優れ，MRIで不安定性の評価が行われている^7,8）（図2）．本邦においてOCDの早期発見のための啓発活動が普及し，現在では学童期野球選手に対するエコーによる野球肘検診が全国的に行われている^3）．北海道でも2010年から大規模な検診が始まり，徐々に規模が拡大され，検診受診人数は年々増加傾向にあった．しかし，2020年ごろからの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により，学童野球の活動が自粛され，大規模な野球肘検診の開催も困難となった．

　その中でわれわれは，COVID-19の流行が落ちついている時期に参加人数を制限しながらも，検診日程や検診地域を増やすことで野球肘検診の活動を継続してきた．本研究の目的は，COVID-19流行前後の野球肘検診受診者のOCD罹患率の変化を比較・検討することである．

2．画像評価

CT類似MRIの可能性木下　大 , 酒井　紀典 , 西良　浩一 1巻85号 , 2024年4月 , pp.23-29

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はじめに

　現在の整形外科診療において，CTは短い撮影時間で詳細な骨折線の描出が可能であり，広く普及している画像診断技術である．また，多断面再構成像（multiplanar reconstruction：MPR）により三次元的評価が可能なことから，診断・手術計画立案などでわれわれが受けている恩恵は多い．しかしCT撮影は多量の電離放射線被曝を避けられない検査であり，子どもは成人と比較して各臓器の放射線感受性が高く平均余命も長いことから，放射線被曝による影響が出やすいことや，特にCTの放射線被曝の既往が白血病や脳腫瘍，発癌リスクとして報告されている^1,2）ため，子どもの診療においては極力その機会を減らすべきであることはいうまでもない．

　一方，MRIはCTよりも詳細な軟部組織の評価や骨髄浮腫の検出が可能な検査であり，CTでは検出できない骨挫傷や初期の疲労骨折の診断に有用であるが，皮質骨の描出がむずかしいためにCTほど詳細に骨折部を評価できない．また，高画質な画像所見を得るために撮像時間が長くなったり，被験者の体動や呼吸・血管拍動などのアーティファクトにより画質が低下するデメリットも有するため，鎮静処置が必要になることも多い．

　近年，MRIを駆使してCTのような画像を得るCT類似MRIという画像描出方法が報告されており，整形外科領域で応用され始めている．本稿ではCT類似MRIを用いた小児整形外科疾患の診断について，腰椎分離症を中心に紹介する．

発育期急性期腰椎分離症におけるCT類似MRIによる病期評価辰村　正紀 , 栗田　拓実 , 生澤　俊輔 , 奥脇　駿 , 蒲田　久典 , 山崎　正志 1巻85号 , 2024年4月 , pp.30-35

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はじめに

　腰椎分離症はスポーツ動作と関連が深く，腰痛分離症に罹患した発育期の症例の98％が運動部に所属していたと報告されている^1）．腰椎分離症の予後の判定を行うために必須とされる病期は，骨折線の線型を元に判定される^2）．そのため病期判定にはCTが必要となる．一方で，CTには被曝という欠点があるため，発育期の症例に対してCTを用いる際には被曝量を減らすために撮影回数や曝射範囲を配慮する必要がある．

　近年，MRIによってCTに類似した骨条件画像の作成が可能となった^3）．Bone-like image，CT-like imageなどとも呼ばれているこのCT類似MRIでは骨折線を描出できるため，腰椎分離症の病期判定にも用いることができるとされる^4）．一方で，MRIは解像度がCTに劣ることが知られているため，腰椎分離症でみられる微細な骨折線を描出できるのか未知数である．本研究では，腰椎分離症におけるCT類似MRIの正確性を評価し，精度の高い診断戦略を構築することを目的として，腰椎分離症の病期分類を同時期に撮影したCTと比較した．

単純性股関節炎と化膿性股関節炎の鑑別は超音波検査で可能か都丸　洋平 1巻85号 , 2024年4月 , pp.36-40

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はじめに

　単純性股関節炎は小児の股関節痛の原因としてもっとも一般的なものである．英語では “transient synovitis of the hip” と呼ばれ，一過性で自然改善する股関節の滑膜炎である．1892年にはじめてその病態が報告され，1951年にはじめて “transient synovitis of the hip” という用語が使用された^1,2）．1～13歳ごろにみられ，6歳が発症のピークである．発症率は年0.2％で，生涯罹患率は3％程度であり，一度罹患した患児の再発率は年4％である．男女比は2：1で男児に多い^3）．外傷，過活動，ウイルス感染症などが原因と考えられているが，はっきりとした原因は不明である^4～7）．

　単純性股関節炎は予後良好で，経過観察のみでよい疾患ではあるが，大腿骨頭すべり症，Perthes病や化膿性股関節炎などの他股関節疾患との鑑別が問題となることがある．特に化膿性股関節炎は緊急で加療を要する病態であり，なおかつ単純X線検査で鑑別がむずかしいため臨床上問題となることがある．治療開始遅延を防ぐために，早期に診断をつけることが重要である．本報告の目的は，年齢，性別，発熱の有無，超音波検査から単純性股関節炎と化膿性股関節炎の鑑別が可能かどうか検討することである．

3．被虐待児症候群

児童虐待の鑑別における整形外科的要点と最近のトピックス中川　敬介 1巻85号 , 2024年4月 , pp.41-44

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はじめに

　児童虐待については，まず疑うことからすべてが始まる．乳幼児の外傷患児の診察では，常に児童虐待が隠れていないか想起する必要がある．目の前の患児に対し，単なる外傷患者という視点でのみ対応していれば，その裏に潜む虐待を見過ごす可能性がある．特に身体的虐待を受けた患児に対し，児童虐待は絶対に見逃さないという確固とした姿勢で診療に当たらなければ，場合によっては生命にかかわる可能性がある．

　本稿では，児童虐待の整形外科的要点について概説する．「虐待」か「偶発的外傷」か，また骨脆弱性疾患の可能性はないかという判断は，非常にむずかしいものである．また，近年のトピックスとしては人工知能（artificial intelligence：AI）と死亡時画像診断（autopsy imaging：Ai）があげられる．これらについても簡単に述べたい．

小児整形外科up-to-date　Ⅱ．外傷

1．骨折　1）上腕骨顆上骨折

上腕骨顆上骨折の診断と治療福田　良嗣 , 高木　岳彦 1巻85号 , 2024年4月 , pp.46-49

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はじめに

　上腕骨顆上骨折は小児の肘関節周囲骨折の中でもっとも高頻度に発生する骨折である．米国整形外科学会（AAOS）が提示しているガイドラインがあるものの，現在でも鋼線刺入方法，術中体位などについてさまざまな主張があり，議論が継続している．また神経血管損傷，コンパートメント症候群，内反肘などの多くの合併症や後遺症のリスクがあり，適切な判断と対応が必要となる^1）．

小児上腕骨顆上骨折血管損傷例の対応中川　敬介 , 新谷　康介 1巻85号 , 2024年4月 , pp.50-56

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はじめに

　小児上腕骨顆上骨折は，日常診療において遭遇する頻度が高い骨折である．多くの場合，血管損傷は合併せず，保存的治療または経皮的鋼線固定術（closed reduction and percutaneous pinning：CRPP）が施行される．しかし，頻度は決して高くないが，血流障害・血管損傷が疑われ，血管を展開すべきか否か頭を悩ませることがある．

　特に，末梢の色調は良好であるが橈骨動脈を触知できない状態をperfused pulseless handまたはpink pulseless hand（PPH）と表現するが，その病態はさまざまである．こうした症例に対する最適な治療方針についてはコンセンサスが得られていない．本稿の目的はわれわれが経験したさまざまな症例を供覧するとともに，文献的考察もふまえて，現在どのように治療方針を決定しているかを示すことである．

1．骨折　2）大腿骨骨折

小児大腿骨骨幹部骨折治療のup-to-date 依光　正則 1巻85号 , 2024年4月 , pp.57-61

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はじめに

　小児大腿骨骨幹部骨折（図1）は小児骨折全体の1.6％と報告されており，女児よりも男児に発生する危険性が高い^1）．小児大腿骨骨幹部骨折の主な原因は年齢層によってさまざまである．年少児では転倒や転落などの低エネルギー外傷が多いのに対して，より年長児では交通事故などの高エネルギー外傷やスポーツ外傷などの頻度が増加する．

　一方で，1歳未満の乳児では最大60％が非偶発性（non-accidental injury：NAI）の児童虐待もしくはその疑いであったと報告されており^2），歩行年齢未満の小児ではNAIを疑って詳細な病歴聴取，身体所見の診察，骨折の特徴および状況の調査を徹底的に行う必要がある．米国整形外科学会（AAOS）のガイドラインでは，36ヵ月までの小児大腿骨骨幹部骨折は児童虐待の評価が必要であるという強い推奨がある^3）．

　日本国内では，虐待が疑われる場合には，児童福祉法25条および児童虐待の防止等に関する法律6条によって，「児童虐待を受けたと思われる児童を発見した者は，速やかに，これを市町村，都道府県の設置する福祉事務所若しくは児童相談所又は児童委員を介して市町村，都道府県の設置する福祉事務所若しくは児童相談所に通告しなければならない」と定められており，病院や医師には早期発見の努力義務が課されている．可能な限り早期に多職種での連携によって対処する必要があり，虐待から避難させなくてはならない．

　また，4歳以下に生じる本骨折の12.5％は病的骨折であり，その原疾患は脳性麻痺，骨形成不全，骨肉腫および線維異形成症などがあげられる．本骨折の治療に伴う長期の運動能力の低下と休学は，子どもだけでなく家族にとっても，身体的，社会的，精神的に不利な結果をもたらす可能性があり，動けない期間を短縮し休学期間を最短にする治療が望ましい．

2．肘内障

小児肘内障治療におけるピットホール -――小児肘内障と診断された肘関節周辺骨折の4例森川　圭造 1巻85号 , 2024年4月 , pp.62-65

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はじめに

　肘内障はpulled elbow，あるいはnursemaid’s elbowと呼ばれ，生後1～3歳に好発する肘関節周辺外傷の一つであり，その受傷機序は手を引っぱられたなど，幼児の筋力以上の外力がかかった場合に発生することが多い．また，受傷直後は受傷肢が下垂し，前腕回内，肘関節軽度屈曲位で脱力した肢位を呈していることが多い．その一方で，整復手技は比較的容易であり，整復直後より疼痛が軽減し，早期に回復するのも特徴である．

　本稿では，肘内障として診断され加療を受けた後，小児肘関節周辺骨折が明らかとなった4例を紹介し，その治療経過について報告する．

3．スポーツ外傷・障害　1）膝関節

小児脛骨顆間隆起骨折に対する鏡視下プルアウト法の治療成績寺嶋　祥 , 渡辺　新 , 絹笠　友則 , 佐藤　祐希 , 谷口　悠 , 市原　琢己 , 池田　耕太郎 1巻85号 , 2024年4月 , pp.66-70

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はじめに

　脛骨顆間隆起骨折は年間10万人に3人ほどの頻度で生じるといわれ，骨格的に未成熟な8～14歳の小児に好発し，原因としては転倒やスキー，サッカー，交通事故などがあげられる^1,2）．転位のある骨折型の場合は外科的治療法が必要となり，固定法としてはスクリュー固定法，プルアウト（pull-out）法，アンカー固定法，Kirschner鋼線（K-wire）固定法などがある^3）．鏡視下pull-out法は骨片の大きさや転位の程度にかかわらず整復固定が可能であり，良好な成績が報告されている^4,5）．本稿では，われわれが経験した小児脛骨顆間隆起骨折に対する鏡視下pull-out法の治療成績について報告する．

3．スポーツ外傷・障害　2）野球肘

学童期における野球肘の最新知見道信　龍平 , 小川　健 , 山崎　正志 1巻85号 , 2024年4月 , pp.71-75

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はじめに

　学童期野球選手において疼痛発生頻度のもっとも高い部位は肘である^1）．野球肘障害は発生部位により内側型，外側型，後方型に大別される．学童期では内側型である上腕骨内側上顆下端障害，外側型である上腕骨小頭離断性骨軟骨炎（osteochondritis dissecans：OCD）が代表的であり，本稿では両疾患についての概要を最新の知見を交えて解説する．

3．スポーツ外傷・障害　3）その他

スポーツによる小児胸郭出口症候群佐竹　寛史 1巻85号 , 2024年4月 , pp.76-79

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はじめに

　胸郭出口症候群（TOS）の診断については古くから外科医と神経内科医との間で論争^1,2）が繰り返され，いまだ確立した診断基準はない^3）．TOSは青壮年に多く，小児TOSの特徴や治療成績に絞られた調査がないため，本稿では当科で小児TOSと診断し手術を行った症例の特徴を調査した．

小児整形外科up-to-date　Ⅲ．上肢疾患

1．分娩麻痺

分娩麻痺の病態把握と治療戦略高木　岳彦 1巻85号 , 2024年4月 , pp.82-86

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はじめに

　分娩麻痺は分娩時の頚部ないし上肢の牽引により発生する腕神経叢麻痺である．海外の文献ではobstetric brachial plexus palsy（OBPP），brachial plexus birth palsy（BPBP），birth brachial plexus palsy（BBPP）とさまざまな表現がなされている疾患である．新生児において分娩時より上肢を支配する神経が麻痺し，さまざまな程度に筋力低下と感覚低下を引き起こし，完全に自然回復するものから重大な機能障害を引き起こすものまである．治療には麻痺に応じて，神経修復術による一次再建術，ならびに遺残麻痺に対する筋腱移行術などによる二次再建術がある．

2．上肢の先天異常

母指多指症の診断と治療稲葉　尚人 , 高木　岳彦 1巻85号 , 2024年4月 , pp.87-94

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はじめに

　上肢の先天異常は形態が多彩である一方で，発生頻度はまれである．同一疾患でも異なる形態であったり，異なる疾患でも非常に類似した形態であったりと，診断に難渋することがある．発生学的には，受精後6週ごろには手板といわれる上肢の原基内において，各指に相当する部位に間葉細胞が凝集して5本の指放線といわれる細胞集団が形成される．指放線が過剰に形成されることで多指症となる．多指症は部位によって母指多指症（橈側多指症），中央列多指症，小指多指症（尺側多指症），鏡手に分類される．本邦では多指症の約90％が母指多指症であるが^1），この割合は人種によって異なり，米国（特にアフリカ系米国人）では小指多指症が最多となっている^2）．本稿では母指多指症について詳説する．

整形外科医が対応する四肢先天異常 -――多指（趾）症，合指（趾）症の治療新谷　康介 1巻85号 , 2024年4月 , pp.95-100

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はじめに

　手足の先天異常は多岐にわたり，発生頻度は500～1,000人に1人程度といわれる．中でも多指・多趾症，合指・合趾症の頻度は高く，整形外科医が直接診療に当たることも多い．胎生4～8週の器官形成期に発生・分化の異常によって生じ，遺伝的成因が約30％，非遺伝的成因として薬物，放射線，感染，飲酒，喫煙などの環境因子の関与が約10％，その他は原因不明とされる^1）．本稿では，多指・多趾症，合指・合趾症を中心に，筆者が行っている診療の概要を述べたい．

3．内反肘・外反肘

内反肘と外反肘の病態と治療福田　良嗣 , 高木　岳彦 1巻85号 , 2024年4月 , pp.101-103

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はじめに

　小児の上肢関節疾患としては先天性，後天性（外傷性）のものが知られるが，外観上の訴えで受診する場合も少なくない．そのため本稿では，内反肘，外反肘と各形態ごとに概説する．

4．その他

小児上肢変形に対する三次元シミュレーション手術新谷　康介 1巻85号 , 2024年4月 , pp.104-109

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はじめに

　小児の四肢変形の原因は多岐にわたるが，成長とともに改善が期待できない許容範囲外の変形は，適切な時期に矯正手術を行うことが必要である．近年，コンピュータ機器やソフトの開発により三次元シミュレーションが可能となり，より正確な評価と治療が可能となった．これまで変形矯正手術に，その適否も含めて三次元シミュレーションを行っており，本稿では症例を交えてその概要について述べたい．

小児整形外科up-to-date　Ⅳ．下肢疾患

1．発育性股関節形成不全　1）画像評価

MRIを活用した発育性股関節形成不全の多角的評価塚越　祐太 , 鎌田　浩史 , 山崎　正志 1巻85号 , 2024年4月 , pp.112-116

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はじめに

　MRIは軟部組織の描出に優れ，整形外科領域では軟骨，神経，靱帯，関節唇，筋などの評価に有用である．わが国は人口あたりのMRI保有台数が世界一であり^1），古くから診療において積極的に活用されてきた．われわれも乳幼児期の発育性股関節形成不全（developmental dysplasia of the hip：DDH）の軟骨形態や軟部組織に着目し，本誌においてMRIの有用性を報告した^2）．股関節単純X線像のみの評価では幼児期に将来の寛骨臼形態を予測することは不可能であるが^3），MRIでの軟骨形態評価などにより，幼児期に将来の寛骨臼形態を予測できるとする報告が散見されてきている．われわれはDDH診療において積極的にMRIを活用し，多角的な評価を行ってきた．得られる情報とその活用方法を文献的考察も加えて紹介する．

1．発育性股関節形成不全　2）広範囲展開法

発育性股関節形成不全に対する観血的整復術 -――広範囲展開法の手術手技と治療成績滝　直也 , 小沼　早希 , 渡邉　英明 1巻85号 , 2024年4月 , pp.117-121

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はじめに

　発育性股関節形成不全（developmental dysplasia of the hip：DDH）［完全脱臼］に対する外科的治療は，1908年にLudloff法が報告されて以来，内側法や前方法など数多くの手術法が報告されているが，中でも特に良好な長期成績が報告されているのは広範囲展開法である．広範囲展開法は，前外側進入で関節包の全周切開を行う術式として1977年に田辺らによりはじめて報告された方法である^1）．当院では2006年の開設以降，本術式を採用しており，リーメンビューゲル装具で整復位が得られないDDH症例をはじめ，脳性麻痺や多発性関節拘縮症などの基礎疾患を有する症例群にも適応を広げて使用してきた．

　本稿では，はじめに当院での本術式の手術手技を述べ，治療成績については基礎疾患を有する症候性DDHを対象とした研究結果を報告する．

1．発育性股関節形成不全　3）骨切り術

Salter骨盤骨切り術の短期成績佐野　敬介 , 三谷　茂 1巻85号 , 2024年4月 , pp.122-128

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はじめに

　当科では小児臼蓋形成不全症例に対し，2018年以降Salter骨盤骨切り術を施行している．本稿では，その短期成績について報告する．

2．下肢の先天異常

先天性脛骨欠損症に対する小児期下肢再建治療 -――成人に達した2例から工夫された現在の方法落合　達宏 , 髙橋　祐子 , 水野　稚香 , 小松　繫允 , 芝﨑　真人 1巻85号 , 2024年4月 , pp.129-135

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はじめに

　先天性脛骨欠損症（congenital absence of the tibia：CAT）は生下時に脛骨の不完全あるいは完全な欠損を示し，時に足部足趾や大腿骨に及ぶ場合もある，胎生期に生じる形成不全である．発生頻度は非常にまれな疾患で，100万出生あたり1例と推定されている^1）．欠損の程度もさまざまで^2），完全欠損から残存程度によるJones分類^3）がよく知られている（図1）．

　乳幼児期からの下肢再建手術が必要となるが，初期手術の後も成長性変形への矯正手術，脚長不等増加への骨延長術を繰り返し行い^4）ながら成長期を乗り越えている．かつては乳児期切断術の対象とされたが，創外固定法が導入されてから20年を超え，下肢形成不全への治療の考え方も大きく変化した^5,6）．

　本稿では，成人に達したCAT 2例の経過およびその経験から工夫された現在の方法について述べる．

3．脚長不等

骨延長後の腓骨長と下肢アライメント岡　佳伸 , 瀧本　真里 , 前川　亮 , 西田　敦士 , 金　郁喆 , 高橋　謙治 1巻85号 , 2024年4月 , pp.136-139

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　創外固定を用いた骨延長や変形矯正術後に脚長差は解消するものの，抜去後に関節アライメントが不良となる症例を経験することがある（図1）．この合併症に対してParkら^1）は，低身長に対する下腿延長術37例の検討で，腓骨骨癒合不良が術後の足関節外反のリスクになると報告している．そこで本研究の目的は，創外固定器を用いた下腿延長術後の腓骨の状態と術後の関節アライメントの関連を調査し，関節アライメント悪化の要因を探ることとした．また本研究では，当科で行ってきた脚延長，変形矯正術後の腓骨骨癒合，腓骨長と関節アライメントの関連を調査した．

Ollier病に伴う下肢変形に対する創外固定手術小松　繁允 , 落合　達宏 , 髙橋　祐子 , 水野　稚香 1巻85号 , 2024年4月 , pp.140-144

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はじめに

　Ollier病は長管骨に内軟骨腫が多発する疾患である．骨端線を架橋する内軟骨腫がまだらに局在し，均等な骨端線成長が障害される．本疾患は片側に内軟骨腫が局在するため，主罹患側は著しい変形と脚長不等を生じる．このような下肢の変形短縮に対して，筆者らはリング型創外固定器を使用して治療している．本稿では外科的治療，とりわけ術前の準備に焦点を当て，Ollier病の下肢矯正手術について述べる．

4．その他

小児下腿内捻に対するIlizarov創外固定器を用いた矯正骨切り術芝﨑　真人 , 落合　達宏 , 髙橋　祐子 , 水野　稚香 , 小松　繁允 1巻85号 , 2024年4月 , pp.145-147

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はじめに

　小児のうちわ歩行は日常診療でよく遭遇する症状の一つである．脳性麻痺や神経筋疾患などが合併している場合もあるが，ほとんどの症例では特に基礎疾患は認めない．原因としては，1歳までの乳児で内転足（中足骨内転），幼児期は脛骨内捻，3歳以降は大腿骨の過前捻によるものが多いとされている．重症例はその組み合わせが多く，特に大腿骨の過前捻と脛骨内捻によるものが多い^1）．必ずしも手術による矯正が必要な疾患ではないが，重症例では歩容異常やそれに伴う運動障害，疼痛を呈している場合もある．そのため当院の手術適応は，整容上の問題や，歩容異常・易転倒性などの臨床症状が生じており，そのうえで本人・家族が希望する場合としている．本稿では，当院で試行しているIlizarov創外固定器を用いた下腿での矯正手術について紹介する．

小児整形外科up-to-date　Ⅴ．体幹疾患

1．筋性斜頚

筋性斜頚に対する胸鎖乳突筋部分切除術佐野　敬介 1巻85号 , 2024年4月 , pp.150-153

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はじめに

　筋性斜頚に対し，当科では胸鎖乳突筋部分切除術を施行している．本稿では，本術式の方法および術後成績について報告する．

2．環軸関節回旋位固定

環軸関節回旋位固定のup-to-date 魚谷　弘二 , 鉄永　倫子 , 篠原　健介 , 小田　孔明 , 尾﨑　敏文 1巻85号 , 2024年4月 , pp.154-159

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はじめに

　環軸関節回旋位固定（atlantoaxial rotatory fixation：AARF）は，主に上気道炎などの後に斜頚を起こし受診することが多い．急性期に適切な治療を行えば経過は一般的に良好であるが，斜頚の見過ごしや治療の適切なタイミングを逃すと環軸関節の癒合や変形をきたし，難治例となる．難治例となった場合には外科的介入が主に行われてきたが，近年ではhalo fixationを数ヵ月行うことで環軸関節のリモデリングを狙うという治療戦略もとられている．本稿ではAARFに関する知識の整理と最近の知見をまとめ，報告する．

3．症候性側弯症

小児神経筋性側弯症手術の実際中村　直行 , 河邉　有一郎 1巻85号 , 2024年4月 , pp.160-165

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はじめに

　「本邦の小児神経筋性側弯症（neuromuscular scoliosis：NMS）への対応は後進国といわざるをえない」，日本側彎症学会の神経筋性・難治性側弯症委員会メンバーの中では共通認識がある．しかし，小児整形外科医が脊椎手術を好まず，脊椎外科医は小児を好まないという本邦の事情で，なかなか諸外国のようにこの治療がすすんでいない．その一方で，小児神経筋性側弯症手術が浸透する以前に医療技術進歩による医療ケア児の増加，重症心身障害児たちの長寿化のほうが先にやってきてしまい，今本邦の移行期医療，成人重症障害者介護の現場，施設がたいへんなことになっている（図1，2）．

　成人重症心身障害者を診ている医師たちから，「この脊柱変形は成人期に本当に苦労するので，子どものうちに治せるのなら治しておいてほしい」と懇願されることがたびたびあるが，小児神経筋性側弯症手術の推進に関しては，整形外科医に預けられても100％無理であり，小児科医の協力が必須である．だが，本邦の子ども病院に在籍する小児整形外科医で脊椎手術が執刀可能な医師は，驚くことに数名しかいない．そのような現状では，集学的な施設にいる脊椎外科医に手術をしてもらうかわりに，術前後の管理を小児科医に調整してもらうよりほかにない．「この子たちに手術をセットアップするなら，手術だけ脊椎外科医にやってもらい，後はすべて小児科で面倒をみます」くらいのスタンスでないと，本疾患で悩む子どもたちの明るい未来はついぞやってくる日はないであろう．

早期発症型症候性側弯症に対するone-way self-expanding rodを用いたgrowth guidance surgery 町田　正文 , 町田　真理 , 齊藤　正史 1巻85号 , 2024年4月 , pp.166-172

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はじめに

　症候性側弯症は精神発達遅滞，骨脆弱性，麻痺，四肢・関節の変形や拘縮などを併発することが多く，また乳幼児期から発症し高度な早期発症型側弯症（early onset scoliosis：EOS）として進行するため，脊椎や胸郭・肺の成長を維持するには成長温存手術（growth friendly surgery）が必須となる．保存的治療に抵抗性の高度・進行性のEOSには，これまでアンカー部分のみの脊椎を固定し，6ヵ月に一度ロッドを延長するtraditional growing rod（TGR）法が行われてきた^1）．TGR法はEOSに対する有用な手術法であるが，合併症発生率が高く，延長のための多数回の全身麻酔や手術が必要であり，その結果創部感染，術中出血および延長が困難となり，軟部組織の拘縮や側弯内での自然骨癒合などの問題を併発する^2）．

　近年，延長手術をなくすために磁気を利用して体外からロッドを延長する機器［magnetically controlled growing rods：MCGR，MAGEC rod：NuVasive社］が開発され国外で用いられてきたが，摩耗による金属粒子の沈着，延長の不具合，ロッドの折損・脱転などの合併症が報告され，再検討が行われている^3）．最近では繰り返し延長手術を必要としないgrowth guidance surgeryが開発され，頂椎部のみを固定するShilla法^4）や，凸側の頂椎部の成長を抑制するanterior vertebral body tethering（AVBT）法^5）が行われるも，いまだ安定した成績が得られておらず，また不具合例や再手術例も報告されており，課題を残している．

　今回使用したone-way self-expanding rod（OWSER）［NEMOST：Euros社］によるgrowth guidance surgeryは，2013年にユーロ圏で承認後EOSに用いられるようになった^6）．従来法で生じたロッド折損，アンカーの脱転，深部感染，自然骨癒合などの合併症が強固な固定および多数回延長手術の回避により抑えられ，最終固定術の必要性もないため，最近小児脊椎疾患への臨床応用が増えている^7,8）．OWSERは国内での使用が未承認のため，患者や家族からの同意，倫理委員会（2018-99-32）からの承認を受けて手術を行い，術後短期間の経過であるが，その有効性と合併症を検証したので報告する．

4．その他

Ehlers-Danlos症候群における脊柱変形上原　将志 , 髙橋　淳 , 古庄　知己 1巻85号 , 2024年4月 , pp.173-176

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はじめに

　Ehlers-Danlos症候群（EDS）は一群の遺伝性結合組織疾患で，皮膚過伸展性や関節過可動性，さまざまな組織の脆弱性が特徴である．EDSは2017年の新しい分類によって，臨床症状と分子遺伝学的背景から13の異なる病型に分類されている^1）．脊柱変形はEDSのさまざまな型において認められ，高度になると患者の生活の質（QOL）や日常生活動作（ADL）に大きな影響を及ぼす可能性がある．本稿ではEDSにおける脊柱変形の特徴に焦点を当て，特に当院で行われてきた筋拘縮型EDSにおける脊柱変形に関する研究について紹介する．

小児整形外科up-to-date　Ⅵ．骨腫瘍

1．良性骨腫瘍

膝周囲に発生した非骨化性線維腫の疫学調査江森　誠人 , 清水　淳也 , 村橋　靖崇 , 寺本　篤史 1巻85号 , 2024年4月 , pp.178-181

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はじめに

　非骨化性線維腫（nonossifying fibroma：NOF）は，小児～青年期の長管骨の骨幹端部，特に膝周囲に好発する．良性骨腫瘍に分類されているが，自然退縮し治療を要さないことが多い．単純X線像で診断可能であり，無症状で偶然発見されることも少なくない．これまで30～40％近くの小児に発生すると推定されていたが^1），実臨床における頻度はこれよりも少ない可能性が指摘されている^2,3）．そこで本邦の膝周囲におけるNOFの発生頻度を調査した．

小児大腿骨近位孤立性骨嚢腫の病的骨折に対する自家腓骨支柱移植とロッキングプレートによる内固定の経験中島　浩敦 , 村瀬　史典 , 大野　徹二郎 , 高津　哲郎 1巻85号 , 2024年4月 , pp.182-187

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はじめに

　孤立性骨嚢腫（solitary bone cyst：SBC）は良性骨腫瘍の約3％を占める^1～4）．SBCによる病的骨折部位でもっとも多いのは上腕骨近位，続いて大腿骨近位で^3～5），小児大腿骨頚部病的骨折の原因疾患の40％がSBCとされる^3）．大腿骨近位病的骨折に続く重篤な合併症としては骨頭壊死，偽関節などがあり，生じた際に予後不良となりやすいため適切な治療が必要である^1,4～6）．

　本稿では，病的骨折をきたした小児大腿骨近位SBCに対して掻爬，自家腓骨支柱移植およびロッキングプレートで内固定を行い，良好な成績が得られたので報告する．

2．悪性骨腫瘍

骨肉腫治療up-to-date 板野　拓人 , 藤原　智洋 , 中田　英二 , 国定　俊之 , 尾﨑　敏文 1巻85号 , 2024年4月 , pp.188-194

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はじめに

　原発性骨悪性腫瘍は，発生頻度が低く希少がんに分類される．原発性骨悪性腫瘍の中でもっとも頻度の高い骨肉腫は人口10万人あたり0.44例に発症するとされており，好発年齢は思春期・若年成人（AYA）世代と中高年者の二峰性分布を示す^1）．周術期の化学療法や切除縁を考慮した広範切除により，本邦での若年者の骨肉腫患者の5年生存率は60～70％程度となっているが，近年は横ばいとなっている．一方，高齢骨肉腫患者の5年生存率は35％と低く^2），さらなる治療の開発が望まれている．また，AYA世代の患者には晩期合併症や二次がん，社会的問題（就労や妊孕性）など多くの課題があり，治療開始後も長期的な経過観察が必要である．

小児整形外科up-to-date　Ⅶ．筋・神経疾患

1．脳性麻痺　1）外科的治療

脳性麻痺の側弯に対するone-way self-expanding rod，経皮的腸仙骨スクリューを併用した新たなgrowth guidance surgery -――低侵襲アプローチによる強固な固定法町田　正文 , 町田　真理 , Lotfi　Miladi 1巻85号 , 2024年4月 , pp.196-202

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はじめに

　脊柱側弯症は脳性麻痺（cerebral palsy：CP）の患児には一般的であり，全体的な発生率は15～80％とされている^1）が，この発生率は神経学的関与の程度と重症度によって異なる^2）．特に進行性脊柱側弯症は，gross motor function classification system（GMFCS）level ⅣまたはⅤの重度非歩行患者の64～74％に発生することが報告されている^3～5）．より高いGMFCSレベルは側弯発症の重大な危険因子であると同時に，10歳以前のより低年齢に発症する側弯症ではもっとも強く関連する進行要因である^1）．その結果，早期発症型側弯症（early onset scoliosis：EOS）として積極的な治療が行われるが，骨格の成熟に達した後でも非外科的治療に関係なく進行する．この進行性の側弯変形は，さらなる運動機能障害，座位や移動の問題，肺機能低下，健康関連の生活の質（health related quality of life：HRQOL）の低下を引き起こす．

　CPの側弯には二つの異なる変形パターンがあり，骨盤傾斜が少ないダブルカーブと骨盤傾斜を伴うシングルカーブがある．シングルカーブである “long C curve” の胸腰椎側弯は，しばしば重度の骨盤傾斜と座位困難をきたす．脊柱側弯症は肋骨と骨盤のインピンジメントによる痛みや，不良座位バランスによる坐骨結節や大転子の圧力集中部位に痛みを引き起こすことがあり，心肺機能および胃腸機能にも影響を及ぼす．すなわち，側弯症と骨盤傾斜が進行性の症状と機能障害を引き起こすことになる．この点を考慮し，側弯矯正手術は心肺機能および座位バランスの機能低下を防ぎ，痛みを軽減させるために重症および進行性側弯症の症例が適応となる．

　最近，最新の手術技術とインストゥルメンテーションを使用したCPの脊柱変形に対する矯正手術により，術後に高い満足度が得られることが多く報告されている^5,6）．一方，予想よりも少ない矯正，重度の側弯の残留，術後の腰椎過前弯および術後後期の合併症に対する満足度の低さも指摘されている^5,7,8）．CPに対する脊柱矯正手術は側弯の進行を止め，骨盤傾斜の水平化を図り，良好な冠状面および矢状面アライメントを達成したうえで，患者のHRQOLを改善することを目的に行われる．これまでもHRQOLの改善という点で手術本来の利点が議論されてきたが，手術が効果的であるためには手術リスクを上回るHRQOLの実質的な長期間の改善を提供する必要がある．

　これらを考慮したone-way self-expanding rod［OWSER（NEMOST：EUROS社）］と経皮的腸仙骨スクリューを用いた腸仙骨固定法（TANIT：EUROS社）を併用した手術法がフランスで開発され^9），CPを含む神経筋性側弯症におけるEOSに積極的に臨床応用がされるようになった^9,10）．OWSERは身長の伸延とともに自動的にロッドが延長するため繰り返し手術を行う必要がなく，最終固定術も必要としない．また，TANITは非透視下で経皮的に腸仙骨スクリューを挿入して腸仙骨を固定する方法である^11,12）．この併用方法は低侵襲で変形矯正ができ，周術期合併症も少なく，強固な固定のため術後に日常生活動作（ADL）やHRQOLの改善が早期に得られ，かつ長期間維持ができ，そのうえ遺残する変形も生活動作や牽引などにより矯正できる可能性を有する^9,10）．

　OWSERは国内での使用が未承認のため患者，家族からの同意，倫理委員会からの承認（2018-99-32）のもと手術を行い，術後短期間であるが，その有効性と合併症について検証したので報告する．

1．脳性麻痺　2）その他

脳性麻痺患者に対する装着型サイボーグを用いたロボットリハビリテーションの効果と最新の動向俣木　優輝 , 六﨑　裕高 , 鎌田　浩史 , 羽田　康司 , 山崎　正志 1巻85号 , 2024年4月 , pp.203-206

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はじめに

　脳性麻痺は，生後4週間以内の新生児期までに生じた脳の非進行性病変に基づく永続的な，しかし変化しうる運動および姿勢の異常である（1968年厚生省脳性麻痺研究班定義）．脳性麻痺の原因や病巣はさまざまであり，症状も脳の病巣部位により多様である．運動障害に関しても一様ではなく，運動麻痺の病型による分類では，① 痙直型，② アテトーゼ型，③ 失調型，④ 低緊張型，⑤ 混合型の5病型があり，筋緊張が亢進している痙直型が70％と多くを占め^1），筋緊張の異常に伴いはさみ脚歩行やかがみ歩行に代表されるような異常歩行を認める．近年の本邦での発生率に関する報告としては2009～2013年に鳥取県，徳島県，栃木県の3県で行われた疫学調査があり，発生率は出生1,000対1.7人であった^1）．

　脳性麻痺の運動障害の重症度も，わずかな巧緻性低下を伴うような軽症から姿勢保持困難な重症のものまで含まれ，重症度の分類として移動能力を中心とした評価法の粗大運動能力分類システム（gross motor function classification system：GMFCS）が用いられることが多い．レベルⅠ～Ⅴの5段階の分類であり，最重症がレベルⅤである（表1）．脳性麻痺児に対して外来や入院でのリハビリテーションと併せて，筋緊張異常に対してボツリヌス療法や装具療法，下肢変形に対して整形外科手術が行われることがある．

　GMFCSレベルⅠ～Ⅱの症例の日常生活での移動は歩行であり，歩行能力の改善がリハビリテーションの目標となることが多い．一方，GMFCSレベルⅢ～Ⅳの症例は日常生活で歩行機会が少なく，立ち上がり動作，立位姿勢の安定が介助量の軽減，日常生活動作（ADL）改善につながり，リハビリテーションの目標となる．

2．二分脊椎

二分脊椎患者の股関節脱臼に対する手術小沼　早希 , 渡邉　英明 , 滝　直也 1巻85号 , 2024年4月 , pp.207-210

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はじめに

　二分脊椎患者は，股関節周囲の筋力不均衡により股関節脱臼・亜脱臼を生じることがある．麻痺のレベルによってその発生頻度は異なり，Sharrard分類Ⅱ群で40％，Ⅲ群で40～70％，Ⅳ群で3～17％などと報告されている^1～3）（表1）．しかし，その外科的な整復の是非についてはさまざまな意見がある．

二分脊椎の踵足変形に対する前脛骨筋腱後方移行術水野　稚香 , 落合　達宏 , 髙橋　祐子 , 小松　繁允 1巻85号 , 2024年4月 , pp.211-214

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はじめに

　二分脊椎では，下肢の弛緩性麻痺により歩行困難や下肢の変形を伴う．その麻痺レベルにより足部変形が予測され，L5残存麻痺では踵足や内反凹足を呈する．踵足は，L5髄節の足背屈筋が残存し，S1髄節以遠の底屈筋が麻痺した病態で生じる．底屈筋が麻痺すると，本来なら踵が挙上するプッシュオフ時においても爪先挙上位となり，踵で接地する．

　当科では二分脊椎の踵足に対して，前脛骨筋の足関節背屈力を底屈力に変換する前脛骨筋腱後方移行術（posterior transfer of tibialis anterior tendon：PTTA）を行っている．われわれの先行研究では，PTTAにより22足中の86％が爪先立ち立位保持，爪先歩行が可能となっている^1）．本稿では踵足に対する当科の治療戦略と，術前のMRIにおける残存筋と麻痺筋の評価で術後の機能的予後の予測が可能かについて検討した結果を述べる．

二分脊椎の股関節脱臼に対する外腹斜筋移行術 -――筋移行術と骨切り術を施行し20年経過した1例髙橋　祐子 , 落合　達宏 , 水野　稚香 , 小松　繁允 1巻85号 , 2024年4月 , pp.215-220

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はじめに

　弛緩性麻痺を呈する二分脊椎による股関節脱臼は筋肉の不均衡によるため，股関節観血的整復術や骨性手術だけでは股関節整復位の維持，機能的維持がむずかしい．われわれは，弛緩性麻痺を呈する二分脊椎による股関節脱臼で，MRIで中殿筋脂肪変性を呈する症例に対して，2004年以降外腹斜筋移行術を行っている．本稿では外腹斜筋移行術の手術方法を示し，施行した症例を検討し，外腹斜筋移行術と骨切り術を施行し20年経過した1例を報告する．

小児整形外科up-to-date　Ⅷ．炎症性疾患

1．若年性特発性関節炎

若年性特発性関節炎の診断・治療 -――整形外科医の立場から細見　僚 , 中川　敬介 , 北野　利夫 , 中村　博亮 1巻85号 , 2024年4月 , pp.222-227

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はじめに

　若年性特発性関節炎（juvenile idiopathic arthritis：JIA）は16歳未満に発症し，少なくとも6週間以上持続する原因不明の慢性関節炎である^1）．不可逆的な関節破壊により将来にわたって日常生活が障害されることがあるため，早期に適切な診断と治療を行う必要がある．しかし，その有病率は本邦では小児人口10万人対10～15人とされ^2），関節リウマチ（RA）の有病率（0.5～1.0％）と比較しても稀少疾患であることから，実際に持続する原因不明の四肢の痛みや腫脹を訴える子どもが一般の整形外科を受診した場合，本疾患を想定することは困難である可能性がある．

　また，治療の中心は薬物治療であり，これは小児科に依頼することになるが，診断について，あるいは治療中の罹患部の安静度について，小児科医から整形外科医に意見を求められる場面も想定される．これらのことから，一般の整形外科医にとっても本疾患に関する基本的な知識は必要と考えられる．

　JIAはその病態や臨床症状から，全身型と関節型に大別される．関節型は国際リウマチ学会の分類ではさらに少関節炎（4関節以内），リウマトイド因子（RF）陰性多関節炎，RF陽性多関節炎，乾癬性関節炎，付着部炎関連関節炎，未分類関節炎に分類される^1）．本稿ではこのうち，比較的整形外科医が診断に携わる可能性のある関節型JIA（主に頻度の高い少関節炎，RF陰性多関節炎，RF陽性多関節炎）に関して述べる．

4歳未満で若年性特発性関節炎を発症し当科受診を経て診断・治療にいたった症例の検討下園　芙紗子 , 塚中　真佐子 , 三輪　晶子 , 宗圓　充 , 二見　徹 1巻85号 , 2024年4月 , pp.228-234

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はじめに

　若年性特発性関節炎（JIA）は，16歳未満に発症し6週間以上持続する原因不明の関節炎である．臨床症状および関節炎の罹患数，血液検査・遺伝子検査所見によって，全身型，少関節炎，リウマトイド因子（RF）陰性多関節炎，RF陽性多関節炎，乾癬性関節炎，付着部炎関連関節炎，未分類関節炎の7つに分けられる．このうち，少関節炎型とRF陰性多関節炎型は発症年齢のピークが4歳未満にある．年少児にピークのあるJIAの存在はあまり知られていないが，重要な事実である．年少児JIAは関節炎症状が主体であり，多くは関節腫脹や疼痛を主訴に一般整形外科を初診する．早期診断・早期治療により滑膜炎をすみやかに鎮静化させ，関節破壊を生じさせないことが関節予後にとって重要である．後述するが，年少児JIAではブドウ膜炎の合併が多いことが知られており，小児リウマチ科・眼科との迅速な連携が必要である．

　4歳未満の児は言語発達が未熟であり，疼痛の部位をはっきりと訴えることができない．また，医療行為に対する恐怖感が強く，診察・検査に児の協力が得られない．このため侵襲的検査にはマンパワーとコストを要する．年少児JIAは外傷や化膿性関節炎のように泣きわめくほど強い疼痛はないため，家庭でも医療機関でも経過観察とされやすく，小児リウマチ科の受診までに時間を要しているのが実情である．よりアクセスしやすい小児整形外科医としてこのタイムラグを調査し，どこに介入すればタイムラグが減少するかを考えるため本研究を開始した．

　MRIは本疾患の診断の鍵となるが，4歳未満では鎮静を要することが多く，整形外科医にはハードルの高い検査である．鎮静はリスクを伴う処置であり，救急対応可能な小児科医が常駐する施設（小児科医の充実した総合病院あるいは小児専門病院）への紹介が必要である．どのような臨床像を呈する児に鎮静のリスクをとってMRIを実施すべきかを検討するため，当科を受診した年少児JIAの特徴と臨床像を調査した．またMRIにかわり，この世代でも鎮静なしに，非侵襲的に実施可能である運動器エコーの活用法を紹介する．

2．慢性再発性多発性骨髄炎

慢性再発性多発性骨髄炎の6例大槻　大 , 樋口　周久 , 山本　幸祐 , 小林　雅人 , 田村　太資 , 山中　理菜 1巻85号 , 2024年4月 , pp.235-240

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はじめに

　慢性再発性多発性骨髄炎（chronic recurrent multifocal osteomyelitis：CRMO）は原因不明の自己炎症性疾患であり，無菌性の炎症性骨病変を特徴とする．10歳ごろの小児に好発し，下肢長管骨や鎖骨，脊椎，下顎骨など全身に骨髄の炎症や骨破壊を引き起こすため，化膿性骨髄炎や腫瘍との鑑別が必要となる．本稿では当科で経験したCRMOの6例について報告する．

3．その他

関節炎を合併した家族性地中海熱の2例山本　幸祐 , 大槻　大 , 小林　雅人 , 山中　理菜 , 田村　太資 , 樋口　周久 1巻85号 , 2024年4月 , pp.241-245

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はじめに

　家族性地中海熱は周期性の発熱とそれに伴う漿膜炎発作を特徴とする自己炎症性疾患であり，MEFV遺伝子の変異が原因とされている^1）．病名のとおり地中海沿岸地域で好発し，本邦ではまれな疾患であるが，2009年から行われた本邦での疫学調査以降，疾患の認知度の上昇に伴い見逃しが減ったため，今後臨床現場で触れる機会が増えることが予想される^2）．その臨床像としては，主要症状の発熱に加えて単関節炎を合併することがあり，理学所見・血液検査・画像所見・関節液の性状は化膿性関節炎と類似している^3）．われわれは発熱と単関節炎を呈し化膿性関節炎との鑑別を要した家族性地中海熱の2例を経験したので，文献的考察を加えて報告する．

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目次 1巻85号 , 2024年4月 , pp.iv-viii

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『別冊整形外科』No. 87「脊柱変形up-to-date」要旨募集 1巻85号 , 2024年4月 , pp.246-246

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奥付 1巻85号 , 2024年4月 , pp.247-247

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BSリスト 1巻85号 , 2024年4月 , pp.248-248

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基本情報

別冊整形外科
1巻85号
(2024年4月発行)

電子版ISSN：2433-4316 印刷版ISSN：0287-1645 南江堂

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第8位化膿性脊椎炎の手術適応と離床時期大下優介,江守永,尾又弘晃,前田昭彦,藤巻良昌,川崎恵吉別冊整形外科 1巻 81号 pp. 153-157 (2022年4月25日) 南江堂
第9位胸鎖関節炎の診断と治療長沢謙次別冊整形外科 1巻 86号 pp. 101-104 (2024年10月31日) 南江堂
第10位人工膝関節全置換術後の拘縮膝に対する治療大島康史,飯澤典茂,眞島任史,高井信朗別冊整形外科 1巻 77号 pp. 210-212 (2020年4月20日) 南江堂

別冊整形外科 1巻85号 (2024年4月発行)

小児整形外科up-to-date

小児整形外科up-to-date Ⅰ．総論

1．検診

2．画像評価

3．被虐待児症候群

小児整形外科up-to-date Ⅱ．外傷

1．骨折 1）上腕骨顆上骨折

1．骨折 2）大腿骨骨折

2．肘内障

3．スポーツ外傷・障害 1）膝関節

3．スポーツ外傷・障害 2）野球肘

3．スポーツ外傷・障害 3）その他

小児整形外科up-to-date Ⅲ．上肢疾患

1．分娩麻痺

2．上肢の先天異常

3．内反肘・外反肘

4．その他

小児整形外科up-to-date Ⅳ．下肢疾患

1．発育性股関節形成不全 1）画像評価

1．発育性股関節形成不全 2）広範囲展開法

1．発育性股関節形成不全 3）骨切り術

2．下肢の先天異常

3．脚長不等

4．その他

小児整形外科up-to-date Ⅴ．体幹疾患

1．筋性斜頚

2．環軸関節回旋位固定

3．症候性側弯症

4．その他

小児整形外科up-to-date Ⅵ．骨腫瘍

1．良性骨腫瘍

2．悪性骨腫瘍

小児整形外科up-to-date Ⅶ．筋・神経疾患

1．脳性麻痺 1）外科的治療

1．脳性麻痺 2）その他

2．二分脊椎

小児整形外科up-to-date Ⅷ．炎症性疾患

1．若年性特発性関節炎

2．慢性再発性多発性骨髄炎

3．その他

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基本情報

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1．骨折　1）上腕骨顆上骨折

1．骨折　2）大腿骨骨折

3．スポーツ外傷・障害　1）膝関節

3．スポーツ外傷・障害　2）野球肘

3．スポーツ外傷・障害　3）その他

小児整形外科up-to-date　Ⅲ．上肢疾患

小児整形外科up-to-date　Ⅳ．下肢疾患

1．発育性股関節形成不全　1）画像評価

1．発育性股関節形成不全　2）広範囲展開法

1．発育性股関節形成不全　3）骨切り術

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小児整形外科up-to-date　Ⅵ．骨腫瘍

小児整形外科up-to-date　Ⅶ．筋・神経疾患

1．脳性麻痺　1）外科的治療

1．脳性麻痺　2）その他

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