別冊整形外科 1巻73号 (2018年4月発行)

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スポーツ傷害の予防・診断・治療　Ⅰ．総　論

1．スポーツ障害予防

スポーツ傷害予防への歩み -――過去から現在，そして未来に向けて福林　徹 1巻73号 , 2018年4月 , pp.2-5

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はじめに

　筆者のスポーツドクターとしての活動は東京大学整形外科に入局して3年目から始まった．当時同科の関連病院の一つであった関東労災病院はすでにスポーツ関連で有名で，そこに勤務することになった．同院で関節鏡を習い多くのスポーツ選手の前十字靱帯（ACL）再建術，半月板切除術を行った．また読売サッカークラブのチームドクターになり日本選手権に優勝した．さらにはサッカー日本代表チームのチームドクターとなり，1998年のフランスワールドカップに帯同した．スポーツドクターとしてのトップを極めたわけであるが，そこで中田英寿選手と会った．彼はこのような言葉を漏らした「福ちゃんよ．けがしたところを治療してくれるのはよいが，けがしないような方法を教えてよ」と．筆者にとってこの言葉は衝撃であった．そのときはじめてスポーツドクターは傷害を治すのはもちろん傷害を防ぐのも任務であることを悟った．

　折しも2002年のSalt Lakeでのオリンピックで当時のInternational Olympic Committee（IOC）のJacques Rogge医学委員長は「IOC Medical Commissionの役目は競技選手の健康を保つことであり，それは外傷や傷病を予防することを含む」と宣言した．ここに世界的にもスポーツにおける予防医学の重要性が示唆されることとなった．以後スポーツ界における予防医学の重要性は北欧中心に広がり，2005年にはOsloではじめてWorld Congress of Injury Preventionが開かれた（図1）．本会はその後IOCが主催することになり，2011年にIOC World Conference on Prevention of Injury & Illness in SportとしてMonacoで，そして2017年もMonacoで第3回大会が開かれた．本会にはスポーツ医学の分野でも予防医学に造詣の深い，Jiri Dvorak，Fredrik S. Bendiksen，Karim Khan，Per Renstromら世界各国の著名な医師が集まってきた．

スポーツ傷害予防トレーニングプログラムの開発高田　泰史 , 中瀬　順介 , 島　洋祐 , 北岡　克彦 , 土屋　弘行 1巻73号 , 2018年4月 , pp.6-9

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はじめに

　医学界全体が「治療」の時代から「予防」の時代へと大きく転換し，スポーツ医学の領域も予防に注目が集まっている．スポーツ傷害予防，特に非接触型前十字靱帯（ACL）損傷の予防に対するわれわれの取り組みを紹介する．

高校野球投手における試合時の投球数・イニング数と体の痛みおよび投球パフォーマンスとの関係宇野　智洋 , 丸山　真博 , 原田　幹生 , 村　成幸 , 高原　政利 , 高木　理彰 1巻73号 , 2018年4月 , pp.10-13

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はじめに

　選抜高等学校野球大会に出場した主戦投手の1週間の投球数は500～700球と報告されている^1）．近年，高校野球の投手における連投・投球過多に対する是非についての報道が散見される．

　日本臨床スポーツ医学会からの提言では，高校野球選手の全力投球数は1日100球以内，週500球以内で，練習日数は週1日以上の休養日をとることが望ましいと報告されている^1）．筆者らは山形県，全県下の高校野球選手の練習での投球数について調査し，1日の総投球数が200球以上では全投球時痛が強く，全力投球が100球以上では肩肘痛が強く，さらに1週間の総投球数が725球以上では全投球時痛が強かったことを報告した^2）．しかし，これら2報告では投手と野手を区別していなかった．柳澤らは高校生投手を対象に投球数と投球パフォーマンスとの関係を調査し100球を超えると身体諸機能は投球前に比して低下し，パフォーマンスが低下すると報告している^3）．しかし，全県下の高校生投手を対象に試合時の投球数やイニング数と障害およびパフォーマンスとの関係について調査した報告はない．

　本研究の目的は山形県，全県下の高校生投手の試合時の投球数，イニング数と投球時の体の痛み，および投球パフォーマンスとの関係を調査することである．

高校野球選手における投球フォーム自己評価 -――体の痛みや投球パフォーマンスとの関係宇野　智洋 , 原田　幹生 , 丸山　真博 , 村　成幸 , 高原　政利 , 高木　理彰 1巻73号 , 2018年4月 , pp.14-18

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はじめに

　不良な投球フォームは，野球肘発症の危険因子の一つとされる^1）．不良な投球フォームとして，肘下がり，不十分な股関節の動き，殿部の先行・体重移動の不良^2），不十分な体幹の回旋や不安定性，および早期の体の開きなどが報告されている^1,3）．これらがあると，上肢の振り動作に依存した投球動作となり，その結果，肘への外反ストレスが増加し，肘内側部への牽引力となって肘内側側副靱帯に多大なストレスをもたらし^4,5），野球肘が発生しやすくなるとされる^3）．アマチュア選手は，プロ野球投手に比べ，上肢の振り動作に依存した投球動作であり^6），障害が発生しやすい可能性がある．

　投球フォームの評価法として，全身に反射マーカーを装着し，ハイスピードカメラで撮影する動作解析方法が広く用いられている^3,7）．投球フォームの正確な評価が可能である一方，設備や装置が必要であり，多くの野球選手の投球フォームを評価することは困難である．そこで，筆者らは投球フォームを選手自身で評価する投球フォーム自己評価法の作成を試みた．

　本研究の目的は，高校野球選手の投球フォームの自己評価法を作成し，その妥当性を調べ，投球時の体の痛みや投球パフォーマンスとの関係について検討することである．

大学ラグビーフットボール選手の腰椎椎間板変性の経時的変化と障害予防対策 -――2016年（初年）度経過報告中島　崇之 , 神崎　浩二 , 大下　優介 , 中西　亮介 , 西中　直也 , 三邉　武幸 1巻73号 , 2018年4月 , pp.19-23

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はじめに

　これまでにもスポーツ選手において，椎間板変性が好発するとの報告はあり^1），スポーツ競技と頚椎・腰椎の椎間板変性についての調査・研究は数多くみられる^1,2）．しかし，そのような椎間板変性に関する調査・研究は，横断的調査に比べると，競技活動を継続するなかでの経時的変化を調査・研究する縦断的調査はまだまだ少ない．

　2016年より当研究所は大学と提携して，ラグビーフットボール選手のメディカルチェックの実施を開始した．

　本研究の目的は，ラグビーフットボール選手のメディカルチェックとして実施した腰椎の単純X線・MRI画像検査の結果をまとめ，腰椎椎間板変性について横断的調査に加え，経時的変化を調査することで縦断的な面の両方から，スポーツ選手，特にラグビーフットボール競技と椎間板変性の関係を検討・調査・研究することである．またその調査・研究からラグビーフットボール競技と椎間板変性の関係の特徴を明らかにし，障害予防対策に役立てることである．2016年初年度の経過報告をまとめた．

第5中足骨疲労骨折（Jones骨折）の予防齋田　良知 , 池田　浩 , 小林　洋平 , 長尾　雅史 , 小林　慶司 , 金子　和夫 1巻73号 , 2018年4月 , pp.24-28

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はじめに

　第5中足骨疲労骨折（Jones骨折）は，日本人サッカー選手において半月板損傷や前十字靱帯損傷と並んで発生が多い外傷であるが，その発生要因や予防に関する検討は少ない．われわれはJones骨折の発生および再発の予防を目的とし，2009年よりドクター・トレーナーを中心に「Jones骨折研究会」を設立し，本骨折の発生要因の調査や検討，予防介入などの取り組みを続けている．本稿では，Jones骨折に関する国内外の知見やJones骨折の予防をめざしたわれわれの取り組みについて紹介する．

2．検　診

少年野球選手に対する野球検診義務化の取り組み井上　直人 , 中川　泰彰 , 向井　章悟 , 新宮　信之 , 伊藤　盛春 , 木下　和昭 1巻73号 , 2018年4月 , pp.29-32

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はじめに

　われわれは2011年より京都軟式野球連盟からの依頼を受けて，連盟に加入している選手を対象に野球検診を実施している．連盟の主導により2015年度より大会に出場する選手は検診の受診が義務化され，それに併せて有料化した．近年，投球障害予防のための野球検診は各地で行われているが，検診を受けることが義務化，有料化された報告はみられない．本稿では，われわれの野球検診の経緯と現状，そこから得られたデータを報告する．

サッカー選手のOsgood病予防に向けた定期的超音波検診と下肢柔軟性測定神谷　智昭 , 中野　和彦 , 鈴木　智之 , 山下　敏彦 1巻73号 , 2018年4月 , pp.33-36

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はじめに

　成長期サッカー選手においては早熟型で体格が大きく，技術の優れている選手が存在する．これらの選手は日常のトレーニングでは余力を残してプレーし，痛みを感じながらでもスポーツ活動を継続できてしまう．しかしながら9～15歳は神経系が完成を迎えるゴールデンエイジと呼ばれ^1），この時期は技術習得の効率が高いため，痛みのない状態でプレーすることが望ましいと考えられている．

　Osgood病は成長期のサッカー選手に好発する牽引型の骨端症であることはよく知られている^2,3）．Osgood病は予後良好な疾患とされている^4,5）が，遊離骨片を形成すると痛みが残存する．そのため早期に治療して後遺症を残さないことが重要である．

　われわれはOsgood病の予防を目的に2002年からメディカルチェックを行っている．その後，2013年からは定期的超音波検診を導入し，早期診断と予防に役立てている．本稿では定期的超音波検診による脛骨粗面不整像の出現と下肢柔軟性推移について検討し，Osgood病予防に向けた取り組みと今後の課題を報告する．

高校部活動のメディカルチェックにおいて超音波診断装置を用いた試み竹岡　亨 , 四本　忠彦 , 深谷　泰山 , 吉川　航平 , 海江田　武 , 稲岡　秀陽 1巻73号 , 2018年4月 , pp.37-42

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はじめに

　アスリートに対するメディカルチェックは，トップ選手を中心に幅広い競技で行われるようになっている．特に，野球選手に対して行われる超音波診断装置を用いた野球肘健診は，離断性骨軟骨炎の予防・早期発見，早期治療に有用であり，ほかにも前十字靱帯損傷^1）や肉離れ^2），オーバーヘッドスポーツにおける肩関節障害^3）に対する取り組みがあげられている．

　また，近年トップ選手だけでなく，部活動レベルの選手に対するメディカルチェックも報告されている^4）．2017年の文部科学省の調査^5）によると，中高生のおよそ2人に1人がなんらかの運動部に所属していると報告されている．中高生に対するメディカルチェックは，その後の育成にも関与し，非常に重要な役割を担うといえる．

　一方，メディカルチェックの調査項目は，研究によってさまざまであり^6～8），調査者が適切と考える項目を抽出して実施しているのが現状である．しかし，複数の競技に対して，同一の評価を実施したメディカルチェックの報告は少なく，競技別の身体特性が明らかになっているとは言い難い．

　本研究の目的は，バレーボール（バレー），バスケットボール（バスケ），サッカー，ハンドボール（ハンド），陸上，柔道に対して，関節可動域（ROM）や筋力などに加えて，超音波診断装置を用いた筋厚の評価を行い，競技間の身体特性について検討することである．

3．画像診断

関節軟骨損傷に対する治療選択ならびに最近の知見赤木　龍一郎 , 山口　智志 , 渡辺　淳也 , 佐粧　孝久 1巻73号 , 2018年4月 , pp.43-46

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はじめに

　関節軟骨は少数の軟骨細胞がⅡ型コラーゲン線維や糖蛋白，水分からなる細胞外基質に囲まれた構造をしており，損傷を受けた際に自然治癒力がきわめて乏しいことが知られている^1）．スポーツや交通事故などの外傷に伴って関節軟骨が損傷を受けると関節痛やひっかかり感，関節水症の原因となり患者の生活の質（QOL）を著しく障害する．長期的には周囲の軟骨変性に引き続く軟骨の摩耗を引き起こし，変形性関節症に進行する危険因子となる．老化や炎症などに伴い広範に軟骨が変性し摩耗する変形性関節症と異なり，外傷性に生じた関節軟骨損傷や部分的に軟骨が剥がれてしまう離断性骨軟骨炎（osteochondritis dissecans：OCD）においては，軟骨の欠損範囲が比較的限局していることが多いため，軟骨組織の修復をめざしてこれまでさまざまな治療が試みられてきた^1）．本稿では主にこうした軟骨損傷に対する治療の選択肢と最近の知見について述べる．

CT所見による上腕骨小頭離断性骨軟骨炎の不安定性分類の試み西中　直也 , 上原　大志 , 鈴木　昌 , 大澤　一誉 1巻73号 , 2018年4月 , pp.47-52

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はじめに

　上腕骨小頭離断性骨軟骨炎（OCD）は，病期が進行すると将来的にスポーツのみならず日常生活に支障をきたす可能性がある．そのため病初期に適切な診断と治療の選択が求められる．病期が進行した症例は手術適応であるが，この場合病変部の損傷の重症度，すなわち安定か不安定かを評価することがもっとも重要である．最終的には術中に判断することも多いが術前の画像から不安定性の評価ができることがより望ましい．われわれは以前にOCDの病変部の不安定性をCTから検討したが^1），本稿では保存例を追加しえたので報告する．

足関節捻挫における超音波検査の有用性竹林　友美 , 岩倉　菜穂子 , 岡崎　賢 , 伊藤　恵梨 , 内野　小百合 , 李　小百 , 中山　修一 1巻73号 , 2018年4月 , pp.53-55

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はじめに

　足関節外傷は日本整形外科学会新患調査で頚椎外傷に次いで頻度が高い疾患である^1）．一方，米国では年間200万件の発生報告があり^2），スポーツや日常生活において受傷する機会が多く，中でも足関節捻挫の頻度が一番高い．足関節捻挫は主に内反捻挫で^3）ネット種目での受傷疾患別割合がもっとも高い^4）．

　足関節捻挫は痛みがあっても競技可能で放置される傾向にあるため，反復受傷し徐々に競技のみならず日常生活にも支障が出てくる．

　足関節捻挫の診断は，腫脹・圧痛，身体所見での距腿関節の前方または内反動揺性や単純X線像で骨折の有無などから判断されることが多い．靱帯の状態を確認するためにはMRIや超音波検査を行う必要がある．MRIは空間分解能や質的診断に優れるが，検査に時間がかかり費用も高い．一方近年，整形外科用の超音波機器は画像精度が向上し軽量化されたこともあり，外来やスポーツ現場で簡便かつ非侵襲的に使用できるようになった^5,6）．

　本稿では，足関節の超音波検査法を述べるとともに，日本バスケットボール協会による大会現場での足関節捻挫の超音波検診を紹介する．

4．新しい治療機器・薬剤

スポーツ外傷・障害に対する多血小板血漿（PRP）療法小林　洋平 , 齋田　良知 , 西尾　啓史 , 若山　貴則 , 池田　浩 , 金子　和夫 1巻73号 , 2018年4月 , pp.56-62

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はじめに

　多血小板血漿（platelet-rich plasma：PRP）は自己末梢血を遠心分離して得られる血小板を多く含む血漿分画であり，血小板から放出される種々の成長因子の作用により組織修復が促進されることが期待され，スポーツ外傷や障害に対する新規低侵襲治療法として注目されている．欧米では筋・腱・靱帯損傷や変形性関節症（OA）などに対して頻用されており，近年海外で活躍する日本人スポーツ選手が手術を行わずにPRP療法を受けてスポーツ復帰したことなどから，本邦でもPRP療法への関心が高まっている．

　しかしながら，PRP療法のエビデンスは現時点で確立されているとは言い難く，海外を中心にPRP療法の治療成績に関する報告が散見されるものの，有効性を示すものと無効性を示すものが混在していて一定の見解を得られていないのが現状である．その背景には，報告により使用しているPRPの種類（質）や注射方法，疾患の重症度やリハビリテーションプロトコルなどが異なっていることがあり，有効性を議論するにはこれら複数の要因を整理して検討する必要がある．

　本稿では，PRPの各種精製法と分類の紹介と筆者らの経験を含めた国内外の各種疾患に対するPRP療法の報告の比較検討を行い，問題点や今後の展望と課題についても詳述する．

難治性上腕骨外側上顆炎に対する体外衝撃波治療の経験杉田　直樹 , 立花　陽明 , 坂口　勝信 , 織田　弘美 1巻73号 , 2018年4月 , pp.63-66

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はじめに

　上腕骨外側上顆炎は40～50歳代にかけての発症が多く，治療は，理学療法や薬物療法，装具療法などの保存的治療が主であり，治療内容に関係なく90～95％で6ヵ月以内に改善が得られるといわれている^1）．一方，保存的治療に抵抗性の症例に対しては手術的治療が行われてきたが，近年，本邦でもこのような難治性上腕骨外側上顆炎に対し体外衝撃波治療（extracorporeal shockwave therapy：ESWT）が行われ，その有用性についての報告が散見される^2,3）．ESWTは，本邦では2012年4月から難治性足底腱膜炎に対し保険収載となったが，国際衝撃波治療学会によれば適応疾患は石灰沈着性肩腱板炎，上腕骨外側上顆炎，膝蓋腱炎，アキレス腱炎，足底腱膜炎などの難治性腱付着部障害で，当院では2013年8月からESWTを導入し治療を行ってきた．当院における難治性上腕骨外側上顆炎に対するESWTの治療経験について報告する．

難治性ジャンパー膝に対する体外衝撃波治療西田　雄亮 , 金森　章浩 , 田中　健太 , 梶原　将也 , 西野　衆文 , 山崎　正志 1巻73号 , 2018年4月 , pp.67-71

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はじめに

　ジャンパー膝（膝蓋腱炎）は繰り返すジャンプ動作で発症する代表的なオーバーユース障害であるが，保存的治療法抵抗例もしばしばみられる．近年，難治性ジャンパー膝に対して体外衝撃波治療（extracorporeal shockwave therapy：ESWT）が行われ，その有効性が報告されている^1,2）．一方で，従来の保存的治療と効果に差がなかったという報告もあり^3），その有効性の詳細は明らかになっていない．

　当院では2013年からアスリートのさまざまなスポーツ障害の治療にESWTを取り入れている．本稿では当院での難治性ジャンパー膝に対するESWTの治療前MRI所見とESWTによる除痛効果との関連を検証した研究の結果に文献的考察を加えて報告する．

難治性ランニング障害に対する体外衝撃波治療田中　健太 , 金森　章浩 , 梶原　将也 , 西田　雄亮 , 西野　衆文 , 山崎　正志 1巻73号 , 2018年4月 , pp.72-75

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はじめに

　近年スポーツに起因する腱症，腱炎，疲労骨折などに体外衝撃波療法（ESWT）が応用されている．ESWTは1980年にChaussyによって尿路結石破砕治療として報告され，泌尿器科領域で発達した^1）．1990年代からは偽関節や腱付着部症に対する治療効果が報告され，近年ではその組織修復効果^2～5）や除痛効果^6～8）から難治性スポーツ障害の治療として用いられている．

　ランニングに起因する障害は繰り返される軽微なストレスにより，腱・腱付着部や骨組織が傷害されるものが多く，重症化するまでは疼痛が軽度なことが多い．そのため，痛みを抱えながら競技を続行することがしばしばみられ，難治化しやすい．

　本稿では当院で治療対象としているmedial tibial stress syndrome（MTSS），Achilles腱炎の治療経験とその他の疾患の経験に文献的考察を加えて報告する．

難治性第5中足骨基部骨折に対する体外衝撃波治療梶原　将也 , 金森　章浩 , 田中　健太 , 西田　雄亮 , 西野　衆文 , 山崎　正志 1巻73号 , 2018年4月 , pp.76-78

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はじめに

　第5中足骨基部骨折（Jones骨折）は第5中足骨粗面よりも15～20mm遠位の骨折であり，1902年にJonesがはじめて報告した^1,2）．アスリートに多く，遷延治癒や偽関節，再骨折などの経過をたどり，難治性となることが少なくない^3,4）．

　難治例に対しては手術によるスクリュー固定と骨移植術がよく行われるが^5,6），侵襲が大きいことが欠点である．しかし，近年，体外衝撃波治療（extracorporeal shock wave therapy：ESWT）の良好な成績が報告されている^7～10）．ESWTは手術的治療と比較して骨癒合率はかわらず合併症が少ないとの報告もあり^7～10），難治性疲労骨折に対する新たな治療の選択肢の一つとなっている．

　われわれは初期治療後12週で骨癒合が得られなかった難治性Jones骨折に対してESWTで治療を行った症例を5例経験したので，論文的考察を加えて報告する．

スポーツ傷害の予防・診断・治療　Ⅱ．部位別各論

1．脊　椎

スポーツにおける頚椎頚髄損傷 -――ラグビーを中心に天野　国明 , 坂根　正孝 , 金森　章弘 , 田中　利和 , 大西　信三 , 山﨑　正志 1巻73号 , 2018年4月 , pp.80-85

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はじめに

　本邦における脊髄損傷の約7％がスポーツを受傷機転としており，その多くは頚髄に起こると報告されている^1）．学校体育活動における死亡・重障害事故報告のスポーツ事故報告によると，受傷競技は水泳，器械体操，柔道，ラグビーに多く報告されている．受傷機転別ではプールへの飛び込み28.2％，技が不完全24.6％，ヒトとの接触19.1％，投げられる・打たれるなど17.3％となっている^2）．スポーツにおける障害を予防するためにはその発生のメカニズムを明らかにし予防対策を行い実践することが重要である^3）．アメリカンフットボールでは頚椎損傷の受傷機転を解析し，頭頂部から相手にタックルをするスピアリングタックルを反則とすることで頚椎損傷発生数を減らすことに成功している^4）．その他，各競技団体などで受傷機転の解析から安全対策を講じられている．

　また，ラグビーなどコリジョンスポーツ選手は頚椎の変性が進行しやすいとの報告^5）があり，変性がすすむと重大事故につながる可能性が示唆されている．頚椎外傷・障害・術後のコリジョンスポーツへの復帰の基準としてTorgらの報告^6）があり，われわれはこの基準に準じて，疼痛の改善，神経症状の回復，可動域（ROM）の回復，筋緊張の低減を全般的な指標とし復帰をめざし治療を行っている（表1）．実際には軽快増悪を繰り返しながら変動していくことが多く，診察室だけでの診察では不十分なことも多い．トレーニングルームやグラウンドでのパフォーマンスも含めて評価するためメディカルトレーナーと連携が非常に重要である．われわれが実際に行っている頚椎外傷後のスポーツ復帰について報告する．

脊椎・脊髄損傷の診断・治療の最前線古矢　丈雄 , 牧　聡 , 國府田　正雄 , 山崎　正志 , 大鳥　精司 1巻73号 , 2018年4月 , pp.86-90

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はじめに

　スポーツ活動時における脊椎・脊髄損傷は，啓蒙活動や予防策が講じられているものの，毎年一定数の患者が発生している．本稿ではスポーツ活動に関連した脊椎・脊髄損傷の最近の傾向について述べる．併せて，診断学の進歩についてMRI領域の話題を中心に紹介する．また，治療学における最近の動向について概説し，脊髄損傷に対するロボットスーツHybrid Assistive Limb（HAL：サイバーダイン社，つくば）の応用について紹介する．

大学ラグビー選手の頚椎椎間板変性大下　優介 , 中島　崇之 , 中西　亮介 , 西中　直也 , 神崎　浩二 , 三邉　武幸 1巻73号 , 2018年4月 , pp.91-94

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はじめに

　2015年のワールドカップでの歴史的大勝利から一躍人気のスポーツとなったラグビーは子どもも含め競技人口が増えている．しかし，コンタクトスポーツであるため重症となる怪我の発生が危惧される．特に脊椎・脊髄の障害はスポーツ引退後の人生にも影響する重大な問題となりうる．その原因としての椎間板変性の評価は重要であるが，ラグビー選手における頚椎椎間板の病態を研究した報告は多くはない．関東ラグビーフットボール協会対抗戦Aグループ所属チームの大学生のメディカルチェック（MC）で，われわれは頚椎の単純X線像とMRI撮影を行った．それらを用いて頚椎椎間板変性のポジション別の評価を行い，選手の頚椎頚髄損傷に対する対策を若干の文献的考察を加え行ったので報告する．

スノーボード競技における脊椎外傷の特徴・治療・予防野澤　聡 , 増田　剛宏 , 石丸　大地 , 若原　和彦 , 岩井　智守男 , 伏見　一成 , 秋山　治彦 1巻73号 , 2018年4月 , pp.95-101

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はじめに

　スノーボードは1990年以降急速に普及し2016年には，参加人口は260万人にのぼる人気の高いウインタースポーツである^1）．一方でスノーボード外傷も増加したことで，当科においてもスキー場の多い奥美濃地域への医師派遣を行い，診療のみならず膨大な患者データをもとに各種外傷の特徴をまとめ報告してきた^2～16）．同時に，手術を要する多くの脊椎外傷例を当大学救命救急センターで受け入れ治療を行ってきた．本稿では，特に脊椎外傷に焦点を当てデータを抽出し，その特徴・治療について述べる．またプロテクター装着による予防の可能性についても検討する．

腰椎分離症治療のupdate 辰村　正紀 , 蒲田　久典 , 石本　立 , 奥脇　駿 , 平林　匠 , 山﨑　正志 1巻73号 , 2018年4月 , pp.102-107

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はじめに

　腰椎分離症は発育期の運動選手に好発する椎弓峡部の疲労骨折である．運動時に腰痛を伴うこともあるが，まったく痛みを伴わないため受診にいたらず，初診時にはすでに偽関節化しているという症例も散見される．受診にいたらない例も存在するため発生頻度には報告によりばらつきがあり，メタ解析による発生率は一般人口の3～7％，運動選手の7～21％とされている^1）．

　診断に関しては単純X線像を画像検査の主体としていた時代には，分離部に大きなgapが生じてから発見されるため早期の診断が困難であったと考えられる．現在のようにMRI撮像による骨髄浮腫を見出すようになってからは，骨折線が離開する前の骨髄浮腫のみの病態である分離前期でも診断が可能となり，早期より治療介入が可能となってきた．

　治療法は保存的治療を原則とする．報告により細部は異なるが，運動禁止を含む安静およびコルセット着用が標準的な治療となる．癒合率という点からみれば，ほかの部位の疲労骨折と比較すると保存的治療における治療成績は良好とはいえず，偽関節化する症例は少なくない．ひとたび偽関節化した分離部を癒合させるためには観血的な治療が必要である．

　本研究では当院における保存的治療の成績ならびに偽関節例に対して施行したsmiley face rod法^2）による分離部修復の治療成績を報告する．

成長期腰椎分離症のCT矢状断像による診断・治療神谷　光広 , 花村　俊太朗 , 若尾　典充 , 平澤　敦彦 , 出家　正隆 1巻73号 , 2018年4月 , pp.108-112

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はじめに

　腰椎分離症は成長期に発症する疲労骨折と考えられており，一般人には5～10％程度，高いスポーツ活動を行うグループでは10～20％の頻度で発生する^1）．腰椎分離症では10歳代に腰痛のためにたびたびスポーツ活動などが障害される一方で，その成人期の腰痛頻度は一般と同程度と長期の経過は決してわるくないことも報告されている^2）．疲労骨折の骨癒合のためには，スポーツ活動性の高い成長期にスポーツ活動を停止させるため，心身発育への影響も懸念される．できる限り早期での診断と，適切な判断により，スポーツ活動停止期間を短縮させることが治療上の重要な課題でもある．

　腰椎分離症の早期診断には発症部位である関節突起間部周囲の骨ストレス反応をMRIで検知することが有用である（図1）^3,4）．一方，関節突起間部の骨ストレス反応による疲労骨折を診断し，病期を分類して治療方針を決定し，骨癒合を判断するにはCTがゴールドスタンダードとされている^5）．しかし，CTは放射線曝露を受けるため，特に放射線感受性の高い成長期では最小限のCTで適切な診断と骨癒合の評価をすることが肝要である．従来腰椎分離症の病期分類ではCT横断像の形態から初期，進行期，終末期と分類されてきた．CT横断像は，椎間関節突起間部に沿って，骨折線に直交するように連続スライスするため，骨折線が腹側皮質骨のみの発症初期では診断が困難である^6）．また，CT横断像病期による骨癒合率は初期62～94％，進行期0～64％，終末期0％の骨癒合と報告されており，骨折線の形態によって判断するため，進行期の判断については検者により分類の違いが大きいと考えられる．Sairyoらは進行期をMRI T2画像の高輝度変化の有無でさらに2群に分けて高輝度あり60～64％，高輝度なし0～27％としており^7,8），MRIを組み合わせて骨癒合治療方針を決定することが必要としている．一方，現在の整形外科臨床において，一般の骨折の評価では容易に再構築されるようになったmulti-planar reconstruction（MPR）CT（冠状断像，矢状断像）や3 D画像が用いられるようになっている．腰椎分離症においても腹側骨皮質から背側皮質に向かって骨折線が進行するため，進行方向に平行スライスしたCT矢状断像は骨折線の進行程度を判断しやすく，骨折線の進行程度により骨折部の力学的な安定性を推察して，スポーツ活動復帰へのトレーニング内容，トレーニング強度を決定することにも有用と考えられる．

2．肩

胸鎖関節・肩鎖関節・肩関節脱臼に対するスポーツ復帰に向けた予防と治療森　大祐 , 馬谷　直樹 , 水野　泰行 , 船越　登 , 山下　文治 , 小林　雅彦 1巻73号 , 2018年4月 , pp.113-118

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はじめに

　肩鎖関節，肩関節脱臼はスポーツ外傷として比較的遭遇する疾患であり，胸鎖関節脱臼はめずらしいが，見逃してはいけない疾患である．これらの3脱臼は診断の後に，保存的治療を行うか手術的治療を行うかの判断を間違えなければ，良好な治療結果を収められることが多い．しかし，スポーツ選手で，目標が受傷前のレベルでのスポーツ復帰である場合，再発予防への取り組みは重要となる．その場合には，保存的治療と手術的治療の長所，短所を医師は十分に把握し，患者やその家族へのわかりやすい説明をすることは必須である．

　本稿では，胸鎖関節脱臼，肩鎖関節，肩関節脱臼の診断から，受傷前レベルへ復帰かつ再発予防の取り組みについて当院の取り組みを紹介する．

野球選手の肩関節超音波画像所見 -――posterosuperior impingement（PSI）の有無と後方関節窩・関節唇の形態鈴木　昌 , 筒井　廣明 , 西中　直也 1巻73号 , 2018年4月 , pp.119-124

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はじめに

　Posterosuperior impingement（PSI）^1）は投球動作のlate cocking phaseにおける外転外旋位（abduction and external rotation：ABER位）で上腕骨頭と後上方関節窩・関節唇が衝突し，その間で腱板が挟まれる現象であり，internal impingement^2）とも呼ばれている．成人野球選手におけるPSIの報告は以前より多数なされているが，関節鏡所見^2）やMR arthrography（MRA）による報告^3）がほとんどである．いずれも有用な検査ではあるが，関節内圧は非生理的であり，健側との比較は侵襲の大きさを考慮すると現実的ではない．また動態観察は関節鏡視下には可能であるが，MRAでは困難である．

　現在，運動器に対する超音波（ultrasonography：US）検査は，MRIを凌駕する分解能を有している．生理的な関節内圧下での動態撮影が可能で，健側との比較が容易であり，PSIの描出も可能と考えられる．しかしながらUSを用いた報告はわれわれが渉猟しえた限り一つのみであり^4），さらに野球選手を対象とした報告は見当たらない．

　われわれは野球選手におけるPSIの有無と，それに関与すると考えられる後方関節窩・関節唇の形態についてUSを用いて調査し，結果をMRAと比較・検討した．

アスリートにおける外傷性腱板疎部損傷に対する関節鏡視下手術の成績四本　忠彦 1巻73号 , 2018年4月 , pp.125-128

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はじめに

　腱板疎部（RI）は肩関節の緩衝部位であるとともに，抵抗減弱部位と考えられている．信原は，傷害によるこの部位の疾患を腱板疎部損傷（RIL）と報告した^1,2）．その後多くの報告がなされ，現在ではRILは，上関節上腕靱帯（superior glenohumeral ligament：SGHL）あるいは中関節上腕靱帯（middle glenohumeral ligament：MGHL）の損傷が本態と考えられている^3）．発症原因の40％は外傷であり，45％がスポーツおよびオーバーユースなどによる小外傷とされている．われわれは，アスリートにおける保存的治療に抵抗するRILに対し，関節鏡視下手術を行い良好な成績を得たので報告する．

3．肘

難治性上腕骨外側上顆炎における鏡視下手術前後のMRIによる画像評価と術後成績上原　大志 , 西中　直也 1巻73号 , 2018年4月 , pp.129-134

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はじめに

　難治性上腕骨外側上顆炎（外側上顆炎）の病態は，短橈側手根伸筋（extensor carpi radialis brevis：ECRB）起始部における腱付着部炎ではなく，組織学的には炎症細胞浸潤を欠く血管増生を伴う腱の変性・微小断裂であり，腱付着部症とされている^1）．保存的治療に抵抗する難治例に対して鏡視下にECRB起始部を掻爬する手術が近年行われ，良好な短期成績が報告されているが^2,3），術前後におけるECRB起始部の詳細な画像評価はなされていない．術前にECRB起始部の状態を把握することは手術適応，また患者への術前インフォームド・コンセントに有用である．また術後に掻爬した部位がどのように変化するのかは，今後の術式の改良や長期予後の予測に重要と考えられる．

　本稿では，鏡視下手術を施行した外側上顆炎のECRB起始部における術前後のMRI所見を評価し，さらにECRB起始部の再生状態と術後成績との関連性を検討したので報告する．

保存的治療が無効であった上腕骨内側上顆炎に対する観血的治療田鹿　佑太朗 , 鈴木　昌 , 松久　孝行 , 大澤　一誉 , 古屋　貫治 , 西中　直也 1巻73号 , 2018年4月 , pp.135-139

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はじめに

　上腕骨内側上顆炎（内側上顆炎）はゴルフ肘（golfer elbow），フォアハンドテニス肘と呼ばれ，肘の内側に痛みを生じるスポーツ障害として重要な疾患である．その病態は円回内筋・橈側手根屈筋間の腱線維起始部における腱の変性・微小断裂（angiofibroblastic tendinosis）であり，外側上顆炎と同様に腱付着部症（enthesopathy）とされている^1）．内側上顆炎は一般的に安静や投薬，ステロイド注射などの保存的治療で軽快するが，一部の症例で治療に難渋する場合があり，難治例の場合は観血的治療がすすめられる．微小断裂・変性がある病態に対し，不良肉芽を切除する手術は成績が良好とされる．Vangsnessら^2）によると内側上顆炎に対して手術的治療を行い，35例中34例（97％）において疼痛が緩和したと報告した．しかし，本邦ではまとまった論文は非常に少ない^3～5）．

　本稿では，保存的治療が無効であった内側上顆炎8例に対して観血的治療を行ったので，その術後成績を検討し報告する．

4．手・手関節

小学生・中学生・高校生野球選手における投球時の上肢のしびれと特徴中島　寛大 , 飯島　裕生 , 笹沼　秀幸 , 亀田　正裕 , 矢野　雄一郎 , 竹下　克志 1巻73号 , 2018年4月 , pp.140-143

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はじめに

　成長期野球選手の診療の現場で，投球時に生じる上肢のしびれの訴えにしばしば遭遇する．「しびれ」という症状は多くの場合，感覚鈍麻や異常感覚などの感覚障害を反映するが学会によっても定義が曖昧である．しかし日常診療では患者の主訴としてきかれるだけでなく，医療従事者側も「しびれ」を一つの症候と考えて診察をすすめていく．特に投球障害の診療においては「しびれ」の訴えが肘周囲の尺骨神経障害や胸郭出口症候群（thoracic outlet syndrome：TOS），手指の血行障害などの鑑別疾患を想起する一つのきっかけとなり，重要な訴えである．

　過去の報告では「しびれ」という症状に主眼をおいた報告はなく，投球時の上肢のしびれが発生する頻度は不明である．本研究の目的は小学生，中学生，高校生野球選手の各年代における投球時の上肢のしびれの有訴率やその特徴，主にしびれを生じる危険因子を調査することである．

骨性槌指陳旧例に対する鋼線締結法の治療成績森澤　妥 , 吉田　篤 , 高山　真一郎 1巻73号 , 2018年4月 , pp.144-147

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はじめに

　日常で突き指は頻繁に生じるスポーツ外傷である．受傷後早期に医療機関を受診すれば，骨性槌指，腱性槌指などの診断が得られ，保存あるいは手術により良好な結果が得られる．しかし，骨折ではなく突き指，打撲，捻挫と自己判断し，痛み・腫脹が改善せず医療機関を受診し，陳旧性骨性槌指と判明することがある．

　骨性槌指は新鮮例では良好な成績が得られるが，陳旧性の手術は難渋することが多い．

　筆者らは陳旧性骨性槌指に対して鋼線を用いた引き寄せ締結固定法を施行しており，本稿ではその治療成績を報告する．適応は ① 受傷後6～7週までで，石黒法を試みて整復されない症例，② 受傷後6～7週以降の症例，③ 石黒法術後の骨片の脱転症例としている．

5．膝

前十字靱帯再建術後リハビリテーション -――機能回復とスポーツ復帰宮崎　剛 , 坂本　拓己 , 鯉江　祐介 , 松峯　昭彦 1巻73号 , 2018年4月 , pp.148-153

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はじめに

　前十字靱帯（ACL）再建術後のスポーツ復帰にはさまざまな要因が関連しているが，その要因は身体的機能と精神的機能に大別できる．特に身体的要因としては，下肢筋力および片脚hop testなど下肢運動機能が影響していると報告されている^1）．McHughらは術後5週の大腿四頭筋筋力が，以降の膝関節運動機能予測の指標になるとしているが^2），単純な筋力だけではなくACL再建術後良好な膝関節機能の獲得には動作対称性，神経筋機能の獲得も重要である．

　本稿ではACL再建術後スポーツ復帰についての文献的考察に加え，当施設で行っているACL術後リハビリテーションプログラムとスポーツ復帰について述べる．

内側半月板後根断裂の診断と治療 -――診断率と手術手技の向上をめざして古松　毅之 1巻73号 , 2018年4月 , pp.154-158

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はじめに

　近年，中高年（50～60歳代）が手軽に楽しめるスポーツ活動として，ハイキング・登山の愛好家が増加している．一方で，ハイキング・登山では長時間の歩行や段差を超える動作を伴うことから，中高年期における膝関節の外傷・障害をきたす可能性もある．特に，中高年期の女性に好発するとされる内側半月板（medial meniscus：MM）の後方付着部における断裂（後根断裂）［posterior root tear：PRT］は，半月板の逸脱をはじめとするMM機能不全を引き起こし，膝関節軟骨の接触圧をMM全切除と同等にまで増大させることが知られている^1）．MMPRTを放置すると膝関節の退行性変化が急激に進行することから^2,3），MMPRTを早期に診断する必要がある．しかし，MMPRTは階段昇降・しゃがみこみ・短い距離をジャンプした際の着地など軽微な外力で発生することから，患者・医師ともに病状を軽視してしまう傾向があり，MMPRTの診断・治療の機会を逸しているものと考えられる．またMRIにおける特徴的な所見が報告されているにもかかわらず，MMPRTの存在が見逃されていることも多い^4～15）．さらに，MMPRTの診断時に膝関節軟骨変性が中等度以下である場合は，早期にMMPRTに対する経脛骨プルアウト修復術などを選択する必要があるが^5），技術的に高度であるという先入観からか，一般整形外科医には敬遠され，無為に保存的治療が継続される傾向がある．

　本稿では，中高年における膝関節病変として見逃すことのできないMMPRTの診断における注意点と関節鏡視下手術の詳細について概説する．

半月板損傷に対する縫合術吉田　勝浩 , 紺野　愼一 1巻73号 , 2018年4月 , pp.159-163

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はじめに

　半月板の機能は，軸圧に対するhoop stressの分散，荷重分散，shock absorberとしての軟骨へのストレス軽減^1,2），膝関節の潤滑^3）と栄養，安定化^4）などがあげられる．半月板を損傷，あるいは切除した場合には，これらの機能不全が生じ，膝関節に重大な影響を及ぼす．特にアスリートに生じた場合には，スポーツレベルの低下を余儀なくされるだけでなく，選手生命を脅かすことになりうる．半月板損傷に対する手術の目的は，半月板損傷に由来する症状の緩和だけでなく，半月板機能の回復も含まれる．これら二つの目的を同時に達成しうる治療法は，半月板縫合術である．本稿では，半月板温存のための半月板縫合術について詳述する．

伸展位から深屈曲位までの移植腱張力変化に基づいた内側膝蓋大腿靱帯再建術の術後成績片桐　洋樹 , 宗田　大 , 渡邊　敏文 , 堀江　雅史 , 宮武　和正 , 古賀　英之 1巻73号 , 2018年4月 , pp.164-168

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はじめに

　内側膝蓋大腿靱帯再建術（medial patellofemoral ligament reconstruction：MPFLR）は膝蓋骨不安定症に対する術式として過去20年間に広く行われるようになった．しかしながら，術後合併症として，再脱臼，再手術，膝屈曲制限，膝屈曲時痛，膝蓋大腿関節の変性などが報告されている．その発生率は報告により大きく異なり一定の傾向を認めない^1,2）．その原因としてMPFLRの手術手技にゴールドスタンダードはなく，大腿骨孔の位置，膝蓋骨側の固定位置，移植腱固定張力，固定時の膝屈曲角度などにおいて術式が多様であることがあげられる．特に大腿骨孔の位置とそれに伴う膝屈伸中の異常な移植腱張力変化はMPFLRの術後合併症に影響すると報告されている^3～5）．

　正常な内側膝蓋大腿靱帯（medial patellofemoral ligament：MPFL）は伸展位から屈曲60°まで等尺性を示し，60°を超える屈曲角度で張力は低下する^6）．一方，膝屈曲時にMPFL移植腱張力が増強する異常な張力変化を示せば，膝屈曲時痛，膝屈曲制限，変形性膝蓋大腿関節症，および移植腱の伸張，伸展位での移植腱張力の低下と再脱臼を起こす可能性がある．膝屈伸中の移植腱張力変化のコントロールは，術後合併症を回避するためのもっとも重要な因子の一つといえる．

　大腿骨孔の位置は移植腱張力変化に影響を及ぼすもっとも重要な因子であると，生体力学的研究およびシミュレーション解析により報告されている^7）．一般的に大腿骨孔の位置は解剖学的ランドマークに基づき作成されるが，その位置は一定確率で正常な位置から大腿骨孔がはずれて作成されているとの報告がある^8,9）．さらに膝蓋骨不安定症における大腿骨側付着部の解剖学的位置，適切な大腿骨孔の位置についての意見の一致をみていない．MPFLRにおいては解剖学的な位置ではなく適切な移植腱張力変化を示す個々の最適点を見出す必要がある．

　そこで，大腿骨孔の位置を伸展位から深屈曲位までの移植腱張力変化に応じて決定することにより術後合併症の発生率を下げられるとの仮説に基づき，当科では2011年3月以降，術中に移植腱張力パターンを確認して大腿骨孔を決定している（「Ⅰ．対象および方法」の項を参照）．本研究では，大腿骨孔の位置を移植腱張力変化に基づいて決定した現在のMPFLR（張力群）と，それ以前の術式（大腿骨孔の位置を解剖学的ランドマークで視診と触診で決定したMPFLR）［視診群］の術後成績を比較・検討した．

ジャンパー膝 -――膝蓋腱症大島　健史 , 中瀬　順介 , 土屋　弘行 1巻73号 , 2018年4月 , pp.169-174

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はじめに

　ジャンプ・ランニング動作の繰り返しにより，膝伸展機構に負担がかかり障害が生じる．膝伸展機構である大腿四頭筋腱膝蓋骨付着部，膝蓋骨，膝蓋腱（膝蓋骨付着部，実質部，脛骨付着部）に障害が生じうるが，広く知られている「ジャンパー膝」は膝蓋腱膝蓋骨付着部の膝蓋腱症（patella tendinopathy）であり，外傷性のものも含まれるが，一般的に慢性のオーバーユースによる障害を指す．治療の第一選択は保存的治療であるが，慢性化し膝蓋腱に器質的な変化が生じると手術が必要となる．手術による満足度は80～90％であるものの，復帰には5～6ヵ月を要するため^1），予防や発症早期の適切な保存的治療が重要である．そのためには危険因子を理解すること，膝蓋腱症の急性期（膝蓋腱炎：patella tendinitis），および急性期から慢性期（patella tendinosis）へと進行する病態を理解することが必要である．

Osgood-Schlatter病に対する運動器超音波診療中瀬　順介 , 高田　泰史 , 下崎　研吾 , 浅井　一希 , 土屋　弘行 1巻73号 , 2018年4月 , pp.175-178

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はじめに

　Osgood-Schlatter病は，当時放射線科医であった米国人のRobert B. Osgood^1）とスイス人外科医のCarl B. Schlatter^2）がそれぞれ1903年に発表した骨端症である．脛骨粗面部の圧痛，運動時痛などを主訴とし，成長期のスポーツ選手（男性では10～14歳，女性では8～12歳）に多く，約30％は両側性に発症する．Osgood-Schlatter病は発育期における急激な骨成長と筋・腱の成長バランスの不均衡に大腿四頭筋の反復牽引力や脛骨粗面部の力学的脆弱性などが加わり発症するといわれている．現在でも動物モデルは確立されておらず，詳細な病態は不明である^3）．

　従来は身体所見と単純X線像により診断し，治療を行ってきたが，漫然としたスポーツ活動の制限やストレッチ指導など，われわれ整形外科医にできることは限られていた．近年，運動器領域における超音波診断装置の技術向上により，表在組織を鮮明に観察することが可能になり，Osgood-Schlatter病の病態解明，診断や治療法の確立に寄与している．

　本稿では，これまでにわれわれが行ってきた臨床研究とこれらをもとに考案したOsgood-Schlatter病の超音波分類と治療法について解説する．

Suture bridge法を利用した膝伸展機構の再建藤巻　太郎 , 萩野　哲男 , 落合　聡司 , 千賀　進也 , 山下　隆 , 芦沢　知行 , 辰野　力人 , 波呂　浩孝 1巻73号 , 2018年4月 , pp.179-182

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はじめに

　SpeedBridge double row techniqueはArthrex Japan社（東京）のSwiveLockと高分子ポリエチレンテープであるFiberTapeを用いて行う縫合術であり，主に腱板やアキレス腱付着部で使用される（図1）．

　脛骨粗面裂離骨折とOsgood-Schlatter病後遺症の2例に対しSpeedBridge double row techniqueを利用した治療を行い，良好な成績を得たので報告する．

膝離断性骨軟骨炎における鏡視下骨釘移植術の有用性と限界花田　弘文 , 原　道也 , 藤原　明 , 武田　研 , 佐伯　和彦 , 山本　卓明 1巻73号 , 2018年4月 , pp.183-190

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はじめに

　離断整骨軟骨炎（osteochondritis dissecans：OCD）は，関節において限局的に関節軟骨や軟骨下骨組織が母床から剥離する疾患である．近年，成長期のスポーツにおける運動量の増加は発達途上にある関節軟骨に障害をもたらすリスクを高くしている．膝関節におけるOCDは10万人あたり20人前後と報告されており，発症率は見過ごすことができないと考えられる．OCDを放置すると将来的に変形性膝関節症を引き起こす可能性が高く，青壮年期や高齢期になりロコモティブシンドロームや運動器不安定症につながるリスクがある．それゆえに正確な診断および早期の適切な治療を行う必要性がある．

　われわれは，保存的治療が無効なOCDの症例に対して鏡視下骨釘移植術を施行し良好な術後成績を報告してきた^1～3,6）．しかしながら，鏡視下骨釘移植術を予定しながら，関節鏡所見で分解進行期のため良好な整復を得ることができず，術中に骨軟骨移植術への変更を余儀なくされた症例もある^4,5,7）．本稿では，スポーツ選手のOCDに対する鏡視下骨釘移植術の有用性と限界について述べる．

膝離断性骨軟骨炎に対する手術的治療およびスポーツ復帰水野　泰行 , 小林　雅彦 , 馬谷　直樹 , 船越　登 , 山下　文治 1巻73号 , 2018年4月 , pp.191-196

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はじめに

　膝離断性骨軟骨炎（osteochondritis dissecans：OCD）は骨端線閉鎖前後に発症する軟骨直下の骨壊死により病巣部軟骨が分離・遊離状態となる疾患で，原因としては外傷説が有力である．治療は保存的治療と手術的治療があり，骨端線閉鎖の有無，病期などによって選択される．

　当院において手術的治療を行ったOCD例について，発症・病態・手術方法・術後経過（特にスポーツ復帰）を検討した．

膝骨軟骨病変に対する自家骨軟骨移植術後のスポーツ復帰小林　雅彦 , 水野　泰行 , 馬谷　直樹 , 船越　登 , 森　大祐 , 木崎　一葉 , 山下　文治 1巻73号 , 2018年4月 , pp.197-199

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はじめに

　膝骨軟骨病変に対する治療法としては，骨髄刺激療法（あるいは骨穿孔術），骨軟骨移植術（osteochondral autogenous transfer：OAT），自家培養軟骨移植術などがある．OATは2cm²程度までの，比較的小さな骨軟骨病変が適応となり，病変部を硝子軟骨で最初から置換しうることが最大の特徴である．また，骨壊死病変のような軟骨のみならず軟骨下骨まで病変が及ぶ場合にも，その両者を同時に置換できることもそのメリットである．対象疾患として膝軟骨損傷，離断性骨軟骨炎，骨壊死などがあげられる．

　膝骨軟骨病変に対するOAT後の臨床成績は比較的良好であるが^1,2），スポーツ復帰については不明な点が多い．本研究の目的は，OAT後のスポーツ復帰について調べることである．

6．下　腿

下腿疲労骨折における治療期間奥平　修三 , 瀬戸口　芳正 , 松田　秀一 1巻73号 , 2018年4月 , pp.200-204

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はじめに

　下腿はスポーツに伴う疲労骨折の頻度が高い部位とされ，陸上競技や軍隊に関する報告が多くみられる．その対策としてリスク因子の認識とリスクの修正（modification）が必要となる．現在までに，報告されているリスク因子には無月経，低骨密度^1）があるが，競技レベルや治療期間がリスク要因となるかに関する報告は少ない．日本陸上競技連盟^2）は2014年インターハイ全国大会とその予選（1地区大会）による調査を行い，すね（下腿）の疲労骨折は全国大会17.4％，1地区大会22.9％と報告しているが，リスク要因に関しては報告されていない．

脛骨・腓骨骨幹部疲労骨折の診断と治療大西　純二 1巻73号 , 2018年4月 , pp.205-210

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はじめに

　走種目において疲労骨折は下腿に好発し，陸上長距離選手では脛骨が46％，腓骨が5％と両者で全体の半数以上を占める．特徴的な疲労骨折に脛骨，腓骨各々に疾走型，跳躍型と命名されているが，その認識には誤解もある．これらの診断・治療には各々の特徴の理解が必要であり，まず疾走型の概念を明確にする必要がある．そのためには，典型的な疾走型である陸上長距離選手の疲労骨折の分析をするのが最適である．

　本稿では，筆者の経験した陸上長距離選手の疲労骨折を検討し，疾走型の概念を確立したうえで診断と治療について詳述する．

7．足・足関節

アスリートにおけるアキレス腱断裂に対する手術的治療の成績四本　忠彦 1巻73号 , 2018年4月 , pp.211-215

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はじめに

　アキレス腱断裂の60～80％がスポーツ中の受傷であり，好発年齢は30～40歳代といわれている^1）．一般的には保存的治療でも良好な成績が報告されているが，固定療法より早期運動療法が有用であるとの報告が多い^2）ことから，より早い競技復帰には早期運動療法を許容できる治療法が重要であることは間違いないと考える．アスリートの場合，早期の競技復帰を望むケースが多いため，また保存的治療より手術的治療の再断裂率が低い^3,4）ことからも，手術的治療が選択される機会が増えている．

　われわれも，早期競技復帰を希望し，術後に早期運動療法を行ううえでの注意を十分に守れるアスリートに対しては，手術と早期運動療法を行い，良好な成績を報告してきた^5～7）．本研究の目的は，アスリートにおけるアキレス腱断裂に対する手術的治療の成績を報告し，その有用性を明らかにすることである．

腓腹筋筋膜を用いて再建を行った陳旧性アキレス腱断裂およびアキレス腱再断裂の治療成績酒井　康臣 , 中島　浩敦 , 藤田　友樹 , 高津　哲郎 , 金村　徳相 1巻73号 , 2018年4月 , pp.216-219

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はじめに

　アキレス腱断裂は日常よくみられる外傷で，新鮮例は保存的治療および手術的治療で良好な成績が得られている．しかし，陳旧例に遭遇することはまれで報告も少ない．本稿では陳旧性アキレス腱断裂およびアキレス腱再断裂に対して行った有茎腓腹筋膜弁による再建術の治療成績を報告する．

トップアスリートのos subtibialeを合併した足関節挫傷に対する治療 -――経験と文献的考察福田　誠 , 白木　隆之 1巻73号 , 2018年4月 , pp.220-223

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はじめに

　われわれは，トップアスリートのos subtibialeを合併した足関節挫傷に対して治療およびリハビリテーションを行った経験をした．治療期間中の経過を報告し，参考文献とともに考察する．

バレエダンサーの三角骨傷害平石　英一 , 池澤　裕子 , 宇佐見　則夫 1巻73号 , 2018年4月 , pp.224-230

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はじめに

　三角骨は距骨の二次骨化中心として距骨後方に発生し，骨の成熟に従い距骨体部と癒合し後外側結節となるものが多いが，そのまま骨性に癒合せず足関節単純X線側面像で三角形を呈するものをいう．発生頻度は最大で約13％^1），両側例はそのうち約50％とされている．元来無症状であるが，捻挫などの外傷を契機として^2），あるいは，バレエ^3），サッカー^4）など足関節の底屈の繰り返しによる使い過ぎでしばしば疼痛の原因となる^2～4）．近年では，足関節の底屈強制で足関節後方に疼痛を惹起する病態を足関節後方インピンジメント症候群（posterior ankle impingement syndrome：PAIS）と総称し議論がなされているが^2～7），三角骨による傷害がもっとも多い^2～5）．

　本稿では，手術例を中心にX線やMRIなどの画像所見と手術所見を対比し，一般に三角骨傷害として疼痛を惹起する骨性インピンジメントの病態について検討し，術後疼痛の残存や可動域（ROM）制限などの成績不良例の要因にも考察を加えた．

スポーツに起因する外脛骨障害の治療大橋　秀基 , 雑賀　建多 , 尾﨑　敏文 1巻73号 , 2018年4月 , pp.231-234

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はじめに

　外脛骨障害は外来診療において一般的に遭遇するスポーツ障害の一つである．10～15歳に好発し，一定期間の局所安静や骨成長の停止とともに自然治癒することが多いが，スポーツ復帰を希望する患者の治療には難渋することが少なくない．

　本稿ではスポーツ障害としての外脛骨障害に対する治療について，手術的治療を中心とした文献レビューおよび当院における治療経験を述べる．

基本情報

別冊整形外科
1巻73号
(2018年4月発行)

電子版ISSN：2433-4316 印刷版ISSN：0287-1645 南江堂

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スポーツ傷害の予防・診断・治療 Ⅰ．総 論

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3．画像診断

4．新しい治療機器・薬剤

スポーツ傷害の予防・診断・治療 Ⅱ．部位別各論

1．脊 椎

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