小児科診療 88巻13号 (2025年4月発行)

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特集　これからのガイドラインの読み方，使い方

序文大石　公彦 , 鹿島田　健一 88巻13号 , 2025年4月 , pp.iii-iii

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　われわれ小児科医が日常の診療において，すべての疾患に対するガイドラインを詳細に把握し，その改定時期まで常に最新の状態に保つことは容易ではない．特に，川崎病，尿路感染症，頭部外傷，アレルギーなど，小児科外来や入院診療で頻繁に遭遇する疾患に関しては，それぞれのガイドラインを適切に理解し，実践に活かすことが求められる．しかし，多忙な臨床現場においては，時間やリソースが限られているのが現実である．

Ⅰ．ガイドラインのつくり

扉 88巻13号 , 2025年4月 , pp.1-1

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Mindsってなに？―Mindsガイドラインライブラリが提供する診療ガイドライン作成支援コンテンツ― 佐藤　康仁 88巻13号 , 2025年4月 , pp.2-8

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Summary

■Mindsでは診療ガイドラインの作成支援，評価選定・公開，活用促進を実施している．

■Mindsに関する情報はMindsガイドラインライブラリを通じてウェブ上に公開している．

■Minds内にはMinds Tokyo GRADE Centerが設立されている．

■Minds診療ガイドライン作成マニュアルはわが国におけるガイドライン作成方法を提案している．

■Mindsでは診療ガイドラインの国際的な評価ツールであるAGREEの日本語訳を公開している．

診療ガイドラインができるまで石井　智弘 88巻13号 , 2025年4月 , pp.9-13

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Summary

■診療ガイドラインは研究によるエビデンスのみならず，臨床を取り巻く環境，患者の希望や価値観，臨床家の専門性などの要素をふまえて作成される．

■診療ガイドラインはMindsないしGRADEなどの確立したアプローチに従って，精緻なプロセスで作成されるべきものである．

■小児領域ではエビデンスレベルの高い研究が少ないため，作成者間でコンセンサスを確立し，エビデンスが不十分な領域でも，公平かつ柔軟に推奨を作成する．

重要臨床課題とクリニカルクエスチョン夏目　淳 88巻13号 , 2025年4月 , pp.14-17

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■日本医療機能評価機構が運営しているMindsが診療ガイドラインのデータベース構築や作成指針の提示を行っている．

■本稿はMindsの提示するガイドライン作成の手引き，マニュアルを参考に執筆した．

■診療ガイドラインのクエスチョンはフォアグラウンドクエスチョン（前景疑問，クリニカルクエスチョン〔CQ〕）とバックグラウンドクエスチョン（背景疑問，BQ）に分けられる．

■CQは重要臨床課題に基づいて，その構成要素を抽出し疑問文の形式で表現される．

■CQの構成要素はPICOの形で定型化される．

■1つの重要臨床課題から複数のCQが作成される場合もある．

■CQのアウトカムの重要性を1～9点の点数をつけて評価する．

■重要臨床課題やCQの決定にはあらゆるステークホルダーが参加したパネル会議が必要である．

システマティックレビューってなに？奥田　雄介 , 石倉　健司 88巻13号 , 2025年4月 , pp.18-24

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■ガイドラインにおけるシステマティックレビューは，臨床的疑問に推奨を提供するための根幹になる行程である．

■臨床的疑問の構造化からエビデンス総体の評価までの段階的プロセスであり，複数の専門家により系統的に行われる．

■システマティックレビューのプロセスを理解することは，診療現場においてガイドラインを利用したより質の高いEBM実践につながる．

エビデンスレベルが表すこと西山　将広 88巻13号 , 2025年4月 , pp.25-31

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Summary

■ガイドラインの推奨文には「エビデンスの確実性」と「推奨の強さ」の記載がある．

■エビデンスレベルは臨床研究の信頼性を表しており，「エビデンスの確実性」の根拠となる．

■エビデンスレベルは，メタ解析，ランダム化比較試験，非ランダム化比較試験，コホート研究，症例対照研究，記述研究，専門家の意見，の順に高い．

■重要臨床課題でも患者データに基づく報告がない場合も多く，記述研究（症例報告，ケース・シリーズ）を積み重ねることが，将来のガイドライン作成につながる．

推奨グレードはどう臨床に結びつく？川井　正信 88巻13号 , 2025年4月 , pp.32-37

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Summary

■推奨は患者，医師等の意思決定を支援するものである．

■推奨の適切な利用により，患者アウトカムの向上につながり得る．

■推奨は，個々の患者の個別性・多様性にあわせ使用する．

■推奨は，エビデンスの確実性のみでなく，益と害のバランスなどを含め総合的に判断される．

■希少疾患の場合など，既存のエビデンスで推奨が決められない場合，エキスパートオピニオンによるコンセンサスメソッドを用いることがある．

臨床から医療行政まで中山　健夫 88巻13号 , 2025年4月 , pp.38-45

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Summary

■診療ガイドラインは臨床から医療行政まで幅広く活用されているが，そのためには適切なEBMの理解が欠かせない．

■国内では日本医療機能評価機構Mindsが診療ガイドラインの作成・普及・適正利用の拠点となっており，日本医学会連合診療ガイドライン委員会とも連携して活動している．

■診療ガイドラインの推奨と保険適用との関係は，単純な対応ではない．

■診療ガイドラインが限られた資源のなかでの最良の医療の実現に向けて，臨床家と患者の意思決定を支え，社会からの信頼の構築に役立つことが期待される．

社会の視点から考える診療ガイドライン～患者・市民参画（PPI）を診療ガイドライン策定にどう取り入れるか～渡部　沙織 , 武藤　香織 88巻13号 , 2025年4月 , pp.46-50

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Summary

■診療ガイドラインの策定のプロセスにおいて，患者や家族，市民の意見を聞きその視点を取り入れる患者・市民参画（PPI）を導入することは，ガイドラインの社会に対する透明性と信頼性の基盤を構築し，専門家が見落としてしまうリスクやニーズを拾い上げてガイドラインの質を向上させることにつながる．

■本稿では，診療ガイドライン策定の際のPPIの実践に関して，国内外の状況を概観するとともに，PPIの際の利益相反（COI）の考え方についても現況を整理する．

法的にみたガイドラインの重み大磯　義一郎 88巻13号 , 2025年4月 , pp.51-55

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■過失の有無の判断基準となる医療水準は，医師の専門性や医療機関の特性等を考慮して総合的に判断される．

■そのなかでも添付文書は医薬品の危険性に関する最も重要な情報源として位置づけられ，これに反する使用は過失が推定される．

■診療ガイドラインでは過失の推定まではされないが，医療水準判断において裁判所が重視している資料である．

■診療ガイドラインに反した診療をしたからといって直ちに過失がみとめられるわけではなく，当該診療につき合理的理由がみとめられれば過失が否定されることから過度な委縮は不要である．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える

扉 88巻13号 , 2025年4月 , pp.57-57

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Ⅱ．国内のガイドラインから考える　総論

診療ガイドラインの成り立ちを考える鹿島田　健一 88巻13号 , 2025年4月 , pp.58-63

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Summary

■診療ガイドラインは，医療利用者と提供者の意思決定を支援するために，診療上に，益と害のバランスを勘案して，最適と考えられる推奨を提示する文書である．

■その歴史はエキスパートオピニオンからEBM（科学的根拠に基づく医療）への移り変わりでもある．

■最も重要な点として中立性とその担保であり，その1つとしてCOIの開示は必須である．

■医療を支える基盤をなすと同時に，医療のあり方そのものの縮図でもある．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　一般

頭部外傷治療・管理のガイドライン第4版刈部　博 , 成澤　あゆみ 88巻13号 , 2025年4月 , pp.64-70

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Summary

■頭部外傷治療は，低酸素や低血圧，頭蓋内圧亢進等による二次性脳損傷の軽減を目的とする．

■頭部外傷ガイドラインは，日本頭部外傷データバンクを基礎に，臨床研究結果やエキスパートの意見を十分に取り入れることにより標準化された臨床指針である．

■わが国におけるガイドライン遵守率は高く，治療成績も向上している．

■小児頭部外傷関連のガイドラインは，おもに小児重症頭部外傷を診療対象とし，病院前救護・搬送基準・初期診療・ICU管理・虐待による頭部外傷の項目からなる．

けいれん性てんかん重積状態菊池　健二郎 88巻13号 , 2025年4月 , pp.71-76

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■けいれん性てんかん重積状態は，小児救急の現場において迅速かつ適切な対応が求められる．

■病院外治療（病院前治療）ではミダゾラム口腔用液が有用で，病院内治療においても静脈ルートが確保できない場合に有用である．

■病院内治療での第1選択薬としてベンゾジアゼピン系薬剤であるミダゾラム，ロラゼパム，ジアゼパムの3薬があり，いずれも発作停止効果は同等であるが，ジアゼパムは呼吸抑制の懸念がある．

熱中症三宅　康史 88巻13号 , 2025年4月 , pp.77-82

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■熱中症の診療に関するガイドラインは2015年に続き2024年7月に最新版が公表された．

■診療ガイドライン2015は，医療者を含む一般市民，マスコミ，行政関係者に啓発を兼ねて作成された．

■診療ガイドライン2024は，重症熱中症を診療する医療者向けに作成された．

■最大の変更点は2015版Ⅲ度熱中症を，新たに2024年度版のⅢ度と同Ⅳ度に分割したことである．

■その目的はⅣ度熱中症をactive coolingにより短時間で確実に冷却し予後改善をはかることにある．

咳嗽吉原　重美 88巻13号 , 2025年4月 , pp.83-90

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Summary

■小児咳嗽疾患の治療法を中心にクリニカルクエスチョン（CQ）とエビデンスレベルに基づく推奨グレードを作成した．

■的確な治療を行うために確定診断のすすめ方として，急性咳嗽，遷延性咳嗽，慢性咳嗽，救急外来でみる咳嗽の4つの鑑別診断フローチャートを作成した．

■実地臨床での適用可能性や妥当性を客観的に評価するため，本ガイドライン作成にかかわっていない咳嗽診療の関連学会を代表する専門家（日本外来小児科学会，日本呼吸器学会，日本小児耳鼻咽喉科学会，日本咳嗽学会）に外部評価を依頼した．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　感染/呼吸器

インフルエンザ天羽　清子 88巻13号 , 2025年4月 , pp.91-98

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Summary

■毎年更新されているため，インフルエンザシーズン前に，日本小児科学会ホームページに掲載されている「インフルエンザ治療・予防指針」に目を通しておく．

■入院症例には全例，抗インフルエンザ薬の使用を推奨する．

■バロキサビル　マルボキシルの使用の推奨が変更された．

■ラニナミビル吸入懸濁液の使用の推奨が変更された．

■弱毒経鼻生インフルエンザワクチンの使用が可能になった．

RSウイルス呼吸器感染症森岡　一朗 88巻13号 , 2025年4月 , pp.99-105

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Summary

■2019年4月に『日本におけるパリビズマブの使用に関するコンセンサスガイドライン』が公表されたが，これは，全体像を総論的に網羅することが目的であった．

■日本小児呼吸器学会と日本新生児成育学会により，Respiratory syncytial（RS）ウイルスの呼吸器感染症に特化したガイドラインが必要と考え作成された．

■『小児RSウイルス呼吸器感染症診療ガイドライン2021』は，予防・治療法に絞り6つのクリニカルクエスチョンが作成された．

■『Minds診療ガイドライン作成マニュアル2017』に準じてエビデンスレベルに基づいた推奨が決定された．

呼吸器感染症新庄　正宜 88巻13号 , 2025年4月 , pp.106-112

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Summary

■世界初の小児呼吸器感染症診療ガイドラインで，4回目の改訂版（2022）．

■内容面：検査・診断の進歩，百日咳や膿胸の新知見，COVID-19情報．

■編集面：Minds準拠WEBでの更新版が入手可能．

■Mindsの評価を受け，次の更新に反映．

急性中耳炎林　達哉 88巻13号 , 2025年4月 , pp.113-118

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Summary

■年齢，症状，鼓膜所見のスコア合計点から軽症，中等症，重症に分類する．

■軽症例は抗菌薬治療を行わず3日後に鼓膜所見を評価する．改善が得られなければ抗菌薬治療を実施する．

■中等症・重症は抗菌薬治療の対象とする．

■第１選択抗菌薬はアモキシシリン（高用量）とする．

■第１選択薬の効果を3～5日後に評価し，改善が得られなければ第２選択抗菌薬への変更を検討する．

■抗菌薬の変更時の参考にするため初診時に細菌検査を実施する（耳漏・鼻咽腔ぬぐい液）．

『エビデンスに基づいた子どもの腹部救急診療ガイドライン2017』　第Ⅰ部　小児急性胃腸炎診療ガイドライン上村　克徳 88巻13号 , 2025年4月 , pp.119-124

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Summary

■脱水症の重症度判定は，体重減少率（%）よりもバイタルサイン・身体所見を含めた総合評価を用いる．

■急性胃腸炎に伴う軽度～中等度脱水症治療では経口補水療法が第1選択である．

■適切な経口補水液の3条件は，①適切なナトリウム濃度（40～75mEq/L），②ナトリウム・グルコースモル比1：1～2，③低浸透圧（＜280mOsm/L），である．

■ORTによる脱水是正後，可及的速やかに通常濃度（13%）の人工乳や年齢相応の通常の食事を再開する．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　消化器

難治性下痢症診断の手引きについて位田　忍 88巻13号 , 2025年4月 , pp.125-129

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Summary

■難治性下痢症は乳幼児において2週間以上続く下痢をきたす疾患である．

■乳幼児の日常診療において2週間以上遷延する下痢をみた場合，臨床的にまず①脱水の改善と，電解質およびアシドーシスの補正を行う．②問診で，感染症，および食べ物について問い合わせる．

■そのうえで便の性状をみて，『難治性下痢症診断の手引き』の「診断アルゴリズム」を使って症状と検査データをみて診断をすすめていく．

便秘羽鳥　麗子 88巻13号 , 2025年4月 , pp.130-138

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■慢性機能性便秘症は，子どもの心身の発達や社会生活にも影響を及ぼすことがある．

■おもな病態は，硬い便を排泄する際の痛みを回避するために，排便を我慢するようになることである．

■診療の第一歩は，「便秘の悪循環」について患児と家族に十分に説明し，理解を得ることにある．

■治療では，「便塊除去」と「維持治療」を明確に分けて診療にあたることが重要である．

■改訂版ガイドラインでは，便秘症治療薬の適用拡大や投与基準の明確化などが期待されている．

腸重積症平田　倫生 88巻13号 , 2025年4月 , pp.139-146

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■腸重積症は小児の急性腹部救急で迅速診療が必要な重要な疾患である．

■改訂第2版では最新エビデンスの再検討から超音波診断・治療の重要性が強調された．

■ロタウイルスワクチン接種後の腸重積症の発症リスクを詳細に評価している．

■非観血的治療法は超音波下整復が主流になりつつある．

■医療の地域間格差の是正も診療ガイドラインの役割である．

虫垂炎川瀬　弘一 , 内田　正志 , 草川　功 88巻13号 , 2025年4月 , pp.147-153

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Summary

■わが国では人口1万人に対する年平均虫垂切除数は，10～14歳では男子13.2人，女子8.5人と最も高かった．

■虫垂炎のスコアリングは虫垂炎診断に用いることは困難で，画像検査など二次評価が必要かの判断に使用できる．

■虫垂炎の画像診断において，CTは放射線被曝の問題があり，原則として超音波検査を第1選択とする．

■腹腔鏡下虫垂切除術は「行うよう勧められる．中等度の根拠があり，臨床上有効性が期待できる」とした．

■小児腫瘤形成性虫垂炎に対するinterval appendectomyは「行ってよい．科学的根拠に乏しいが，臨床上有効である」とした．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　アレルギー

アトピー性皮膚炎山本　貴和子 , 大矢　幸弘 88巻13号 , 2025年4月 , pp.154-162

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Summary

■『アトピー性皮膚炎診療ガイドライン2024』（2021からおもに新薬などを追加，大幅変更なし）を活用する．

■基本の治療は外用療法で，ステロイド外用薬に変更はない．寛解増悪をくり返す症例や中等症以上では寛解維持期にはプロアクティブ療法を行う．

■全身性の分子標的薬が販売されているが，まずは外用治療の見直し，患者教育を行う．外用療法がしっかり併用できない限り，これらの薬剤の出口戦略は困難となる．

喘息長尾　みづほ 88巻13号 , 2025年4月 , pp.163-171

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■JPGL2023では，CQが充実し，最新のエビデンスに基づく知見が得られている．

■治療ステップ5の追加治療として生物学的製剤の選択肢が拡充した．

■思春期・青年期の喘息について，個別性に対応した移行期支援が必要である．

食物アレルギー診療ガイドライン2021 伊藤　浩明 88巻13号 , 2025年4月 , pp.172-179

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食物アレルギー診療ガイドライン2021は，

■成人発症の食物アレルギーを含み，病型分類と病態分類を明確にすることを試みている．

■治療法の推奨よりも，食物アレルゲンに関する教科書的な記載に多くのページを割いている．

■発症予防として，乳児期早期の湿疹コントロールと，抗原の早期摂取について詳しい情報が記載されている．

■食物経口負荷試験と耐性獲得を目指す食事指導について，医療機関の選択も含めた一連の流れを示している．

■経口免疫療法については，一般診療としては推奨しないという慎重な姿勢を示している．

新生児・乳児食物蛋白誘発胃腸症宮沢　篤生 88巻13号 , 2025年4月 , pp.180-186

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Summary

■おもに牛乳タンパク摂取後に発症する消化器症状を主体としたIgE非依存性食物アレルギーである．

■症状は非特異的であり，消化器疾患，代謝疾患，感染症などとの鑑別診断が重要である．

■末梢血好酸球，便粘液好酸球検査，ALSTなどの補助診断検査に加えて，除去試験・負荷試験の結果から診断する．

■難治例に対する内視鏡検査や粘膜組織検査は専門施設での実施が望ましい．

■治療は抗原除去と適切な栄養管理が基本であるが，急性期の重症例・難治例では全身性ステロイド投与を考慮する．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　内分泌代謝

小児・思春期糖尿病コンセンサスガイドライン2024 菊池　透 88巻13号 , 2025年4月 , pp.187-194

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■小児・思春期糖尿病の治療は，血糖コントロール，合併症の抑制のみならず，健全な心身の成長発達，自立に向けての支援など，特別な知識と技術をもとにした全人的な対応が必要である．

■1型糖尿病診療では，持続皮下インスリン注入療法と持続血糖モニターが普及した．最近は，インスリンポンプと持続血糖モニターを用いたautomated insulin delivery療法が使用できるようになった．

■学校教職員が，低血糖治療のためのグルカゴン点鼻粉末剤を使用できるようになった．

■近年，糖尿病に関連する医療器機と薬剤は，年単位で進歩しており，ガイドラインの改訂が追い付かない状態である．したがって，ガイドラインだけにとらわれることなく，より最新の情報も参考に診療すべきである．

■スムーズな移行期医療のためには，糖尿病サマーキャンプの参加が望ましい．

甲状腺機能亢進症南谷　幹史 88巻13号 , 2025年4月 , pp.195-202

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■小児ではプロピルチオウラシル（propylthiouracil：PTU）による重篤肝障害の発症が多いため，使用する際は十分に説明し，同意を得たのち，慎重に投薬する．

■メチマゾール（MMI，わが国ではチアマゾール）はPTUに比べて，治療効果と副作用の点で優る．

■MMI中等量治療量を採用することが，安全でかつ有効であり，MMI大用量治療量を用いても，治療効果は増大せず，副反応が増大するのみである．

■MMI長期内服継続療法では比較的高い寛解率が得られる．

■¹³¹I内用療法は18歳未満では「慎重投与」，5歳未満では「原則禁忌」である．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　新生児

新生児の蘇生細野　茂春 88巻13号 , 2025年4月 , pp.203-211

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Summary

■NCPR^®は国際蘇生協議会から出されるCoSTRに基づいたわが国の医療事情にあわせ，5年ごとに改訂される新生児蘇生法で最新版は2020年改訂版である．

■周産期医療従事者はNCPR^®講習会を受講し標準的な新生児蘇生法を習得して実践すべきである．

■すべての分娩には新生児担当のNCPR^®認定者を配置すべきである．

■日本救急蘇生ガイドラインに基づく新生児蘇生テキストはNCPR^®プロバイダー向け講習会受講者の標準テキストである．

NICUにおける痛みのケアガイドライン内田　美恵子 88巻13号 , 2025年4月 , pp.212-218

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■新生児は成人と比較して痛みを感じやすい．

■新生児期のくり返される痛み経験は神経学的発達に悪い影響を与える可能性が高い．

■新生児医療にかかわる4学会の医師・看護師が痛みのおもに「ケア」について検討した．

■言葉を発しない新生児の権利を擁護し，専門的知識で痛みを評価しながらケアを行う．

■2025年改訂版は，処置痛だけでなく術後痛，持続痛・慢性痛についても検討している．

C型肝炎母子感染小児の診療ガイドライン乾　あやの 88巻13号 , 2025年4月 , pp.219-223

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Summary

■母子感染の診断は，生後3～12か月に3か月以上あけて2回以上のHCV-RNA検査と生後18か月以降のHCV抗体検査を行う．

■C型肝炎ウイルス母子感染が成立した小児においては，その後20～30%の割合でウイルスが自然消失する．

■母子感染例を診断，経過観察，適切な治療時期を判断するために肝機能検査（AST/ALT）を最低でも年1回行うことは重要である．

■3歳以上のC型肝炎母子感染例では，DAA製剤の投与でHCV-RNA排除を目標とする．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　神経

『幼児吃音臨床ガイドライン第1版』について森　浩一 88巻13号 , 2025年4月 , pp.224-232

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■吃音は幼児の1割程度に発症し，治療施設の予約は大変取りにくい．自然治癒率が高いため，一般医家では様子見の指示のみで終了になることも多いが，適切な対応方法や予後の説明がないと保護者が不安になり，治療が必要になっても再診しないなどの問題が生じ得る．

■『幼児吃音臨床ガイドライン』では，高い自然治癒率を活かすために合理的な範囲で直接介入を待機することを推奨し，待機中，軽度例については一般医家にも経過観察を分担いただければ，治療施設の負担を軽減し，できるだけ多くの患児が適切な医療を受けられるようになると期待される．

■保護者に直接配布できる説明資料を添付する等，一般の医療専門職も利用しやすいよう配慮した．

熱性けいれん金村　英秋 88巻13号 , 2025年4月 , pp.233-241

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■「熱性けいれん（熱性発作）」へ用語改訂が行われた．

■熱性けいれん重積状態が薬物治療の開始を考慮すべき状態（t1：5分以上）と長期的後遺症に注意すべき状態（t2：30分以上）の2段階に定義された．

■単純型熱性けいれんではジアゼパム坐薬による発作予防をルーティンに行う必要はない．

■医療現場の実情や患者家族の心理的不安を加味して対応を行うことが求められる．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　腎臓

夜尿症内藤　泰行 , 安食　淳 , 浮村　理 88巻13号 , 2025年4月 , pp.242-248

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■『夜尿症診療ガイドライン2021』には，エビデンスに基づいた各々のアルゴリズムが示され，これに従って診療をすすめることが推奨される．

■夜尿症診療は，昼間尿失禁を伴う非単一症候性夜尿症と夜尿だけの単一症候性夜尿症に分けて考え，非単一症候性夜尿症ではまず昼間の症状の治療に取り組む．

■夜尿は子どものみならず世話をする保護者の生活の質にも負の影響をもたらし，適切な治療によりその影響は改善されることが知られており，本人と保護者が治療を希望する場合には積極的に取り組むことが推奨される．

ネフローゼ濱田　陸 , 郭　義胤 , 丸山　彰一 , 石倉　健司 88巻13号 , 2025年4月 , pp.249-259

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■小児特発性ネフローゼ症候群の診療ガイドラインが2020年に改訂され，2022年に補遺が作成された．

■今回の改訂ガイドラインは『Minds診療ガイドライン作成の手引き2014』に準拠しており，システマティックレビューが行える事項のみCQ形式とし，より正確な記載とするためにCQ形式と記述形式の混在する形式となっている．

■内容面では，「初発時のプレドニゾロン投与方法」「難治性ネフローゼ症候群に対するリツキシマブ治療」についての新たなエビデンスが記載された．

■わが国のガイドラインに前後して，KDIGOならびにIPNAからもガイドラインが作成されているが，定義も含め種々の差異が存在する．

腎血管性高血圧池住　洋平 88巻13号 , 2025年4月 , pp.260-266

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■年齢の低い児（10歳未満）の高血圧は，腎血管性高血圧を含む二次性高血圧を疑い精査をすすめる．

■小児の腎血管性高血圧の診断には，造影CT検査，造影・非造影MRI検査，選択的腎動脈造影などの画像検査が有用である．

■小児では線維筋性異形成（FMD）に起因する例が多く，可能な限り経皮経管的腎血管形成術（PTRA）による根治を治療目標とする．

■内科的治療はレニン・アンジオテンシン系阻害薬を第1選択として用いるが，両側腎動脈狭窄例では原則禁忌である．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　循環器

川崎病三浦　大 88巻13号 , 2025年4月 , pp.267-271

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Summary

■不全型を含め川崎病の標準治療は，IVIG一括投与とASA経口投与である．

■IVIG不応予測スコア高リスク例には，PSLあるいはCsAの初期併用が推奨される．

■IVIG不応例は投与終了後24～36時間（原則として開始後48時間）で判定し，IVIG再投与などの追加治療を行う．

■ステロイド，CsAのほか，IFX，UTI，血漿交換も追加治療の選択肢である．

■冠動脈瘤の抑制のためには，第7病日までのIVIGの投与と，不応例でも第9病日までの炎症の終息が重要である．

Ⅱ．国内のガイドラインから考える　血液

小児がん家原　知子 88巻13号 , 2025年4月 , pp.272-277

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Summary

■小児がん診療ガイドラインは，小児がん疾患ごとに記載した．

■本ガイドラインの目的は，小児がん診療の治療方針の意思決定の参考となることである．

■推奨レベルを強く推奨する，弱く推奨する，なしの三段階とした．

■エビデンスレベルが高く，国内では未承認薬，適応外薬である治療薬等は，その旨を明記した．

■希少性の高い疾患でのエビデンス集積には時間がかかり，ガイドライン掲載にタイムラグがある．

Ⅲ．海外のガイドラインから考える

扉 88巻13号 , 2025年4月 , pp.279-279

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小児診療ガイドラインの発展と国際的視点の重要性大石　公彦 88巻13号 , 2025年4月 , pp.280-283

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■診療ガイドラインは医療の標準化と質の向上に不可欠な役割を果たしている．

■米国ではエビデンスに基づいたガイドラインが早期に整備され，医療の均質化に大きく貢献してきた．

■American Academy of Pediatrics（AAP）は多くの診療ガイドラインを策定し，小児医療の質の向上と標準化を推進している．

■わが国の診療指針の発展には，海外のガイドラインとの比較と国際的視点の導入が重要である．

乳児発熱今川　智之 88巻13号 , 2025年4月 , pp.284-290

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■米国小児科学会の乳児発熱に対するガイドラインは，日齢別に検査・治療指針が示されており，敗血症評価や抗菌薬の投与が推奨されている．

■炎症マーカーとしてプロカルシトニン，CRP，ANCの検査が有用であり，エンテロウイルスやHSVなどの感染症評価も重要とされている．

■わが国と米国の乳児発熱の基準や診療アプローチ，起炎菌などに違いがあるため，わが国の状況に応じた対応が必要である．

輸液加藤　宏樹 88巻13号 , 2025年4月 , pp.291-299

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Summary

■小児の維持輸液には糖と塩化カリウムを含んだ等張液の使用を推奨する．

■等張液を選択することで低ナトリウム血症のリスクが軽減する．

■本ガイドラインの適応患者/非適応患者を正しく認識する．

SIDSとALTE（またはBRUE）中川　聡 88巻13号 , 2025年4月 , pp.300-302

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Summary

■乳幼児突然死症候群（SIDS）の診断は，剖検および死亡状況調査に基づいて行う，とガイドラインに記されている．すなわち，解剖なしでこの診断がつけられないことを認知する必要がある．

■乳幼児突発性危急事態（ALTE）は，観察者が児（多くの場合は乳児）が死亡するのではないかと思わしめるエピソードをさすが，これは徴候であり診断名ではない．これを引き起こし得る疾患を念頭において鑑別診断を行う．

■BRUEは，2016年に米国小児科学会（AAP）から提唱された概念である．このなかで，lower riskの患者をみつけて，不必要な検査や入院を慎もう，と提案している．しかし，BRUEのなかでlower riskの者は限られた存在で，臨床の現場でBRUEがALTEにとって代わる概念であるかどうかは，再検討が必要である．

小児の尿路感染症北形　綾一 , 内田　博之 , 宮入　烈 88巻13号 , 2025年4月 , pp.303-310

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Summary

■熱源不明の乳幼児に対しては，上部尿路感染症を疑い，精査する必要がある．

■上部尿路感染症の診断のためには，抗菌薬投与前の尿検査が重要である．

■尿検査で膿尿・細菌尿がみとめられ，かつ尿培養で5×10⁴CFU/mL以上の菌量が検出された場合は尿路感染症と診断する．

■上部尿路感染症を疑った場合は，尿培養結果を待たず速やかに抗菌薬治療を開始する．

■上部尿路感染症を起こした小児に対しては，画像検査を行い，膀胱尿管逆流を含めた先天性腎尿路異常の検索を行う必要がある．

肥満小山　さとみ 88巻13号 , 2025年4月 , pp.311-319

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Summary

■米国ガイドラインでは，推奨事項であるKey Action Statement 13項目とそれを補足するConsensus Recommendations11項目が示されている．

■米国では肥満の評価にBMIパーセンタイルを使用するが，日本では肥満度が推奨される．

■米国ガイドラインでは，小児肥満の治療において，減量薬物療法や代謝肥満外科治療に関しても言及されている．

SGA 中野　有也 88巻13号 , 2025年4月 , pp.320-327

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Summary

■国際SGAコンセンサスガイドラインでは出生時の体重および/または身長が－2 SD未満の場合をSGAと定義されている．

■SGA児における生後早期の急進な体重増加は成人期の疾病リスクと関係する．

■様々な遺伝解析によりSGA性低身長症の新たな原因遺伝子（エピゲノム異常を含む）が明らかになってきている．

■SGA性低身長症に対する成長ホルモン補充療法は3～4歳で開始することが推奨される．

■成長ホルモン中止後も健康的な食事や定期的な運動などの生活習慣を通して，過剰な体重増加を回避し良好な体組成を維持するよう助言すべきである．

高ビリルビン血症岩谷　壮太 88巻13号 , 2025年4月 , pp.328-335

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Summary

■在胎35週以上の新生児では，高ビリルビン血症の一次予防（母体のRh式血液型検査と治療）と二次予防（リスク因子評価，モニタリング，必要な治療）が重要である．

■わが国の医療環境下においては，上記の予防戦略を行うことで，核黄疸スペクトラム障害をほぼ予防できる．

■一方，超早産児の救命率向上とともに，早産児ビリルビン脳症と診断される症例が増加している．

■わが国では，在胎35週未満の早産児を対象とした新たな予防戦略について，世界に先んじて取り組んでいる．

注意欠如・多動症（ADHD）　神経発達症浦谷　光裕 , 飯田　順三 88巻13号 , 2025年4月 , pp.336-341

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Summary

■ADHDとは小児期から不注意，多動，衝動性の症状により，社会的，学業的，職業的な機能を損なうため，逆境体験により心身の問題が生じやすい．

■ADHDの診断・評価は，まず成育歴や現病歴の聴取や行動観察を丁寧に行い，ADHD症状が生じている背景について多面的に評価する必要がある．

■ADHDの治療は環境調整を含めた心理社会的治療をまずは行い，改善がみられない場合はADHD治療薬による薬物療法を慎重に行う．

ガイドラインに基づく小児ITPの診療森　麻希子 88巻13号 , 2025年4月 , pp.342-348

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Summary

■国内外の診療ガイドラインにおいて，小児免疫性血小板減少症(ITP)に対しては血小板数によらず，出血症状の重症度を基に治療介入の有無を決定することを推奨している．

■小児ITPの治療介入は，出血重症度に加え，薬物治療の副作用，医療機関へのアクセス，本人の活動度や疾患への理解度，健康に関する生活の質(HRQoL)にも考慮し決定する．

■新規診断では，粘膜出血のある場合には，ファーストライン治療を行う．

■持続性～慢性期においては，粘膜出血がある，またはファーストライン治療に反応不良でHRQoLの低下した例では，セカンドライン治療を考慮する．

カラー口絵

カラー口絵 88巻13号 , 2025年4月 , pp.i-ii

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・本誌本文中にモノクロ掲載した図表のうち，カラーで掲示すべきものを順に並べた．

・各口絵直下に当該図表の本文掲載ページを示した．

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目次 88巻13号 , 2025年4月 , pp.iv-vi

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お知らせ 88巻13号 , 2025年4月 , pp.vi-vi

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索引 88巻13号 , 2025年4月 , pp.349-352

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本号掲載広告一覧 88巻13号 , 2025年4月 , pp.352-352

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バックナンバー一覧 88巻13号 , 2025年4月 , pp.356-356

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お知らせ 88巻13号 , 2025年4月 , pp.357-357

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奥付 88巻13号 , 2025年4月 , pp.358-358

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基本情報

小児科診療
88巻13号
(2025年4月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9806 診断と治療社

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小児科診療 88巻13号 (2025年4月発行)

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Ⅰ．ガイドラインのつくり

Ⅱ．国内のガイドラインから考える

Ⅱ．国内のガイドラインから考える 総論

Ⅱ．国内のガイドラインから考える 一般

Ⅱ．国内のガイドラインから考える 感染/呼吸器

Ⅱ．国内のガイドラインから考える 消化器

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Ⅱ．国内のガイドラインから考える 内分泌代謝

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