産婦人科の実際 71巻10号 (2022年9月発行)

選択した文献の文献概要を表示する書誌情報をダウンロードする

すべて選択

特集　AYA世代の女性ヘルスケア―対応と実際―

企画者のことば末岡　浩 71巻10号 , 2022年9月

PDF(85KB)

フリーアクセス

文献概要を表示

近年，産婦人科で取り扱う対象の領域は大きく拡大し，目の前の疾患に対峙する医療面から，予防や社会的な面の対策に至るまで，幅広い発展を遂げてきました。

1．AYA世代を応援する性教育の現状と未来高橋　幸子 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1021-1026

PDF(446KB)

有料閲覧

文献概要を表示

AYA世代はすでに子をもっていたり，これから子をもつことがある年代だ。この世代はかつての性教育バッシングの影響で，自分事としても保護者としても性教育が不足している可能性がある。世界の性教育の指標とされる「国際セクシュアリティ教育ガイダンス」の導入を望む。学校で包括的な性教育が行われ，すべての子どもが平等に人生の選択肢を学ぶことで，自分の人生をつかみ取ることができる，とエンパワメントしていきたい。産婦人科医としてできることは，外部講師として学校教育をサポートするほかに，相談場所としての産婦人科の敷居を下げることである。若者にとって身近な場所となり，一人ひとりの価値観に沿った豊かな人生を応援していきたい。

Ⅰ．生殖器の課題

1．性分化異常と妊娠野間　桃 , 堤　治 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1027-1033

PDF(573KB)

有料閲覧

文献概要を表示

性分化異常は人間が男になるか女になるかの過程での異常であり，生まれてすぐにわかる異常と，思春期以降に二次性徴の遅れなどで気づく異常がある。産婦人科医が診る機会があるのは，二次性徴である初潮が発来しない原発性無月経が多く，不妊外来で性機能障害があり初めてわかる例も少なくない。無月経や性機能障害の原因は多様かつ複雑であるが，性分化異常は鑑別を必要とする疾患であるため，正しい病態の理解と，診断方法を身に付けたい。性の診断には染色体，性腺，内性器や外性器から判断する身体の性だけではなく，自分自身の性別を自ら認識する性同一性（心の性）があり，慎重に取り扱わなくてはならない。

2．ミュラー管発生異常緒方　勤 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1034-1040

PDF(556KB)

有料閲覧

文献概要を表示

ミュラー管は発生第5週頃に男女ともに出現し，その後，男性では精巣セルトリ細胞で産生される抗ミュラー管ホルモンにより退縮するが，女性ではAMH効果がないために子宮・卵管・腟上部へと分化する。本稿では，女性におけるミュラー管発生異常についてMayer-Rokitansky-Küster-Hauser syndrome，Müllerian duct aplasia, unilateral renal aplasia, and cervicothoracic somite dysplasia，Müllerian aplasia and hyperandrogenism，性腺・ミュラー管単独形成不全，PAGOD症候群，MYRF遺伝子異常（Cardiac-urogenital症候群）について，特にMYRF遺伝子異常に焦点を当てて述べる。

Ⅱ．精神面の課題

1．摂食障害（摂食症）栗田　大輔 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1041-1046

PDF(466KB)

有料閲覧

文献概要を表示

摂食障害（摂食症）は持続的な食行動の異常を特徴とし，神経性やせ症，回避・制限性食物摂取症，神経性過食症，過食性障害などの疾患がある。摂食障害の多くはAYA世代の女性に好発し，しばしば無月経や不妊治療のために産婦人科を受診する。また，摂食障害を有する患者や妊産婦は抑うつや不安を併発することも多いため，このようなケースを産婦人科で診療する場合，精神科との連携が好ましい。摂食障害全国支援センターおよび摂食障害支援拠点病院では摂食障害の患者やその家族，支援者，治療者に向けて摂食障害に関する情報を発信しており，診療の助けとなる。

2．AYA世代の双極性障害 -―周産期医師に求められること― 木野内　南 , 小笠原　一能 , 尾崎　紀夫 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1047-1052

PDF(494KB)

有料閲覧

文献概要を表示

双極性障害（BP）はAYA世代が好発年齢となっている精神疾患である。AYA世代は結婚・妊娠・出産などが視野に入る時期だが，双極性障害は周産期，特に妊娠後期から出産後に発病や再発のリスクが高い。母児双方の最大限の健康を目指すためには計画的な妊娠・出産がポイントとなり，双極性障害であることは妊娠・出産を決して妨げない。双極性障害はその自殺率の高さの点からも注意が必要であり，産婦人科のみで抱えず，精神科・行政その他との積極的な連携を図りたい。

3．適応障害村松　太郎 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1053-1057

PDF(446KB)

有料閲覧

文献概要を表示

ストレスに対するメンタル不調が適応障害である。過大なストレスが主因の場合は，そのストレスから離れれば速やかに軽快する。ストレスに対する本人の脆弱性が主因の場合は難治であるか，または軽快しても再発しやすい。なお，当初は適応障害にみえたものが，ほかの精神疾患や身体疾患の前駆症状のこともしばしばあるので注意が必要である。

4．妊娠と精神障害清野　仁美 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1058-1062

PDF(427KB)

有料閲覧

文献概要を表示

妊婦にみられる精神障害は，妊娠を機に新たに発症する精神障害と妊娠前より罹患している精神障害に大別される。妊娠を機に発症する精神障害として，周産期うつ病，産褥精神病，ボンディング障害，ペリネイタル・ロスがある。また，妊娠前より罹患している精神障害として，統合失調症，双極性障害，自閉スペクトラム症（ASD），注意欠陥・多動性障害（ADHD），知的障害など妊娠や出産に際し症状の変化をきたしやすい疾患がある。本稿ではそれぞれの疾患の特徴を提示し，妊娠期や産後における必要な対応について述べる。

Ⅲ．感染症対策

1．COVID-19と妊娠・出産山田　秀人 , 出口　雅士 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1063-1068

PDF(405KB)

有料閲覧

文献概要を表示

妊婦の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）では早産リスクは高いが，胎児異常，流産，死産のリスクは高くはない。妊娠自体が重症化リスクであり，妊婦とパートナーのワクチン接種が推奨される。日本のレジストリ調査では，31歳以上，妊娠前BMI 25以上，妊娠21週以降の感染，呼吸器疾患など併存疾患が重症化リスクであった。ワクチン接種歴が明らかなCOVID-19感染妊婦の86％が未接種であった。中等症Ⅱ・重症の妊婦の100％が未接種であったことから，ワクチン接種は重症化を抑制している。妊婦はCOVID-19への不安を強く感じており，産後うつ病のリスクが高い。

2．AYA世代の性感染症野口　靖之 , 南谷　智之 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1069-1074

PDF(394KB)

有料閲覧

文献概要を表示

性感染症は，罹患者数のピークが15～39歳にあり，AYA世代が最も注意すべき疾患の1つといえる。また，性器クラミジア感染症，淋菌感染症，性器ヘルペス，尖圭コンジローマ，HIV感染症は，妊婦が感染すると母子感染を引き起こす。このため，AYA世代女性における性感染症感染対策は，プレコンセプションケアと考え実施されるべきである。特に，コンドーム未使用や複数のセックスパートナーと性交経験のあるAYA世代は，自覚症状がなくても定期的に性器クラミジア感染症，淋菌感染症のスクリーニングを受けることが望ましい。

3．クラミジア感染症髙橋　聡 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1075-1080

PDF(417KB)

有料閲覧

文献概要を表示

クラミジア・トラコマティスによる感染症（以下，クラミジア感染症）は，性交により感染する性感染症であり，わが国の性感染症で最も報告数が多い。クラミジア感染症の問題は，女性の妊孕能への影響と，無症候性感染の頻度が高いこと，さらに，上行性感染により子宮付属器炎や骨盤内炎症性疾患を発症する重症化の可能性があるということである。したがって，診断法の発展に伴って開発された診察室内で可能な高感度迅速検査を用いて，クラミジア・トラコマティスの存在をその場で確認して治療することが，その感染対策として有効であると考えられる。

4．最近のHIV患者の動向と産婦人科診療上野　啓子 , 小柳　美里都 , 小野　政徳 , 西　洋孝 , 久慈　直昭 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1081-1086

PDF(483KB)

有料閲覧

文献概要を表示

ヒト免疫不全ウイルス（HIV）感染症は，体内へのHIV侵入によりCD4陽性リンパ球が壊されて起こる慢性進行性の細胞性免疫不全症である。治療の進歩により後天性免疫不全症候群（AIDS）の発症を抑えることが可能になったが，わが国でも新規患者は後を絶たない。二次感染や母子感染を防ぐ意味でも早期診断，早期治療が重要である。最新の知見を踏まえ，早期診断のための診察上の注意点，HIV患者の生殖医療の現状や母子感染予防への対応も含め概説する。

5．尖圭コンジローマと性器ヘルペス川名　敬 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1087-1092

PDF(458KB)

有料閲覧

文献概要を表示

AYA世代の女性において，性行為感染は身近で最も起こりうる疾患群である。感染症というものは，いつの時代も絶えることなく永遠に発生し続ける疾病である。その一端である新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにおいては，性感染症は全般的に増加傾向にある。AYA世代と妊娠出産は密接に関係していることから，性感染症の延長に母子感染症の問題も生じうる。その回避のためには適切な感染予防と，早期治療が重要である。本稿では，ウイルスによる性感染症で，かつ母子感染が問題となる尖圭コンジローマと性器ヘルペスについて，妊娠中の管理も交えて概説したい。

6．HPVワクチン -―接種率向上への施策― 石渡　勇 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1093-1099

PDF(653KB)

有料閲覧

文献概要を表示

成育基本法は，胎児期，新生児期，乳幼児期，学童期，思春期を経て大人に至るまでの成育過程にある者に，医療，保健，教育，福祉が連携して切れ目なく支援を行い，健やかな成長を図るとともに，安心して子どもを産み，育てる環境を整備することを狙いとする法律である。健康教育からみた少子化対策としての健康教育とプレコンセプションケアも含まれる。性に関する健康教育も再考する必要がある。AYA世代（思春期・若年成人；15～39歳）のがん患者のうち，20歳以上では80％を女性が占め，近年では子宮頸がんと乳がんが増加している。最も注目したいのは子宮頸がんである。子宮頸がんはHPVワクチン接種と子宮頸がん検診によって予防できるがんである。本稿では，その重要性について報告する。

Ⅳ．婦人科腫瘍・婦人科疾患への対策

1．子宮頸部病変の妊孕性温存手術田中　恒成 , 岩田　卓 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1101-1105

PDF(436KB)

有料閲覧

文献概要を表示

子宮頸部病変に対する妊孕性温存手術の重要性は高まっている。子宮頸部上皮内病変（CIN）に対する蒸散術は妊娠率・周産期合併症に影響を与えないとされるものの，残存・再発率に留意すべきところがあり，長期的なフォローを要する。子宮頸部円錐切除術は組織学的情報を得られ，子宮頸癌でも脈管侵襲を認めない臨床病期ⅠA1期（FIGO 2008）であれば経過観察が検討できるが，早産率の上昇が問題となる。また，腫瘍径が2cm以下の子宮頸癌ⅠB1期（FIGO 2008）までであれば広汎子宮頸部摘出術を検討できるが，術後に妊娠するためには生殖補助医療を要することも少なくなく，早産も問題となる。子宮頸部病変の再発と妊孕性温存は手術療法の観点から相反する問題であり，生児を得るには多くの職種からなるチーム医療が重要となる。

2．子宮体がん妊孕性温存療法山上　亘 , 坂井　健良 , 平野　卓朗 , 青木　大輔 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1106-1111

PDF(434KB)

有料閲覧

文献概要を表示

子宮体がんやその前がん病変である子宮内膜異型増殖症に対する妊孕性温存療法は，高用量黄体ホルモン療法であり，適応は子宮内膜に限局した類内膜がんG1または子宮内膜異型増殖症に限られる。高用量黄体ホルモンの内服とともに，子宮内膜全面搔爬を行うことにより，自験例では91～98％の患者で病変が消失し，妊娠の機会を得ることができる一方，再発率が42～63％と標準治療に比して，明らかに高率である。治療成績の向上に向けて国内外から様々な報告がなされているが，第Ⅲ相試験を企画しにくく，エビデンスの構築が困難な領域であり，新たな治療戦略をどのように開発していくのか，検討が必要な領域である。

3．卵巣がんの対応平田　幸広 , 岡本　愛光 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1112-1117

PDF(409KB)

有料閲覧

文献概要を表示

近年，わが国ではAYA世代のがん患者数の増加に伴い，妊孕性温存治療は急速に普及している。卵巣がん治療は性腺機能に影響を与えるため，がん治療開始前に妊孕性温存に関する情報を患者に提供する。上皮性卵巣癌ではサブステージ，組織型，分化度による妊孕性温存治療の適応について理解が重要である。悪性卵巣胚細胞腫瘍は，化学療法感受性が高くⅢ～Ⅳ期の症例でも妊孕性温存治療が考慮できる。BEP（ブレオマイシン，エトポシド，シスプラチン）療法は，不用意な投与方法の変更が予後を悪化させるため注意が必要である。

4．思春期子宮内膜症の対応小松　宏彰 , 谷口　文紀 , 原田　省 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1118-1121

PDF(360KB)

有料閲覧

文献概要を表示

思春期女性における子宮内膜症は多彩な症状を呈する^1）。下腹部痛や子宮以外の骨盤内の諸臓器による症状がみられる場合は，子宮内膜症を念頭に診察し，炎症性腸疾患や骨盤内感染症，卵巣腫瘍などとの鑑別が必要である。問診および超音波などの侵襲が少ない検査によって診断が困難な場合はまずはホルモン剤による薬物療法を優先する。薬物療法抵抗性やどうしても必要なときに腹腔鏡手術を考える。赤色病変のような活動性の子宮内膜症病変を認めた場合は，切除することで症状の改善につながることが多い。薬物による対症療法においては，患者との長期的なかかわりを視野に入れつつ，OC/LEP，ジエノゲストなどを用いて副作用に留意しながら治療を行う。1人ひとりの女性が心身ともにwell-beingに生きられるように，患者の年齢や症状に合った個別治療が求められている。

5．子宮筋腫への対応小谷　泰史 , 松村　謙臣 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1122-1126

PDF(521KB)

有料閲覧

文献概要を表示

子宮筋腫は，AYA世代において代表的な疾患の1つである。近年の晩婚化からAYA世代においての子宮筋腫は，妊孕性を温存する管理が必要とされる。子宮筋腫は大多数の人が経過観察で管理していることが多いが，過多月経，圧迫症状や不妊などの症状を呈した状態では，手術療法が選択されることが多い。また，子宮筋腫がある状態で妊娠すると，妊娠，出産時に支障をきたすおそれがある。子宮筋腫核出術は，開腹手術だけでなく，近年では腹腔鏡手術，子宮鏡手術などの選択肢がある。その術後においても，再発や妊娠時における子宮破裂などの諸問題もあり，手術だけで治療を終えるのではなく，妊娠，出産，再発など長期にわたる管理が必要であると思われる。

Ⅴ．生殖機能維持と保存

1．卵子保存と受精卵保存加藤　恵一 , 小野木　さちえ 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1127-1132

PDF(483KB)

有料閲覧

文献概要を表示

2021年より若年がん患者の妊孕性温存療法に対する公的助成事業が始まり，妊孕性温存の重要性が広く認識されるようになってきている。妊孕性温存療法の大前提として，原疾患の治療が最優先であり，治療が遅滞なく遂行されることが重要であるため，治療開始前から治療後の長期にわたり，がん治療医と生殖医療医の密な連携が重要である。しかし，実際には連携体制が不十分で患者に適切な情報や診療が提供されない場合や，生殖医療医間でも実際の妊孕性温存の方法がまちまちなことがある。本稿では，当院が実際に行っている妊孕性温存療法を示しながら卵子・受精卵保存療法について概説する。

2．卵巣組織凍結と卵巣組織移植小田原　圭 , 洞下　由記 , 鈴木　直 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1133-1141

PDF(558KB)

有料閲覧

文献概要を表示

近年，がん患者の生存率は上昇し妊孕性温存療法に注目が集まっている。そのなかでも卵巣組織凍結は短期間で妊孕性を確保可能であり，初経前の患者にとって唯一の妊孕性温存方法となる。卵巣組織凍結-移植後の妊娠率，生児獲得率は十分な成績が見込まれており，今後は周産期予後に関しての調査が待たれている。卵巣組織移植の最大の問題はがん細胞の微小残存病変の再移入となるが，卵巣組織凍結の適応・卵巣組織の凍結方法・卵巣組織の移植方法などについても研究者間で検討がなされている。わが国でも2021年4月から助成とデータの収集を目的とした事業が開始されており，今後卵巣組織凍結が発展していくことが予想される。

3．生殖補助医療による妊孕性の限界と今後の展望明石　一浩 , 宇津野　宏樹 , 山田　満稔 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1142-1149

PDF(575KB)

有料閲覧

文献概要を表示

女性に対する代表的な妊孕性温存療法には，卵子/受精卵（胚）凍結，卵巣組織凍結が挙げられる。卵子/胚凍結は標準治療の位置づけとして確立しつつある一方，卵巣組織凍結は米国臨床腫瘍学会（ASCO）Clinical Practice Guideline 2018年版ではいまだ実験段階の方法としての位置づけとなっており，有効性・安全性に関する科学的エビデンスの蓄積が求められている。妊孕性温存に向けた実験的な試みとして，in vitro maturation（IVM），卵巣組織凍結における卵胞生存率を高める取り組み，人工卵巣，再生医療による卵子作成などの研究が行われている。本稿では，妊孕性温存療法の実態と限界，今後の展望について解説する。

4．子宮移植木須　伊織 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1150-1155

PDF(627KB)

有料閲覧

文献概要を表示

これまで先天性および後天性子宮性不妊女性が自ら妊娠出産することは不可能であった。特に腫瘍やそのほかの理由で子宮摘出術を受けるAYA世代の女性にとっては治療後に妊孕性を失うことが大きな課題である。近年，これらの子宮性不妊女性の挙児を目的として子宮移植という技術が考えられている。海外ではすでに臨床研究が開始され，子宮移植後の生児獲得の報告が多くの国でなされるようになってきた。一方で，子宮移植にはほかの生殖補助医療と同様に医学的，倫理的，社会的課題が内包され，臨床応用にはこれらの課題を慎重に検討する必要がある。しかしながら，子宮移植はこれまで挙児が不可能とされていたAYA世代の子宮性不妊女性に福音をもたらすことが大いに期待される。

Ⅵ．性教育

1．日本における性教育の現状と課題安達　知子 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1157-1163

PDF(880KB)

有料閲覧

文献概要を表示

わが国の性教育は先進諸国に比較して大幅に遅れている。しかし，1980年代のAIDSパニックから2000年までは性教育推進の時期であり，今でも課題とされる予期せぬ妊娠の防止や人間関係のあり方にも及んでいた。その後の性教育バッシング，学習指導要領における性教育への歯止め規定は学校現場における性教育を萎縮させた。今，2023年度から始まる生命（いのち）の安全教育は性暴力撲滅を大きな目標としているが，人間関係性を含めた包括的性教育へと誘導していくことは可能である。そのためにも幼児期から中学卒業までにリプロダクティブヘルス全般，性交，およびこれに関連する項目を発達段階に応じて学校で学ぶ体制を作っていく必要がある。日本の性教育の歴史と今後の課題について解説した。

2．先進国における性教育の考え方と実践上村　茂仁 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1164-1169

PDF(451KB)

有料閲覧

文献概要を表示

性に関する情報・教育を保証することは，SDGsの目標に励起されている。世界の先進国において以前からこの包括的性教育が実践されている国は少なくない。米国やオランダ，フィンランド，フランス，ドイツなど北米や欧州での性教育はこれを目標として行われており，その方法も様々である。国全体で絶対的な基本を制定して義務として統一的な性教育を目指す米国，あらゆる媒介を使って子どもたちに伝わる方法を酷使し，家庭での話し合いを大切にしているオランダ，限りない情報を与えて，子どもたちにそれぞれの環境に合った考え方を自分で導けるようにしているフィンランドなど。しかしながら根強い性教育バッシングや禁欲教育へのこだわり，移民に対しての不平等性などそれぞれの国が抱えている問題もたくさんある。海外の性教育を学ぶことにより，日本独自の民族性に即した包括的性教育の開発が急がれている。

3．矯正施設における子どもたちへの性教育石谷　健 , 定本　ゆきこ 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1170-1175

PDF(608KB)

有料閲覧

文献概要を表示

女子少年院や女子刑務所をはじめとする矯正施設に入所する対象者は，何らかの非行や罪を犯した加害者という立場にいるものの，実際は虐待や家庭内外の性虐待の被害者であることが少なくない。また，軽度知的障害や発達障害などの資質面でのハンディキャップや気分障害や摂食障害，リストカットなど精神保健上の問題を抱えていることが多い。したがって，彼女たちに対しては矯正教育や処罰以前に，安全な環境と安心できる関係性のなかで治療・支援が向けられる必要がある。とりわけ，性については傷ついた経験を有し認知が歪んでいる場合が多いので，丁寧なケアと正しい性教育が求められる。法務省矯正局では，平成25（2013）年度から女子少年院在院者の特性に配慮した処遇プログラムの開発などを開始しており，性教育教材の開発については日本産婦人科医会が監修を行い，全国での統一的な指導用教材を整備している。加えて産婦人科矯正医療における課題についても提示する。

Ⅶ．性暴力

1．性暴力の防止と対応種部　恭子 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1176-1181

PDF(494KB)

有料閲覧

文献概要を表示

すべての女性の6.9％は過去に1回以上，同意のない性交の経験をもつ。見知らぬ相手からの性暴力は約1割であり，9割は関係性を利用した性暴力すなわちDV，性虐待，セクシュアルハラスメントおよび性的搾取である。DV・デートDVの性暴力は気づきにくく，セクシュアルハラスメントや性的搾取は被害者の落ち度を責められるなどの二次被害を受けることも多い。顔見知りであるがゆえ，被害の開示による生活や仕事の損失をおそれ，被害者の6割は誰にも相談していない。しかし，性暴力によるトラウマは生涯被害者を苦しめる。性暴力の加害者も被害者もつくらないために，健康なセクシュアリティとジェンダー平等，および「性的同意」を学ぶ性教育を行い，そして潜在化を防ぐために性暴力を許さない風土を醸成することが必要である。

2．性暴力被害者への対応と支援 -―ワンストップセンターからみた支援― 河野　美江 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1182-1186

PDF(470KB)

有料閲覧

文献概要を表示

わが国では，全国の都道府県に「性犯罪・性暴力被害者に対して被害直後からの総合的な支援（産婦人科医療，心理的・捜査関連・法的支援等）を可能な限り一カ所で提供するワンストップ支援センター」が設置され，2021年10月からは多くの県でコールセンターにより24時間・365日運営が可能となり，各地で病院との提携が始まっている。性暴力被害者が初診することの多い産婦人科において，適切な初期対応が可能な医師を増やすことが喫緊の課題である。本稿では，一般の医療機関に性暴力被害者が訪れた際の適切な対応と支援について，架空事例を用いて概説する。

3．性暴力への行政対応小笠原　和美 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1187-1191

PDF(485KB)

有料閲覧

文献概要を表示

性犯罪・性暴力の根絶は，「待ったなしの課題」として政府が推進する重要施策となっているが，性暴力は被害者に原因があるなどの偏見に抑圧されて届出されないケースが多く，統計上の数字は氷山の一角にすぎない。被害直後に医療機関においてスムーズに証拠が確保され，適切なケアを受けることが，被害者を後押しし，加害者の処罰につながる。最近では被害者対応の専門的な知識と技術をもつ「性暴力対応看護師」（通称SANE）の活動が始まっており，SANE人材の活用と救急医療を組み入れた医療機関が，性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センターの拠点や連携先となって，被害者の発見と支援へのつなぎの役割を果たすことが期待される。

Ⅷ．スポーツとヘルスケア

1．AYA世代におけるアスリートの課題と対策能瀬　さやか 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1193-1198

PDF(460KB)

有料閲覧

文献概要を表示

女子選手のコンディションに影響を与える代表的な婦人科疾患として，月経随伴症状や利用可能エネルギー不足に伴う無月経が挙げられ，これらの疾患に対する治療を行う際は，試合や練習日程に配慮した治療が求められる。また，競技会に出場する選手においては，アンチ・ドーピングの理念に基づいた薬剤の選択が必要となり，最新の世界アンチ・ドーピング機構禁止表国際基準を確認する必要がある。

Ⅸ．性別不合・性別違和・性同一性障害

1．精神科における対応松本　洋輔 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1199-1203

PDF(431KB)

有料閲覧

文献概要を表示

わが国において，性別違和をもつ人に対する包括的治療は，日本精神神経学会が公表しているガイドラインに基づいて行われている。精神科はこのなかで，診断と精神科領域の治療，身体的治療の適応に関する意見書作成といった分野での役割を担っている。性別違和感を反映する生物学的指標は存在しないため，診断はもっぱら精神医学的診察に基づくものとなる。診断過程と治療的な介入は不可分の部分があり，生活歴を聴取するなかで本人の性自認を肯定しつつ，望む性別での生活が円滑に送れるようサポートを行うという役割が精神科医に求められている。身体的治療は不可逆的な影響を残すこともあり，2名の精神科医ないし心理専門職の意見の一致が必要とされている。

2．産婦人科における対応中塚　幹也 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1204-1208

PDF(444KB)

有料閲覧

文献概要を表示

産婦人科医は，ジェンダークリニックにおけるチーム診療のなかで，成人の性別不合当事者への性ホルモン療法，思春期の性別違和感をもつ子どもへの二次性徴抑制療法などを行う。また，性別適合手術として，トランス男性への子宮・卵巣の切除を行うとともに，必要であれば，戸籍の性別変更のために家庭裁判所への診断書を作成する。

身体的治療に伴う生殖腺への影響，日本における家族形成の現状について説明するとともに，場合によっては第三者の生殖医療にも関与する可能性がある。さらに，学校における性教育のなかでは性の多様性について，またライフプラン教育のなかでは性的マイノリティ当事者の家族形成について話す役割も担っている。

3．泌尿器科における対応松尾　かずな , 坂元　史稔 , 松川　宜久 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1209-1215

PDF(510KB)

有料閲覧

文献概要を表示

わが国では日本精神神経学会「性同一性障害に関する診断と治療のガイドライン」の策定後，性同一性障害/性別違和/性別不合（GID/GD/GI）に対する医療が認知された。この治療のなかで泌尿器科は主に，ホルモン療法と手術療法に関与する。本稿では，当院を受診した308例のうち，当科が関与した157例の経験，特にホルモン療法の個別化治療と手術療法の現状を報告する。次に，思春期，性成熟期，結婚後における泌尿器科からみた課題と対応について，臨床経験と文献をもとに概説する。

Ⅹ．避妊（予期せぬ妊娠への対応）

1．避妊法北村　邦夫 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1217-1225

PDF(597KB)

有料閲覧

文献概要を表示

わが国の人工妊娠中絶や出生数の減少は，国民総セックスレス時代の産物ではないだろうか。活発な性行動が行われる可能性の高いわが国のAYA世代のセックスレスの原因が，予期せぬ妊娠への不安にあるとしたら由々しきことである。妊娠が女性にのみ起こる現象である以上，避妊の主導権を男性に握らせるわけにはいかない。本稿では，確実な避妊法選択と性感染症（STI/STD）予防を可能にするdual protectionを実践するための具体的な方策について簡便にまとめた。

2．緊急避妊法北村　邦夫 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1226-1232

PDF(562KB)

有料閲覧

文献概要を表示

緊急避妊薬のOTC化の議論が活発になってきている。日頃，臨床現場で緊急避妊薬を処方している産婦人科医からは，拙速なOTC化について懸念の声があがってはいるが，国民の声の高まりもあってOTC化が既成路線となっているように見受けられる。安心安全にOTC化を進めていくには，地域の産婦人科医と薬局・薬剤師の有機的な連携が必要不可欠であることは言を俟たない。その際，専門性をもった産婦人科医として緊急避妊法に関する適切な情報提供を行うことができるように，基礎知識と避妊指導の実際についてまとめた。

3．最近の人工妊娠中絶に関する話題石谷　健 , 深澤　祐子 , 杉本　到 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1233-1238

PDF(509KB)

有料閲覧

文献概要を表示

最近の国内における人工妊娠中絶施行件数は減少傾向であるが，性と生殖に関する健康と権利に関する国内の社会的風土が徐々に芽生えはじめ，人工妊娠中絶に対する社会の関心も高まりつつある。母体保護法下での人工妊娠中絶において原則配偶者の同意取得は必須であるが，妊婦が夫のDV被害を受けているなどで婚姻関係が実質破綻しており，人工妊娠中絶について配偶者の同意を得ることが困難な場合には，一定の条件下で同意は不要とされる運用が認められている。今後の初期妊娠中絶方法において，吸引法の割合が増加し，新たに経口中絶薬を用いた方法が近い将来導入されることが見込まれる。

Ⅺ．セクシュアリティ

1．性機能不全の概念と対策 -―ICD-11「性の健康に関する状態群」とは― 田中　奈美 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1239-1244

PDF(520KB)

有料閲覧

文献概要を表示

2018年にWHOよりICD-11が公表され，「性の健康に関する状態群」という独立した章が新設された。この章はさらに，「性機能不全群」，「性疼痛症群」および「性別不合」に大別されている。ICD-11において性機能不全は，性の健康に影響を及ぼす心身の状態も含めた全人的・包括的な捉え方となった。性が健康上の重要な課題であるという認識が，医療の場や社会全体で広まり，多職種連携による包括的な医療が今後展開されることが期待される。相談しやすい窓口としての産婦人科の果たす役割は大きく，医療者には性の健康や個別性に配慮したうえでの適切な対応が求められる。

2．性機能不全の分類 -―若年世代への対応を考慮して― 大川　玲子 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1245-1249

PDF(443KB)

有料閲覧

文献概要を表示

性機能不全の分類というテーマをいただいたが，最新のICD-11分類については田中論文（本誌p.1239）で解説しているので，本稿では分類や定義について歴史的な考察を加える。具体的にはMasters & Johnson，Kaplan（DSM-Ⅳ），DSM-5，ICD-11を比較検討した。性科学はもとより学際的なものであるが，今回対象の性機能不全にしても，精神医学と生理学が発展を支え，ICD-11に至って身体医学も含めた人間の健康学として統合されつつある。なかでも女性の性機能不全研究は，ジェンダー研究，人権意識とともに発展してきた。今回あらためて性科学研究の祖でもあるMasters & Johnsonの著書を読み返したが，その斬新性を伝えつつ，若い世代の性の健康に資するべく性機能不全を解説する。

3．セックスセラピー関口　由紀 , 中村　綾子 , 槍沢　ゆかり , 小野寺　真由美 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1250-1256

PDF(520KB)

有料閲覧

文献概要を表示

AYA世代のセックスセラピーでは，まず患者がどんなセックスのトラブルで困っているのかを，患者とともに明らかにすることが重要である。同時にホルモンを含む血液検査や，腟・外陰の視診を行い，コミュニケーションや精神的問題以外の身体の問題がないことを確認する。低用量ピルや抗うつ薬が原因と考えられる場合は，薬の変更や中止を考える。さらに骨盤底リハビリテーションや腟のダイレーション練習を行うとともに，患者とパートナーの教育を行い，改善できる点を改善していく。

Ⅻ．ホルモン治療法

1．月経異常と月経周期調節牧　瑛子 , 甲賀　かをり 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1257-1262

PDF(418KB)

有料閲覧

文献概要を表示

現代女性は月経回数が増加したことでAYA世代から月経に関連した障害をもつことが多く，月経を意図的にコントロールすることが重要となってきている。また，月経障害がなくても，特にAYA世代の女性は試験や仕事などの理由で月経周期調節を必要とすることが多い。月経をコントロールする際には，低用量や中用量のエストロゲン・プロゲスチン配合薬，プロゲスチン製剤，レボノルゲストレル放出子宮内システムなどのホルモン製剤が用いられるが，その女性のライフスタイルに合わせた使用方法を個別に考えることが生活の質（QOL）向上および社会全体の豊かさにつながると考える。

2．月経困難症・月経前症候群篠原　康一 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1263-1267

PDF(397KB)

有料閲覧

文献概要を表示

AYA世代とは，adolescent & young adult（思春期・若年成人）のことをいい，15～39歳の患者があてはまる。この年代の診療には，思春期～成年期に発症する疾患に対しての注意が必要であり，妊孕性を温存する必要とともに，避妊にも留意する必要があり，プレコンセプション的なケアも重要である。思春期および成人専門の医師，看護師をはじめ，多職種が連携して診療を行うことも重要である。また患者も中・高生から社会人となり，やがて子育て世代へとライフステージが大きく変化する年代であり，一人ひとりのニーズに合わせたきめ細やかな指導や治療が必要である。本稿では，月経困難症・月経前症候群に対するホルモン治療法というテーマであるため，OC・LEP，プロゲスチン療法が中心になるが，産後子育て世代には，IUSも有用である。OC・LEPガイドライン2020年度版のなかから，AYA世代に関するものを中心に解説する。

3．卵胞ホルモン製剤（エストロゲン製剤）の種類と使い方丸山　哲夫 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1268-1275

PDF(568KB)

有料閲覧

文献概要を表示

卵胞ホルモン（エストロゲン）は，生殖器のみならず生殖器以外の様々な組織・臓器の成育・維持・機能に重要な役割を果たすことにより，女性の全般的な健康に寄与する。それゆえ，内的あるいは外的要因によりエストロゲンの過不足が生じると，女性の健康は損なわれる。エストロゲン不足への対応の1つに，エストロゲンの補充がある。本稿では，エストロゲン補充を主たる目的として用いられる卵胞ホルモン製剤について，その種類とともに，特にAYA世代の女性のヘルスケアにおける卵胞ホルモン製剤の使い方について概説する。

4．黄体ホルモン製剤の種類と使い方岩佐　武 , 内芝　舞実 , 野口　拓樹 , 山本　由理 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1276-1280

PDF(390KB)

有料閲覧

文献概要を表示

黄体ホルモンはコレステロール由来のステロイドホルモンで，子宮内膜への作用を含め複数の生理機能にかかわる。生体内で産生される天然型の黄体ホルモンはプロゲステロン，人工的に合成されたものはプロゲスチンといい，これらは合わせてプロゲストーゲン（またはゲスターゲン）と総称される。現在，様々な剤形の黄体ホルモン製剤が発売されており，AYA世代の女性ヘルスケアにかかわる種々の疾患に対して幅広く用いられている。

5．GnRHアゴニスト，GnRHアンタゴニストの使い方堤　治 , 牛丸　創士 , 鈴木　聡史 , 末永　昭彦 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1281-1287

PDF(475KB)

有料閲覧

文献概要を表示

GnRHは生殖生理のprotagonistの役割を果たし，そのモデレータであるGnRHアゴニスト，GnRHアンタゴニストはAYA世代の女性ヘルスケア，ホルモン療法を考えるうえで最も重要なものの1つと考えられる。特に少子晩婚化が進むなか，子宮筋腫，子宮内膜症，子宮腺筋症などのホルモン依存性疾患は妊孕性を維持する治療法が必要とされ，GnRHアゴニスト，GnRHアンタゴニストの使用頻度が増し，術前投与が有効な場合が多い。さらに不妊症治療における調節卵巣刺激においては，早発排卵予防のみならず，GnRHアゴニストが排卵のトリガーとして用いられ，2022年4月の生殖補助医療への保険適用開始に合わせ保険収載された。

--------------------

目次 71巻10号 , 2022年9月

PDF(210KB)

フリーアクセス

バックナンバーご案内 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1216-1216

PDF(140KB)

フリーアクセス

奥付 71巻10号 , 2022年9月 , pp.1288-1288

PDF(93KB)

フリーアクセス

基本情報

産婦人科の実際
71巻10号
(2022年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0558-4728 金原出版

お気に入り登録(雑誌)
お気に入り登録(号)
最新号をみる

バックナンバー ( 閲覧可 )

文献閲覧数ランキング(
3月16日～3月22日
)

第1位 6．HPVワクチンの有効性工藤梨沙,榎本隆之産婦人科の実際 67巻 9号 pp. 975-980 (2018年9月1日) 金原出版
第2位子宮頸がんに対する腹腔鏡下広汎子宮全摘術の現状　過去の報告からの検討小林栄仁,角田守,松崎慎哉,高田友美,味村和哉,橋本香映,福井温,馬淵誠士,上田豊,澤田健二郎,冨松拓治,吉野潔,木村正産婦人科の実際 65巻 2号 pp. 133-140 (2016年2月1日) 金原出版
第3位ペグフィルグラスチムによる大動脈炎をきたした1例菖野悠里子,西野幸治,谷地田希,齋藤宏美,工藤梨沙,磯部真倫,西川伸道,関根正幸,榎本隆之産婦人科の実際 72巻 6号 pp. 639-644 (2023年6月1日) 金原出版
第4位日本人産婦における自然分娩の頸管開大曲線印出佑介,中井章人,関口敦子,林昌子,竹下俊行産婦人科の実際 67巻 6号 pp. 669-677 (2018年6月1日) 金原出版
第5位 3．卵巣がん二次化学療法に関する臨床試験のこれから関根正幸,榎本隆之産婦人科の実際 68巻 3号 pp. 257-265 (2019年3月1日) 金原出版
第6位若年妊産婦の経腟分娩後に発症した卵巣静脈血栓性静脈炎の1例田島優衣,井上裕美産婦人科の実際 73巻 8号 pp. 876-880 (2024年8月1日) 金原出版
第7位消化器癌からの転移性卵巣腫瘍大塚伊佐夫,松浦拓人,末光徳匡産婦人科の実際 66巻 10号 pp. 1277-1282 (2017年10月1日) 金原出版
第8位 7．子宮体癌に対する妊孕性温存ホルモン療法坂井健良,和田美智子,山上亘産婦人科の実際 72巻 10号 pp. 1007-1013 (2023年10月1日) 金原出版
第9位 7．HPVワクチンのキャッチアップ接種への期待と課題工藤梨沙,関根正幸,長谷川順紀,黒澤めぐみ,吉原弘祐,榎本隆之産婦人科の実際 74巻 10号 pp. 991-998 (2025年10月1日) 金原出版
第10位 1．肥満とは？石川実里,浅原哲子産婦人科の実際 75巻 3号 pp. 201-208 (2026年3月1日) 金原出版

投稿規定

年間購読申込