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Volume 71, Issue 10 （September 2022）

産婦人科の実際 71巻10号（2022年9月発行）

Japanese English

特集 AYA世代の女性ヘルスケア―対応と実際―

Ⅴ．生殖機能維持と保存

3．生殖補助医療による妊孕性の限界と今後の展望明石一浩 ¹ , 宇津野宏樹 ² , 山田満稔 ¹ K. Akashi ¹ , H. Utsuno ² , M. Yamada ¹ ¹慶應義塾大学医学部産婦人科学教室 ²慶應義塾大学病院臨床検査技術室 pp.1142-1149

発行日 2022年9月30日 Published Date 2022/9/30

DOI https://doi.org/10.18888/sp.0000002303

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Abstract 文献概要
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参考文献 Reference

女性に対する代表的な妊孕性温存療法には，卵子/受精卵（胚）凍結，卵巣組織凍結が挙げられる。卵子/胚凍結は標準治療の位置づけとして確立しつつある一方，卵巣組織凍結は米国臨床腫瘍学会（ASCO）Clinical Practice Guideline 2018年版ではいまだ実験段階の方法としての位置づけとなっており，有効性・安全性に関する科学的エビデンスの蓄積が求められている。妊孕性温存に向けた実験的な試みとして，in vitro maturation（IVM），卵巣組織凍結における卵胞生存率を高める取り組み，人工卵巣，再生医療による卵子作成などの研究が行われている。本稿では，妊孕性温存療法の実態と限界，今後の展望について解説する。