産婦人科の実際 74巻10号 (2025年10月発行)

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特集　子宮頸がん予防の最前線

企画者のことば関根　正幸 74巻10号 , 2025年10月

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今や世界は「子宮頸がんを過去の病気にする」という世界保健機関（WHO）の提言どおり，子宮頸がんの撲滅・排除に向けて着実に動き出しています。その状況のなか，先進国では唯一日本だけが取り残され，子宮頸がん罹患率が減少していません。約9年続いた「HPVワクチン積極的勧奨の中止」ですが，ようやく2022年4月に勧奨が再開され，同時に開始されたキャッチアップ接種は2025年3月に部分的終了となっています。また，厚生労働省が進める「HPV検査単独法」は，2024年4月からの開始準備が各自治体に指示されてから1年が経過していますが，各自治体とも準備に難渋している状態と聞きます。

1．わが国および世界の子宮頸がんの疫学的推移水島　大一 74巻10号 , 2025年10月 , pp.945-952

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わが国における2021年の子宮頸がん罹患数は10,690例，死亡数は2,894例であった。30代以降の幅広い世代で罹患が認められる。上皮内がんを含めた罹患数は35,263例で性成熟期の罹患が多いが，死亡率は高齢層で高い。罹患率は1980年代以降は高齢層で減少する一方で，近年では若年から中年層でわずかに増加傾向が認められる。全世界の2020年の子宮頸がん罹患数は約60万例，死亡数は約34万例と推計されている。低・中所得国の死亡率は高所得国の約18倍に上り，死亡者の85％がそれらの国に集中する。英米オーストラリアなど検診やHPVワクチンが普及した国では罹患率が低下し，オーストラリアでは2028年に排除を達成する見込みである。一方，多くの低所得国では対策が進まず，人口増加と高齢化により2030年には全世界の罹患数は76万例に増加すると予測されている。わが国も含めて引続きワクチン接種・検診・治療の対策強化が急務である。

2．有効性評価に基づくHPV検査単独法中山　富雄 74巻10号 , 2025年10月 , pp.953-957

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『有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン2019年版』で，ヒトパピローマウイルス（HPV）検査を用いた検診の推奨をまとめた。浸潤がん罹患率減少においてHPV検査単独法と併用法を併せても細胞診を上回るという強い証拠は得られなかった。子宮頸部上皮内腫瘍（CIN）2＋を指標とした場合，併用法は感度が最も高かったが，逆に特異度は最も低く偽陽性の増加が問題となった。このため検診として細胞診とHPV検査単独法は推奨Aとして実施を推奨したが，併用法は推奨Cとして実施を推奨しなかった。HPV検査単独法は検診間隔を5年に拡大できるというメリットを有したが，HPV陽性・細胞診NILMの将来のCIN 3＋発症を正しく診断するための長期にわたる経過観察の体制整備が必要であることが示された。

3．横浜市におけるHPV検査単独法導入までの経緯と議論佐治　晴哉 74巻10号 , 2025年10月 , pp.959-967

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「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン2019年度版」を礎とし，厚生労働省におけるがん検診のあり方における検討会の答申を受けて，令和6（2024）年度より実施要件を満たす自治体においてヒトパピローマウイルス（HPV）検査単独法実施が可能となった。横浜市では令和7（2025）年1月より対策型子宮頸がん検診として30～60歳を対象としたHPV検査単独法を開始した。2024年1月に市の骨子目玉政策として発表され，同年3月に子宮頸がん検診運営委員会が設置された。委員が以降月1回ペースで議論を重ねるなかで浮き彫りとなった問題点の抽出と対策の構築を図り，検診の担い手となる健診センターおよび診療所医師と意見交換しながら令和6年度中の実施に結びつけた。管理システムや周知を中心に苦慮しながらの船出ではあるが，一過性の検診受診率の向上に満足せず，これからが本検診制度の成否がかかる本丸と位置づけ，調整しながら進めている現状を報告する。

4．5年ごとのHPV単独検診で日本の女性を守れるか？―HPV検査単独法への懸念― 鈴木　光明 , 小澤　信義 , 藤田　博正 , 石渡　勇 74巻10号 , 2025年10月 , pp.969-978

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ヒトパピローマウイルス（HPV）検査は子宮頸がん，特に前がん病変の検出感度の高い画期的な検査法であり，子宮頸がん検診に欠かせない診断ツールである。しかしながら胃型腺がんをはじめ，腺がんでの陽性率が低く，浸潤がん全体でも20～30％弱が偽陰性となる点や，検査キット間で検出感度に差があるなど，いくつかの課題も指摘されている。また，最近のフィンランドのランダム化比較試験では「5年ごとのHPV検査」と「5年ごとの細胞診」とで子宮頸がん発生率・死亡率に有意差はみられず，HPV単独検診の優位性が確認されなかった。また，日本は英国や北欧諸国とは異なり，子宮頸がんの罹患率・死亡率の減少がみられておらず，組織型検診体制も未整備である。加えて，受診者登録制度，Call/Recall制度も不十分であり，精度管理体制が整っていない。こうした国情に鑑み，多くの産婦人科医会会員はHPV単独による検診，特に5年ごとの長い検診間隔に大きな懸念を抱いている。

一方で，近年増加傾向が著しい卵巣がん，子宮体がんへの対策も急務であり，これらに対するスクリーニング法として経腟超音波の導入が望まれる。北海道では子宮頸がん検診と併せて経腟超音波検査を同時に実施する体制を整備し，早期卵巣がんの発見に成功している。このような包括的な婦人科がん検診体制の構築が可能となった背景には，現行の2年ごとの子宮頸がん検診体制の存在がある。「5年ごとのHPV単独検診」が主流となれば，このような検診体制の継続・発展は極めて困難となる。日本の女性を守るためには子宮頸がんのみならず，卵巣がん，子宮体がんの早期発見も目指すべきであり，そのためにも現行の2年に1度の受診機会を堅持する必要がある。

5．指針改正におけるHPV検査単独法と運用のためのマニュアルについて森定　徹 74巻10号 , 2025年10月 , pp.979-983

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2024年2月に『がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針』が改定され，これまで行われてきた細胞診単独法に加える形でHPV検査単独法が記載された。HPV検査単独法では検診プログラムが複雑化し，質の高いスクリーニングプログラムを維持することが難しくなってくることも危惧されている。改定された指針を補完すべく，HPV検査単独法の実際の運用を定めた「対策型検診におけるHPV検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル」が作成されている。HPV検査単独法の導入に際してはマニュアルに則った適正な運用が必要である。

6．HPVワクチン接種の普及に向けて必要なことは何か？八木　麻未 , 上田　豊 74巻10号 , 2025年10月 , pp.985-990

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子宮頸がんをはじめとしたHPV関連がんは，ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンによる一次予防と，細胞診やHPV検査による二次予防が確立しており，数少ない予防可能ながんである。しかし，日本では，2013年度から長期にわたり積極的勧奨が差し控えられ，接種率が著しく低下した。その後，2021年度に差し控えが終了し，2022年度から積極的勧奨が再開され，あわせてキャッチアップ接種が開始されたが，標準的接種対象の接種率は依然として低水準にある。本稿では，日本における接種率の推移と現状を整理するとともに，接種普及の課題を論じる。

7．HPVワクチンのキャッチアップ接種への期待と課題工藤　梨沙 , 関根　正幸 , 長谷川　順紀 , 黒澤　めぐみ , 吉原　弘祐 , 榎本　隆之 74巻10号 , 2025年10月 , pp.991-998

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HPVワクチンは積極的勧奨中止により接種機会を失った世代が存在し，HPV 16/18型感染率上昇が懸念されている。2022年から救済措置としてキャッチアップ接種が導入され，9価ワクチンも公費対象となった。しかし，積極的勧奨中止により接種機会を失った世代の接種率はキャッチアップ接種を含めても50％前後で，積極的勧奨の中止前に達成していた80％を大きく下回っている。欧米からのreal-world dataや臨床試験では，20代での接種でも感染率や前がん病変の減少効果を示すものもある一方，接種年齢が高いほど効果は限定的であるという報告もあった。日本ではキャッチアップ接種は積極的勧奨中止により接種機会を失った世代（1997年4月2日～2008年4月1日生まれ）のみを対象としていたが，定期接種対象者の接種率が50％と低迷している現況を考えると，定期接種率を再向上させる施策を打ち出すとともに，2008年4月2日以降生まれの女性で定期接種時に接種しなかった女性に対しても救済措置として欧米のようにキャッチアップ接種を考慮すべきと考える。

8．HPVワクチンの男性接種への期待と課題久高　亘 , 玉城　夏季 , 下地　裕子 , 吉田　晃大 , 新垣　精久 , 平良　祐介 , 仲本　朋子 , 大山　拓真 , 関根　正幸 74巻10号 , 2025年10月 , pp.999-1005

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2022年にHPVワクチン定期接種の積極的勧奨が再開されたが，接種率は依然として十分とはいえない。わが国では定期接種の対象が女性に限定され，男性は任意接種かつ自己負担であるため普及が進んでいない。男女双方への接種は，集団免疫効果による子宮頸癌リスクの低下に加え，尖圭コンジローマや中咽頭癌，肛門癌，陰茎癌など男性のHPV関連疾患の予防にも寄与する。欧米諸国でジェンダーニュートラルな定期接種が拡大するなか，わが国においても制度的導入と助成の拡充が求められる。

9．HPV感染型による子宮頸がん治療の個別化寺尾　泰久 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1007-1012

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子宮頸がんは高リスク型ヒトパピローマウイルス（HPV）の持続感染が主因で，型分布は地域差がある。日本ではHPV16・18型が約7割，次いで52・58型が多い。HPV型別自然史研究によりHPV16型が最も高リスクで，HPV型と感染持続期間がCIN 3以上への進展予測に有用と判明した。TCGAの解析ではHPV型により遺伝子変異や免疫環境が異なり，治療反応性に影響することがわかってきた。治療用ワクチン（ライブベクター，ペプチド，核酸，細胞ベース）やCRISPR/Cas9，遺伝子編集技術を用いたiPSC由来HPV抗原特異的rejT療法など先端療法の開発が進み，特にHPV型別情報を活用した個別化戦略が期待される。

診療

子宮内膜ポリープの子宮鏡下切除で判明した子宮体癌児玉　省二 , 寺島　隆夫 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1013-1017

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子宮鏡下切除した子宮内膜ポリープ557例中12例（2.2％）に子宮体癌を認めた。年齢別では40代が最多（217例，癌発見率1.8％）で，50代は体癌の頻度が最も高かった（6.8％）。閉経前後では，閉経前470例中1.7％，閉経後87例中4.6％であつた。受診理由では，不正出血が最も多く（229例，癌発見率2.7％），不妊症0.5％，健診発見1.5％，乳癌術後ホルモン治療中6.7％であった。子宮内膜細胞診および組織診の実施率は45.2％で，疑陽性は1.3％にとどまった。子宮摘出を追加した11例中，6例に初期の高分化型腺癌が遺残したが，妊孕性温存の可能性も示唆された。

海外文献から

手の冷却あるいは圧迫によるタキサン誘発性神経障害の予防効果金沢医科大学医学部産科婦人科学 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1018-1018

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プラチナ抵抗性卵巣癌患者におけるrelacorilantおよびnab-パクリタキセル：第Ⅲ相非盲検ランダム化試験「ROSELLA試験」金沢医科大学医学部産科婦人科学 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1018-1018

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症例

産褥10日目に大動脈解離を発症したロイスディーツ症候群（Loeys-Dietz syndrome）合併妊娠の1例淡路　拓也 , 坪内　弘明 , 田中　良知 , 荻田　和秀 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1019-1024

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Loeys-Dietz症候群（LDS）は遺伝性結合織疾患であり，若年でも致死的な大動脈疾患を発症することがある。一般的には妊娠中の大動脈解離はまれだが，LDS合併妊婦では重篤な合併症の1つとなる。本症例は28歳，1妊0産。大動脈解離の家族歴があり，妊娠23週に施行した遺伝子検査でLDSと診断された。妊娠経過は順調で，妊娠36週に選択的帝王切開を施行し，術後5日目に退院となった。妊娠中から産褥期を通して大動脈基部の拡張を認めず，大動脈解離の発症リスクは低いと思われた。しかし，術後10日目に自宅で突然背部痛を自覚し当院へ救急搬送され，Stanford B型大動脈解離と診断された。保存的治療を行い，術後16日目に退院となった。LDS合併妊娠では，産褥期にも大動脈解離のリスクが持続し，低リスクであると思われても長期入院を含めた慎重な管理が必要であると考えられた。

産後の育児支援を多職種で行った知的障害合併妊婦の3例田中　智子 , 八木　萌 , 廣兼　綾華 , 長谷川　徹 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1025-1030

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今回，知的障害合併妊婦を3例経験した。知的障害合併妊婦は，その母や母を取り巻く環境によっては養育が困難と判断される場合もある。しかし，本症例はいずれも妊娠期より多職種連携を行い産後養育が可能であった。養育が可能と判断される点として，母本人の養育希望があることはもちろんのこと，母に就労や支援者との関係における一定のコミュニケーション能力があること，家族のなかに母以外の養育者がいること，育児におけるリスク要因（精神疾患合併の有無や程度，家庭背景など）に関して問題点が少ないことなどが挙げられた。知的障害合併妊婦の育児支援における留意点について考察した。

鼠径ヘルニア囊への腹膜播種から生じたと考えられた卵巣明細胞癌の腹壁内再発の1例星本　泰文 , 細溝　美瑛 , 松本　日向 , 山本　美紗子 , 信正　智輝 , 多賀　悠希子 , 多賀　敦子 , 藤田　浩平 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1031-1036

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悪性腫瘍の術後再発部位として，腹壁内は極めてまれと考えられる。症例は44歳1妊0産，卵巣明細胞癌ⅠC3期に対する初回治療終了後10カ月に，左鼠径部近傍の下腹部腹壁内に25mm大の腫瘤が出現し，卵巣癌再発と診断して腫瘤摘出術を施行した。術中所見からは鼠径ヘルニア囊内への腹膜播種結節である可能性が高いと考えられた。術後追加治療なしとしたが，再発のため2年10カ月後に死亡した。本症例のような腹壁内再発に対する手術は，術後腹壁ヘルニアや筋，帯，神経などの損傷に留意し，他科と合同で行うことが望ましい。

異所性妊娠に対する卵管切除術後に同側に発症した卵巣妊娠の1例宮下　幸一 , 鷲尾　佳一 , 辻本　晶紀 , 園田　あゆみ , 前田　美亜 , 西野　由香里 , 西島　光浩 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1037-1041

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35歳，3妊2産。5年前に右卵管妊娠に対して腹腔鏡下右卵管切除術の既往がある。下腹部痛のため当院を受診した。尿中妊娠反応は陽性であった。診察では子宮内に胎囊は認めず，左付属器領域に黄体を疑う単房性腫瘤を認めたのみで，ほかに特記すべき所見はみられなかった。以後10日間の経時的フォローにて血中hCGは緩慢な上昇傾向を示し，右付属器領域に新たな腫瘤が出現したため，卵巣妊娠を疑い審査腹腔鏡を実施し確定診断に至った。卵管切除術後でも同側に卵巣妊娠を発症することはある。また，注意深い経時的観察によって，より適切な術前評価のもとで手術を施行できる可能性があると考えられた。

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目次 74巻10号 , 2025年10月

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学会案内 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1041-1041

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投稿規定 74巻10号 , 2025年10月 , pp.1043-1043

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産婦人科の実際
74巻10号
(2025年10月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0558-4728 金原出版

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