作業療法ジャーナル 58巻8号 (2024年7月発行)

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増刊号　テクニカルエイド—つくる自助具・使える自助具

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.649

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増刊号の刊行にあたって林　正春 , 岸本　光夫 , 宮永　敬市 , 松井　善也 58巻8号 , 2024年7月 , pp.651

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　今回の「テクニカルエイド」は，これまであまり特集等で取り上げる頻度は高くなかった「自助具」をテーマとした．作業療法士にとって，「自助具」は，対象者個々の状態に合わせて工夫し，生活を支援するためのアプローチであるが，昨今ではつくる機会も減っている．その要因は，市販品としての生活便利品が豊富に出回り，活用できる物が多く存在していることにある．現代の自助具環境は，「作業療法士が素材を基に一からつくり上げる方法」，「素材と生活便利品を組み合わせて作製する方法」，「生活便利品を対象者に合わせて改良し適用する方法」，「生活便利品と生活便利品を組み合わせて作製する方法」，「生活便利品をそのまま適応する方法」，「生活便利品を本来の目的とは異なる活用で代用する方法」，「3Dプリンタで作製する方法」，「作業療法士がデザイン，監修したものを業者や企業に製品や商品化する方法」等，提供方法が多様で，自助具提供の新時代が到来している．

　そのような時代背景の中，本号ではデザイナーや工学エンジニア等が作製する自助具と，作業療法士が評価し，デザインした「つくる自助具」との違いについて，その視点や感性の違いを学ぶ機会としたい．その趣旨を踏まえ，執筆いただいた先生方は，各分野各領域において，自助具作りを作業療法士の誇りとし，国民への社会貢献，作業療法士の社会的地位向上につなげ，作業療法士人生を自助具作りに捧げているといっても過言ではないスペシャリストが集結している．そのような先生方から，「使える自助具・つくる自助具」の極意が惜しみもなく伝授されている本増刊号は，単なる雑誌という概念を超越し，作業療法における自助具作りの百科事典，あるいは秘伝書となるもので，時代を超えて受け継がれることを願う．

第1章　総論：「つくる」その前に知っておいてほしいこと

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.655

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1　作業療法と自助具林　正春 58巻8号 , 2024年7月 , pp.656-661

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はじめに

　「作業療法のどこに魅力があるか？」と自問自答したとき，筆者は「物作りで対象者の活きる力を支援することができること」を一番に挙げる．そして，自助具作りに作業療法の価値を見いだす意識をもっている．1966年（昭和41年）に第1回作業療法士国家試験が実施され，日本初の作業療法士が誕生し，それから58年が経過した．作業療法士の自助具作りの知識・技術は脈々と受け継がれている．昭和，平成，令和と時代が移り行く中で，日本の文化，人の価値観，ライフスタイルは変化し，自助具の捉え方も変わりつつある．作業療法にとって自助具とはどのような存在なのかを，あらためて考えるときを迎えているように思う．

2　ICFと自助具竹内　さをり 58巻8号 , 2024年7月 , pp.662-666

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自助具を導入していますか？

　皆さんは，これまで対象者にいくつの自助具を導入，作製してきたであろうか．

　私は，幼少のころから物をつくるのが好きで，リカちゃん人形の服や，教育番組「できるかな」で観た紙の靴や道具を自らつくって，それで遊び，育ってきた．そして，物作り好きがきっかけとなり，作業療法士になることを決めた．だからというわけではないが，対象者に適した自助具を考え，数多く導入，作製した経験がある．これら経験による物作り好きが高じて，環境整備を専門とする現在に至っている．

3　作業療法における自助具活用の実践と課題田中　栄一 58巻8号 , 2024年7月 , pp.667-672

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生活行為工夫情報事例からみえる作業療法士の取り組み

　日本作業療法士協会が運営する生活環境支援推進室のWebサイト^1）の生活行為工夫情報ページには，作業療法士がクライエントとのかかわりの中で実施したさまざまな支援事例が掲載されている．この事例集から，自身の臨床現場でも活用できる貴重な知見を得ることができる．

4　自助具にまつわる制度について宮永　敬市 58巻8号 , 2024年7月 , pp.673-678

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はじめに

　日本で「自助具」という言葉が公的に使われはじめたのは1960年代であり，欧米から持ち込まれた“self-help device”という言葉を直訳したものといわれている．その後，1970年代に入り，バリアフリーやノーマライゼーションが浸透し，福祉用具の普及が進むとともに，自助具も広く認知されるようになった．

　しかし，車いすや介護ベッド等と異なり，自助具を公的支援の対象とした制度はほとんど聞かれない．そもそも自助具については公的な定義がされておらず，対象範囲についても曖昧なところがある．また自助具は，当時から作業療法士が対象者一人ひとりの障害状況に合わせて手作りで製作してきた経緯があり，一般的に普及している用具ではなかった．

　このような中，自助具の認知度が高まるにつれて，商品化される自助具が徐々に増え，今では多くの種類が揃えられており，市販品による活用の幅が広がってきている．

　本稿では，制度上の自助具の位置づけや現状についてお伝えしたい．

5　養成校における自助具教育の現状と課題浮田　徳樹 , 伊藤　明海 , 佐藤　善久 58巻8号 , 2024年7月 , pp.679-683

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はじめに

　4年制の各養成校では，2020年（令和2年）4月入学生から約20年振りに変更された新しい「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」（以下，指定規則）が適用され，新カリキュラムのもとで初めて4年間の学業を修了した学生らを，2024年（令和6年）3月に見送ったタイミングを迎えている．指定規則改正内容は，管理学の新設や医用画像評価，喀痰等の吸引を評価学・治療学等に組み込むこと等，臨床実習の単位数増加（4単位分）も含め，総単位数は93単位以上から101単位以上に引き上げられた^1）．これらを受け，各養成校では科目の新設，統廃合，見直し等が行われ，限られた時間割の中で，高度化・多様化する医療ニーズに対応した学生を養成することが求められている^2）．

　筆者らの所属する東北福祉大学（以下，本学）^3）は，宮城県仙台市に位置し，2025年には創立150周年を迎える社会福祉系私立大学で，建学の精神である「行学一如，自利・利他円満」を基調としながら「学問の追求とその学びを実践で活かす」ことを認識し，学問と実践を両立できる人材の育成を目指している．健康科学部リハビリテーション学科作業療法学専攻は，設置より17年目を迎え，各学年約40名の学生らに対し，本学の教育理念を基に作業療法の理念と思想を大切にしながらも実践力のある人材の養成に努めている．特に実践的教育を重視することから，附属病院や老人保健施設，老人福祉施設等，学内の学びを実践（実習）できる場を多く整備しており，教育内容はもちろんのこと，学生が学びやすい環境を整備し，新たなテクノロジーの活用や国際交流等，学生が意欲的に学べるよう工夫している．

　本稿では一養成校の観点より，4年間を通したモノ作り体験，自助具・福祉用具・生活支援教育をテーマとして，養成教育課程の内容と得られた課題について記載する．所持する備品数や学生数，立地，利用可能資源等，個々の違いが多く存在することが推察されるが，本学での取り組み例が，臨床現場や他養成校，教育機関の中でのテクニカルエイド教育の参考になれば幸いである．

　なお，本稿ではテクニカルエイドは“汎用の便利品ではなく，疾病・事故等により生じた心身の障害による多様な活動制限に対して，何らかの機器の工夫で新たなインターフェースを再構築し，活動制限を解消するか低減を図るもの”^4）と定義づけ，養成校教育の中で卒後これらにつながる要素のある教育内容を，テクニカルエイド関連教育として記載する．

第2章　疾患・障害別アセスメント—導入における考え方

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.685

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1　関節リウマチへの自助具の導入佐藤　信治 58巻8号 , 2024年7月 , pp.686-690

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はじめに

　関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）は滑膜炎を病態の中心とする自己免疫疾患であり，人口の0.4〜0.5％，30歳以上の人口の1％が罹患するといわれている．どの年齢の人にも発症する可能性があり，日本では2020年代から60代の発症が最も多くなっており，高齢発症の関節リウマチにも注目が集まっている．15歳以下で発病する若年性特発性関節炎もあり，成人のRAとは症状も検査所見も異なっている^1）．

　RAの治療は，基礎療法，薬物療法，手術療法，リハビリテーション医療の4本柱^2）といわれているが，その中でも薬物療法は，アンカードラッグであるメトトレキサートの積極的な使用，生物学的製剤の普及，さらにJAK阻害薬の登場により大きく進歩した^3）．RA患者は低疾患活動性あるいは寛解の達成・維持が可能となり，健常者と変わらない生活を送ることができるようになってきている．

　しかし，疾患活動性のコントロールが可能となった現在においても，変形や関節拘縮等が発生しないわけではない．RAの場合，手および手指関節に関節炎を起こす頻度が高く，関節炎が持続することで変形が完成してしまう．手指変形が完成してしまうと巧緻動作や把持機能が低下してしまい，ADLやQOLの低下につながるといわれている^4,5）．また，変形は痛みを伴うわけではないため，RA患者自身も生活の中でやりづらさを感じた後に手指の変形に気づくということを耳にする．そのため，変形が完成する前に作業療法士が，その微妙な変化に気づき，どのように対応していけるかが重要となる．特に「目標達成に向けた治療（Treat to Target：T2T）」の中の基本的な考え方（Overarching Principles）では「患者の長期的なQOLを最大限まで改善する」と記されており^6,7），長期的なQOLの改善に向けて，予防的観点から早期からの自助具の導入が必要と考えられるようになっている．

2　脳血管障害へのつくる自助具の導入石川　哲也 58巻8号 , 2024年7月 , pp.691-694

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はじめに

　自助具はクライエントの大切な作業を支援する有用な手段であるが，最近は便利な市販品が充実しているため，作業療法士による「つくる自助具」は減少傾向である^1）．また「つくる自助具」の欠点は，劣化や破損に対応しにくいことであり，筆者自身も買い替えのできる市販品の推奨派である．このような状況において，本稿では脳血管障害における「つくる自助具」の必要性を整理するとともに，「つくる」きっかけを模索したい．

3　脊髄損傷者の自助具作製・導入時のアセスメントと考え方一木　愛子 58巻8号 , 2024年7月 , pp.695-700

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はじめに

　脊髄損傷者，特に高位の損傷である頸髄損傷者は，上肢や手指機能に障害があり，物をつまんだり，握ったりすることや道具操作が難しい．故に失った機能を補うための何らかの自助具が必要となる．近年さまざまな自助具が市販されてはいるが，頸髄損傷者が使用できる市販品は十分とはいえない．そのため，作業療法士の自助具の作製技術や知識，選定の視点が求められる．

4　パーキンソン病における自助具関本　充史 , 豊田　陸 58巻8号 , 2024年7月 , pp.701-705

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はじめに

　パーキンソン病は世界的に患者数が急増しており，パンデミックともいわれている．日本においても患者数は人口10万人に100〜180人であり，65歳以上では100人に約1人が罹患しており，超高齢社会が進む日本は，今後も患者数は増加することが予測されている^1）．

　「難病の患者に対する医療等に関する法律」いわゆる「難病法」では，パーキンソン病は指定難病に分類されている疾患でもある．同法で難病は，“発病の機構が明らかでなく，かつ，治療方法が確立していない希少な疾病であって，当該疾病にかかることにより長期にわたり療養を必要とすることとなるものをいう”^2）と定義されている．

　また，難病患者の医療費負担軽減を図るとともに，難病患者データから効率的に治療研究を推進するために，難病法に基づき指定難病を位置づけて医療費助成制度が開始された．難病法が制定される以前は，特定疾患治療事業において特定疾患として56疾病が定められていたが，2014年（平成26年）に難病法が制定され，翌年に医療費助成制度を開始すると110疾病に増えた．その後，制度改定とともに疾病数が増え，2024年（令和6年）4月にはさらに3つの疾患が加わり341疾患が指定されており，年々疾病数が増えている現状である^1）．厚生労働省^3）では，パーキンソン病をはじめとする指定難病患者への医療提供体制や療養における日常生活の整備だけでなく，保健・福祉・就労等も検討されている．特に，指定難病患者も継続した雇用や就労継続ができるよう環境調整を強化することも，課題とされている．

　これらの指定難病の中で，パーキンソン病の患者数は上位であり，研究も進んできてはいるが，根本的な治療法はまだ解明されていない．

　パーキンソン病患者には，医療だけでなく，ADLや社会参加への支援も必要であり，作業療法士がかかわることは多い．パーキンソン病患者の活動や社会参加を支援するうえでは，環境設定が特に重要である．環境設定の一つでもある自助具について，事例を通じてその重要性を考えていきたい．

5　神経筋疾患—テクノロジーを活用した支援渋谷　亮仁 58巻8号 , 2024年7月 , pp.706-711

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はじめに

　同テーマの増刊号に執筆してから10年が経過した．この間，多くの技術革新と社会変容によって，生活で使う用具は目覚ましい進化を続けてきた．その代表ともいうべきスマートフォンは，今やわれわれの生活必需品になっている．

　テクノロジーの発展は神経筋疾患を有する対象者にも多くの可能性を提示している．音声機能を喪失しても眼球運動だけで子どもの卒園を祝う者，病床にあっても娘の挙式に遠隔で参列する者，四肢機能が全廃であっても配慮を受けて通学する者など，テクノロジーが対象者を生活行為向上へと導いた例は数多く存在する．作業療法でいうところの自助具とは，多様な日常生活のあらゆる場面で，心身機能の低下等により目的動作の遂行に困難をもたらす場合に，その解決のため当事者本人が用いる用具や工夫である^1）と提唱されている．したがって，テクノロジーを作業療法士が扱う自助具と捉えることは妥当だと解釈できる．本稿ではこの主張のもとに，神経筋疾患に有用な専用機器や一般品の応用等，基本的な手段と活用について説明する．

6　脳性麻痺・重症心身障害児—自助具の安定が作用する姿勢制御と運動制御米持　喬 58巻8号 , 2024年7月 , pp.712-716

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はじめに

　脳性麻痺児は，歩行や上肢活動等，生活のあらゆる場面で困難を伴う．日々の過剰な努力は，将来的に首や腰の痛み等の二次障害を構築する．これらを軽減するために，子どもの潜在能力を引き出す「発達支援」と，環境を調整して作業遂行しやすくなる「生活支援」の2つの視点で支援している．心身機能が発達すれば環境調整は軽減する．環境を調整することで潜在能力を発揮できる．これらが相互に作用し，子ども自身が動き方を学習すると，主体的にADLに取り組むようになる．自助具の導入により発達支援と生活支援の相互作用が循環し，大人の手から離れ，「一人でできた！」と思えたとき，思いがけない機能を発揮する場面を目の当たりにしてきた．今回は筆者が子どもの身体的特性を汲み取り，有効だった自助具や設定方法を紹介する．

7　認知症者への環境調整永田　優馬 58巻8号 , 2024年7月 , pp.717-720

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認知症者と環境との関係

　認知症者の言動は生活環境の影響を非常に受けやすい．その背景には，認知機能障害を原因とし，環境に適応できない結果，状況に不適切な行動が現れるというヒト-環境との相互作用が想定される．Lawtonら^1）は，高齢者の能力と環境負荷に関して，ヒト-環境との相互作用の理論的根拠を提示した．適応能力と環境負荷の適応関係を2次元モデルで表すことで，両者の適切なバランスが必要であることを示したものである．すなわち高齢者の能力が高い場合は，環境負荷に対して適応行動の領域が広い．一方で，能力が低い場合は，環境負荷に対して否定的行動や不適応行動の領域が拡大する．この理論的根拠を基に，認知症者の行動心理症状が出現する背景に環境要因がかかわることが説明されてきた．つまり，生活環境を適切に調整することで，認知症高齢者の行動を潜在的に支援できることを示唆している^2）．したがって，環境そのものが価値ある治療手段となることから^3），認知症者に関連する環境は“ヒーリング環境”^4），または“治療的にデザインされた環境”^5）といわれることもある．

第3章　かかわる時期・場所別の導入・支援の視点

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.721

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1　回復期リハビリテーション病棟における自助具の導入大石　裕也 , 森下　清佳 , 村上　大祐 , 坪井　暢久 58巻8号 , 2024年7月 , pp.722-727

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はじめに

　自助具とは，動作を容易に自分で行えるように工夫された道具であり，作業療法士は障害の程度や状態に応じた自助具の提案や作製をし，自助具を用いた治療をすることで，対象者がよりよい日常生活を送れるよう支援することが求められる．また，自助具は対象者の失われた機能を補完し，目的とする動作を遂行できるよう提供することが大切である．対象者の身体特性を適切に評価し，使用する本人が納得できる（受け入れることができる）よう自助具を適応させなければ，せっかく提供しても使われずに棚の片隅に置かれてしまうことも少なくない．

　回復期リハビリテーション病棟は，退院後に患者が在宅生活または療養生活において可能なかぎり自立した生活を送れるために，「ADLを向上し，寝たきりを防止し，在宅復帰を促進する」ことを目的に機能回復や代償手段の獲得を目指す場所である．入院期間は患者の状態や疾患によって異なるが，入院期間とFIM効率を参考値として計算されたリハビリテーション実績指数を指標として，決められた期限内に患者のニーズを具現化し，ADLを改善しつつアウトカムを出すことが求められる．患者は当然，病前の状態に戻ることを期待して入院するのだが，実際にはすべての患者が理想とする回復をみせることは難しく，時には代償手段としての自助具の導入や，環境としての福祉用具の導入を必要とすることも多く，その適応や選定には作業療法士が深くかかわることとなる．

　原ら^1）は，自助具は“一時的あるいは永久的にしろ，身体に障害をもったものが，その失われた機能を補って，いろいろな動作を可能ならしめ，または容易ならしめ，自立独行できるように助ける考案工夫をいう”と定義している．また，林^2）は自助具を“自立したい気持ちを行動に表現する道具であり適切なものをうまく活用することで不十分な機能（能力）を補い，QOL向上に導く”ものと述べている．日本工業規格・福祉関連機器用語^3）では“障害者が本来的にできないか，非常に困難な特有の機能的ニーズを達成するために作った道具の総称”と定義しており，本人が自身の機能を補足するために使われる道具である．そのため自助具は，介助者と要介護者双方が使用する福祉用具とはADL，IADLを向上させるという目的は一致していても，その仕様や補足する機能の範囲は異なっており，使用する本人のニーズに加えて身体特性をしっかりと把握して提供されることが必要である．

2　患者の“活動”を向上し，主体的な“参加”を支援する自助具を活用して行う超急性期からの作業療法寺村　健三 , 坂本　あきな , 中家　奈々 , 西山　涼子 , 下江　隆司 , 幸田　剣 58巻8号 , 2024年7月 , pp.728-734

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はじめに

　急性期病院においては，短い平均在院日数の中で重症度や医療・看護必要度が高い重症患者に対して集中治療が遂行されている．また，わが国は超高齢社会であり，リスクが高い合併症を抱えた超高齢者に対しても高侵襲手術治療が施されている．2024年度（令和6年度）診療報酬改定でも，ADLの低下の防止等を効果的に行うため，より早期から切れ目のない多職種による取り組みを推進するように見直しが行われた．

　そのような状況下で当院の作業療法士も，患者の活動の向上と参加の支援を重視し，治療チームに加わり，作業療法を実施している．たとえ，集中治療室（ICU）で治療中の患者でも，回復期あるいは生活期と同様に活動の向上が求められる．特に急性期では，ひいては生命予後を改善させ得る活動の向上に寄与する治療が重要である．したがって，治療はImpairmentレベルから始まり，ADL障害の改善と同時に生活の質（QOL）の向上を目指すことが重要である．これらを兼ね備えた治療として，作業療法の手段の一つである「自助具」の活用がある．本稿では，当院の施設概要，対象疾患，そして，急性期における自助具を用いた作業療法を紹介する．

3　介護老人保健施設におけるテクニカルエイド西　聡太 58巻8号 , 2024年7月 , pp.735-739

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はじめに

　介護老人保健施設（以下，老健）は“要介護者であって，主としてその心身の機能の維持回復を図り，居宅における生活を営むことができるようにするための支援が必要である者に対し，施設サービス計画に基づいて，看護，医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行うことを目的とする施設”と定義されている（介護保険法第8条第28項）．施設基準には，作業療法士を含むリハビリテーション専門職の配置が義務づけられ，在宅復帰・在宅療養支援を目的とした介入がなされている．

　昨今の介護報酬改定では，集中的なリハビリテーションによりADLの改善を促進することや，廃用を予防し活動・参加につながる支援を実施することが求められている．さらに，在宅復帰の促進に向け，入所者の自宅および自宅周辺のアセスメントや調理・掃除等の家事遂行練習等，個別・具体的な生活支援のリハビリテーションプログラムの充実が必要である．上記のような，介護保険領域において，対象者の大事な作業に焦点を当てて介入することを専門とする作業療法士の貢献が期待されている．

　生活期におけるテクニカルエイドの活用は，ADLの介助負担を軽減する目的で使用される福祉用具や，自立支援，活動参加を目的とした自助具等，幅が広い．近年，介護老人保健施設清雅苑（以下，当苑）では，既存のアプリケーションを活用して利用者の自立支援を展開している．当苑の取り組みを紹介し，介護老人保健施設におけるテクニカルエイドの活用について述べる．

4　通所施設での自助具の導入木村　洋介 58巻8号 , 2024年7月 , pp.740-744

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はじめに

　通所介護施設は，必要な日常生活上の世話や機能訓練を実施し，利用者の社会的孤立の解消，心身機能の維持の他，家族等のレスパイトの側面をもつ介護サービスといわれる．また，近年，生活行為向上を目的とすることが求められようになっている^1）．当施設は，機能訓練指導員として作業療法士が常勤2名，理学療法士が非常勤1名在籍している．本人の主体性を発揮していただくことを主な目的として，多職種協働で日々の臨床業務に当たっている．今回いくつかの事例を提示しながら，当施設での自助具の活用について述べる．

5　訪問作業療法と自助具適合の捉え方寺本　千秋 58巻8号 , 2024年7月 , pp.745-750

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はじめに

　訪問リハビリテーションにおける訪問作業療法の供給体制は，病院・診療所，老人保健施設からの訪問作業療法と訪問看護ステーションからの訪問作業療法がある（図 1）^1）．どちらも訪問作業療法であり，その内容に変わりはないが，かかりつけ医より直接指示書の交付を受けることができ，医療保険が優先される疾患の対応が可能となる訪問看護ステーションは，要介護認定3以上の状態である中重度者の対象者が多くなる傾向がある．

　当事業所は訪問看護事業を主体として，通所介護事業，居宅介護支援事業，認定栄養ケア・ステーション事業の4事業を運営している．開設当初より，神経難病や重度心身障害児者を中心とした生活支援に力を入れて運営しており，現在も利用者の多くは中重度者で，利用者の要介護認定の平均介護度は3.2〜3.5となっている．

　自立支援は障害の程度とは関係がなく大切なことであり，自立支援を目的とした訪問作業療法は，生活支援で重要な役割を担っているが，その中でも福祉用具・機器，自助具，住宅改修等の環境調整での活躍が期待される．ここでは訪問作業療法実践から考える自助具適合の捉え方について述べる．

6　発達障害児への自助具を用いた生活動作の支援髙橋　知義 , 鴨下　賢一 58巻8号 , 2024年7月 , pp.751-757

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はじめに

　子どもたちの生活を支え，発達を促すには，障害特性を理解し，発達段階を踏まえた適切な環境設定が重要となる．この環境設定は，単に子どもが過ごす物理的な生活空間の設定だけでなく，自助具の活用が含まれる．適切な環境や自助具の利用は，対象者の機能的な問題を解消し，活動の参加や社会参加といった自立を促す．今回，生活動作の支援で活用する自助具と作業療法士の視点を紹介する．

7　テクニカルエイドと就労支援扇　浩幸 58巻8号 , 2024年7月 , pp.758-762

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はじめに

　「テクニカルエイドと就労支援」と聞いて皆さんは何を思い浮かべるだろうか．最初に執筆の話を聞いたとき，筆者は両者の関連性を想像することが難しかった．テクニカルエイドや自助具というと，生活に密着した環境調整のために用いられるものという固定観念があったように思う．しかし，よく考えるとPCのキーボード入力が苦手な人が音声入力を活用するように，人は障害の有無にかかわらず，少なからず自分が働きやすいよう道具や支援技術を工夫している．

　また，周囲の話を聞くと，知的障害者の就労支援では「治具」の活用が求められることがわかった．「治具」とはもともと工学的な分野の言葉で，「加工をする際に，加工されるものを固定し，加工の案内をしてくれる補助的な役割をもった装置」といわれている．転じて，知的障害の就労支援では，軽作業の補助をしてくれる道具を表す言葉として用いられてきた．たとえば10まで数えられる利用者に，10個のマス目を書いた紙を用意すれば，そこに対象物を10個ずつ置くことで100でも1,000でも数えられるといったものである．これらは広い意味で，テクニカルエイドと呼べるのではないだろうか．

　本稿ではテクニカルエイドを，こうした広義の概念で捉え，これまでの筆者の実践の中から2事例を振り返り，就労支援におけるテクニカルエイドの活用ポイントを示した．

COLUMN　生活行為の工夫と便利グッズの活用宮永　敬市 58巻8号 , 2024年7月 , pp.763-764

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生活行為と工夫

　われわれの生活は，身の回りのことから家事や仕事，余暇，旅行，地域活動等，さまざまな行為の連続で成り立っており，その人にとっての生活を続けることで，満足感や充足感を得ながら生活を送っている．このため，自分らしい生活を維持していくには，その生活行為をできるかぎり続けていくことが重要となるが，病気や障害がきっかけでその行為をあきらめてしまっている方を見かけることがある．特に高齢者については，身体の衰えとともに日常生活のさまざまな場面で困りごとが生じるため，対応できず行為をあきらめてしまうことが少なくない．

　しかしながら，日常生活のしづらさや困りごとは，さまざまな工夫で解決できることが多くある．たとえば，腕が上がらず，腰も曲がっているため洗濯物をうまく干せない場合でも，「動作・方法」，「道具」，「環境」を工夫することで解決できることがある．具体的には，椅子に座ったまま洗濯物を干すことで，立っている時間を減らし身体の負担を軽減すること（動作の工夫）や，台の上に洗濯カゴを置いて作業することで，かがむ動作を極力なくすこと（道具の工夫），低い物干しを使うことで，椅子に座って安全に干せるようにすること（環境の工夫）等，その人に合った工夫（ここでは，「生活環境支援」と整理する）により，課題解決につなげることができる（図 1）．

第4章　つくる編

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.765

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1　つくるために必要な視点—作業療法士らしいモノ作りとは？松本　琢麿 58巻8号 , 2024年7月 , pp.766-771

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はじめに

　国は重度な要介護状態となっても“住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができる”よう医療・介護・予防・住まい・生活支援が，包括的に確保される体制（地域包括ケアシステム）の構築を実現することを目標としている．

　近年，家族の介護力低下や介護人材の不足が叫ばれる中，高齢者や障害児者が住まいで暮らすためには生活自立度を維持・向上し，介護負担を軽減させるような生活環境の調整が必要となる．自助具や福祉用具を適切に利用し，必要な住宅改修を行い，日常生活や社会参加を促すことができる作業療法士が，地域包括ケアに貢献できる専門職として注目されている．

　しかし業務の煩雑さによって，安易に市販品や業者を紹介する等，自助具をつくれない・つくらない作業療法士や，モノ作り・モノ選びにこだわりをもたない作業療法士が増えつつあるのではないだろうか？

　今回は，作業療法士が自助具を「つくるために必要な視点」として，①作業療法士らしいモノ作りとは，②モノ作り・モノ選びのプロセス，③モノ作り・モノ選びに至る評価，④用具利用のエビデンスとリスク管理について，事例を通して述べたい．

2　知っておきたい加工の技術・道具の使い方：入門編松元　義彦 58巻8号 , 2024年7月 , pp.772-777

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はじめに

　市販の自助具をそのまま利用するだけでは使用者に適合しないことも多く，その場合には市販品の改良・加工や，使用者に合わせて自助具を考案・作製することとなる．本稿では，自助具作りの経験が少ないセラピスト向けの入門編として，作業療法室に備えておくと役立つ道具・工具の選定や使い方，収納についても紹介する．さらに自助具作製時に使用されることの多い接着剤についても述べる．

3　完成品から学ぶアセスメントの視点北島　栄二 , 出口　弦舞 58巻8号 , 2024年7月 , pp.778-782

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はじめに

　自助具は新たに開発をする場合が多く，何度かの試行錯誤の末に，期待した働きと出来栄えへ，たどり着くことがある．しかし，その自助具は日々の生活で用いるため，働きと出来栄えが良質なものをできるだけ早く対象者へ提供することが重要であり，極力，試行錯誤は避けたいものである．また，自助具の働きと出来栄えは作業療法士が行うアセスメントによって決定される．よって本稿は，自助具を製作した作業療法士の考えを通じ，どのようにアセスメントしたからこの完成品になったのかを知り，その視点を共有することを目的とする．そのため作業療法士の考え方を模式的に説明し，活用できるアセスメントツールを紹介することで，読者とアセスメントの視点が共有できることを期待する．

4　つくってみよう！自助具—発想の転換で素材や製品を活かす林　正春 58巻8号 , 2024年7月 , pp.783-788

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はじめに

　「作業療法士の力で何ができるのか？」について自問自答してみると，対象者の「活きる力を支えるために自助具をつくる」という一つの答えが浮かんでくる．人間は道具をうまく使いこなし，自らその道具をつくる能力もある．そして，作業療法士は身体，精神を診る知識，障害を診る観察力と洞察力をもち合わせており，その能力を活かし，作業療法士個々の発想力がスパイスとなり，対象者個々のneedsに合わせた使える自助具をつくることができる．本稿では，特別な素材や加工技術がなくても，身近な素材を活かした自助具，生活便利品を組み合わせてつくる自助具を紹介する．読者諸氏が「つくってみよう！」と一歩踏み出すきっかけになれば幸いである．

5　3Dプリント等デジタルファブリケーションによる自助具作り林　園子 58巻8号 , 2024年7月 , pp.789-795

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はじめに

　近年，自助具等，障害者支援機器製作に3Dプリンタ等のデジタル工作機械を活用する取り組みは世界中で拡大している．ここでは，筆者らが運営するファブラボ品川と一般社団法人ICTリハビリテーション研究会の活動を紹介し，3Dプリンタを活用することのメリットとデメリットや，作業療法場面での効果的な活用法について概要を記す．

6　自助具製作ボランティアとの連携松井　善也 , 大橋　鈴世 , 三上　靖夫 58巻8号 , 2024年7月 , pp.796-800

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はじめに

　自助具とは，対象者の主体的なADLの獲得を援助する道具であり，個々のニーズにマッチした自助具は，対象者の生活をより豊かにすることができる．作業療法の専門分野の一つとして位置づけられ，重要な治療手段として用いられている．近年はさまざまなメーカーから既製品として自助具が販売されており，これらの既製品で十分に有用な場合も多いが，実際の臨床場面においては「もう少しこうだったらいいのに……」，「こういう機能のものがほしいな……」等の思いをもった経験はないだろうか？自助具に関する知識やアイデアはあるが，製作技術に不安があったり，時間的余裕がない等，作業療法士として歯がゆい思いをした経験がある方も少なくないと思う．

　本稿では，このような問題に対して京都府作業療法士会の作業療法士と自助具製作ボランティアが一体となって取り組んだ「京都府作業療法士会自助具専門アドバイザー事業」についての経験をお伝えする．

7　適切な自助具作製のための大学との連携東　祐二 58巻8号 , 2024年7月 , pp.801-803

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はじめに

　自助具の定義の詳細については本増刊第1章の林論文^1）を参照いただきたいが，一般に，自助具は福祉用具の一種として捉えられており，福祉用具（日常生活用具や補装具，自助具等）の中でも，作業療法士であっても比較的加工が容易で，既存製品を本人の身体機能にフィットするように加工された道具，あるいはそれを商品化した道具を指す場合が多い．

　一方，作業療法士自身が作製することが難しい場合，より高度で有用な技術を有する有識者との連携先として大学工学部等が挙げられる．ここでは，作業療法士自身が「つくる」ことが難しい場合の，連携先や必要な取り組みについて紹介する．

8　自助具発想の種—手作り自助具はなくならない岸本　光夫 58巻8号 , 2024年7月 , pp.804-807

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はじめに

　筆者が初めて自助具を自作したのは，総合臨床実習で担当した関節リウマチの患者様の原始的なリーチャーとソックスエイドであった．それから40年以上が経ち，今やリーチャーは多様な遠隔操作が可能なものに，ソックスエイドはストッキングエイドからソックススライダー等，多岐にわたるニーズに応えるものに発展を続け，しかもこれらが安価で手に入る時代になった．しかし，身近になったどの自助具も試行錯誤の手作りを続ける歴史の中で進化してきたものであり，そこに作業療法士も大きな役割を果たしてきている．

　ここでは，それら自助具の発想の種について，筆者の経験を基に，先人の知恵も拝借しながら，述べてみたい．工作が好きな読者も苦手な読者も，また忙しく時間に追われている読者も気楽に目を通していただけたら幸いである．

第5章　使う編

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.809

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1　使える自助具—作業療法士がもつべき大切な視点濱　昌代 58巻8号 , 2024年7月 , pp.810-816

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はじめに

　今回のテーマは「使える自助具」である．「使える」という言葉は，「実用的」，「有用」等に言い換えられる．自助具は「self-help device」の訳語で，文字通り「自分を助ける道具」であり，生活行為を自ら遂行できるように障害特性に合わせて工夫された用具である．

　本稿では，実用的な自助具を作業療法士が導入する過程で，対象者のニーズ把握や，能力評価，用具の適合評価を行うときの大切な視点について説明する．また，自助具使用時の事故を防ぐために作業療法士が果たす役割や留意事項，導入を検討したがあえて使用しないという選択をするのはどんな場合なのか等，例を挙げて説明する．

2　—使える自助具と配慮点①—日常生活動作編中川　正己 58巻8号 , 2024年7月 , pp.817-822

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はじめに

　自助具は，病気や事故あるいは加齢等で生じた麻痺や機能低下によって不自由になったADLを，可能なかぎり自分自身で容易に行えるように補助するものであり，それは福祉用具の中で最も身近な道具として，使用者の生活の質（QOL）を高めてくれる手段となる．筆者が作業療法士になりたてのころは，幾度となく作製・修正を繰り返しながら自助具を提供したものである．最近では自助具の開発や販売業者が増え，カタログやホームページ（HP）を通して容易にさまざまな製品を入手することができるようになった．しかし，使用する人の生活環境や障害の程度は多様で，対象となる製品が多いがゆえに，迷いをもちながら選定・提供している作業療法士がいるだろう．

3　—使える自助具と配慮点②—生活関連動作・その他田中　勇次郎 58巻8号 , 2024年7月 , pp.823-828

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はじめに

　自助具とは，より容易に活動できるように工夫した道具である．現場では自助具として開発したものだけでなく，一般製品を対象者の状態に応じて使いやすく改造することも多い．ここではこれも自助具と考えて，生活関連動作であるIADL，遊び，趣味，スポーツ等の余暇活動，賃金を伴う仕事等に関するものと，その他として，福祉用具を改造したもの，運動を支援するもの，介護者の負担軽減を図るもの，補装具に代わるもの等を，筆者が勤務した病院の在宅診療患者，療育施設の通園児や外来児，訪問看護ステーションの利用者等に製作したものを，製作の際の配慮点も含めて紹介する．

4　自助具のデータベースとその活用宮永　敬市 58巻8号 , 2024年7月 , pp.829-833

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はじめに

　今では，日常生活の中にインターネットは欠かせず，「自助具」で検索をかければ，さまざまなショップのホームページが瞬時に表示され，目的とする市販の自助具を簡単に見つけることができる．行為別に絞る場合は，「自助具　○○行為」と検索すればよく，最近では音声入力による操作も簡単に行え，本当に便利な世の中になってきたと感じる．

　しかしながら，自助具は実際に手に取ってみないと，利用者にとって使い勝手がいいのかどうかわからない部分が多く，安全性や耐久性についても同様である．

　このため，ショップ情報は，どのような自助具があるのかを把握することには有効であるが，製品の特徴や適用範囲，安全性，耐久性等，製品に対する評価や，作業療法士等が個別に製作した自助具情報等は，公的なデータベースでしか得られないところが多い．本稿では，その公的なデータベースを紹介するとともに，関連する情報も併せてお伝えすることで，読者の方の自助具へのかかわりの一助となれば幸いである．

第6章　自助具を活用したこれからの支援

扉 58巻8号 , 2024年7月 , pp.835

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1　自助具として捉えたICT・デジタル技術を活用する支援—公的保険外での取り組みから考える小林　大作 58巻8号 , 2024年7月 , pp.836-840

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はじめに

　私たちの最も身近なICT・デジタル技術であるスマートフォンは，2022年（令和4年）時点の世帯保有率が90.1％^1）であり，生活に欠かせないモノとなっている．スマートフォンを用いたキャッシュレス決済，「○○，テレビをつけて」というフレーズをテレビCMで耳にするスマートスピーカー等IoT（internet of things）をはじめ，AI（artificial intelligence）等のICT・デジタル技術は，生活を便利にし，人々の作業や暮らしぶりを変容させている．

　松元^2）は自助具について，「多様な日常生活のあらゆる場面において，心身機能の低下等により一般的な生活用具・方法ではその目的動作の遂行に困難をもたらす場合に，その解決のために当事者本人が用いる用具や工夫」と述べている．これを広義に捉えると，ICT・デジタル技術は，障害児者や高齢者の生活における困難を解決する自助具と考えることができる．つまり，ICT・デジタル技術は，作業療法の対象者に対して提供する自助具の選択肢の一つとして検討すべきモノである．

　本稿では，自助具としてのICT・デジタル技術，ICT・デジタル技術を使用するための自助具について述べ，それらの専門的な支援を提供するための課題について述べる．

2　eスポーツによる障害者の社会参加の促進田中　栄一 58巻8号 , 2024年7月 , pp.841-846

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eスポーツとは

　eスポーツは，「エレクトロニック・スポーツ（electronic sports）」の略称である．コンピューターゲーム（パソコン，スマートフォン，コンシューマゲーム機）を使った複数人での対戦を，スポーツ競技として捉えたものである．サッカーやバスケットボール，野球等と同じように，コンピューターを使った「ゲーム（試合・競技）」と考えると理解しやすい．

　eスポーツは，情報通信技術（information and communication technology：ICT）を活用しているため，物理的制約が少なく，障害のある方の支援に適している．オンラインで遠く離れた人とも対戦できるうえ，身体や認知の特性に合わせた情報提供も可能である．たとえば，目が不自由な人には文字を読み上げたり，認知的な困難さがある人にはゲームの表示や工程を調整したりする等，さまざまな工夫ができるのである．

3　自助？ Good！—助けてもらうことを自分で探究するとグッドです！黒澤　淳二 58巻8号 , 2024年7月 , pp.847-850

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はじめに

　上位頸髄損傷者として生まれ変わって早3年半．目の前の当事者から学ぶ信条は“前世”のままに，自立生活の先駆者に倣った一人暮らしの実証実験を続けている．ヘルパーさんによる支援を通して，ADLのすべてを助けてもらうことを面白おかしく（時に修行が足らずイラッとしたりして）探究している．

　本増刊号の自助具についてお伝えできることはわずかであるが，AIやロボットが支援の一端を担う時代が現実のものとなりつつある今，何が大切かを考えるために，私自身の現状を報告させていただく．

4　自助具の海外事情髙橋　香代子 58巻8号 , 2024年7月 , pp.851-854

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　世界作業療法士連盟（World Federation of Occupational Therapists：WFOT）は，作業療法士は自助具を含む福祉機器・用具に対して包括的な視点をもっており，人の能力だけでなく，作業遂行や環境との兼ね合いも考慮しながら自助具の導入を進められる専門職であることを強調している^1）．そのため，世界中の作業療法士が自助具の専門家として，対象者のその人らしい生活のための支援を実施している．

　しかし，それぞれの国や地域の文化的・社会的背景によって，どのような自助具が紹介されているのかは大きく異なる．本稿では自助具に関する海外の動向を説明したうえで，それぞれの国や地域における特徴的な自助具やその背景について紹介する．

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目次 58巻8号 , 2024年7月 , pp.652-653

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次号予告 58巻8号 , 2024年7月 , pp.855

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編集後記中村　春基 58巻8号 , 2024年7月 , pp.858

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　本号を編集するにあたり，ゲストエディターに岸本光夫さん，林正春さん，松井善也さん，宮永敬市さんをお迎えした．『テクニカルエイド—つくる自助具・使える自助具』と題して，1章：総論：「つくる」その前に知っておいてほしいこと，2章：疾患・障害別アセスメント—導入における考え方，3章：かかわる時期・場所別の導入・支援の視点，4章：つくる編，5章：使う編，6章：自助具を活用したこれからの支援，の章立てがなされた．おのおののタイトルから企画者の意図を読み取っていただきたい．歴史，概念，考え方，対象者，評価，つくる，使う，価値，制度，最新の技術，地域資源の活用，世界の潮流等々，読者に満足を与え，かつ，明日からの臨床に活かされる仕上がりになったと思う．あらためて，参画いただいたすべての方々に感謝を申し上げる．

基本情報

作業療法ジャーナル
58巻8号
(2024年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0915-1354 三輪書店

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前身誌

理学療法と作業療法

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第2位脳画像からの症状予測—各脳スライスを用いた脳部位と症状予測酒井浩作業療法ジャーナル 59巻 4号 pp. 362-368 (2025年4月15日) 三輪書店
第3位頸髄損傷の上肢・手指への機能的アプローチ—症候学に基づいた電気・磁気刺激療法の可能性對間泰雄,沼田愛未,佐藤彩菜,松本琢麿,横山修作業療法ジャーナル 58巻 7号 pp. 579-585 (2024年7月15日) 三輪書店
第4位循環器作業療法生活期—循環器疾患の訪問看護・リハビリテーション村井達彦作業療法ジャーナル 59巻 4号 pp. 382-388 (2025年4月15日) 三輪書店
第5位循環器作業療法の発展塩田繁人作業療法ジャーナル 59巻 1号 pp. 54-57 (2025年1月15日) 三輪書店
第6位症状特定に必須の脳機能解剖酒井浩作業療法ジャーナル 59巻 1号 pp. 40-44 (2025年1月15日) 三輪書店
第7位循環器病基本対策における回復期病院，心臓リハビリテーションにおける作業療法の重要性武田智徳,和泉徹,小幡裕明作業療法ジャーナル 59巻 3号 pp. 260-265 (2025年3月15日) 三輪書店
第8位脳画像における重要部位の同定酒井浩,三村將作業療法ジャーナル 59巻 2号 pp. 146-150 (2025年2月15日) 三輪書店
第9位呼吸・循環器の急性期作業療法山本司,宮下真奈美,安藤綾香作業療法ジャーナル 53巻 1号 pp. 25-29 (2019年1月15日) 三輪書店
第10位 11　大腿骨近位部骨折・骨幹部骨折小牧亮介,尋木透,藤原奈月,加藤真央,北野七実,渡辺孝之作業療法ジャーナル 56巻 8号 pp. 828-833 (2022年7月20日) 三輪書店

投稿規定

作業療法ジャーナル 58巻8号 (2024年7月発行)

増刊号 テクニカルエイド—つくる自助具・使える自助具

第1章 総論：「つくる」その前に知っておいてほしいこと

第2章 疾患・障害別アセスメント—導入における考え方

第3章 かかわる時期・場所別の導入・支援の視点

第4章 つくる編

第5章 使う編

第6章 自助具を活用したこれからの支援

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基本情報

前身誌

バックナンバー ( 閲覧可 )

文献閲覧数ランキング( 3月31日～4月6日)

増刊号　テクニカルエイド—つくる自助具・使える自助具

第1章　総論：「つくる」その前に知っておいてほしいこと

第2章　疾患・障害別アセスメント—導入における考え方

第3章　かかわる時期・場所別の導入・支援の視点

第4章　つくる編

第5章　使う編

第6章　自助具を活用したこれからの支援

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