周産期医学 52巻4号 (2022年4月発行)

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特集　Late preterm・Early termを展望する

総論

なぜ重要な課題なのか？細野　茂春 52巻4号 , 2022年4月 , pp.433-437

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はじめに

　late pretermは聞き慣れた単語であるが，長期予後を含め不明な点が多い。母子保健統計の主たる統計では妊娠期間別，出生数および割合での早産の区分は満22週未満，満22～23週，満24～27週，満28～31週，満32～36週でlate preterm児の実数は明記されていない。また，2018年に公表されたInternational Classification of Disease 11 Revision（ICD-11）および日本医学会医学用語辞典webではlate pretermは用語として収載されていない。

胎児の発育生野　寿史 , 西島　浩二 52巻4号 , 2022年4月 , pp.438-442

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はじめに

　late pretermを含む妊娠後期以降に出生した児は，胎内においてもっとも成長が著しい時期に出生したこととなる。ほとんどの臓器において器官発生期は過ぎているが，各臓器の機能面における成熟は妊娠後期～出生後も継続しており，近年ではearly termにおける出生児での長期的な発育面の問題も指摘されている。各臓器別での胎児発育に関して，胎生初期からの発生を含めて記載する。

Late preterm・Early term児の疫学―産科　週数別出生数の年次推移―わが国と世界の動向伊東　麻美 , 田中　幹二 52巻4号 , 2022年4月 , pp.443-446

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わが国の動向

　「母子保健の主なる統計」によると，わが国の出生数は2016年には100万を切り，年々減少傾向にある（図1）^1）。2019年の総出生数865,239のうち妊娠37週未満の出生数は48,538で，早産率は5.6％であった。出生数が減少傾向にあるなか，早産率は1980年4.1％，2000年5.4％，2010年5.7％とやや増加傾向にあった。しかし，上述のように2019年は5.6％とここ数年ほぼ横ばい傾向になっている。これを週数別にみてみると，妊娠22～27週，妊娠28～31週での早産率は1980年からほとんど変化がない。一方，妊娠32～36週の早産率は1980年の3.6％から2019年の4.9％と増加傾向にあり，全体的な早産率の増加は妊娠32～36週における増加によることが明らかである（図2）。実際に2019年の妊娠32～36週での出生数は42,430であり，早産全体の87.4％を占めている。こうした妊娠32～36週における早産の増加は，合併症妊娠や前置胎盤など医原性の人工早産の増加を反映しているものと考えられる^2）。

Late preterm・Early term児の疫学―産科　主な産科合併症・合併症妊娠別にみた分娩週数の現状大槻　克文 52巻4号 , 2022年4月 , pp.447-451

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はじめに

　わが国における周産期死亡率，22週以降の死産率，早期新生児死亡率はともに世界一低い水準となっている。一方で，早産率に関してはここ数年前までは上昇傾向を認め，それ以降は5.7％と一定の値を示しており，減少傾向とはなっていない。しかし，この早産率は欧米諸国，とくに米国と比較しても約半数の値である。早産発症には，母体因子以外にも，胎児因子，遺伝学的因子，内分泌学的因子，ストレス因子，栄養代謝的因子などがあり，さまざまな因子が単独ないし複数絡み合うことで，妊娠維持機構が破綻し早産発症の病態へとつながっていくと考えられている（図1）。早産の原因疾患としては，絨毛膜羊膜炎，妊娠高血圧症候群，前期破水，多胎妊娠，子宮内胎児発育遅延，常位胎盤早期剝離，前置胎盤などが挙げられる。

Late preterm・Early term児の疫学―新生児　主要新生児疾患の週数別頻度木部　匡哉 , 平川　英司 52巻4号 , 2022年4月 , pp.453-459

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はじめに

　人口動態調査^1）によると，わが国ではlate preterm・early term児は毎年約60万人が出生しており，出生総数の約6割を占めている。出生総数は年々減少しており，40年前に比べておよそ半減している。出生総数の減少に比べ，late preterm・early term児の出生数減少は緩やかであり，相対的にlate preterm・early term児の割合は増加している（図1）。

Late preterm・Early term児に対する問題意識板橋　家頭夫 52巻4号 , 2022年4月 , pp.460-463

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はじめに

　超早産児の短期および長期予後は，それ以上の在胎の早産児より不良であることが広く知られており，周産期医療従事者の関心も高い。一方，早産児でも在胎34週^0/7～36週^6/7のlate preterm（LP）児においては，死亡や合併症，神経学的後障害のリスクは超早産児に比べ低いことから，あまり関心を集めてこなかった。初めて本誌でLPが特集として取り上げられたのは2008年（38巻8号）であり，LP児の予後が看過できないことが指摘された。これ以後わが国でも少しずつLPが注目されるようになったように思われる。その後，在胎37週^0/7～38週^6/7で出生したearly term（ET）児は，満期産児（39週^0/7～40週^6/7で出生）に比べて死亡率や神経学的後障害のリスクが高いことが報告^1,2）され，現在はET児にも目が向けられつつある。

トピック　在胎週数とDNAメチル化変化鹿嶋　晃平 52巻4号 , 2022年4月 , pp.464-467

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はじめに―早産児のDOHaDとエピジェネティクス

　子宮内での環境悪化をはじめとした発育期の環境変化による影響が将来の成人後疾病の発症にかかわるとするDOHaD（Developmental Origins of Health and Disease）学説が注目を集めている。

各論

産科編―Late pretermでの早産管理　Late pretermにおける出生前ステロイド治療の現状と展望熊谷　祐作 , 濱田　裕貴 , 齋藤　昌利 52巻4号 , 2022年4月 , pp.468-472

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はじめに

　わが国の産婦人科診療ガイドライン産科編2020では，妊娠24週以降34週未満に対する出生前ステロイド（antenatal corticosteroid：ACS）治療の推奨レベルはBであるが，妊娠34週以降37週未満（late preterm）については，解説のなかで「ACOGが2017年にCS治療を推奨した」と触れている。

産科編―Late pretermでの早産管理　「継続」を主体とした子宮収縮抑制薬投与平久　進也 , 船越　徹 52巻4号 , 2022年4月 , pp.473-477

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はじめに

　近年，高齢妊娠や多胎の増加，また医学的適応による人工早産の増加に伴い，妊娠34週0日～36週6日（late preterm）の早産が増加している。従来late pretermに出生した児（late preterm児）は正期産児と体格的に大きな違いがないため正期産児とほぼ同様に扱われていたが，近年late preterm児は生理学的，代謝学的に未熟であり，死亡率，罹病率，生後1か月以内の再入院率が有意に高いことが判明し注意喚起されている。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　前期破水三谷　穣 , 松田　義雄 52巻4号 , 2022年4月 , pp.479-483

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はじめに

　陣痛発来前の破水（prelabor rupture of membrane：PROM）は正期産においては全妊娠の約8％に生じ，早産期においては全妊娠の約3％に生じるとされ^1），産婦人科医を悩ませる重大な問題の一つである。とくに早期産の場合には，妊娠延長による母児の危険性と分娩をすることによる児の未熟性による危険性を天秤にかけて対応する必要がある。

産科編―産科合併症・合併妊娠の最適な分娩時期　妊娠高血圧症候群植木　典和 , 牧野　真太郎 52巻4号 , 2022年4月 , pp.484-487

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はじめに

　2018年に妊娠高血圧症候群（hypertensive disorders of pregnancy：HDP）の定義および病型分類が改訂された。妊娠高血圧腎症（preeclampsia：PE）は妊娠20週以降の高血圧に蛋白尿もしくは，蛋白尿がなくても母体の臓器障害や子宮胎盤機能不全を合併する病態として再定義された。PEは約6％に合併し，1～2％は重症である。PEは子癎発作や常位胎盤早期剝離，子宮内胎児発育不全などの重篤な妊娠合併症と関連し，世界で年間70,000人の母体死亡や500,000人の新生児死亡の原因となっている。PEはヒポクラテスの時代から認められている妊娠合併症でありながら，「学説の疾患」といわれるように多くの病因・病態論が展開されながらも未だに発症機序は解明されておらず，不可逆的な病態であるため根治療法は妊娠終結のみである。母体の重篤な合併症を防ぐための妊娠終結が，結果的に早産となり，未熟性による児の合併症を起こしうる。HDPに対する妊娠終結のタイミングはHDPの病型や母児のリスクバランスを考慮する必要がある。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　生育限界での重症胎児発育不全（FGR）の管理指針の概要―最適な娩出時期の決定高橋　雄一郎 52巻4号 , 2022年4月 , pp.488-495

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はじめに

　子宮内発育不全の胎児（FGR）は胎児の染色体異常や多発構造異常を呈する胎児異常型と，胎児胎盤機能不全型に分けられる。本稿で対象とする後者の娩出時期の決定に関しては，未だに世界的に研究が行われている周産期における重要なテーマの一つである。症候群でもあるため，その判断にはさまざまなパラメーターが存在し，研究がなされている。近年，欧米の研究などから，26～32週での管理を必要とするearly-onset型と，34週以降での管理を主とするlate-onset型に分けて病態を検討される流れがある^1,2）。また，早産期で重症FGRであればあるほど，われわれ医療者の主目的は「胎児死亡する前にいかに救命するか」という点にフォーカスが絞られる。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　早産症状のない前置胎盤田嶋　敦 52巻4号 , 2022年4月 , pp.496-499

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はじめに

　前置胎盤は分娩前後に大量出血となるリスクがある母児ともに生命の危機にかかわる疾患であり，「産婦人科診療ガイドライン産科編2020」^1）では妊娠31週末までに高次施設に紹介するように記載されている。これは高次施設における自己血輸血などの準備を行う時間を考慮しての意味と，前置胎盤では警告出血から人為的に早産となる可能性が高いことから早産児に対応するためとされている。さらに，帝王切開時においても止血操作の工夫や癒着胎盤に対する対応が要求されることもあり，緊急帝王切開となった場合は，産婦人科医にかかる負担は大きい。ガイドラインでは予定帝王切開を妊娠38週までに行うとしているが，実際の平均の分娩週数は34～35週とされており^1），多くの緊急帝王切開が行われているのが現状である。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　臍帯卵膜付着・前置血管長谷川　潤一 52巻4号 , 2022年4月 , pp.500-503

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はじめに―臍帯卵膜付着・前置血管

　正常な臍帯が胎盤実質（中央ややや側方）に付着していない場合を臍帯付着部異常という。胎盤の辺縁に正常なワルトン膠質を有する臍帯が付着している場合を辺縁付着といい，臍帯が卵膜に付着し，ワルトン膠質を有さない脆弱な臍帯血管が卵膜上を走行する場合，卵膜付着という。また，その脆弱な卵膜付着が内子宮口上を走行する場合を前置血管という。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　糖尿病合併妊娠横山　真紀 , 杉山　隆 52巻4号 , 2022年4月 , pp.504-507

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はじめに

　糖尿病合併妊娠は一般人口と比べ母児双方の合併症の頻度が高く，周産期死亡率が高いことが知られている。なかでも正期産期周辺における課題は，妊娠35～36週以降に生じる突然の子宮内胎児死亡と，large for gestational age（LGA）や巨大児，それに付随して生じる肩甲難産，分娩外傷，器械分娩の増加，帝王切開分娩の増加などの分娩障害である。近代の胎児心拍数モニタリングや超音波検査などの産科管理の向上と，血糖自己測定や強化インスリン療法の導入に代表される血糖管理の向上および厳格化に伴い，糖尿病合併妊娠の周産期予後は大幅に改善してきたものの，依然として代表的なハイリスク妊娠であり，胎児死亡のリスクは非糖尿病妊娠と比較し4～5倍とする報告もある^1）。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　心疾患合併妊娠桂木　真司 52巻4号 , 2022年4月 , pp.508-515

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はじめに

　妊娠中は生理学的に循環血液量が約5Lから7Lに増加し，心機能が正常である多くの妊産婦はこれを許容するが，心疾患をもつ女性においては既存の心負荷に加えてさらなる容量負荷となる。妊娠・出産によるリスクの高い心疾患として日本循環器学会（日循）・日本産科婦人科学会（日産婦）の合同ガイドラインでは肺高血圧症，大動脈径40mmをこえるMarfan症候群，左室流出路の高度狭窄，左心室駆出率40％以下の低心機能，酸素飽和度85％以下のチアノーゼ性心疾患，機械弁の6つを挙げている。

産科編―産科合併症・合併症妊娠の最適な分娩時期　腎臓病合併妊娠中本　收 52巻4号 , 2022年4月 , pp.516-522

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はじめに

　腎疾患合併妊娠においても妊娠中に腎機能障害の増悪や妊娠高血圧症候群（HDP）を合併した場合，早期妊娠終結が検討されることになる。HDPと診断された場合はHDPの管理指針に従った妊娠終結のタイミングがとられる。腎疾患の妊娠中の増悪により急性腎障害（AKI）やHDPを発症した場合は，妊娠終結が優先されるが，これらにいたらない病態，すなわち血圧上昇やほかの臓器障害を伴わず，蛋白尿（UP）の増加や血清クレアチニン値（sCr）の上昇が緩徐であれば，late preterm～early termでも胎児成育を優先した妊娠継続は許容できる。

産科編　Termでの帝王切開時期はどのように決めるか―なぜ，わが国ではEarly termに施行することが多いのか？神谷　亮雄 , 吉田　彩 , 森川　守 52巻4号 , 2022年4月 , pp.523-526

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はじめに

　帝王切開による分娩の割合は世界中で増加しており，欧米や一部の先進国では30％をこえている。わが国でも，2017年には全体で20.4％を占めており，年々増加の一途をたどっている。表に示すような医学的または産科的な合併症がある場合に妊娠を継続することは，母体および胎児のリスクを高める可能性がある^1）一方，合併症のない妊娠をfull-term（妊娠39週0日～41週6日）まで継続することは，児にとって明らかに有益である。1990年代から，American College of Obstetricians and Gynecologists（ACOG）はガイドラインにおいて，新生児の呼吸障害を予防するために予定帝王切開の時期は妊娠39週以後が望ましいと述べてきた。しかしながら，医療者もしくは患者の事情により，early term（妊娠37週0日～38週6日）における既往帝王切開や胎位異常に対する帝王切開術を含む「医学的適応を伴わない選択的分娩（non-medically indicated delivery：NMID）」が増加したことで，early termにおける分娩が大きく増加していたことがわかった。そこでMarch of Dimes, NICHD, Society for Maternal Fetal Medicine, ACOGはearly termにおけるNMIDを減らすべく全国的な啓発活動を行い^1），欧米では2006年から2014年にかけてearly termでの分娩率，周産期死亡率がともに低下した^2）。一方，わが国では現在もさまざまな理由からearly termでの帝王切開が広く行われている。産婦人科診療ガイドライン産科編2020 CQ416「選択的帝王切開時に注意することは？」においても，「選択的帝王切開の施行時期は医療施設の体制，水準などを総合的に判断して決定する。（推奨レベルB）」とされている。

産科編―多胎児とLate preterm：最適な分娩時期とは？　母体合併症の観点から山本　亮 , 石井　桂介 52巻4号 , 2022年4月 , pp.527-529

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はじめに

　多胎妊娠では単胎妊娠に比して，種々の母体合併症のリスクが高いことが知られている。妊娠高血圧症候群（hypertensive disorders of pregnancy：HDP）は代表的な母体合併症の一つであるが，単胎における頻度が6.5％であるのに対し，双胎では12.7％，三胎妊娠では20.0％と高率に発症する^1）。多胎妊娠における母体の重症合併症について検討した大規模な前方視的コホート研究^2）においては，出血・子癎・敗血症・循環不全・呼吸不全などによるICU入院，子癎，輸血・子宮摘出・動脈塞栓療法を要する多量出血，死亡のリスクが単胎妊娠に比して4～5倍であることが示されている（表1）。また胎盤早期剝離も双胎妊娠では単胎妊娠の約2倍の頻度で発生する^3）。

産科編―多胎児とLate preterm：最適な分娩時期とは？　周産期死亡率の観点から村越　毅 52巻4号 , 2022年4月 , pp.531-533

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はじめに

　多胎妊娠の至適分娩時期については明確な方針がなかなか定まらない。単胎と違い多胎妊娠は早産が多く，双胎妊娠においても約50％は早産となり，三胎以上の妊娠であればほぼ100％近く早産となる。児の予後を考えれば未熟性に起因する合併症は週数が満期に近くなるほど減少するが，母体合併症についてはlate preterm（妊娠34～36週）からterm（37週以降）にかけてリスクが増加する。また，胎児死亡についても妊娠週数の増加とともに減少するが，38週以降は増加することも知られている。

産科編―多胎児とLate preterm：最適な分娩時期とは？　新生児の合併症の観点から荒井　博子 52巻4号 , 2022年4月 , pp.534-537

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はじめに

　最適な分娩時期は，母児ともに安全で良好な予後が得られる分娩の時期といえる。すなわち，新生児では胎内での順調な発育や出生後に合併症，後遺症を生じないこと，母体では生命の安全はもちろん，出産後の育児に影響するような分娩時期の不安や恐怖がないこと，そして母子分離期間がなるべく短いことが望ましい。以前，2010～2016年の自施設症例において双胎の至適分娩時期に関する検討を行い，リスクとして早産分娩，不当軽量児（SGA），一絨毛膜二羊膜双胎（MD）であることを検証した^1）。当院では2015年11月より双胎間輸血症候群（TTTS）およびselective IUGR（sIUGR）type 2，3の症例において胎児鏡下胎盤吻合血管レーザー凝固術（FLP）が導入されており，改めて最近5年間の多胎症例について，自施設の成績をもとに新生児合併症の観点から最適な分娩時期について考えたいと思う。

産科編　Late preterm・Early termの分娩様式はどのように決定するか？高橋　宏典 52巻4号 , 2022年4月 , pp.538-541

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はじめに

　late preterm，early termの分娩様式はfull term（妊娠39週0日）以降と大きく変える必要はないが，この時期にはまだ十分に頸管が熟化していないという難点がある。この時期の前期破水，妊娠高血圧腎症（preeclampsia：PE），胎児発育不全（fetal growth restriction：FGR）においては分娩様式がしばしば問題となるので，個別に示す。なお，双胎については触れず，単胎に限定して論じる。

産科編　Late pretermを当施設ではこうしている池田　申之 , 菱山　富之 , 佐藤　雄一 52巻4号 , 2022年4月 , pp.542-545

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はじめに

　2010～2019年の間，米国では早産が約10％で，34～36週のlate pretermの分娩は約7％だった^1）。近年，late preterm管理の重要性が指摘されるようになっている。

産科編　産科施設でLate preterm児を管理するために具備する条件と高次医療機関への転送の目安，新生児側からの要望小泉　正人 , 杉浦　弘 52巻4号 , 2022年4月 , pp.546-548

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はじめに

　late preterm児は出生時の蘇生・自宅退院までに起こりうる短期的合併症・退院後の発育発達リスクが正期産児と比して高く^1～3），出生時から外来フォローも含めて新生児医療に日常的に携わっている医療機関，ないしは周産期センターで診療を行うことが基本的には望ましい。ただ，実際にはlate preterm児の管理指針/方法は地域・施設ごとで異なるところであり，出生後に特別な医療的介入を必要としないこともあるため^1），母児分離をできるかぎり避けたいという考えから産科施設で管理する場合もあれば，二次医療圏内の周産期体制によってはNICUのない施設でlate preterm児を診ざるをえない状況もあるのが現実であろう。

新生児編　Late pretermの新生児蘇生のポイント草川　功 52巻4号 , 2022年4月 , pp.549-552

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はじめに

　出生時に蘇生処置を要する新生児はまれではなく，約10％はなんらかの蘇生処置を，さらに約1％は胸骨圧迫や気管挿管，薬物投与などの高度な処置を要するといわれている。しかし，一方では，新生児仮死は，刺激およびバッグとマスクを用いた適切な人工呼吸だけで約90％が蘇生でき，さらに，胸骨圧迫と気管挿管まで加えれば99％が蘇生できるといわれている。そして，その蘇生法を周産期に携わるすべてのスタッフに標準化された新生児蘇生法を普及するために制度化されたのが日本版新生児蘇生法（NCPR）制度である^1）。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　体温杉浦　崇浩 52巻4号 , 2022年4月 , pp.553-556

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はじめに

　「NCPR2020」では，仮死のない新生児の体温は出生から入院を通じて中心体温36.5～37.5°Cで維持されることが推奨されている^1）。胎児は子宮内で母体の深部温と同等（概ね37°C前後）の羊水中から，出生により空気中に置かれる。一般に分娩室温は22～26°C程度に設定され，比較的暖かい環境だが，それでも新生児は出生と同時に10～15°C以上の環境温度の低下に曝される。この温度変化は真夏の猛暑日から一転，夏の室温目安（26～28°C）よりさらに低い温度に曝されるのと同等であり，その劇的な温度変化をしっかりと認識するべきである。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　呼吸羽田　謙太郎 , 長谷川　久弥 52巻4号 , 2022年4月 , pp.557-560

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はじめに

　late preterm児は正期産児と比較してさまざまな合併症が多いことが知られており，呼吸窮迫症候群（respiratory distress syndrome：RDS）や新生児一過性多呼吸（transient tachypnea of the newborn：TTN）といった呼吸障害により人工呼吸管理を必要とすることも多い。さらに近年では正期産児においてもearly term児（在胎37～38週）とfull term児（在胎39～41週）では新生児予後に差があることが指摘されている。その原因としては肺胞構造の未熟性や肺サーファクタントの産生不足などが挙げられる。またearly termでの分娩においては帝王切開による娩出の割合が高いことも影響していると考えられる。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　循環水書　教雄 52巻4号 , 2022年4月 , pp.561-563

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はじめに―胎児循環を考えよう

　胎児循環と新生児の循環（≒成人の循環）では大きな違いがあり，出生と同時に循環動態はドラマチックに変化する。胎児循環を理解すると，循環における出生後のさまざまな適応障害を理解する手助けとなると考える。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　内分泌・代謝―低血糖を中心に依藤　亨 52巻4号 , 2022年4月 , pp.565-569

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はじめに

　late preterm（妊娠34～36週），early term（37～38週）出生児は医療介入や胎児モニタリングの進歩，生殖医療の普及などによって増加の傾向にあるが，生理的に未成熟の状態での出生はさまざまなリスクを伴っている。糖代謝面からは低血糖の増加という形で現れる。肝グリコーゲンの蓄積は第3三半期に進行するため，空腹時のグリコーゲン分解による血糖維持が困難であり，また出生直後に生理的にみられるtransitional hypoglycemiaも高インスリン傾向から過度になりがちである。さらに，十分な自律哺乳の確立も遅れがちになるため，血糖値が＜40mg/dLの低血糖の頻度はlate preterm児ではterm児の3倍高く，ブドウ糖静注を必要とする頻度もterm児の5％に対してlate preterm児では27％であったと報告されている^1）。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　黄疸安田　真之 52巻4号 , 2022年4月 , pp.570-574

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はじめに

　新生児黄疸とは新生児期に体内のビリルビン濃度が上昇する状態である。ビリルビンの主要代謝経路はビリルビンUDP（uridine diphosphate）-グルクロン酸転移酵素（UGT）によるグルクロン酸抱合であり，蓄積するビリルビンの種類により，それぞれ非抱合型，抱合型高ビリルビン血症と分類される。新生児期には非抱合型高ビリルビン血症の頻度が高く，これは哺乳類のなかでもヒトと霊長類の一部にのみ生じるとされる。生後早期に生じる新生児高ビリルビン血症の原因はビリルビン生成量の増加（出生時の高ヘモグロビン濃度，半減期の短い胎児ヘモグロビンの存在など）とビリルビン排泄量の低下（出生直後の低いUGT活性，腸肝循環の存在など）の複合的要因にあるとされ，多くは病的意義をもたず生理反応であるとされる。しかし，一部の新生児では治療が必要な病的状態を生じ，さらに治療が遅れた場合にはビリルビン脳症（核黄疸）や死亡にいたる。なぜ，われわれ人類に，これらのリスクのある生理的状態が必要なのかは不明な点も多い。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　栄養荒井　美輝 , 東海林　宏道 52巻4号 , 2022年4月 , pp.575-578

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はじめに

　late preterm（LP）児の出生数は早産児の大部分を占め，2019年の国内統計ではLP児を含む在胎32～36週の出生数は42,430人で，早産児全体（48,538人）の87.4％である^1）。LP児の外見や体格は正期産児と相違がないことも多く，一般産科病棟で正期産児と同様にケアされることもあるが，未熟性に伴う臨床的リスクへの注意が必要である。LP児では，吸啜運動や消化管機能の未熟性による哺乳不良や吸収不良，母乳分泌不足や肝グリコーゲン貯蔵量不足などにより，生後早期の栄養必要量を充足できないことがある。出生後の早産児における栄養管理目標は，本来の在胎期間の胎児と同等の成長率を達成すること，および正期産児と同等の発達を獲得することであるが，国内ではLP児に対する栄養管理指針が確立していない。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　感染症宮入　烈 52巻4号 , 2022年4月 , pp.579-582

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はじめに

　周産期における小児の感染症は，胎内感染，新生児敗血症，医療関連感染症，退院後の市中感染症に大別される。本稿では，late preterm児における新生児期の細菌感染症を中心に概説する。

新生児編―Late preterm・Early term児の生理学的特徴と疾患と管理法　Late preterm児の神経発達前田　剛志 , 佐藤　義朗 52巻4号 , 2022年4月 , pp.583-586

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はじめに

　妊娠32週以前の早産児は出生後より集中治療を必要とすることが多く，これらの早産児の脳は胎内から出生後にかけてのさまざまな負荷に対してとくに脆弱である。この時期に特有の脳病変は，主に脳室内出血と脳室周囲白質軟化症を中心とした白質のび漫性障害により説明され，その神経発達予後に関しては，今日までに世界中の多くのコホートで研究がなされており，運動または感覚機能，ならびに感情，行動，および認知機能に関係することが報告されている^1）。

新生児編　Late preterm児の退院時育児指導のポイント清宮　綾子 , 森岡　一朗 52巻4号 , 2022年4月 , pp.587-590

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はじめに

　在胎34週0日～36週6日に出生した早産児がlate preterm児であり，在胎週数や出生体重にはある程度の幅がある。NICU・GCUに入院や搬送されることもあれば，産科病棟の新生児室や産科施設から退院することもあり，退院までの期間や経過は児によって異なる。退院の基準も施設ごとに異なると考えられ，児の状況や養育環境に応じて，退院時の育児指導を行う必要がある。late preterm児や低出生体重児の家族が退院直後に感じる困難感や不安感（表）^1）に寄り添えるよう，指導の留意点や予防接種について述べる。

新生児編　Late preterm児の退院の目安丸山　麻美 , 細野　茂春 52巻4号 , 2022年4月 , pp.591-593

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はじめに

　late preterm児が修正週数で正期産域になっても，予定どおりに退院ができないことはしばしば経験する。出生後早期に低血糖や呼吸障害がなく，母とともに過ごしていても，母親の退院が近づくと哺乳量が少ない，体重が増加に転じない，呼吸状態が安定しないといった理由で，NICUへ相談があるケースは少なくない。母親の退院については一定の基準があり，退院の延期は困難である施設が多い。すべての児において母子分離は極力避けるべきではあるが，late preterm児がハイリスクであるという認識のもと母親と一緒に退院させるべきか，児の退院を延期し医療の管理下に置いたほうが望ましいのかは十分に考えて判断する必要がある。

新生児編　Late preterm児の再入院平野　慎也 52巻4号 , 2022年4月 , pp.594-597

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はじめに―Late preterm児について

　一般に在胎期間による新生児の分類は，在胎37週未満出生の児を「preterm（早産児）」，37週以上42週未満を「term（正期産児）」，42週以上を「postterm（過期産児）」とよんでいる。late preterm児とは，2005年NICHD（National Institute of Child Health and Development）が提唱した概念で，早産児のなかでもとくに在胎34週0日～36週6日に出生した児と定義される。これまで在胎34週0日～36週6日に出生した児については，“near term”，“marginally preterm” などと表現されてきた。これらの児は，臨床的には全く健康に見え，出生後も特別な医療的介入を必要としないため，「ほとんど成熟，ほとんど正期産」で，病気になるリスクは少ないものとして正期産児と同じ扱いを受けてきた。とくに出生体重が大きい児は早産児であることを意識されないまま扱われることもあった。在胎期間と胎児の臓器の成熟度は必ずしも直線的な関係をもたないが，late preterm児の各臓器は正期産児よりは未成熟な状態にある。死亡することはまれであるにしろ，罹病率は正期産児の2～3倍であり，体温調節，低血糖，呼吸障害，無呼吸発作，黄疸，けいれん，哺乳障害，感染症，晩期敗血症など，再入院の頻度が正期産児に比べて高いということが明らかになってきた^1）。

新生児編―退院後のフォローをどうするか？　周産期センター曳野　俊治 52巻4号 , 2022年4月 , pp.599-603

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はじめに

　退院後のフォローアップの目的は，退院した児の発育を見守り，NICUから家庭生活・社会生活への移行の支援を行うことである。わが国においては，極低出生体重児は，9歳までのフォローアップが標準的に行われているが，それ以外のハイリスク児に対するフォローアップの方法は標準化されておらず，各フォローアップ施設，あるいは各フォローアップ医師の経験や方針に基づいていると思われる。

新生児編―退院後のフォローをどうするか？　小児科クリニックにおけるLate preterm児のフォローの実際杉田　依里 52巻4号 , 2022年4月 , pp.604-606

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はじめに

　後期早産児〔late preterm infant（late preterm児）〕は，正期産児と比較して神経学的障害・発達障害の割合が高く，米国小児科学会では2009年より正期産児と明確に区別し，出生後の評価や管理について推奨している^1）。わが国ではlate preterm児は，早産児出生の約80％を占めているが^2），出生場所は必ずしも周産期専門医療機関ではなく，産科クリニックで出生後，経過に問題がなければ，多くは正期産児と同様に小児科クリニックを受診していると想定される。よって開業医は，late preterm児に対する十分な理解のもと，家族へ適切な医療情報提供を行う必要があり，外来フォローアップにおける小児科クリニックの果たす役割は大きい。

新生児編　退院後の貧血予防落合　正行 52巻4号 , 2022年4月 , pp.607-609

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はじめに

　late pretermとは在胎34週以上37週未満の早産，early termは在胎37週以上39週未満の正期産と認識されている^1）。新生児に対する鉄剤投与のガイドライン^2）では，新生児期の経口鉄剤投与に対する推奨度は正期産児と早産児で異なる。早産児の貧血は早産・低出生体重であるほど重症化リスクが高く^3,4），late preterm児やearly term児は低リスクと考えられる。しかしながら，自宅退院後に重度の貧血をきたした新生児^5）を診察する機会もあるため，新生児・小児医療に携わる医師はlate preterm児およびearly term児の退院後の貧血の評価と予防を理解しておく必要がある。

新生児編　Late preterm児の退院後感染症予防―RSウイルスを中心に小形　勉 , 森内　浩幸 52巻4号 , 2022年4月 , pp.610-613

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はじめに

　在胎34週0日～36週6日の間に生まれたlate preterm児は早産児の約3/4を占めており，正期産児と比べて有病率や死亡率が高い。いったん退院した後も，再入院する確率が正期産児よりも高いが，その原因として重要なものは感染症である。

新生児編　育児不安の対応佐藤　陽子 52巻4号 , 2022年4月 , pp.614-617

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はじめに

　当院は総合周産期母子医療センターとして年間約1,200件の分娩がある施設である。2021年は分娩1,309件，そのうちNICU入院は336件で全分娩件数の26％を占めている。内訳は妊娠28週未満の分娩が14件（1.1％），妊娠28週以降の分娩が118件（9.0％）で，そのうち後期早産（late preterm）である妊娠34～36週の分娩は88件で妊娠28週以降の分娩の74.6％を占める。

新生児編―Late preterm児の予後　体格のキャッチアップ櫻井　基一郎 52巻4号 , 2022年4月 , pp.618-621

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LP児の特徴：身体発育に及ぼす要因

　late preterm児（LP児）は，かつて正期産に近い少し小さめの児（near term）として扱われ，あまり注意を払われてこなかった。しかし，現在，LP児は潜在的な未熟性に起因する呼吸障害や哺乳障害などさまざまな合併症の頻度が高いことが明らかになっている。わが国における全出生総数に占めるLP児の割合は，在胎34週0.6％，在胎35週1.0％，在胎36週2.7％と報告されている。また，わが国の人口動態調査によれば，早産児の大部分が32～36週で出生した児で占められており，早産児の78％を占めるLP児の中長期的予後へ注目し配慮を行うことは重要である^1）。

新生児編―Late preterm児の予後　神経学的後障害宮原　大輔 , 竹内　章人 52巻4号 , 2022年4月 , pp.622-625

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はじめに

　late preterm infant（LPI）の神経学的予後は，かつて正期産児と同等と考えられてきた。しかし，近年LPIの神経学的予後に関する報告が増加するにつれ，この集団の神経学的予後は必ずしも良好ではないことがわかってきた。大脳白質の髄鞘化は在胎35～40週にかけて急速に進行し，在胎34週の児の脳容積は成熟児の65％しかないといわれている^1）。また，34～36週ごろは脳内の神経ネットワークの形成にも重要な時期であるといわれている。

新生児編―Late preterm児の予後　生活習慣病リスク及川　洸輔 , 中野　有也 52巻4号 , 2022年4月 , pp.626-629

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はじめに

　late preterm児とは，在胎期間が34週0日～36週6日で出生した児に対して用いられる用語である。late pretermは正期産に近い早産であるため，出生後に生じるさまざまな疾病リスクが軽視されがちであるが，生後早期には呼吸障害や哺乳不良，黄疸などを生じることが多く，遠隔期においても発達の遅れや神経学的異常の発生率が正期産児より高いことが知られている。近年，DOHaD（Developmental Origins of Health and Disease）学説の立場から，低出生体重児と生活習慣病リスクについて多くの報告がなされているが，低出生体重と早産は混同されることが多く，早産との関係についての情報は相対的に少ない。本稿では早産児，とくにlate preterm児における生活習慣病リスクに焦点をあて，現在までに得られている知見を概説する。

基本情報

周産期医学
52巻4号
(2022年4月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9881 東京医学社

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