周産期医学 55巻6号 (2025年6月発行)

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特集　周産期救急システム―初期対応と災害対策

総論　周産期救急医療の現状と課題中井　章人 55巻6号 , 2025年6月 , pp.669-673

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はじめに

　近年，わが国の周産期領域における深刻な課題は少子化の進行である。2016年に100万人を切った出生数は，2019年に90万人，2022年には80万人，2024年には70万人を下回った。

母体救急発症時の対応　母体救急で重症と判断すべき症状と疾患仲村　将光 55巻6号 , 2025年6月 , pp.674-678

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はじめに

　母体は妊娠による生理的な体調の変化を認めることが多く，訴えだけで急変が起きているのかどうかを判断するのは困難である。母体の訴えが急変のサインであるのかどうかを適切に判断するためには，バイタルサインの評価が重要である。バイタルサインとは，呼吸，血圧，脈拍，体温，意識状態を基本として生体の生命維持機能を示す徴候のことであるのは周知のとおりである。妊産婦に限らず，ヒト生体の急変時にはA（気道；airway），B（呼吸；breathing），C（循環；circulation），D（中枢神経障害；dysfunction of central nervous system），E（体表観察・体温管理；exposure and environmental control）に異常所見を認めることが多く，系統的にそれぞれの異常所見を評価することが重要である。また，妊産婦特有の評価すべきポイントとして，ABCDE以外にF（家族・女性・胎児；family, female and fetus）とP（精神ケア；psychiatric care）の問題へも併せて対応する必要がある。

母体救急発症時の対応　産科危機的出血の初期対応菅　直子 , 牧野　真太郎 55巻6号 , 2025年6月 , pp.679-683

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はじめに

　産科危機的出血による母体死亡数は，2010年から2019年にかけて漸減傾向を示していたが，2020年以降は増加傾向に転じた。その後，2023年には2019年の水準まで減少した（図1）^1）。産科危機的出血は周産期医療に携わる医療従事者が遭遇する機会が多いため，この病態に関する知識，技術の習得は必須であり，迅速かつ適切に対応することが母体死亡の低減に寄与する。

母体救急発症時の対応　妊娠高血圧症候群とその関連疾患の初期対応（子癇発作，頭蓋内出血，周産期心筋症）木島　幸 , 松永　茂剛 55巻6号 , 2025年6月 , pp.684-687

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はじめに

　妊娠高血圧症候群（HDP）は2018年に諸外国の分類との整合性を図ることを重要視して定義・分類の改訂が行われた。変更点の一つに「軽症」という表記をなくし母体臓器障害の重症性を強調した点があり，特に妊娠高血圧腎症は，母児の状態がいつでも急変しうる状態であることを認識する重要性を示している。

母体救急発症時の対応　羊水塞栓症の初期対応東堂　祐介 , 小田　智昭 , 伊東　宏晃 55巻6号 , 2025年6月 , pp.688-692

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羊水塞栓症の病因・病態

　羊水塞栓症は，従来，羊水・胎児成分が母体に流入し，肺血管に塞栓することで発症すると考えられていたが，現在では肥満細胞や補体系の関与したアナフィラクトイド反応が主病態とされている。これはアナフィラキシーとはIgEが関与しないという点で異なり，肥満細胞が補体系の産物であるC5aなどにより直接活性化され，脱顆粒によりヒスタミンやトリプターゼ，ロイコトリエン，プロスタグランジンなどが分泌される。主に肺と子宮でアナフィラクトイド反応が観察でき，これが呼吸循環不全や子宮弛緩を惹起していると考えられる（図1）。血液凝固障害の原因については，消費性凝固障害だけでなく発症初期から線溶亢進もきたし^1），著明なフィブリノゲン値低下，プロトロンビン時間延長，FDP・Dダイマー上昇が特徴的である。同じ産科DIC（播種性血管内凝固）を引き起こす常位胎盤早期剝離症例では，トロンビン量を表すプロトロンビンフラグメント1＋2（PF1＋2）とプラスミン量を表すプラスミンα-2プラスミンインヒビター（PIC）との間に正の相関を認めたが，羊水塞栓症症例ではPF1＋2に相関しないPICの上昇を認めた。羊水塞栓症ではtPAが高値であった一方で，線溶抑制因子であるトロンビン活性化線溶阻害因子（TAFI）が低値であった（図2）。これらの因子が羊水塞栓症の特異的な線溶活性化に関連すると考えられている^2）。

母体救急発症時の対応　肺血栓塞栓症小林　隆夫 55巻6号 , 2025年6月 , pp.693-697

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はじめに

　肺塞栓症（pulmonary embolism：PE）は，静脈系で形成された塞栓子（血栓，脂肪，腫瘍，空気，羊水中の胎児成分など）が血流に乗って肺動脈を閉塞し，急性および慢性の肺循環障害を招く病態であるが，その多くは深部静脈血栓症（deep vein thrombosis：DVT）からの血栓遊離によるため肺血栓塞栓症（pulmonary thromboembolism：PTE）を指す場合が多い。これらは合併することが多いので，静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism：VTE）と総称される。

母体救急発症時の対応　重症感染症（敗血症，劇症型A群溶連菌感染症，新興感染症）の初期対応長谷川　潤一 55巻6号 , 2025年6月 , pp.698-702

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妊産婦に多い感染症

　妊産婦に多い感染症としては，いわゆる産褥熱である子宮内膜炎，腎盂腎炎などの泌尿器系の感染症，乳腺炎などがある。子宮は体腔内の無菌の臓器ではないこと，血液が貯留しやすいことなどから感染源になりやすい。妊娠中にも絨毛膜羊膜炎が重症化し，母児の安全のため分娩を余儀なくされることがある。帝王切開も創部や経腟的な細菌感染で術後感染症を起こすことがある。妊産婦に発熱や腹痛などの症状がある場合は，これらの感染症の原因を精査し，抗菌薬などの治療を速やかに開始する。多くは数日で軽快するものであるが，そうでない例では重篤な敗血症に至る可能性を考慮し，速やかな専門的な治療を開始する。

母体救急発症時の対応　妊婦の心停止山下　智幸 55巻6号 , 2025年6月 , pp.703-707

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はじめに

　妊婦の心停止は稀であるが，最悪の事態として備えておく必要がある。妊娠20週未満は一般的な成人蘇生を実施し，妊娠20週以降に限り「妊婦蘇生」として対応する。妊娠子宮が重量により腹部の大血管を圧迫し（aortocaval compression：ACC），循環動態を悪化させうるためである。したがって，妊婦蘇生の特徴は妊娠子宮の影響を解除するところにある^1）。

新生児救急発症時の対応　新生児仮死川畑　建 , 清水　正樹 55巻6号 , 2025年6月 , pp.708-713

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はじめに

　新生児仮死は，出産前後における児の呼吸および循環の適応が円滑に行われなかった際に発症する産科・新生児救急疾患である。新生児仮死の診断にはApgarスコアが用いられ，生後1分時点でのスコアが0～3点を重症仮死，4～7点を中等度仮死と分類する^1）。ただし，Apgarスコアは心肺蘇生の適応を判断する目安ではないため，出生時の第一呼吸の出現が障害される場合には速やかに呼吸循環を確立させる。新生児仮死は，原因不明のものを除き母体要因と胎児要因に分けられる。表1に出生前後に確認が必要な母体・胎児・新生児情報を提示する。脳の低酸素や虚血により神経症状を伴う場合には，低酸素性虚血性脳症（hypoxic ischemic encephalopathy：HIE）と診断される。新生児仮死はHIE以外にも呼吸・循環障害，腎不全，播種性血管内凝固（disseminated intravascular coagulation：DIC）などを合併し，全身管理が必要となることが少なくない。そのなかでHIEに対する低体温療法（therapeutic hypothermia：TH）は生後6時間以内の導入という時間的制約があるため，突然の仮死出生時にも迅速かつ適切に対応できるよう，平時からの準備が必要である。

新生児救急発症時の対応　痙攣富田　美佳 55巻6号 , 2025年6月 , pp.714-716

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はじめに

　Neonatal seizuresはかつて「新生児痙攣」と訳されていたが，臨床的に痙攣を呈しない場合があるため，近年では「新生児発作」と称する。新生児発作は新生児の中枢神経の重篤な障害を示唆する重要な徴候であり，緊急性が高く，迅速かつ適切な診断，病因特定，治療が必要である。新生児発作の特徴は「臨床症状と脳波所見の乖離」であり，また臨床症状や原因が多岐にわたることから診断へのアプローチが困難であるケースが多い。

新生児救急発症時の対応　ショック（循環不全）桑原　祐也 , 山本　裕 55巻6号 , 2025年6月 , pp.717-720

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はじめに

　ショックとは，生体に対する侵襲あるいは侵襲に対する生体反応の結果，重要臓器への血流が維持できなくなることで酸素供給が阻害され，細胞の代謝障害や臓器障害が生じ生命の危機に至る状態と定義される^1）。発症初期には可逆的であるが，ショック状態が長期間になると臓器障害が不可逆性に至ってしまうため，早期にショックを認識し，迅速に初期治療を行うことが重要となる。

新生児救急発症時の対応　チアノーゼ緒方　公平 , 与田　仁志 55巻6号 , 2025年6月 , pp.721-724

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　チアノーゼ（cyanosis）とは，血液中の還元ヘモグロビンが増加し，皮膚や粘膜が青紫色にみえる状態である。一般的に，毛細血管血の還元ヘモグロビン濃度が5 g/dL以上になると可視的にチアノーゼが認められるとされるが，新生児は多血症であるために3 g/dL以上で観察可能である。臨床的には，ヘモグロビン濃度が正常な新生児において，動脈血酸素飽和度（SpO₂）が80〜85％程度で認められる^1）。

新生児救急発症時の対応　呼吸障害星名　潤 55巻6号 , 2025年6月 , pp.725-728

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はじめに

　胎児の肺は肺水で満たされている。出生後の第一啼泣により肺水が空気に置き換わり，ガス交換が開始する。新生児期は胎内から胎外の環境へ適応する時期であり，適応障害に起因する呼吸障害を発症しやすい。よって，出生前診断で明らかになっている疾患ばかりではなく，出生後の適応障害により呼吸障害を起こすことが多い。さらにその症状が多呼吸，喘鳴，チアノーゼなど非特異的であるうえに，原因が気道と肺のみならず，心臓腹部臓器，神経，筋，血液など多様であるため，慎重な判断が要求される^1）。したがって，呼吸障害の症状について精通し，速やかに呼吸管理を行うと同時に，診断・治療を行う必要がある。

新生児救急発症時の対応　乳幼児突発性危急事態（ALTE）内山　環 55巻6号 , 2025年6月 , pp.729-731

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はじめに

　乳幼児突発性危急事態（apparent life threatening event：ALTE）とは，1986年に米国国立衛生研究所（NIH）から提唱された疾患概念で，わが国の厚生労働省研究班の定義〔平成24年（2012年）〕では呼吸の異常，皮膚色の変化，筋緊張の異常，意識状態の変化のうち一つ以上が突然発症し，児が死亡するのではないかと観察者に思わしめるエピソードで，回復のための刺激の手段強弱の有無，および原因の有無を問わない徴候とされている。ALTEの原因は多岐にわたるため，原因の特定に努め，その治療を進める必要がある^1）。近年では，生後1週間以内のローリスク新生児に発生する乳幼児突然死症候群（sudden infant death syndrome：SIDS）とALTEを包括するsudden unexpected postnatal collapse（SUPC）という概念も提唱されており，本稿にはより馴染む考え方かもしれない。

新生児救急発症時の対応　体温異常松本　敦 55巻6号 , 2025年6月 , pp.732-734

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はじめに

　恒温動物である人間において，呼吸・循環・消化管など，ほぼすべての臓器の安定を司る自律神経が本来の機能を発揮するためには，快適・適切な環境温度（中性温度環境）が必要である。そのため，体温は新生児にとって最も重要なバイタルサインの一つであり，体温を維持管理するための保温は新生児医療の古典的大原則の一つとなっている。ひとたび体温異常をきたすと生命の危険に直結する可能性があるため，常日頃から注意を払う必要がある。

新生児救急発症時の対応　消化器症状（嘔吐，腹満）を呈する新生児救急疾患の鑑別と対応中山　淳 55巻6号 , 2025年6月 , pp.735-738

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はじめに

　新生児の胃は成人と比較して縦長の形態をしており，食道胃接合部（噴門）の括約筋が未発達である。このような胃の構造は排気（ゲップ）をするのに有利であるが，排気が出やすいことは乳汁を吐きやすいことを意味する。さらに，靱帯による胃の固定が緩いため，胃の軸捻転が生じやすく，捻転すると嚥下した空気の排気が難しくなり，胃の容量が減少する可能性がある。また，新生児の腸管壁の筋層は未発達であり，蠕動運動が不規則で，全体の協調運動が悪いという特徴がある^1）にもかかわらず，新生児期には150～200 mL/kg/日にも及ぶ多くの母乳や人工乳を摂取し，同時に多量の空気を嚥下するため，正常新生児において嘔吐や腹満はしばしばみられる^1）。その一方で，これらを主症状とする疾患のなかには緊急手術を要するものや，対応が遅れると致命的となる緊急疾患が含まれるため，そのみきわめが重要である。

災害時小児周産期リエゾンの地域，各自治体における活動内容：平時活動，訓練およびマニュアル整備，BCP　産科倉澤　健太郎 55巻6号 , 2025年6月 , pp.740-746

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はじめに

　災害大国ともいわれる日本において，われわれは地震をはじめ多くの自然災害と向き合ってきた過去がある。さらに近年では気候変動に伴い，自然災害の頻発化や激甚化が起こり，脅威が高まっている。災害対策防止法では，災害を暴風，豪雨，豪雪，洪水，高潮，地震，津波，地盤の液状化，噴火，地滑り，その他の異常な自然現象または大規模な火事もしくは爆発その他，と定義しており，災害の種類は多岐にわたる。近年頻発する災害に備えるために，わが国での災害および対策の変遷，現時点での体制を知ることは重要である。

災害時小児周産期リエゾンの地域，各自治体における活動内容：平時活動，訓練およびマニュアル整備，BCP　新生児科杉浦　弘 55巻6号 , 2025年6月 , pp.747-752

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はじめに

　2016年度に災害時小児周産期リエゾン（以下リエゾン）養成研修が開始され，約10年が経過した。その間，多くの災害が発生し，都度被災地での活動が報告され，各都道府県や学会などで活動内容について議論が重ねられている。リエゾンは災害発生直後から小児・周産期医療体制の維持・復旧活動を開始し，さまざまな職能を有する他団体と調整作業を行うことになる。しかし，慣れない保健医療福祉調整本部^＊での活動は容易ではないうえ，災害によって発生する小児周産期領域に関わる課題は多岐にわたる。そのため平時にどれだけの準備しておけるかが重要になる。

災害時小児周産期リエゾンの地域，各自治体における活動内容：発災時活動，ロジスティックス，DMAT，分娩対応　産科山岸　絵美 55巻6号 , 2025年6月 , pp.753-757

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はじめに

　災害時小児周産期リエゾン（以下，リエゾン）は全国展開され，その活動は各都道府県の医療体制に沿って年々明確化している。しかし，この名称自体は広く浸透してきているものの，実際の活動を理解している小児・周産期医療関係者はまだそれほど多くない印象である。

災害時小児周産期リエゾンの地域，各自治体における活動内容：発災時活動，ロジスティックス，DMAT，分娩対応　新生児の災害対策徳久　琢也 55巻6号 , 2025年6月 , pp.758-764

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はじめに

　周産期医療は，常に迅速な判断と対応が求められる緊急性の高い医療分野であり，平時から母体搬送や新生児搬送を含む独自の医療搬送体制を整備し，総合周産期母子医療センターを中心に高度で専門的な医療を提供している。しかし，ひとたび大規模災害が発生すると，交通インフラの破綻や医療資源の偏在，通信の混乱などにより，こうした平時の医療体制の維持が著しく困難となることが予測される。

災害時小児周産期リエゾンの課題海野　信也 55巻6号 , 2025年6月 , pp.765-773

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はじめに

　筆者は，わが国の災害医療分野において「災害時小児周産期リエゾン」（以下，リエゾン）は必要な人的資源であり，それを活用するための制度も含めて整備を進めるべきと考え，同じ考えをもつさまざまな立場の多くの方々とともに，2014年からこの課題に取り組んできた。この取り組みの目的を端的に表現するとしたら，「社会実装」ということになる。

大規模災害対策情報システム（PEACE）西ケ谷　順子 55巻6号 , 2025年6月 , pp.774-778

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はじめに

　日本産婦人科学会（日産婦）では，東日本大震災での支援をきっかけに，学会内に震災対策・復興委員会（現：災害対策・復興委員会）を立ち上げ，震災後の支援を行ってきた。その支援活動のなかで，特に周産期医療の災害時の情報収集・発信が困難であったことから，そのためのツールとして開発されたのが大規模災害対策情報システム（perinatal early assessment and communication system for emergency：PEACE）^1）である。

災害時小児・周産期の活動の実際：平成28年（2016年）熊本地震　産科津田　尚武 55巻6号 , 2025年6月 , pp.779-782

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はじめに

　産婦人科領域での災害対策は，東日本大震災および熊本地震を契機に大きく変化した。東日本大震災以前の災害対策は各病院の個別対応が主だったが，東日本大震災以降は日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会が連携し，被災地への支援体制を構築することとなった。

災害時小児・周産期の活動の実際：平成28年（2016年）熊本地震　新生児科川瀬　昭彦 55巻6号 , 2025年6月 , pp.783-786

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はじめに

　日本は地震大国であり，阪神淡路大震災や東日本大震災などで多くの被害を受けている。2016年4月に発生した熊本地震（以下本地震）では，死傷者数などにおいてはそれらの地震より小規模であったが，熊本県の重症新生児の多くを受け入れていた熊本市民病院（以下当院）の総合周産期母子医療センターが機能停止をきたす，というわが国初の事態に陥った。そのため，NICUおよびGCUに入院中の全患者を他病院へと緊急避難させざるをえない状況となった。

災害時小児・周産期の活動の実際：令和6年（2024年）能登地震　産科：災害時小児周産期リエゾンの活動平吹　信弥 , 佐々木　博正 , 鏡　京介 55巻6号 , 2025年6月 , pp.787-792

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はじめに

　令和6年（2024年）1月1日に発生した能登半島地震に際し，われわれは災害時小児周産期リエゾン（産婦人科医）として急性期の災害対応に従事した。地震発生直後より県内外の関連機関・医療機関との情報共有，妊産婦の安全確認，搬送調整，医療物資・人的支援の要請など多岐にわたる役割を担った。

災害時小児・周産期の活動の実際：令和6年（2024年）能登地震　新生児科三谷　裕介 55巻6号 , 2025年6月 , pp.793-797

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はじめに

　筆者は，令和6年（2024年）能登半島地震を被災県にて経験し，石川県災害時小児周産期リエゾン（以下リエゾン）として小児周産期分野の支援に関与した。妊婦・褥婦，医療的ケア児の支援については別稿に譲り，本稿では主に新生児・乳児を対象としてリエゾンが行った支援（特に乳児栄養）について記載する。

〈コラム〉災害時小児・周産期の活動の実際：令和6年（2024年）能登地震　医療的ケア児支援センターの災害時支援とその後の取り組み丸箸　圭子 55巻6号 , 2025年6月 , pp.798-801

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はじめに

　災害はインフラの機能不全をきたし，災害弱者といわれる医療的ケア児，その家族，支援者たちにも大きな困難をもたらす。

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目次 55巻6号 , 2025年6月 , pp.666-667

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投稿規定 55巻6号 , 2025年6月 , pp.802-802

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次号予告 55巻6号 , 2025年6月 , pp.804-804

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周産期医学
55巻6号
(2025年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9881 東京医学社

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特集 周産期救急システム―初期対応と災害対策

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