周産期医学 55巻7号 (2025年7月発行)

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特集　周産期メンタルヘルス：最新事情

総論

周産期での母子の愛着形成堀内　勁 55巻7号 , 2025年7月 , pp.809-812

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はじめに

　哺乳動物は，程度の差はあれ，出生直後から哺乳とともに親に保護され養育される過程をとる。そのため親に「ひっつく」生物学的特性をもち，親は「ひっつかれる」ことで仔獣を養育・養護する。そして，この養育・養護されることが，仔獣の成長後に生殖機能と授乳・養育機能に重要な役割を果たす。こうした動物研究と，罪を犯した少年や戦災孤児についての研究からBowlbyは愛着理論を提唱した^1）。この理論に啓発されたHarlowらはアカゲザルの母仔分離研究（代理母研究）を行った。分離された仔ザルは単なる栄養摂取のために養育者に結びつくのではなく，快適さ・安心感・安全感などを得るために，触れると心地よい代理母に，それこそ「ひっつく」ことが証明された^2）。さらに，ヒト新生児行動の研究より，無能力な新生児像から有能な新生児像への転換が起こり，周産期の愛着についての知識が積み重ねられ，この時期に母子を分離し別々にケアすることへの反省がなされている。

父親の精神的課題と対応竹原　健二 55巻7号 , 2025年7月 , pp.813-817

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はじめに

　ひと昔前までは，男性におけるメンタルヘルスの課題といえば，主に中高年の自殺対策をはじめとする職域・産業保健領域を中心としたものだった。しかし，その状況はこの15年程度で大きく変わり，周産期や母子保健領域における父親のメンタルヘルスも重要な健康課題と位置づけられるようになった。そのきっかけは2010年の「イクメンブーム」である。それまで，国や自治体によって少子化対策や男女共同参画社会の実現に向けたさまざまな啓発活動が行われてきた。しかし，それでもなかなか変わらなかった男性の家事・育児への進出，母親と父親の家事・育児の分担といった社会的な成熟が一気に進んだのである。さらに，2022年からは育児・介護休業法の改正が段階的に進められており，2025年にも育児休業取得状況の公表義務が適用される企業がこれまでの従業員数1,000人超から300人超に拡大されるなど，育児期の柔軟な働き方を実現するための対策が矢継ぎ早に打ち出されている。急速に顕在化し，議論を要することになってきた周産期における父親のメンタルヘルスの課題について考えるためには，上記のような社会の状況やその変化を念頭におくことは重要である。なぜなら，この父親を取り巻く環境や社会からの要請・期待は未だ変化し続けており，その変化に応じて今後も課題は変わっていくと考えられるからである。

妊産婦のメンタルヘルス白土　なほ子 , 関沢　明彦 55巻7号 , 2025年7月 , pp.818-821

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はじめに

　現代の日本人女性の社会経済的特徴として，教育機会の拡大（30代の60％以上が高学歴^1）），女性の就業率上昇（80％以上が継続的に就労^2））など労働市場への進出が挙げられる。また，妊産婦の社会的背景の特徴として，晩婚化（2022年平均初婚年齢29.7歳^3））・晩産化に伴う出生率の低下（2022年合計特殊出生率1.26^3）），核家族化などのライフスタイル・家族形態が変化している。出生数の経年的変化としては，年間約200万人であった第二次ベビーブーム（1973年前後^3））には，女性は主に家事と育児の役割を担うことが多かったが，50年たった2023年の出生数は72.7万人となり，働き方は多様化した。加えて，生殖補助医療（ART）を使用した妊娠数は増え（2022年ART分娩率10％：ART妊娠77,206人/出生数770,747人^4）），出生前検査の受検数も増加傾向を示している。これらの変化に伴い，妊産婦は孤立感や心身の負担，仕事と育児の両立困難などのため，子どもを産み，育てにくい社会となっている。今後，妊産婦のうつ傾向は増加していく可能性があり，産褥期のみならず，妊娠期から妊産婦の背景や養育に向けた気持ちを把握し，要支援リスクの高い妊産婦を抽出することが大切である。

各論：産科編

多職種連携：助産師の役割新井　陽子 55巻7号 , 2025年7月 , pp.822-825

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はじめに

　周産期のメンタルヘルスは母子の健康に深く関わる重要な課題である。近年，出産前後の女性のうつ病や不安障害の有病率が高いことが国内外で報告されている。例えば，世界保健機関（WHO）のメタ分析では途上国の産後女性の約20％が臨床的なうつ状態を経験するとされ，これは先進国の報告より高率である^1）。一方，日本においてエジンバラ産後うつ自記式質問紙（EPDS）9点以上で，産後うつの可能性がある女性は9.8％^2）であり，さらに妊産婦死亡の原因として自殺の占める割合が上昇傾向にあることが指摘されている^3）。母親の産後うつやメンタルヘルスの不調は苦痛や機能障害をもたらすだけでなく，育児への悪影響や乳児の発達遅延などを通じて子どもの健康にも長期的な影響を及ぼす。また，令和2年（2020年）度の月齢0か月児の虐待死は15名（30％）で，加害動機は産後うつ・精神障害，育児不安であり^4），周産期メンタルヘルスへの介入は母子の健康を守るうえで公衆衛生上きわめて重要である。

精神疾患合併妊娠竹内　崇 55巻7号 , 2025年7月 , pp.826-829

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はじめに

　周産期医療のなかで，精神疾患合併妊娠について取り上げられるようになってから久しい。しかしながら，依然として現場の不安感は少なくないようである。もちろん，地域や施設による差は大きく，啓発が進み体制ができているところもあれば，人員不足で手が回らないところもあると考えられる。また，「精神疾患」と明確に診断されていないものの，対応するのが難しい，通常の支援がうまくいかない，といった問題をよく耳にする。

精神疾患合併妊婦・授乳婦に対する薬剤師の関わり小泉　寿子 55巻7号 , 2025年7月 , pp.830-834

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概要

　近年，出産年齢が上昇傾向にあり，病気を抱え服薬しながら出産する女性は増加している。特に精神疾患を抱える妊婦・授乳婦は多く，妊娠と薬情報センターの報告では，全国63か所にある拠点病院の「妊娠と薬外来」において，向精神薬に関する相談が半数以上を占めている^1）。全国の産科病棟を有する病院でも同様に，向精神薬を服用している妊婦・授乳婦が一定数存在している。向精神薬は継続服用が必要であることが多いにもかかわらず，妊婦・授乳婦に対する投与は添付文書に有益性投与と記載されていることが一般的であり，医療者は妊婦・授乳婦に対して服薬継続の判断に迷うことが少なくない。日本病院薬剤師会は，2008年から妊娠・授乳期における薬物療法に関する高度な知識を有し，母体の健康と母乳保育の利点に配慮して胎児・乳児などの薬物有害作用に配慮した薬物療法を担う薬剤師に対して，「妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師」（以下認定薬剤師）および「妊婦・授乳婦薬物療法専門薬剤師」（以下専門薬剤師）として認定する制度を運用している。済生会横浜市東部病院（以下当院）では，2名の認定薬剤師が薬剤師外来で妊婦・授乳婦に対する相談・指導業務を行っている。

新生児不適応症候群，薬物離脱症候群：向精神薬を中心に小谷野　耕佑 , 日下　隆 55巻7号 , 2025年7月 , pp.835-837

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はじめに

　精神疾患合併などの理由により向精神薬を内服しながら妊娠・出産をする母親は少なくない。多くの向精神薬は分子量が比較的小さく，脂溶性であるため胎盤を通過しやすい。したがって，児は胎児期よりさまざまな向精神薬に曝露され，出生することとなり，その影響によってさまざまな症候が児にみられるようになる。

父親の産後うつ・ボンディング形成不全と子どもへの影響西郡　秀和 55巻7号 , 2025年7月 , pp.838-841

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はじめに

　近年，父親の育児参加や育児休暇取得が盛んに推奨されている。ただし，父親にも産後うつやボンディング形成不全（障害）があることに留意する必要がある。

出生前診断を受けた妊婦と家族の支援永井　立平 55巻7号 , 2025年7月 , pp.842-846

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はじめに

　出生前診断は技術の進歩により身近なものとなり，ほとんどすべての妊婦がその対象となる時代に入っている^1,2）。しかし，検査によって得られる情報の意味をどう捉え，どのように活かすかは一律ではなく，そこに関わる人々の人生や背景，価値観によって多様な選択肢と葛藤が生まれる。出生前診断を受ける妊婦や家族には，それぞれの物語があり^3,4），その物語は唯一無二である。医学的知見のみで語ることのできない，複雑で繊細な感情や価値判断がそこに存在する。

産後ケア齋藤　知見 55巻7号 , 2025年7月 , pp.847-850

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はじめに

　産後ケア事業は令和元年（2019年）母子保健法の改正により法定化され，令和3年（2021年）から実施が市町村の努力義務となった。事業目的は「助産師等の看護職が中心となり，母子に対して，母親の身体的回復と心理的な安定を促進するとともに，母親自身がセルフケア能力を育み，母子の愛着形成を促し，母子とその家族が，健やかな育児ができるよう支援すること」である。具体的には，母親の身体的回復のための支援，授乳指導や乳房ケア，話を傾聴するなどの心理的支援，具体的な育児指導，家族などの関係調整，地域の社会的資源の紹介などである^1）。ガイドラインが定めている対象者は「産後に心身の不調又は育児不安等がある者」とする一方で，除外者は「心身の不調や疾患があり，医療的介入の必要がある者（ただし，医師により産後ケア事業において対応が可能であると判断された場合にはこの限りではない）」とあり，メンタルヘルスの不調を抱えた者の利用可否や目的については曖昧である。精神科病棟での治療適応はないが，臨床的に子育てに支障をきたしている母親は多く，産後ケア施設ではメンタルヘルスの専門的な介入を要するケースを多く経験する。

不妊治療を経た妊婦の心理的ケア―「終わりのないトンネル」の先にある支援とは市山　卓彦 55巻7号 , 2025年7月 , pp.851-854

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妊娠の背景としての不妊治療

　日本において不妊の検査や治療を受けるカップルは4.4組に1組と，不妊治療はすでに広く普及した医療的介入である。なかでも生殖補助医療（ART）の件数は年々増加し，2022年には過去最多の543,630件に達した。同年のART出生児は77,206人であり，現在日本の新生児は10人に1人がARTを経て誕生している。

各論：新生児編

出生前診断と新生児・小児医療者からのアプローチ：家族へのメンタルヘルス福原　里恵 55巻7号 , 2025年7月 , pp.856-859

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はじめに

　健康な子どもを産み育てたいと願うことは，親の自然な思いである。生まれてくる子どもが健康であることを確信し，安心して出産を迎えるために，出生前診断が検討されることがある。

胎児期からの緩和ケア（ACP）寺澤　大祐 55巻7号 , 2025年7月 , pp.861-864

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はじめに

　本稿では依頼時に与えられたタイトルのまま，胎児期からNICUやGCUで管理中の長期入院児を含む新生児期における緩和ケアの考え方について，私見を交えて論述する。

ファミリーセンタードケアを通した愛着形成支援の実際豊　奈々絵 55巻7号 , 2025年7月 , pp.865-869

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はじめに

　まず混同されやすい関連用語について整理しておく。特に周産期医療・小児ケアにおいて重要な概念である「愛着形成（attachment）」と「ボンディング（bonding）」の違いについて明確にしておくことが，本稿の理解を深める一助となる。

2週間，1か月健診での母子愛着形成北東　功 55巻7号 , 2025年7月 , pp.870-873

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はじめに

　出生直後から生後1か月にかけての親子関係は，ヒトの発達過程においてきわめて重要である。この時期における母子間・父子間の相互作用は，単なる生得的本能によって自動的に成立するものではなく，社会的学習および文化的支援の影響を強く受けながら形成される。かつては，大家族であり祖母や子育てをしている姉がいた他，近隣の知り合いに至るまでが，授乳や抱き方，沐浴，おむつ交換からあやし方，子どもとの関わり方などを教え合っていた。しかし近年では，核家族化や近隣との関わりの希薄化が進み，こういったことを「教えてもらう制度」が崩壊してしまった。現在は入院中に助産師や看護師から授乳を含めた子どもの世話を教わる他に，「近所の人たち」に変わってインターネットで得られることが子育て手技についての情報源となっている。しかし，母子の関係性については，育児マニュアルやWebで学ぶものではなく，経験や対人関係のなかから実感を伴いながら形成されていく側面が強い。また，父親も育児に参加できるように制度が変更されてきているが，父子関係についてはさらに形成が困難である。これまでの父親像とは異なる役割を果たす必要があり，「稼ぐ人」から「育てる人」への転換が求められているためである。この変化は，単に家族と時間を共有すること以上に，情緒的な関与や応答性を父親に求めるものである。しかし，育児を経験する機会が乏しかった自分の父親世代をロールモデルにできないなかで，どう振る舞えばよいかわからず，距離を感じる父親は多い。さらに，社会的にも「育児に関わる父親」に対する支援や評価が不十分であるため，努力が可視化されにくく，疎外感や無力感を抱きやすい。

周産期施設を退院した医療的ケア児とその家族への声かけ森澤　和美 , 有光　威志 55巻7号 , 2025年7月 , pp.874-877

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はじめに

　「医療的ケア児」についてどのようなイメージをもっているだろうか。彼ら，またその家族が何を思い，われわれはどのように関わっていくことができるだろうか。

コロナ禍による家族面会への対応の変化斎藤　朋子 55巻7号 , 2025年7月 , pp.878-881

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はじめに

　2020年に世界的流行が始まった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は，われわれの生活に大きな影響を及ぼした。医療現場においても，未知のウイルスの感染拡大を防ぐために迅速な対応が求められ，多くの施設で家族の立ち入りが厳しく制限された。これにより，患者と家族が同じ空間で過ごす時間が奪われ，終末期であっても別れを告げられない，誰にも見守られずに最期を迎えるなどの状況が余儀なくされた。また，面会を望む家族に応えられないことへの後ろめたさや無力感を抱える医療者は少なくなく，医療現場全体に深い心理的・倫理的な負担が生じていた^1）。

コロナ流行前後のNICU医療従事者のメンタルヘルス大岡　麻理 , 中西　秀彦 55巻7号 , 2025年7月 , pp.883-888

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はじめに

　メンタルヘルスとは，単に心の健康問題がないという状態を意味するものではなく，個人が日常のストレスに適切に対処し，能力を発揮しながら学び働き，自身の所属するコミュニティに貢献できる精神的ウェルビーイングの状態を指す^1）。そもそも医療従事者は，業務内容や労働環境の特性から心理的負荷が高く，特に新生児集中治療室（NICU）はその傾向が顕著である。

児を亡くした家族へのグリーフケア永田　雅子 55巻7号 , 2025年7月 , pp.889-892

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はじめに

　新生児死亡率や乳幼児死亡率は50年前と比べて80分の1までに低下してきてはいるが，2022年でも1,356人の子どもが生後1年以内に亡くなっており，昔も今も周産期は生と死が近接をしている時期であるということは変わりがない。子どもが生まれてくることを諦める場合であっても，生まれて間もない時期に子どもを亡くす場合であっても，親は現実の子どもを失うとともに，子どもがいたかもしれない生活そのものも失うという二重の喪失を体験することになる。通常であれば，誰か身近な人が亡くなった場合，通夜，お葬式をはじめ，儀式や日常の生活のなかでその人を悼んだり，その人を知っている人の思い出を何度も共有したりすることで，少しずつ事実を受け入れ，自分の心のなかに亡くなった人を改めて位置づけし直していく。しかし，妊娠中，また出産直後に自分の子どもを亡くした場合，その子どものことを知っている人は生活する場ではほとんどいない。また，おなかのなかで亡くなったり，出産直後に亡くなったりした場合，その死は突然であることが少なくなく，予期していない別れを受け入れなければならない。そして，わが子と限られた時間しか一緒に過ごすことができないことが多く，きちんとお別れをすることが難しいこともある。病院を出てしまえば，そこには子どもがまるでいなかったような生活が待っており，そのギャップに苦しむ人は少なくない。生まれてきた自分の子どもと会ったこともない人と，ただ唯一の存在であるその子どもについて語り合うことは難しく，誰かと悲しみや思いを共有したいと思ってもその機会は限られていて，より悲しみが遷延してしまうことも起こりうる。

症例

モバイル型分娩監視装置（iCTG）が有用であった3症例秋元　義弘 , 吉田　光法 , 田中　詩乃 , 喜早　優里菜 , 菅原　千裕 55巻7号 , 2025年7月 , pp.894-896

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背景

　岩手県では，筆者が周産期医療機関と行政との連携が重要と提案した新聞記事をきっかけに，2008年より県内の周産期医療情報ネットワーク（いーはとーぶ）が導入され，主に県立病院と岩手医科大学高次周産期センターとの間をネットワークで結び，妊婦健診情報・分娩情報・新生児情報などの医療情報を複数の医療機関で共有することによって，スムーズな紹介が可能になり，異常発生時の母体搬送・新生児搬送での検査データなどの医療情報が迅速に搬送先の医療機関に伝えられるシステムがつくられている。

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目次 55巻7号 , 2025年7月 , pp.806-807

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投稿規定 55巻7号 , 2025年7月 , pp.898-898

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バックナンバー 55巻7号 , 2025年7月 , pp.899-899

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次号予告 55巻7号 , 2025年7月 , pp.900-900

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基本情報

周産期医学
55巻7号
(2025年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9881 東京医学社

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