周産期医学 52巻12号 (2022年12月発行)

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特集　Controversies in perinatology 2023 産科編

企画のことば松田　義雄 , 宮越　敬 , 側島　久典 , 与田　仁志 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1617-1617

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　今回，「Controversies in perinatology 2023」という特集を組ませていただきました。産科編と新生児編があります。「controversy」とはいうまでもなく，「議論のある」とか「意見の違い」という意味です。近年ではエビデンスのある医療行為がもっとも推奨され，われわれ医療者もそれに則り診療をするのが当然のこととされています。しかし，周産期領域においてはまだまだエビデンスが明らかな診療ばかりではなく，医療者の経験に基づいて行われる診療行為も多々あります。そのため，同じ対象や同じような状況でも，医療者により選択する医療行為，管理方法が異なることは避けられません。

原因不明の習慣流産―医療介入を行う福井　淳史 , 山谷　文乃 , 柴原　浩章 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1618-1621

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はじめに

　流産をくり返しているものの，その原因が判然としないリスク因子不明不育症は，患者にとっても，医療者にとっても難関な疾患である。リスク因子不明不育症を闇雲に治療しても良好な治療成績は望めない。しかし，そのなかには，免疫異常などのリスク因子となりうるような原因を有するものが存在する可能性があり，その方たちへの治療介入は，リスク因子不明不育症治療の糸口となるかもしれない。

原因不明の習慣流産―医療介入なし（系統的にみた検査結果）杉浦　真弓 , 佐藤　剛 , 北折　珠央 , 後藤　志信 , 吉原　紘行 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1622-1625

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習慣流産の定義・疫学・原因

　流産，死産を2回以上くり返す状態を不育症（recurrent pregnancy loss），3回以上連続する流産を習慣流産（recurrent miscarriage）という。生化学流産は含めない。流産の頻度は約15％であり，90％以上は妊娠10週未満の初期に起こる。

妊娠中の頸管ポリープ―手術を行う竹田　善治 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1627-1629

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はじめに

　妊娠中に頸管ポリープ（以下，ポリープ）が見つかった場合の取り扱いとして，産婦人科診療ガイドライン婦人科外来編2020^1）では，切除により子宮内に影響を与え，流産や破水を誘発するリスクがあるという否定的な考えと，ポリープ自体が出血・感染源となるので，予防的に切除したほうがよいという肯定的な考えの2つが併記されており，どちらが推奨されるかまでは示されていない。このため，個々の妊婦の病状に応じて施設や主治医の方針でポリープの取り扱いが決められている実情があると考えられる。

妊娠中の頸管ポリープ―待機的な立場からの取り扱い鈴木　一有 , 伊東　宏晃 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1630-1632

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はじめに

　子宮頸管ポリープはもっとも一般的な子宮頸部病変であり，女性の最大10％に存在し，再発率は6.2％と報告されている。大きさは5～50mmまでとさまざまであり，通常赤色で，軟らかくもろく，出血しやすいことが多い。症状としては，性器出血や帯下の増量が知れられている。子宮頸部ポリープを呈する女性の60％以上が40～65歳で，そのうち45％が閉経後と報告されている。子宮頸部ポリープは，月経間出血，性交後出血，閉経後出血などの原因となる。これらの症状を有する症例は，閉経前の女性に多く，無症候性ポリープは閉経後の女性に有意に多い^1）。

高度子宮頸管短縮例―経腹的頸管縫縮術石岡　伸一 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1633-1636

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はじめに

　今回，高度頸管短縮症例をテーマとして，経腹的子宮頸管縫縮術（開腹TAC），腹腔鏡による子宮頸管縫縮術（laparoTAC），経腟的子宮頸管縫縮術（TVC）のどれがより患者にメリットのある治療法になるのかという観点から議論することとなったが，この比較は頸管短縮の程度，患者が妊娠前，妊娠中1st trimester，妊娠中2nd trimesterかなどによっても異なるものと考える。当科では，さまざまな要因に基づく高度頸管短縮症例に対して，基本的には「次回妊娠前」に開腹TACを行ってきた。現在は患者との話し合いのうえ，「妊娠後」に開腹TACを行う機会も増えてきている。本稿では，開腹TACを積極的に行う立場から，そのメリット，問題点につきlaparoTAC，TVCと比較検討していきたい。

高度子宮頸管短縮例―難治性頸管無力症に対する腹腔鏡下子宮頸管縫縮術瀬尾　晃平 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1637-1641

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はじめに

　頸管無力症は約0.5～1％の頻度で発生し，早産の主原因の一つである^1）。無症候性に子宮口開大をきたし，高率に流早産につながる。また，頸管開大および胎胞膨隆を認めてからでは，選択できる治療オプションは非常に少ないため，予防という観点をもち対象症例を見逃さずに医療介入することが重要である。

高度子宮頸管短縮例―経腟的頸管縫縮術大槻　克文 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1642-1646

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はじめに

　円錐切除後の妊娠で認める早産率増加の原因は，頸管による妊娠子宮の物理的保持能力の減少以外に，円錐切除で頸管腺が切除されることにより，抗菌作用を有する頸管粘液の分泌が減少し，ひいては絨毛膜羊膜炎を誘発し，結果として前期破水をひき起こすためと考えられている。このうち，円錐切除術などで子宮頸管の切除範囲が広範となった例では，残存頸管がほとんどないため，従来の頸管縫縮術施行が困難で，仮に施行しえても後期の流産や早産にいたる例があり，その対応に苦慮する。とくに，従来子宮全摘術を行っていたような子宮頸部悪性腫瘍に対しては妊孕性を維持すべく，子宮頸部広汎子宮全摘術が行われるようになっており，妊娠前に子宮腟部が広範囲かつ深く切除され，妊娠初期の段階で頸管長が極端に短縮し，通常の方法では子宮頸管に相当する部分を把持できないような症例が発生している。また，過去に頸管無力症で頸管縫縮術を複数回施行されたものの，後期の流産や早産となった例もその対応に難渋する。

CRP上昇の未破水切迫早産―抗菌薬を投与する米田　哲 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1647-1650

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はじめに

　切迫早産の病態を考慮すると，細菌，あるいはウレアプラズマ/マイコプラズマの子宮内感染例については，抗菌薬が奏効する可能性は残されているものの，これまでに新生児の予後を改善するまでにはいたっていない。炎症マーカーとして知られたCRP値から，この子宮内感染を予測することは難しいものの，どのような状況であれば，これを疑い抗菌薬投与が選択肢の一つとなりうるのか考えてみたい。

CRP上昇の未破水切迫早産―抗菌薬の投与を画一的には行わない神谷　亮雄 , 吉田　彩 , 森川　守 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1651-1654

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はじめに

　子宮内感染症は，羊水，胎盤，胎児，羊膜，脱落膜のいずれかの炎症を伴う感染症であり，未破水の切迫早産の主要な原因の一つである^1）。細菌は，母体の全身感染症からの経胎盤感染や，経卵管感染，腟や頸管から上行性感染を経て子宮内にいたると考えられている。絨毛膜羊膜炎（chorioamnionitis：CAM）は臨床的CAMと組織学的CAMに分類される。臨床的CAMは母体発熱，白血球増加，母体頻脈，子宮圧痛，腟分泌物の悪臭といった臨床徴候から診断され，Lenckiらの診断基準が一般的に用いられる^2）。組織学的CAMは，子宮内感染に伴う絨毛，羊膜，胎盤の炎症によって定義され，母体の臨床症状に現れないこともある一方，脳性麻痺の発症との関連性が示されている^3）。自然早産における組織学的CAMは，妊娠週数が浅いほど高度で，重症度も高いという報告があり^4），とくに超早産期における未破水の切迫早産で発熱や炎症反応上昇がみられる場合は，抗菌薬投与が妊娠期間を延長し，児の予後を改善することを期待する傾向にある。われわれは，臨床において炎症反応が上昇した切迫早産を頻繁に経験するが，子宮内感染症を原因とするか否かについては，胎盤の組織学的診断を待たないと最終診断ができないため妊娠期には診断できない場合が多く，結果として過小あるいは過剰な抗菌薬治療につながっている。

妊娠28週severe FGRの管理―薬剤を投与する田中　博明 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1655-1658

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はじめに

　周産期医療にかかわる者が，妊娠28週のsevere FGR（fetal growth restriction；胎児発育不全）に遭遇した場合，胎児に対して何か積極的な介入ができないかと考えることが常である。これまでにFGRに対してさまざまな介入（胎児治療）が試みられている。

妊娠28週severe FGRの管理―薬剤投与を行わない安田　俊 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1659-1663

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はじめに

　超音波検査で胎児発育不全（fetal growth restriction：FGR）が疑われる場合，出生前診断では，正確な妊娠期間の決定，FGRの原因および重症度の決定，両親へのカウンセリング，胎児の成長と健康状態を注意深く観察し，最適な出産時期や経路を決定することが必要である。

Tocolysis―短期高橋　聡太 , 室月　淳 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1664-1667

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はじめに

　わが国では，切迫早産（頸管長短縮のみの症例含む）に対して，リトドリン塩酸塩による長期トコライシスが広く行われているが，同薬剤による48時間以上の妊娠延長効果を裏づけるエビデンスはない^1,2）。また，リトドリン塩酸塩は投与期間が長いほど，母体に肺水腫や横紋筋融解など重篤な副作用が生じるリスクが高まる^3）。米国食品医薬品局（FDA）はその副作用の多さから，リトドリン塩酸塩の米国内での販売を2011年に中止としており，さらに同じβ刺激薬であるテルブタリンの使用についても短期間にとどめるように警告を出している。

Tocolysis―長期平久　進也 , 船越　徹 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1668-1670

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はじめに

　わが国ではこれまで切迫早産に対し子宮収縮抑制薬（tocolytic agent：TA）のlong-term tocolysis（長期投与）を行う施設が多かった。近年，short-term tocolysis（短期投与）に変更した施設から早産率，出生児体重やNICU入院率が変わらなかったという報告がある^1）。TAの投与期間に関しては，母体と胎児・新生児のリスクとベネフィットのバランスを考慮して，各施設の医療レベルや医療資源をふまえて個別に判断されていると思われる。

妊娠32週未満早産期の出生前ステロイド使用　重症HDP―症例を選んで使用する鈴木　寛正 , 大口　昭英 , 高橋　宏典 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1671-1675

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はじめに

　筆者らの講座では，妊娠32週未満の重症妊娠高血圧症候群（hypertensive disorders of pregnancy：HDP）母体に出生前にステロイドを投与するかは，児への効果と母体への影響のバランスを考慮し投与を検討している。

妊娠32週未満早産期の出生前ステロイド使用　重症HDP―使用しない菅　幸恵 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1676-1678

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はじめに

　早産が予測される場合に経母体的コルチコステロイド投与法〔出生前コルチコステロイド（ACS）療法〕^1）は，肺サーファクタント産生の未熟な早産児の肺サーファクタント産生を促進することによる呼吸窮迫症候群（RDS）発症の予防法として，妊娠母体の薬剤による治療的介入としては，もっとも広く普及している世界標準の治療法である。ACS療法は，妊娠34週未満の早期早産を対象に，RDS予防はもとより，新生児頭蓋内出血の予防効果とともに周産期死亡率の改善に貢献してきた^2,3）。しかし，妊娠高血圧症候群（HDP）などのハイリスクグループでの使用に関しては，その有益性に対してのエビデンスは乏しい^4）。さらに，最近の知見では，ACS治療による児の長期的な有害事象の報告^5）があり，投与症例を慎重に吟味することの重要性に関心が寄せられている。本稿では，このような有害事象を含め，重症HDP症例で出生前ステロイド投与を慎重に行うべき理由について述べることとする。

HELLP症候群（母体に対するステロイド投与）―使用する野﨑　紀子 , 長谷川　潤一 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1679-1682

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はじめに

　HELLP症候群は，妊娠中あるいは分娩後に溶血（hemolysis），肝酵素の上昇（elevated Liver enzymes），血小板減少（low platelets）を呈する疾患であり，母体死亡やDIC（播種性血管内凝固症候群），常位胎盤早期剝離などを合併する重篤な疾患である。HELLP症候群を妊娠高血圧症候群の一つの病型とする点については意見の分かれるところではあるが，全身の血管内皮障害に伴った末梢血管の微小血栓，血管透過性の亢進，凝固障害などによって起こる臓器障害との関連は，深い点については共通である。

HELLP症候群（母体に対するステロイド投与）―使用しない鈴木　研資 , 入山　高行 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1683-1685

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はじめに

　HELLP症候群は，溶血（hemolysis），肝酵素上昇（elevated liver enzyme），血小板減少（low platelets）を特徴とし，母体死亡や胎児・新生児死亡の原因となる予後不良な疾患である。HELLP症候群による母体合併症としては，播種性血管内凝固症候群，常位胎盤早期剝離，子癎，急性腎不全，肺水腫，肝被膜下出血，脳出血，母体死亡の報告があり，時に重篤な転帰をとることから^1），周産期医療に携わる医療者は病態や治療について熟知しておく必要がある。本稿では，HELLP症候群に対するステロイド投与の必要性について，わが国や諸外国のガイドラインや診療指針での動向，エビデンスについて紹介し，ステロイド投与を行わないという立場から考察する。

妊娠中の巨大子宮筋腫合併―核出術を行う宮内　彰人 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1686-1688

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はじめに

　産婦人科診療ガイドラインには，「妊娠中の子宮筋腫核出術は，核出術に関連する流産率の上昇や出血量の増加などのため一般的には勧められない。しかし，妊娠中に核出術が行われる場合がある。鎮痛治療が無効なほど激しい疼痛（筋腫茎捻転，血管断裂，変性など）を伴うことや，急激な筋腫の増大により周囲臓器を異常に圧迫することにより妊娠継続を困難にする場合などには，例外的に適応になることがある」と記載されている^1）。

妊娠中の巨大子宮筋腫合併―核出術を行わない中山　徹男 , 桂木　真司 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1689-1691

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はじめに

　妊娠の高齢化と超音波検査などの診断技術の向上に伴い，子宮筋腫合併妊娠の頻度は増加している。子宮筋腫の数，大きさ，位置，および胎盤との関係を調べることは，妊娠中の合併症を評価するうえで重要である。

骨盤位の外回転術―施行する長谷川　瑛洋 , 佐村　修 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1693-1695

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はじめに

　妊娠中に骨盤位となる割合は，全妊娠の約3～4％といわれている^1）。単胎骨盤位妊娠に対しては，わが国では帝王切開術が行われることが多く，分娩時帝王切開率の上昇を招いている。一方で，欧米では外回転術（external cephalic version：ECV）は積極的に推奨されており，骨盤位に対する帝王切開率を減少させることが示されている。しかしECVは母体の腹壁を圧迫するため，母児にさまざまな合併症を及ぼす可能性があり，わが国ではECV実施に対しては慎重に検討している施設が多くみられる。また，産婦人科診療ガイドライン産科編^2）においてはECV施行の是非に関してAnswerに記載されていない。ECVのメリットとして，最終的に経腟分娩ができた場合に母児への侵襲が減ること，経腟分娩を希望している妊産婦のバースプランに寄り添うことが可能となり，よりよい分娩体験となることが挙げられるため，ECVを一つのオプションとして提示できることは，妊産婦にとって好ましいと考えられる。

骨盤位の外回転術―施行しない池ノ上　学 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1696-1697

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はじめに

　骨盤位の経腟分娩では，帝王切開術と比較して周産期死亡率，新生児死亡率，重度の新生児合併症のリスクが有意に高いことが示されている^1）。また，WHOが主導した，10万人を対象とした多施設共同研究の前方視的検討でも，骨盤位における選択的帝王切開術が，周産期死亡を有意に減少させるとの結果が示されている^2）。現在，世界的な帝王切開率の上昇を背景に，骨盤位の経腟分娩も見直されつつあるものの，これらのエビデンスから，骨盤位において帝王切開率が選択される状況が継続すると予測される^3）。

双胎第二子が非頭位―経腟分娩川口　晴菜 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1698-1700

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はじめに

　双胎における分娩方法は，双胎経腟分娩に手慣れた人員がいることや，緊急帝王切開を要する場合の体制などが関係するため，施設間で方針に違いが生じる。大阪母子医療センターでは，開院した40年前より後続児の胎位は問わず，双胎経腟分娩を執り行っている。その実際について紹介する。

双胎第二子が非頭位―帝王切開西澤　美紀 , 木戸　浩一郎 , 中川　一平 , 紀平　力 , 笹森　幸文 , 梁　栄治 , 長阪　一憲 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1701-1702

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はじめに

　双胎妊娠の分娩様式について定説はなく，教科書的には，両児が頭位であれば経腟分娩，第一子が頭位で第二子が骨盤位であれば単胎の骨盤位分娩に準じ，第一子が非頭位であれば選択的帝王切開とされている^1）。直近の診療ガイドラインでも「わが国の臨床現場では，分娩開始前の胎位が両児とも頭位（頭位・頭位）の場合には，経腟分娩を行う施設が多い」と記載されており，それ以外の場合は各分娩施設の体制によって選択されているのが実情である^2）。

胎児異常（先天性横隔膜ヘルニア）―経腟分娩甘利　昭一郎 , 伊藤　裕司 , 左合　治彦 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1703-1705

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はじめに

　先天性横隔膜ヘルニア（congenital diaphragmatic hernia：CDH）は，胎児期に横隔膜の欠損孔を通じて腹部臓器が胸腔へと脱出する先天異常である。脱出した腹部臓器による圧排の結果，肺低形成をきたし，出生後には遷延性肺高血圧症を合併する。出生前に超音波検査などで診断される例は，腹部臓器の脱出の程度が強く，出生後診断例よりも重症であり^1），出生に伴って胎盤を介した酸素供給が断たれると急激に呼吸循環不全に陥る。したがって，出生前診断例については，出生直後に気管挿管，人工呼吸，静脈路確保，薬剤投与といったさまざまな蘇生処置を同時に行える体制を整えることが望ましい。

胎児異常（先天性横隔膜ヘルニア）―帝王切開五味　陽亮 , 菊池　昭彦 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1706-1708

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概　要

　胎児横隔膜ヘルニア（congenital diaphragmatic hernia：CDH）は，先天的な横隔膜の欠損により，腹腔内臓器が胸腔内へ脱出する疾患で，患側は左側が約90％を占め，右側は約10％程度である。両側例はごくまれで1％未満である。

妊娠24週未満の骨盤位―経腟分娩を行う立場から山田　拓馬 , 石井　桂介 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1709-1712

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はじめに

　周産期医療の進歩により超早産児の死亡率が改善していることが報告されており，そのなかでも在胎22週，23週の改善はめざましい。新生児臨床研究ネットワーク（Neonatal Research Network Japan：NRNJ）のデータベースによると，在胎22週の死亡率は2003年で70％以上であったが，2016年には約40％に，在胎23週の死亡率は30％以上であったが約20％と著明な低下を認めている。しかし，神経学的後遺症の頻度は在胎22週で52％，在胎23週で42％と依然として高く，超早産児の長期予後改善への対策は引き続いて重要な課題である。分娩様式は超早産児の予後に影響する可能性がある。超早産期における分娩様式について，経腟分娩と帝王切開において新生児予後に差がないとする報告^1）が多い。2016年の米国産科婦人科学会（ACOG）のワークショップで発表された見解^2）では，超早産期におけるルーチンの帝王切開は推奨されないとしている。超早産期の骨盤位の頻度は約25％で決してまれではないが，この時期の骨盤位分娩における分娩様式に関する研究は少なく，明確な指針はない。

妊娠24週未満の骨盤位―帝王切開長﨑　澄人 , 中田　雅彦 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1713-1716

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はじめに

　妊娠37週以降の帝王切開術と比べて，早産域の帝王切開術は（妊娠週数が早ければ早いほど）各段に難易度が上がる。子宮下節が形成されていないため，正期産期に比べ子宮筋が厚いことがその最たる理由である。児が小さいため，小さい皮膚切開や子宮筋の切開で容易に娩出できると考えると非常に危険である。

帝王切開既往例―TOLAC（trial of labor after cesarean）彦坂　慈子 , 兵藤　博信 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1717-1720

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はじめに

　帝王切開既往妊婦の分娩方法は，多くの施設で陣痛発来前の選択的帝王切開術が行われているが，日本産科婦人科学会の推奨する基準を満たした施設ではTOLAC（trial of labor after cesarean：帝王切開既往妊婦の経腟分娩トライアル）も行われる。TOLACの選択にあたっては「子宮破裂」に対する考え方，医療体制が一番の鍵になる。患者の既往歴，妊娠分娩歴，帝王切開の回数，子宮切開部位，術後経過，今後の妊娠への影響などの医療判断に加え，患者の経腟分娩への意思，リスクに対する理解を確認し，患者および家族の自己決定が尊重されることが重要である。

帝王切開既往例―帝王切開佐世　正勝 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1721-1725

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はじめに

　わが国における帝王切開率は1984年には7.3％であったが，2020年には21.6％と著しく上昇している。反復帝王切開率の統計データはないが，米国の統計^1）から，初回帝王切開が増加するにつれて反復帝王切開率も増加していると考えられる。Craginが，「once a caesarean section, always a caesarean section」と言って以降，帝王切開後妊娠の取り扱いについては，欧米で長らく議論されてきた。ただし，Carginの時代には，古典的帝王切開が行われており，当然，現在の子宮下部横切開とは帝王切開後妊娠に関するリスクは異なる。本稿では，実際に分娩に立ち会う産婦人科医の一人として，帝王切開が望ましいという立場から論ずる。

前置癒着胎盤―通常の帝王切開：保存的対処法の工夫小寺　千聡 , 近藤　英治 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1726-1730

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はじめに

　前置癒着胎盤は，帝王切開時に大量出血をきたし母体の生命を脅かすおそれがある重篤な産科合併症である。前置癒着胎盤の発症リスクは既往帝王切開分娩の回数に応じて増加することが知られ^1），帝王切開率の上昇を背景として，その頻度は増している。前置癒着胎盤の標準治療は子宮全摘術であるが，術前に胎盤の癒着の程度を評価することは容易ではなく，過小評価による術中大量出血や過大評価による不要な子宮摘出が問題となっている。

前置癒着胎盤―子宮底部横切開法西島　浩二 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1731-1735

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はじめに

　前置胎盤，とくに癒着胎盤が否定できない場合の帝王切開は，産科医にとってもっともストレスを感じる状況の一つである。その理由は，従来の術式^1,2）では，① 胎児娩出のために胎盤への切り込みが避けられないこと，② 大量出血の可能性のある胎盤用手剝離を手探りで行わねばならないことにある。

出血を伴う胎盤遺残―TAE 金城　忠嗣 , 銘苅　桂子 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1737-1740

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はじめに

　産科婦人科用語集・用語解説集（改訂第4版）によると，「胎盤遺残」とは，分娩第3期に胎盤が完全に娩出されずに，一部または大部分が子宮腔内に残留するもの，弛緩出血や産褥期の異常出血の原因となることがある，と記載されている^1）。近年では，癒着胎盤，胎盤ポリープなど，胎児・胎児付属物の子宮内残存を総称してRPOC（retained products of conception）とよぶ^2）。

出血を伴う胎盤遺残―RPOCに細径硬性子宮鏡が果たす役割野見山　真理 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1741-1743

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はじめに

　胎盤遺残とは，産科婦人科用語集第4版によると，分娩第3期に胎盤が完全に娩出されずに，一部または大部分が子宮腔内に残留するもの，と定義されているが，海外ではRPOC（retained products of conception）は子宮腔内のトロホブラスト遺残，または胎盤遺残と定義され，流産後も含めたより包括的な概念として捉えられている^1）。近年，生殖補助医療（ART）妊娠との関連性も報告され，RPOCは増加傾向にある^2）。無症状のこともあるが，しばしば異常出血をきたし，子宮内膜炎や子宮腔癒着を併発し，続発性不妊症となるリスクも有する^3）。

妊娠34～36週での前期破水―早期分娩三谷　穣 , 松田　義雄 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1745-1748

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はじめに

　妊娠37週未満の前期破水（preterm premature rupture of membrane：PPROM）の管理については，さまざまな議論が行われてきた。その一つとして，PPROM例では早期に分娩とするべきか，待機すべきかという問題が挙げられる。さらに，近年ではlate pretermにおいてはどうすべきかという議論も行われるようになった。当院ではlate pretermのPPROM例においては，早期分娩の方針としており，この管理方針について概説する。

妊娠34～36週での前期破水―待機管理三杦　卓也 , 橘　大介 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1749-1751

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はじめに

　早産期の前期破水は児の未熟性に加え，子宮内感染症などの続発合併症発生の観点から，慎重に分娩時期を考慮する必要がある。「産婦人科診療ガイドライン産科編2020」では，妊娠34週以降37週未満における前期破水の取り扱いについて，「臨床的絨毛膜羊膜炎がなく胎児健常性（well-being）が確認された場合は，妊娠37週に準じ分娩誘発を行うか，陣痛発来を待機する」ことになっており（推奨度C）^1），分娩方針は各施設に委ねられている。

妊娠34～36週での非重症HDP―早期誘発味村　和哉 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1752-1755

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はじめに

　「妊娠高血圧腎症（PE）に軽症はない」というメッセージが出され，PEと診断がつけば原則入院管理をし，満期（妊娠37週）になれば分娩して妊娠終結させるという方針に関しては，各国のガイドラインにおいてもほぼ異論のないところである。母体にとっては妊娠終結することが唯一の治療であり，とくに重症徴候のあるPEは危険である。しかし，児にとって早産期に生まれた場合の未熟性は，短期的な合併症のみならず，長期的な予後を考えるうえで難しい問題である。「産科医は，生まれてくる赤ちゃんの人生80年の生活の質を考えたうえで分娩時期を決定しなくてはならない」これは，筆者の偉大な先輩からの言葉である。産科医は生まれてくる新生児の管理をしなくてよいわけだが，それだけに安易な決定をしてはならないと思う。最近，妊娠34～36週のいわゆるlate pretermで，重症徴候のないPEを早期に分娩させるか待機的に管理するかをテーマにした研究に注目が集まっている。本稿では，それらの研究を紹介しつつ，早期に分娩を推奨する意見を述べる。なお，当院での管理方針というわけではないということはご理解いただきたい。

妊娠34～36週での非重症HDP―待機管理渡辺　員支 52巻12号 , 2022年12月 , pp.1756-1758

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はじめに

　妊娠高血圧症候群（hypertensive disorders of pregnancy：HDP）は，母児の予後に影響を及ぼす可能性のある産科特有の重篤な疾患である。現在，わが国のHDPの定義・分類^1）における重症度分類に関しては，重症のみを定義し軽症は設定していない。これは，HDPは急激に病状の悪化を認めることも多く存在するために，軽症という用語はハイリスクでないと誤解される可能性があることからである。このように，重症HDPでは母児の急激な病状悪化に伴い急速遂娩を余儀なくされ，緊急帝王切開などの迅速な対応が必要となる場合がしばしば存在する。一方，重症に分類されないHDP妊婦は，非重症HDP妊婦とし，適切な妊娠管理のもと，児の未熟性を考慮して妊娠期間の延長をはかる待機管理が必要となる。

基本情報

周産期医学
52巻12号
(2022年12月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9881 東京医学社

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