周産期医学 53巻1号 (2023年1月発行)

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特集　Controversies in perinatology 2023　新生児編

企画のことば松田　義雄 , 宮越　敬 , 側島　久典 , 与田　仁志 53巻1号 , 2023年1月 , pp.5-5

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　今回，「Controversies in perinatology 2023」という特集を組ませていただきました。産科編（2022年12月号）と本号の新生児編です。「controversy」とはいうまでもなく，「議論のある」とか「意見の違い」という意味です。近年ではエビデンスのある医療行為がもっとも推奨され，われわれ医療者もそれに則り診療をするのが当然のこととされています。しかし，周産期領域においてはまだまだエビデンスが明らかな診療ばかりではなく，医療者の経験に基づいて行われる診療行為も多々あります。そのため，同じ対象や同じような状況でも，医療者により選択する医療行為，管理方法が異なることは避けられません。特集では産科編，新生児編ともにそのような治療指針が異なる可能性がある項目について，異なる立場から執筆していただいています。

新生児蘇生でPEEPをかけて人工呼吸を行う場合―流量膨張式バッグを使う杉浦　崇浩 53巻1号 , 2023年1月 , pp.6-7

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はじめに

　出生後の蘇生では肺の拡張と換気のために人工呼吸が実施される。新生児仮死や早産児では，肺のコンプライアンスは低く，また呼吸努力も乏しい傾向にあり，肺は容易に虚脱しうる。呼気終末陽圧（positive end expiratory pressure：PEEP）は気道に概ね5～6cm/H₂O程度の圧を呼気終末にかけることにより，肺が虚脱するのを予防する効果が期待される。動物実験ではPEEPにより肺の虚脱が予防され，呼吸機能の改善が示されている^1,2）。早産児においてはコンセンサス2020でも早産児におけるPEEPの有用性が認められ，推奨されている^3）。一方，正期産児に対し常に一定の圧力を気道にかける持続的気道陽圧（continuous positive airway pressure：CPAP）の使用についてもシステマティックレビューで検討されている。その結果は，2件のランダム化試験で新生児集中治療室（NICU）への入院率の減少が認められるものの，大規模の観察研究では，気胸の増加を認める内容であった。そのため自発呼吸があり，呼吸障害のある正期産児および後期早産児に対し，CPAPの使用を推奨または否定する根拠は不十分としている^4）。

新生児蘇生でPEEPをかけて人工呼吸を行う場合―Tピース蘇生器を使う細野　茂春 53巻1号 , 2023年1月 , pp.8-11

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はじめに

　正期産児では出生時に人工呼吸を要するのは出生の5％といわれている。早産児では在胎週数が短いほど呼吸中枢の未熟性のため無呼吸の頻度が高まること，新生児一過性多呼吸や呼吸窮迫症候群などの肺疾患合併のリスクが高まることから，正期産児と比較して人工呼吸の頻度は高くなる。分娩室で使用されているデバイスは，自己膨張式バッグ，流量膨張式バッグとTピース蘇生器がある。このうち安定した圧でpositive end-expiratory pressure（PEEP；呼気終末陽圧）がかけられるのは，流量膨張式とTピース蘇生器の2機種である。自己膨張式も専用のPEEPバルブを装着することによりPEEPをかけることができる。

RDSに対する対応―非侵襲的サーファクタント投与法と非侵襲的呼吸器管理の組み合わせによるRDS治療大曽根　義輝 53巻1号 , 2023年1月 , pp.12-15

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はじめに

　現在，わが国の超早産児の生存率は先進諸国との比較においてもっとも良い成績を示している。しかし，後遺障害の発症率はといえば未熟児網膜症とともに新生児慢性肺疾患（CLD）の頻度は国際比較においても決して少なくない^1）。CLDは呼吸機能のみではなく，神経発達予後にも悪い影響をもたらす^2）。

RDSに対する対応―早期抜管しない松井　紗智子 , 岩谷　壮太 , 芳本　誠司 53巻1号 , 2023年1月 , pp.16-18

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はじめに

　新生児呼吸窮迫症候群（RDS）は，早産児特有の呼吸障害であり，慢性肺疾患（CLD）や脳室内出血（IVH）など，ほかの合併症につながりうることからも重要な病態である。RDSでは，肺サーファクタントの欠乏により肺胞が容易に虚脱し，低酸素血症，呼吸性アシドーシスを呈する。さらに，肺胞が拡張および虚脱をくり返し，傷害された肺胞から漏出する血漿成分が，残存するサーファクタントを不活化する。

人工呼吸器の抜管後―CPAP療法を行う内山　温 53巻1号 , 2023年1月 , pp.19-21

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はじめに

　人工呼吸器の抜管後の呼吸補助療法として用いられる主な機器には，経鼻式持続気道陽圧（nasal continuous positive airway pressure：CPAP），ハイフロー経鼻カニューラ（high-flow nasal cannula：HFNC），および経鼻式間欠的陽圧換気（nasal intermittent positive pressure ventilation：NIPPV）などがある。これらのうち新生児領域では，CPAP療法かHFNC療法が第一選択として用いられることが多い。

人工呼吸器の抜管後―HFNCを使う山田　洋輔 53巻1号 , 2023年1月 , pp.22-25

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はじめに

　非侵襲的呼吸管理（non-invasive ventilation：NIV）の発達により，抜管後の呼吸管理の選択肢が増えた。それぞれの特徴を理解し，児の状況に合った呼吸管理を選択することが重要である。

超低出生体重児の人工呼吸換気―NAVAを積極的に導入する小田　新 53巻1号 , 2023年1月 , pp.26-28

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はじめに―超低出生体重児の呼吸管理の問題点

　わが国の超低出生体重児（extremely low birth weight infant：ELBWI）の生存率は高いが，慢性肺疾患（chronic lung disease：CLD）の発症率や重症度は高い^1）。ELBWIに対しては救命を目指す時代から，いかに後遺症を減らすかという時代に突入し，CLDの抑制は喫緊の課題である。ELBWIの生存率向上とCLDの抑制の両者を実現できているのはカナダとフィンランドであるという報告もあり^2），筆者が留学したフィンランドでは神経調節補助換気(neurally adusted ventilatory assist：NAVA)が多用されていた。

超低出生体重児の人工呼吸換気―NAVAは慎重に使用する荒木　亮佑 , 友滝　清一 53巻1号 , 2023年1月 , pp.29-31

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はじめに

　neurally adjusted ventilatory assist（NAVA）は，electrical activity of the diaphragm（Edi横隔膜活動電位）を用いた新しい人工呼吸モードである。きわめて高い同調性，低い吸気圧での呼吸補助が可能であること，バックアップ設定があることなどから早産児の慢性肺疾患予防に有用である可能性が期待されている。当院では2018年以降，超早産児の人工呼吸管理として比較的高い頻度でNAVAを使用している。有効性を感じる場面も多々あるが，一方でNAVA使用中に呼吸状態が悪化することもあり，適応や使用するタイミングは十分に検討する必要がある。

慢性肺疾患予防としての対応―カフェインを使用するモハメドハメド　フセインサレー , 難波　文彦 53巻1号 , 2023年1月 , pp.32-35

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はじめに

　未熟児無呼吸発作は，NICUでもっともよくみられる疾患の一つである。無呼吸発作の発生は在胎期間と負に相関し，在胎期間29週未満の児ではほぼ全員，29～30週の児の85％，31～34週の児の20％で発生する。無呼吸発作の重症度は，致死的なものから自然回復するものまであるが，成熟とともに改善する。無呼吸発作に対する介入は，最終的には侵襲的人工換気となり，圧または容量損傷による肺傷害の進行および新生児慢性肺疾患（chronic lung disease：CLD）の発症にも関与する。

慢性肺疾患予防としての対応―カフェインを使用しない竹田　知洋 53巻1号 , 2023年1月 , pp.36-39

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はじめに

　カフェインは新生児の無呼吸発作の治療薬として広く用いられる一方，慢性肺疾患（CLD）の予防についてもエビデンスを有する。2006年の大規模多施設RCT（CAP trial）では，出生体重500～1,250gを対象にカフェインを生後早期から使用し，プラセボ群と比べて統計学的有意にCLD発症率が低下（OR 0.63，95％CI 0.52～0.76）したことを示した^1）。著者のSchmidtらは，プラセボ群でCLDの頻度が高かった主因は，陽圧換気の期間がより長期であったことであると推察している。カフェインのCLD予防効果は，カフェインの直接作用ではなく，人工換気期間の短縮による効果であることが示唆される。

早産児の低血圧に対するボリューム負荷―生理食塩水を使う川瀬　昭彦 53巻1号 , 2023年1月 , pp.40-42

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はじめに

　低血圧は早産児にとって脳室内出血（IVH）や脳室周囲白質軟化症（PVL）などの脳障害に関連している。ひいては認知機能，運動発達の遅れのリスクを増す^1）。

早産児の低血圧に対するボリューム負荷―アルブミンを使用する鶴長　玄哉 53巻1号 , 2023年1月 , pp.43-45

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はじめに

　低血圧のなかでも全身への前負荷が不足している場合というのは，循環血液量の不足，すなわち脱水や出血などが関与している場合であり，治療は補液や輸血が中心となる。出生直後の低血圧の新生児を対象とした研究や動物を対象とした研究からは，アルブミンエキスパンダーよりも晶質液，晶質液よりも血液の使用が支持されている。低血圧に対するボリューム負荷として生理食塩水とアルブミンは同等の効果があるとされ，生理食塩水10～20mL/kgがまず推奨される^1）。

超低出生体重児のIVH予防―積極的にインドメタシン予防投与を行う山本　裕 53巻1号 , 2023年1月 , pp.47-50

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はじめに

　早産児においては，急性期に回避すべき合併症の一つに脳室内出血（intraventricular hemorrhage：IVH）が挙げられる。Papile grading systemで3度以上の重度IVHは運動神経発達予後に影響を与える可能性がある。IVHの原因は多岐にわたる。血管，血流，血圧，血液量，血中浸透圧の変化など，さまざまな因子が複雑に絡み合って発症すると考えられている。IVHの病態を検証していった歴史的推移，インドメタシン予防投与の有効性とその病態生理，IVH予防にインドメタシン以外のシクロオキシゲナーゼ（cyclooxygenase：COX）阻害薬にもIVH予防効果があるのかを説明する。

超低出生体重児のIVH予防―予防投与はしない増本　健一 53巻1号 , 2023年1月 , pp.51-54

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はじめに

　脳室内出血（intra ventricular hemorrhage：IVH）は早産児の重大な合併症であり，その後の発達予後に大きく影響する。新生児臨床研究ネットワーク（NRNJ）の報告によると，2003～2016年に登録された超早産児のIVH発症率は12.5％で，Papile分類Ⅲ度以上の重症IVH発症率は4.4％である^1）。また，在胎22～23週の超早産児における解析では，IVH発症率が在胎22週で49.8％，23週で40.5％，24週で34.0％と高い頻度であることが報告されている^2）。在胎22～23週の超早産児の生存率は年々上昇しており，これらを含めたIVH発症リスクが高い早産児に対するIVH予防が重要であるが，エビデンスに基づく予防方法は少ない。

新生児黄疸に対する治療開始基準―森岡の基準（新神戸基準）を使う阿部　真也 , 藤岡　一路 53巻1号 , 2023年1月 , pp.55-57

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はじめに

　筆者ら神戸大学小児科一門は，現在もご健在の先先先代（三代前）教授である中村肇先生が提唱された中村の基準（旧神戸基準）を用いた黄疸管理を長年にわたって行ってきた。その最大の特徴は，中村先生らが開発された修正ペルオキシダーゼ法によるアンバウンドビリルビン（unbound bilirubin：UB）測定を臨床応用したUBアナライザー（アローズ社）によるUB測定を取り入れていることである^1）。本稿で述べるまでもないが，UBとはアルブミンと結合していないビリルビンのことを指し，その分子量の小ささから血液脳関門を自由に通過できる性質をもつ。UBは生理活性作用も高く，神経毒性を発揮することが知られており，UBと神経学的後障害との間に強い関連性があることがこれまでに数多く報告されている^2）。UBアナライザーはわが国のみならず，米国FDAの承認を得た唯一のUB測定機器である一方，検査試薬が日本以外で入手不可能な問題から，わが国以外では臨床現場でのUB測定は困難な現状がある。すなわち筆者らは，このUB測定および中村の基準に基づいた黄疸管理が，わが国における核黄疸（ビリルビン脳症）の少なさ，および良好な新生児予後に寄与してきたのではないかと考えている。

新生児黄疸に対する治療開始基準―従来の村田の基準を使う久保井　徹 53巻1号 , 2023年1月 , pp.58-61

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はじめに

　新生児黄疸に対する治療開始基準は世界中に存在するが，もっとも有名なものは米国小児科学会（AAP）のガイドラインである^1）。AAPのガイドラインは在胎週数と神経毒性リスク因子によって規定され，ノモグラムによってトレンドを経時的に追いかけながら管理できるのが特徴である。ただし，これらのもととなるデータは白色人種によるものであり，われわれ黄色人種のものではない。新生児黄疸管理には遺伝学的な背景が大きく影響するため，異なる人種データによる黄疸管理は現実的ではないうえ，産科管理も大きく異なっている。実際に米国外でAAPのガイドラインを使用する際は注意するように明記している^1）。

新生児仮死での低体温療法―aEEGを積極的に使用する國方　徹也 53巻1号 , 2023年1月 , pp.63-65

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はじめに

　新生児仮死による低酸素性虚血性脳症（HIE）に対するいくつかの海外臨床試験の結果，低体温療法の有用性が証明され，国際蘇生法委員会のガイドラインに標準療法として掲載されてから10年以上が経過した。ただし，低体温療法の適応にあたっては今でも迷う症例が散在する。そこで最初にわが国における低体温療法の適応基準^1）を述べ，そのあとに経験した症例を提示する。

新生児仮死での低体温療法―モニタリングとして，aEEGは必須ではない徐　悦 , 佐藤　義朗 53巻1号 , 2023年1月 , pp.66-68

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はじめに

　近年低体温療法の適応になる新生児仮死においてaEEGが有用とされ，取り入れている施設も増えている。わが国で広く使用されている新生児低体温療法実践マニュアルの記載でも，低体温療法の導入基準として，適応基準A，Bともに満たしたものは，C基準として可能であればさらにaEEGによって30分以上評価することが望ましいと記載されており，また，冷却中にはなんらかの脳波モニターが行われることが望ましいと記載されている^1）。

超低出生体重児のIVH予防―鎮静を積極的に行う下風　朋章 53巻1号 , 2023年1月 , pp.69-71

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当施設における超早産児の管理概要^1）

　超早産かつ超低出生体重児では，脳室内出血（IVH）予防を主眼とした循環管理目的に，生後早期に気管挿管し人工呼吸管理を行っている。鎮静を前提にしているので，出生時の呼吸の状態にかかわらず経鼻持続陽圧換気で経過観察をすることはない。

超低出生体重児のIVH予防―鎮静を行わない松尾　康司 , 池田　智文 53巻1号 , 2023年1月 , pp.72-74

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はじめに

　超低出生体重児における脳室内出血（IVH）は，短期予後・長期予後に影響を与える重大な合併症の一つである。しかし，IVH予防に絶対的な方法はなく，鎮静の有無についても議論の余地がある。

胃食道逆流がある早産児―EDチューブを使用する島　孝典 , 望月　成隆 53巻1号 , 2023年1月 , pp.75-77

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はじめに

　胃食道逆流（gastroesophageal reflux：GER）はさまざまな要因により胃酸とともに胃の中に入ったミルクなどが食道に逆流し，さまざまな症状を起こすことを指す^1）。とくに新生児にとってはその胃の形態からは生理現象であり，吐乳・溢乳もまれではない。しかし，早産児においては逆流に伴う嘔吐や不顕性誤嚥（micro aspiration）により体重増加不良，呼吸状態の悪化を招く可能性があり注意を要する疾患である。現状GERに対する治療は定まっておらず，各施設で増粘ミルクの使用やミルクの投与間隔や投与時間，投与経路の工夫を凝らして対応しているのが現状である。このようにcontroversialな領域だが，本稿では投与経路の工夫として十二指腸チューブ（EDチューブ：elemental diet tube，正式にはtranspyloric tube）の使用に焦点を当てて論じてみたい。

胃食道逆流がある早産児―EDチューブを安易に使用しない幸脇　正典 53巻1号 , 2023年1月 , pp.78-80

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はじめに

　ED（elemental diet）チューブによる栄養法は，胃をバイバスし，十二指腸または空腸に直接栄養を注入する栄養法である。従来胃から十二指腸への通過障害や胃食道逆流症（gastroesophageal reflux disease：GERD）などによる嘔吐・体重増加不全を呈する症例に使用されてきた。最近では，早産児の慢性肺疾患（chronic lung disease：CLD）対策や無呼吸発作の予防を目的として使用される場合がある。しかし，超早産児に対する使用は，その有効性，安全性が確立されているわけではなく，EDチューブが原因と思われる重大な合併症も報告されている。

超低出生体重児の経腸栄養の開始―超早期に行う石黒　秋生 53巻1号 , 2023年1月 , pp.81-83

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はじめに

　超低出生体重児あるいは早産児における早期経腸栄養は，早期に少量の経腸栄養を開始することで消化管運動および消化管ホルモンの分泌を促し，また消化管における有益な微生物叢の形成や消化管の成熟，経腸栄養に対する耐性を促すことを期待して行われる栄養法である。さらに，非経腸栄養の期間を短縮することで，カテーテル関連重症感染症や肝機能障害などが減少する可能性も指摘されている。

超低出生体重児の経腸栄養の開始―全身状態を考慮して行う大岡　麻理 , 中西　秀彦 53巻1号 , 2023年1月 , pp.84-86

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はじめに

　早産児や超低出生体重児は適切な栄養管理を行わないと，子宮外発育不全（extrauterine growth retardation：EUGR）のリスクが高くなる。EUGRは分娩予定日前後（修正36～40週）もしくはNICU退院時点での早産児の体格が在胎期間別出生時体格基準値の10パーセンタイル未満と定義されており，児の将来的な身体的発育や神経学的予後に悪影響をもたらす可能性が指摘されている ^1）。EUGRを予防するために，とくにそのリスクが高い超低出生体重児における栄養管理のなかで経腸栄養の早期確立は重要である。

超早産児の感染症予防―抗真菌薬を使用する白石　淳 53巻1号 , 2023年1月 , pp.87-90

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はじめに

　新生児医療の進歩により超早産児の予後は確実に改善してきた。一方でこれらの医療が超早産児における真菌感染症を増加させる原因となっている。

超早産児の感染症予防―抗真菌薬は使用しない松本　敦 53巻1号 , 2023年1月 , pp.91-93

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はじめに

　2000年前後から全国的にNICUにおける真菌感染症が問題となり，予後の改善や合併症の低減を目的に抗真菌薬の予防的投与が行われるようになった。当院では抗真菌薬の治療的投与を行ってはいるが，超早産児という理由だけで抗真菌薬の予防的投与は行っていない。超早産児における真菌感染症に対する予防的投与の考え方と，当院で抗真菌薬を使用していない理由について述べる。

超低出生体重児の皮膚保護―軟膏やテープにより全例で行う市川　知則 53巻1号 , 2023年1月 , pp.94-96

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はじめに

　わが国において，超低出生体重児に対する皮膚保護の具体的なガイドラインは少ない。2011年発行の，NICUにおける医療関連感染予防のためのハンドブックには，「超早産児の皮膚に対する予防的全身軟膏塗布は一般的には勧められない」と記載されており，さらなる知見と確証の蓄積が必要と考えられている^1）。一方で，諸外国ではガイドライン化が進んできている。オーストラリアでは “Skin care of extremely preterm infants＜25weeks gestation clinical pathway” として2021年にガイドラインが発表されており，出生直後の皮膚へのココナッツオイルなどの植物油脂の塗布が，保湿および皮膚の成熟に有効であるとしている^2）。本稿では，超低出生体重児のスキンケアについて，保湿剤などを積極的に使用する観点から論じてみる。

超低出生体重児の皮膚保護―皮膚保護は行わない豊　奈々絵 53巻1号 , 2023年1月 , pp.97-99

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はじめに

　無菌で暖かい安全な子宮の中から，出生後に空気に触れることで，生まれたばかりの赤ちゃんの皮膚は急速に成長する。新生児の皮膚はさまざまな役割を果たしており，超低出生体重児の死亡原因が感染症によるものが多いこと^1）からも，超低出生体重児にとって皮膚は命にかかわる重要な臓器の一つといっても過言ではない。

仙尾部皮膚洞への対応―全例MRI精査をする甘利　昭一郎 53巻1号 , 2023年1月 , pp.100-103

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はじめに

　皮膚洞と皮膚陥凹とは発生学的に異なる所見だが，腰部から尾部にかけて生じやすく，潜在性二分脊椎に関連して生じうるという共通点がある。そのため，一般臨床では「腰部より尾側に存在する皮膚の凹み」として括られ，「仙尾部皮膚洞」などの呼称で同一視されることがある。

仙尾部の皮膚洞への対応―MRI精査は常には行わない澤野　徹 , 落合　正行 53巻1号 , 2023年1月 , pp.104-106

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はじめに

　本稿で取り扱う「仙尾部の皮膚洞」とは，「浅い，単純な皮膚陥凹も含めて，すべての『仙尾部の凹み・穴』を指す」とする。仙尾部皮膚陥凹への対応として，MRI検査を常には行わない，という立場でその根拠を述べる。

未熟児網膜症の治療―抗VEGF抗体を使用する飛彈　麻里子 53巻1号 , 2023年1月 , pp.107-109

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背　景

　未熟児網膜症（retinopathy of prematurity：ROP）は早産児の神経学的予後を大きく左右する可能性がある合併症である。血管内皮細胞増殖因子（vascular endothelial growth factor：VEGF）が網膜の無血管領域の細胞から過剰に分泌され，網膜血管が異常増殖する。病的組織の発生が誘導され，その組織が網膜を牽引し，重症例では網膜剝離，失明にいたる場合もある。わが国で出生した超低出生体重児の約30％が治療を要するROPを発症しており^1），全国視覚特別支援学校生の視覚障害の原因疾患の17％がROPである^2）。

未熟児網膜症の治療―抗VEGF抗体を利用しない？：抗VEGF療法の問題点新井　浩和 53巻1号 , 2023年1月 , pp.110-112

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はじめに

　未熟児網膜症（retinopathy of prematurity：ROP）は，早産児の網膜血管の発育途上に起こる血管疾患である。血管内皮増殖因子（vascular endothelial growth factor：VEGF）の過剰生産が無血管領域化した網膜で起こる時期は新生血管形成期とよばれ，異常血管が網膜剝離をひき起こす原因となりうることがある。このような時期にはVEGFの抑制が有用である^1,2）。このことを背景に抗VEGF療法が行われ，2007年以降ROPに対する使用が報告されている。作用機序は網膜から産生されたVEGFを阻害することである^1,2）。

NICUを退院した極低出生体重児のフォローアップ―新生児科医が中心となってフォローする？丸山　有子 , 佐藤　恭子 53巻1号 , 2023年1月 , pp.113-116

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はじめに

　新生児医療の大きな目標は，ハイリスク新生児たちが安心して社会の一員になることである。NICUからの退院は，児と家族にとって新たな試練の始まりであり，退院後の彼らが地域社会で孤立することなく，安心して暮らしていくために，退院後のフォローアップは重要である。

NICUを退院した極低出生体重児のフォローアップ―小児神経科医が中心になってフォローする平澤　恭子 53巻1号 , 2023年1月 , pp.117-119

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極低出生体重児のフォローアップの目的

　極低出生体重児のフォローアップには2つの大きな柱があり，1つはclinical follow upといわれるもので，児の状況に応じた医療や療育の情報の提供，治療介入などを行うことである。もう1つはresearch follow upといわれるもので，周産期医療の振り返り，アウトカムを評価する目的がある^1）。

在宅人工呼吸器管理への対応―小児在宅医療に向けて積極的に退院を目指す金井　雅代 53巻1号 , 2023年1月 , pp.121-123

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はじめに

　新生児医療の進歩とともに重篤な疾患をもつ新生児が救命されるようになり，その結果，日常生活に医療的ケアが必要な児は増加した。かつて，人工呼吸管理から離脱できない児は，時に学童期にいたるまで入院を継続していることもあった。近年，家族や医療者の思想の変化と在宅医療技術の進歩，地域社会での医療的ケア児支援体制の充実により人工呼吸管理を要する児を含めて医療的ケア児の在宅管理は増加している。NBDデータからみた小児在宅人工呼吸患者は経時的に増加しており（図1）^1），加部らの調査^2）では，2018年時点で年間約190例程度が呼吸管理を要しながらNICUを退院し，そのうちの67％が自宅退院していると推定された。また，日常生活に人工呼吸器が不可欠でも重度心身障害児ではなく，運動機能や神経学的に良好な予後が期待される児も増加している。このような背景から，医療的ケア児の在宅移行を含め，個々の症例にテーラーメイドの退院計画を家族と作り上げることはNICUスタッフに必要なスキルになっている。2021年に医療的ケア児およびその家族に対する支援に関する法律が施行されたことで，医療的ケア児とその家族が，無理なく豊かに暮らせる時代を迎えることを期待する。

在宅人工呼吸器管理への対応―慎重に入院ケアを継続する桝田　翠 , 徳増　智子 , 澤田　真理子 53巻1号 , 2023年1月 , pp.124-126

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はじめに

　NICUから在宅人工呼吸療法（home mechanical ventilation：HMV）を導入する際には，モニタリング環境や人工呼吸器の性能，かかわる医療スタッフなど，NICU内と在宅医療における違いを十分に理解する必要がある。それらをふまえ，① 正確な病態を把握する，② 適切な医療材料・在宅人工呼吸器を選択し，条件が一定で全身状態が安定している，③ 家族の理解や環境の調整など，社会的なサポート体制が整っている，この3点が要となり，いずれが欠けても安全に在宅医療へ移行することは難しい。

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目次 53巻1号 , 2023年1月 , pp.2-3

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お詫びと訂正 53巻1号 , 2023年1月 , pp.106-106

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投稿規定 53巻1号 , 2023年1月 , pp.130-130

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バックナンバー 53巻1号 , 2023年1月 , pp.131-131

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次号予告 53巻1号 , 2023年1月 , pp.132-132

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周産期医学
53巻1号
(2023年1月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9881 東京医学社

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