周産期医学 53巻3号 (2023年3月発行)

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特集　妊産婦死亡の現状と削減に向けた対策

総論

わが国の妊産婦死亡の現状長谷川　潤一 53巻3号 , 2023年3月 , pp.277-282

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はじめに

　わが国の妊産婦死亡は，20世紀半ば以降の高度経済成長期の自宅分娩から，助産所や診療所での分娩へのシフトによって著明に減少し，1990年以降は先進国に並ぶ少なさになった。しかし，それ以降その減少率はほぼ横ばいとなっている。そこには，わが国の産科医療体制の特徴が関連している。多くの先進国では，分娩管理はセンター病院などで行われているが，わが国の分娩の半数は，病院に比べて医療資源の少ない有床診療所で取り扱われている。その頻度は，現在でもほとんどかわらない。そのようなわが国の，産科医療提供体制のなかでの妊産婦死亡率の減少のためには，独特なアプローチが必要であるといえる。医学的な進歩だけでなく，医療システム，医療安全の観点からの改善アプローチが行われている。本稿では，わが国の妊産婦死亡の現状を論じ，目指すべき方向性を示す。

母体年齢と妊産婦死亡の関係田中　博明 53巻3号 , 2023年3月 , pp.283-286

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はじめに

　日本では，年々，妊娠する平均年齢が高くなってきている^1）。高年での妊娠の増加は，日本だけではなく，欧米やアジア諸国でも同様の傾向を示している^2～5）。高年妊娠（advanced maternal age：AMA）は，母体におけるさまざまな合併症の増加と関わっている^5～7）。日本での調査では，AMAは帝王切開，妊娠高血圧腎症，前置胎盤，早産が増加することが報告されている^6）。また，海外からはAMAは帝王切開，妊娠高血圧腎症，前置胎盤，子宮頸管無力症，妊娠糖尿病，前期破水，早産が増加することが報告されている^5,7）。

妊娠高血圧症候群に関連した死亡の削減に向けて桂木　真司 53巻3号 , 2023年3月 , pp.287-293

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要旨

　妊娠高血圧症候群は母子に対する周産期におけるハイリスク疾患の一つであり，母児双方の予後を改善するためには，早期の診断と総合病院等の人的，医療資源の多い病院での管理が必要である。HELLP症候群での妊産婦の予後が悪いことが指摘されており，血液検査による早期診断が重要である。また妊娠高血圧腎症では，near termでの入院を原則とすること，分娩中は血圧上昇例では収縮期血圧160mmHgを超えるものでは点滴による降圧を迅速に行うこと，分娩後特にHELLP症候群では24時間から48時間で増悪し，予後不良転機をたどるものがあり慎重な降圧管理が重要である。

妊産婦死亡におけるコロナ禍での感染症の動向新垣　達也 , 関沢　明彦 53巻3号 , 2023年3月 , pp.294-296

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はじめに

　2019年12月に世界で初めての新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が報告されて以降，感染は急速に世界中に拡大した。わが国でも，2020年1月に初の患者が報告され，いまだにコロナ禍の体制を余儀なくされており，COVID-19が周産期医療を含めた社会に与えたインパクトはきわめて大きい。そのようななかで，コロナ禍での妊産婦死亡における感染症として，妊産婦事業報告事業への報告に基づいた劇症型A群溶連菌（GAS）感染症とCOVID-19の動向を報告する。

妊産婦死亡における自殺の状況とその予防対策安田　貴昭 53巻3号 , 2023年3月 , pp.297-300

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はじめに

　産科医療において妊産婦の死亡を防ぐことは，いつの時代にあっても最重要のテーマであったであろう。そのなかで，2000年代初頭の英国での調査において，自殺・原因不明の死亡が心疾患や塞栓症による死亡をしのいで死亡原因のトップであったことが報告され，どのように妊産婦の命を守るかという議論において大きな転換点になったものと思われる。妊産婦のメンタルヘルスの重要性が認識されるようになり，近年では日本でも妊産婦の自殺の実態が報告され，自殺防止対策の機運が高まった。本稿ではこれらの経緯と現状について概説する。

死因究明のための病理解剖の重要性阿萬　紫 , 若狹　朋子 53巻3号 , 2023年3月 , pp.301-305

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はじめに

　2010年に日本産婦人科医会による妊産婦死亡登録事業が開始され12年が経過し，2022年6月30日現在で，本事業に登録された事例は合計536例，そのうちの517例についての事例検討が終了し報告書が作成された。妊産婦死亡症例を1例ずつ医学的にていねいかつ詳細に検討することで，原因の解明，予防策の提案，妊産婦死亡減少のための具体的な提言などを行うことが本事業の目的であり，その目的を完遂するためには，死因に少しでも疑問点や未解決の部分が残る症例においては，解剖による詳細な検討が必要不可欠と考えている。とくに病理解剖による病態の詳細な検討は，正確な死因の同定，さらには病態解明につながる新しい知見を得られる可能性があり，さらなる妊産婦死亡例の低下につながるものと思われる。しかしながら実際の病理解剖の実施率は全妊産婦死亡症例の20％前後と低い水準のまま経過しており，病理解剖の重要性を改めて周知し解剖率の上昇につなげる必要がある。

産科危機的出血時の初期対応櫻井　淳 53巻3号 , 2023年3月 , pp.308-313

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はじめに

　産科異常出血とは，妊娠中から分娩後に発生した異常出血の総称で，分娩前，分娩時，分娩後に分類される。産科異常出血は急速に全身状態の悪化をきたしやすく，また産科DIC（播種性血管内凝固症候群）を併発しやすい特徴があり止血が困難となるため，高次施設や他科と連携をとりながらの特別な対処を要する。わが国では母体安全のために，生命の危機が考えられる産科異常出血に対し産科危機的出血と定義し，6学会合同で作成したフローチャートとして対応を含めてわかりやすく示している。2022年1月に「産科危機的出血への対応指針2022」として改訂版が新たに発出された（図1）^1）。

産科麻酔と妊産婦死亡照井　克生 53巻3号 , 2023年3月 , pp.314-318

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はじめに

　産科麻酔に起因する妊産婦死亡を最初に明らかにしたのは，武田，長屋らによる厚生省研究班によるもので，1991，1992年の2年間230例の妊産婦死亡のうち，麻酔が原因は5例だった。その内訳は，気管挿管など不適切な麻酔管理が4例，帰室後の誤嚥1例だった^1）。これら麻酔に起因する死亡原因は海外からの報告と同様であるが，日本では産科医が麻酔担当者として産科処置と並行して麻酔や全身管理を担っていることが課題として指摘された^2）。

妊産婦死亡を防ぐための研修と地域連携システム構築の重要性橋井　康二 53巻3号 , 2023年3月 , pp.319-323

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はじめに

　2015年に日本産婦人科医会が中心になって日本産科婦人科学会，日本周産期・新生児医学会，日本臨床救急医学会，日本麻酔科学会，妊産婦死亡症例検討評価委員会，京都産婦人科臨床救急研究会が協力して日本母体救命システム普及協議会（J-CIMELS）を設立した。設立の目標は，あらゆる職種の周産期医療関係者に標準的な母体救命法を普及させるとともに，効果的な母体救命医療システムの開発とその実践を促進すること，およびこれによる妊産婦への質の高い医療の提供と周産期医療のさらなる向上を目指すことである。特徴は臨床救急医学会，日本麻酔科学会といった全身管理に長けた医師の組織の支援と，妊産婦死亡の実態調査と分析に実績のある母体死亡症例評価委員会が加わっていることである。同委員会は毎年の母体死亡症例の分析の結果を「母体安全への提言」として提示している。さらに日本看護協会，日本助産師会，日本助産学会が協力団体として加盟しており，協議会の内容を共有している。

妊産婦急変時の初期対応―施設の医療安全の視点から村越　毅 53巻3号 , 2023年3月 , pp.325-330

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はじめに

　「妊産婦死亡をゼロにしたい」，これは産科医療にかかわる誰もが思う目標であるが現実にはどうしても救いえない命も存在する。しかし，少なくとも「救いうる妊産婦死亡をゼロにする」ことはわれわれの日頃の努力で可能だと信じている。妊産婦死亡を減少させるためには，妊産婦死亡の現状を把握し，それに対して個別に対策を立てることとなる。妊産婦の急変をいち早く認識し初期対応を行うことが妊産婦死亡を防ぐためには重要である。個別の疾患や対応を熟知することは基本であるが，個々のスキル（技術や知識）を上げるだけでは対応できないこともある。そのため，分娩に関わる医師，助産師，看護師のスキルアップのみならず，多職種が連携しチームとして対応することが大切であり，病院での妊産婦急変時の初期対応に対するシステムや搬送基準などの策定も重要である。また，地域においても救命救急に対するネットワーク作りの仕組みも大切である。送り手も受け手を意識した管理や搬送が必要であり，受け手も状況に合わせて施設のパワーをフルに使えるようなシステムが求められる。

国際的な妊産婦死亡の状況中田　雅彦 , 島袋　麻希子 , 小瀧　曜 53巻3号 , 2023年3月 , pp.331-335

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はじめに

　世界保健機関（WHO）によると，2017年に世界中で29万5千人の妊産婦が命を落とし，1日に808人に相当している^1）。その多くは，医療資源の乏しい状況で起こっており，大半は防ぐことができる。とくに低所得の国・地域において死亡率は高く，生涯を通じた妊産婦死亡率は高所得の国・地域と比較すると約130倍に上ると推計されている。このように，妊産婦死亡は世界各国の地域や状況によって大きく異なり，対策が可能であるがゆえに大きな課題となっている。

東京都の母体救命対応型総合周産期センターの活動状況松岡　隆 53巻3号 , 2023年3月 , pp.337-343

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　わが国の医療環境は国民皆保険，フリーアクセスなど欧米とは異なる点が多く，それは周産期診療においても然りである。欧米における分娩管理は，そのほとんどが病院（周産期センター）に集約されているが，わが国では全分娩の約半分が19床以下の有床診療所で管理されている。分娩の多くは正常もしくはある程度の逸脱範囲を超えない経過をたどるが，出血多量によるショックなど，正常経過から大きく逸脱した場合は有床診療所での管理は困難となり，速やかに，しかるべき高次施設へ搬送する必要がある。現状の医療資源のなかで良好な周産期予後を維持するためには，この搬送システムがいかにうまく働いているか，働かせることができるかがわが国の周産期管理の重要な課題である。

大阪府母体救命システムの活動状況金川　武司 53巻3号 , 2023年3月 , pp.344-349

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はじめに

　大阪府では，もともと1987年に大阪産婦人科診療相互援助システム（obstetrical gynecological mutual co-operative system：OGCS）が発足され，30年以上にわたって母体搬送システムとして稼働してきた。その後，2009年8月に国から新たに策定する周産期医療体制整備計画において「産科合併症以外の合併症を有する母体への救急医療等において，診療科間の連携体制」について検討を進めること等が示されたことから，2010年から「最重症合併症妊産婦受入体制」をさらに開始した。この体制は，産科救急合併症だけでなく，産科合併症以外の合併症を有する母体の救命を念頭に，重篤な状態にある妊産婦を速やかに適切な高次医療機関へ搬送するための周産期医療と救命救急医療の連携体制を整備したものである。本稿では，大阪府の母体救命救急搬送システムと活動状況について述べる。

各論

産科危機的出血　常位胎盤早期剝離早田　英二郎 53巻3号 , 2023年3月 , pp.351-354

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はじめに

　常位胎盤早期剝離は，胎盤が分娩前に部分的もしくは全体的に脱落膜から剝離する病態をいう。頻度は報告によりさまざまであるが，概ね0.3～1.0％程度とされている^1）。胎盤が剝離すると，母体との酸素交換ができなくなり，児は低酸素状態に陥る。妊産婦死亡症例検討評価委員会の調査では，2010～2021年の間に発生した妊産婦死亡357事例のなかでは産科危機的出血によるものが94例でもっとも多く，産科危機的出血の原因として常位胎盤早期剝離は11％（10例）を占め2番目に多かった^2）。また，産科医療補償制度再発防止に関する報告書によれば，単一病態が記載されている事例において，本疾患が34.7％を占めもっとも多かった^3）。

産科危機的出血　弛緩出血二井　理文 53巻3号 , 2023年3月 , pp.355-360

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はじめに

　通常，産後出血は，児の娩出後に子宮が収縮することで，胎盤剝離部の断裂血管および子宮静脈洞が閉鎖され，物理的に止血が得られる。しかし，子宮筋が良好な収縮をきたさない場合，胎盤剝離部の断裂血管，子宮静脈洞が閉鎖されなくなることで，大出血をきたすものを弛緩出血という^1）。常位胎盤早期剝離，子宮型羊水塞栓症では，フィブリノゲンの枯渇により，凝固能が著しく低下する消費性凝固障害から産科DIC（播種性血管内凝固症候群）にいたるのに対して，弛緩出血では，直接産科DICを惹起することはないが，大量の赤血球濃厚液，輸液による希釈性凝固障害から，さらなる出血量の増加を招き，産科危機的出血から産科DICを併発する。

産科危機的出血　産道裂傷・子宮破裂田野　翔 , 小谷　友美 53巻3号 , 2023年3月 , pp.361-363

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はじめに

　産道裂傷・子宮破裂は，産科危機的出血による母体死亡をひき起こす可能性があり，迅速な原因検索と治療がきわめて重要である。2010～2021年にわが国で報告された母体死亡例517例のうち，産科危機的出血は2010年に30％であった頻度が，2020年までに約10％まで減少したが，2021年は20％に増加した^1）。母体死亡に至った産科危機的出血の原因として大部分を占めるのは子宮型羊水塞栓症の44％であるが，子宮破裂は11％，産道裂傷は4％を占めており^1），自施設での対応を想定しておくことが重要である。

産科危機的出血　癒着胎盤吉田　好雄 53巻3号 , 2023年3月 , pp.364-368

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症例提示

［症例］40歳，3妊2産（第1子，第2子ともに帝王切開）

・自然妊娠成立し，妊娠初期から当院で妊婦健診。

・妊娠30週で前壁付着の前置胎盤と診断。

産科危機的出血　子宮型羊水塞栓症西村　陽子 53巻3号 , 2023年3月 , pp.369-372

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はじめに

　羊水塞栓症は，羊水が母体血に流入し物理的塞栓を起こして発症すると考えられてきたが，近年，主な発生機序は羊水に対するアナフィラクトイド反応と考えられている^1）。子宮型羊水塞栓症は，主に子宮を中心に発症したアナフィラクトイド反応で，補体系，キニンカリクレイン系の活性化が起こり，急激に子宮の急性炎症と血管透過性が亢進するもので，子宮収縮薬に反応しない重度の子宮弛緩症と急激な播種性血管内凝固症候群（DIC）を伴う。そのため，肺などにまで羊水成分の所見を認める心肺虚脱型羊水塞栓症だけでなく，子宮型羊水塞栓症も妊産婦死亡の原因として重要である。しかしながら，子宮型羊水塞栓症は産科危機的出血の症状に始まることから，速やかに適切な介入を行うことで救命しうる疾患である。

心肺虚脱型羊水塞栓症小田　智昭 53巻3号 , 2023年3月 , pp.373-378

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はじめに

　羊水塞栓症は，約2万～3万分娩に1例とまれだが，急激に呼吸循環動態が悪化し，妊産婦死亡につながる疾患の一つである。妊娠可能な全年齢層で，とくにリスクのなかった妊産婦にも発生しうる。しかし，確定診断方法はいまだ知られておらず，臨床症状と鑑別疾患の除外により診断する。呼吸循環不全，播種性血管内凝固症候群（DIC），子宮弛緩に対して同時に対応が必要であり，多職種スタッフを迅速に集めることが重要である。羊水塞栓症のリスク因子は，年齢35歳以上，多胎妊娠，分娩誘発，前置胎盤，器械分娩，帝王切開などが知られている^1）。

大動脈解離椎名　由美 53巻3号 , 2023年3月 , pp.379-381

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妊産婦における大動脈解離

　若年女性（45歳以下）における大動脈解離の発症率は10万人あたり0.4人とまれだが^1），もっとも注意すべき致死的疾患の一つである。妊娠による生理的な変化（エストロゲン増加などの内分泌学的変化により大動脈中膜の組織学的変化）を生じ，非妊娠時よりも大動脈の脆弱性が増す。急性大動脈解離の分類として，一般的にはスタンフォード分類が用いられ，上行大動脈に解離が及んでいる場合にはA型（よりハイリスク），下行大動脈のみの解離の場合にはB型とよぶ。さらに偽腔閉塞型と偽腔開存型の2つに分けられ，偽腔開存型（よりハイリスク）に関しては注意が必要であり，解離が遠位部方向に進行したり，逆行性解離により上行大動脈に解離が及び，心タンポナーデや冠動脈解離による急性心筋梗塞を合併することがある。B型であっても血栓閉塞した偽腔から腎動脈や腹腔動脈や腸間膜動脈が出ている場合，虚血による臓器障害を生じることがある。一般的にはA型の場合には外科治療，B型の場合には保存的治療（入院にて血圧管理）を行うが，妊産婦の場合には大動脈の脆弱性により，A型解離外科治療後のB型解離発症，下行大動脈が急激に拡大し，大動脈破裂を起こし死亡することもあり，上行大動脈置換施行後であれば死亡リスクがないということではない。

周産期心筋症神谷　千津子 53巻3号 , 2023年3月 , pp.382-385

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はじめに

　心筋疾患既往のない妊産婦が，原因不明の左室収縮能低下をきたす心筋症を「周産期（産褥性）心筋症」と称する。現時点では「妊産婦」以外に疾患特異項目がなく，除外診断病名であるため，多様な疾患背景を含む疾患群と考えられる。妊産婦死亡に直結する疾患であり，早期診断が重要である。しかしながら，息切れや浮腫などの心不全症状は，健常妊産婦も感じる症状と似ているうえ，周産期心筋症の危険因子である妊娠高血圧症候群や多胎を合併した妊婦では，それらの症状がさらに増大するため，診断遅延や重症化の要因となっている。既存の心疾患合併妊娠では，循環血液量の増加に伴い，妊娠中期から後期にかけて心不全を合併する頻度が高いが，周産期心筋症による心不全は，その多くが産後に診断される。危険因子や好発時期を知り，鑑別診断に挙げることが，早期診断につながる。

頭蓋内出血髙橋　淳 53巻3号 , 2023年3月 , pp.386-390

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はじめに

　国内における妊娠関連脳卒中の頻度は10.2/10万出産とされる^1）。脳卒中は頭蓋内出血（脳出血，くも膜下出血）と脳梗塞に大別できるが，欧米の妊産婦脳卒中が脳梗塞主体であるのに対し，わが国では明らかに頭蓋内出血の頻度が高い（66～73％）^1,2）。これは台湾での調査でも同様であり，東アジア人の特徴と推定されている。わが国の妊産婦死亡の15％は脳卒中によるもので，産科危機的出血（18％）につぐ第2位を占める。脳梗塞による妊産婦死亡例はまれであり，脳卒中死のほとんどは頭蓋内出血によるものである。

肺血栓塞栓症前田　佳紀 53巻3号 , 2023年3月 , pp.391-394

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はじめに―肺血栓塞栓症とは

　肺血栓塞栓症（PTE）とは肺動脈が血栓塞栓子により閉塞する疾患であり，その塞栓源約90％は下肢あるいは骨盤内の静脈で形成された血栓である。したがって，PTEと深部静脈血栓症（DVT）は一連の病態であり，静脈血栓塞栓症（VTE）と総称される。VTEの3大誘発因子はVirchowの3徴とよばれ，① 血流停滞，② 血管内皮障害，③ 凝固機能亢進である^1）。妊娠期においては ① 子宮増大による左内腸骨静脈の圧排とそれに伴う左下肢優位の下肢静脈うっ滞，③ 妊娠初期から凝固機能亢進が生じる。

劇症型A群溶連菌感染症仲村　将光 53巻3号 , 2023年3月 , pp.395-398

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はじめに

　2010～2021年に報告された妊産婦死亡の原因のうち，感染症が占める割合は9％である^1）。年によって変動はあるものの，劇症型A群溶連菌感染症（Group A Streptococcus：GAS）による妊産婦死亡は0～5例/年の頻度で発生している。2021年以降は2012年以来，GASによる重症母体は妊産婦死亡および重篤事例を含めて報告がなかった。妊産婦のGAS感染では母児ともに生命の危機にさらされるような急激な経過，および重篤な転帰をとることが知られている。2020年以降の世界的なCOVID-19感染拡大によって，わが国における妊産婦の感染が増加したと推測されるが，報告されたCOVID-19関連の妊産婦死亡は2例である。それに比較してもGAS感染による妊産婦の致死率はかなり高いと推察され，初期の診断と対応が適切かつ迅速でなければ救命は困難である。

産科麻酔　無痛分娩における高位脊髄くも膜下麻酔大杉　枝里子 , 加藤　里絵 53巻3号 , 2023年3月 , pp.399-402

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仮想事例

　32歳，G1P0。既往歴，妊娠歴に特記事項なし。39週5日に陣痛発来で入院した。入院時所見は，子宮口開大4cm，血圧115/74mmHg，脈拍数75bpm，SpO₂ 98％（室内気）。陣痛のたびに痛みで顔をしかめていた。硬膜外カテーテルを留置し，カテーテルから1％キシロカイン^® 3mLをテストドーズとして投与した。産婦はすぐに「痛みが楽になってきました」と笑顔を見せた。そこで0.25％マーカイン^® 8mLを無痛分娩導入薬として投与したところ，2分後に「足が全く動かない」と落ち着かない様子で訴えた。血圧測定中に「息ができない」と訴えたため，助産師がドクターコールした。血圧73/52mmHg，心拍数98回/分，SpO₂ 91％であった。4分後に到着した産科婦人科医が産婦の名前を呼ぶと，うっすらと開眼した。血圧58/30mmHg，心拍数42bpm，SpO₂は測定できず。胎児心拍数80bpm。呼吸の有無が確認できなかったため，とりあえずバッグバルブマスクで人工呼吸を開始した。応援を呼び，高次施設への搬送を決定した。同時にエフェドリン4mgを静注した。

産科麻酔　局所麻酔薬中毒中畑　克俊 53巻3号 , 2023年3月 , pp.403-405

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　局所麻酔薬を用いるあらゆる場面で局所麻酔薬中毒（local anesthetic systemic toxicity：LAST）は起こりうる。産科麻酔においては，とりわけ硬膜外麻酔や神経ブロックの際のLASTに注意が必要であり，局所麻酔薬の性質とその毒性を十分理解せずに安易に大量の局所麻酔薬を使用することは危険である。

研究

新生児一過性高インスリン血性低血糖症の管理法の検討橋本　真 , 宮林　寛 , 齊藤　勝也 , 田邉　聡美 , 佐藤　優希 , 黒澤　伊純 53巻3号 , 2023年3月 , pp.406-409

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目　的

　新生児期の重篤で遷延する低血糖症は神経学的後遺症を発現する可能性が高く，適切な治療を行うことが重要である^1）。新生児の持続性または反復性低血糖症でもっとも頻度が高いのは高インスリン血性低血糖症（hyperinsulinemic hypoglycemia：HH）であり，一過性と遺伝子異常による永続性に分類される^1,2）。新生児一過性HHは周産期のストレスが発症に関与していることが示唆されているが，その成因は明らかとなっておらず，低血糖の持続期間も数日から数か月とさまざまであり，ジアゾキシド（diazoxide：DZX）投与を含めた管理方法については定まったものがない。

症例

胎児腸管拡張と出生時に貧血を認めたFood protein-induced enterocolitis syndromeの1例高屋　龍生 , 阿水　利沙 , 水本　洋 53巻3号 , 2023年3月 , pp.410-413

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はじめに

　胎児腸管拡張は胎児超音波検査において腸管が7mm以上に拡張したものと定義される^1）。胎児に小腸閉鎖やHirschsprung病など，外科的治療を要する器質的疾患が存在する可能性が考慮される一方で，腸管拡張が自然軽快する場合もある。

新生児遷延性肺高血圧症を呈した先天梅毒の1例横山　陽子 , 古林　真佐美 , 井上　翔太 , 藤坂　方葉 , 木原　沙紀 , 水野　洋介 , 横田　知之 , 牟禮　岳男 , 西野　昌光 , 吉井　勝彦 53巻3号 , 2023年3月 , pp.414-417

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序　文

　梅毒は，Treponema pallidumを原因とする細菌感染症である。ペニシリンによる治療が確立して以来，梅毒患者数は大きく減少したが，1990年代以降，再度増加傾向を認め，再興感染症として認識されている。わが国でも妊娠可能な若年女性の梅毒罹患の増加を認めており，社会的問題となっている。現在，わが国では初期の妊婦健診で梅毒スクリーニング検査が行われている^1）が，それだけでは検出できない母体梅毒症例がみられており，結果として症候性先天梅毒の増加につながっている^2）。先天梅毒はよく知られた疾患であり，その臨床所見は広く認知されているが，新生児医療の進歩とともに，先天梅毒の臨床症状は変化してきている。特に，新生児遷延性肺高血圧症（persistent pulmonary hypertension of the newborn：PPHN）との関連について注目されてきている^3,4）。一般的に先天感染症はPPHNの原因となりうるが^5），先天梅毒も例外ではない。今回，われわれは未受診母体から出生した児において，出生直後よりPPHNを呈したが，肝腫大，皮疹などより先天梅毒を疑い治療できた先天梅毒の症例について報告する。

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目次 53巻3号 , 2023年3月 , pp.274-275

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投稿規定 53巻3号 , 2023年3月 , pp.418-418

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バックナンバー 53巻3号 , 2023年3月 , pp.419-419

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次号予告 53巻3号 , 2023年3月 , pp.420-420

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基本情報

周産期医学
53巻3号
(2023年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9881 東京医学社

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第1位（コラム）赤ちゃんポスト「こうのとりのゆりかご」蓮田健周産期医学 53巻 5号 pp. 781-782 (2023年5月10日) 東京医学社
第2位頭蓋内病変の超音波診断落合加奈代,早川昌弘周産期医学 51巻 13号 pp. 1030-1034 (2021年12月27日) 東京医学社
第3位高血圧への介入と注意点中本収周産期医学 54巻 10号 pp. 1394-1398 (2024年10月10日) 東京医学社
第4位分娩時期の決定と分娩方法の選択長尾亜紀,森根幹生,前田和寿周産期医学 54巻 10号 pp. 1390-1393 (2024年10月10日) 東京医学社
第5位 HELLP症候群と鑑別すべきHDP関連疾患（TTP，aHUS，AFLP）牛田貴文周産期医学 54巻 10号 pp. 1409-1415 (2024年10月10日) 東京医学社
第6位 1）人工乳の種類，使用法細野茂春周産期医学 52巻 13号 pp. 600-602 (2022年11月18日) 東京医学社
第7位初期・中期のリスクスクリーニング金子真由美周産期医学 54巻 10号 pp. 1358-1361 (2024年10月10日) 東京医学社
第8位日本の動向大口昭英周産期医学 54巻 10号 pp. 1325-1330 (2024年10月10日) 東京医学社
第9位最新の定義と診断山崎峰夫周産期医学 54巻 10号 pp. 1376-1379 (2024年10月10日) 東京医学社
第10位グラフィックモニタ木原裕貴周産期医学 54巻 6号 pp. 776-784 (2024年6月10日) 東京医学社

周産期医学 53巻3号 (2023年3月発行)

特集 妊産婦死亡の現状と削減に向けた対策

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