総合リハビリテーション 24巻10号 (1996年10月発行)

選択した文献の文献概要を表示する書誌情報をダウンロードする

すべて選択

特集　障害学Update

特集にあたって大橋　正洋 24巻10号 , 1996年10月 , pp.885

PDF(569KB)

フリーアクセス

文献概要を表示

　「障害」は，リハビリテーション活動に参画している全ての人々をつなぐkey conceptである．現在，「障害」に対しては，医療関係者だけでなく，政策立案者や法律家，地域福祉の実践者，あるいは当事者である障害者とその家族など，さまざまな人々が参加して包囲網を作っている．それでも「障害」は，簡単に解決できない難問を数多く含んでおり，リハビリテーション活動に参画する人々の永遠のテーマとなると思われる．

　たまたまわが国においては，迫り来る高齢社会をにらんで，障害者施策に関する法制的な整備が急ピッチで進行しつつある．そこで本号は「障害学Update」として，法制度上の知見だけでなく，さまざまな領域における最新の知見を情報として提供することにした．「障害学」としたのは，多領域の人々が普遍的な知識として情報を活用するためには科学的視点が重要と考えたからである．

障害とは何か伊藤　利之 24巻10号 , 1996年10月 , pp.887-892

PDF(3656KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　障害をどうとらえるか，どのような視点から障害をみるか，それによってわれわれリハビリテーション関係者の日常臨床の姿勢が大きく左右される．われわれが対象としている障害は確かに疾病や外傷の帰結であり，その意味では個人に帰属する問題である．しかし，人間が社会的存在である以上，障害もまた個人にのみ帰属するのではなく，つまるところ所属社会の規範と環境因子によって決定されるものと理解される．単純な言い方をすれば，障害とは個人と所属社会との間に存在する障壁であるといえよう（図）．

　もちろん医療従事者にとっての主なアプローチは，障害を「医学モデル」としてとらえ，個人の機能や能力障害に直接的に介入することである．しかし，リハビリテーションの最終ゴールが人間の復権である限り，障害を「社会モデル」としてとらえ，社会環境によって生じるさまざまな問題についても念頭に入れてアプローチしなければ，真にリハビリテーションを施行したことにはならないであろう．

　そこで，本小論ではWHOが提案した国際障害分類試案を軸に，障害の概念や用語の問題，障害の範囲など，最近の話題を含めいくつかの問題点について解説する．

診断と評価　運動機能障害

中枢性麻痺梅津　祐一 , 蜂須賀　研二 , 緒方　甫 24巻10号 , 1996年10月 , pp.894-902

PDF(4668KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　リハビリテーションの対象疾患のなかで代表的中枢性麻痺は，脳血管障害，脳外傷，脊髄損傷，脳性麻痺，脳・脊髄腫瘍などであり，運動障害，感覚障害，失調，不随意運動など多彩な症状を呈する．上位運動ニューロンが障害されると，一時的に弛緩性麻痺になるものの，次第に筋トーヌスが亢進して痙性麻痺に移行する．ここではリハビリテーションの立場から，脳血管障害，脊髄損傷の機能評価（impairmentレベル）について概説する．

末梢性麻痺―電気生理学的診断と評価近藤　健 , 永田　雅章 , 正門　由久 24巻10号 , 1996年10月 , pp.903-908

PDF(3471KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　末梢性麻痺を起こす原因疾患は数多く，その病態も多様である．リハビリテーション医学領域においても，正確な診断と評価に基づいてはじめて最良な治療方針が設定でき，その効果の判定も可能となる．

　最近，末梢性麻痺の診断と評価には，筋力の定量的計測や超音波，CT，MRIなどによる画像診断など新しい手法が導入されている．また，電気生理学的検査もコンピューターなどの医用電子工学の進歩とともに飛躍的発展を遂げている．筋電図検査においては従来の針電極による記録方法に加えて，新しい記録方法や分析方法も開発され，ますます定量的で鋭敏な検査が可能となっている．

　本稿では末梢性麻痺の診断と評価に有用と思われる従来の針筋電図以外の筋電図の新しい手法について概観し，その一つとして，われわれの行っている運動単位数推定法とその臨床応用を提示する．

関節の機能障害―関節モーメント測定について志波　直人 , 中村　英智 , 田川　善彦 24巻10号 , 1996年10月 , pp.909-913

PDF(2328KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　関節の運動は，中枢神経系，末梢神経系，筋系，骨格系の全てが関与して実行されるため，関節の機能は，これらの総合的な機能としてとらえる必要がある．関節の機能を端的に表現すれば，目的の動作を遂行するためにあり，上肢では作業，下肢では体重支持（荷重）と歩行（移動）が主な役割である．本稿では，関節機能の評価の一手段としての関節モーメントについて，下肢を中心に基礎的内容を述べる．

筋の機能障害―廃用性筋萎縮について田中　宏太佳 , 蜂須賀　研二 , 緒方　甫 24巻10号 , 1996年10月 , pp.915-920

PDF(3336KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　廃用性筋萎縮はリハビリテーション医学の最も重要な課題のひとつである．廃用性筋萎縮の病態解明にはさまざまな方法が報告されているが，本稿では，実験動物およびヒトでの組織学的手法，ヒトでの画像診断や筋力測定による検索に焦点をしぼって報告する．

診断と評価

歩行能力障害―その評価方法を中心に窪田　俊夫 , 音琴　勝 , 土田　隆政 24巻10号 , 1996年10月 , pp.933-937

PDF(2724KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　何らかの原因によって歩行に関する能力が障害された状態が歩行能力障害である．障害の階層構造に則り，この歩行能力障害を中心に置いて，重症度に影響を与える各要因の相互関係を示したのが図1である．図の左側の3つの階層の障害は，下向き矢印で示すような原因と結果という決定論的関係のみでなく，ある場合には上向きの矢印に示すような結果が要因にはねかえってくるという，いわゆる自己言及的関係¹⁾になることもある．

　下向きの矢印で示す関係については良く知られているのでここでは省略する．上向きの矢印についていえば，社会生活における役割として就労を目的とし，通勤を通じて歩行が十分行われている場合は，歩行能力の維持・向上にプラスに作用し，一方，社会生活のなかでとくに役割をもたず，歩行が目的達成のため手段として余り活用できない生活では必ずしもプラスには作用しない．

　また，日常の生活のなかで十分な歩行持久力を獲得していることは，機能・形態障害のなかの筋，骨の廃用性萎縮の進展の予防にとってプラスに作用する．

　一方，右側に示した各要因のなかで，基礎体力と歩行障害の間には同様に結果が原因にはねかえるという関係がある．

　以下，本稿ではこのように位置づけされる歩行能力障害について，まずその評価の対象を明らかにする目的でその分類を提示した後，いくつかの評価方法について述べる．

ADL能力障害鎌倉　矩子 24巻10号 , 1996年10月 , pp.939-948

PDF(5227KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　ADL（日常生活活動）の評価は，個々の臨床活動として行う限り，そう難しい問題ではない．患者が日々の必要をどれだけ満たしているか，あるいは満たせないでいるかを調べ，困難の具体的内容を調べ，そして心身の他の所見や環境条件と照らして困難の原因を推測する．そのようなやり方で通常の臨床活動は成り立っていく．

　問題は患者の状態を第三者に伝えたり，集団の傾向をまとめたりしようとするときに起こる．どの程度の詳しさを記録に残すべきか，どのような尺度に置き換えて表現するのがよいか，集団比較を可能にする評定方法はなにか，というようなことが問題になる．この種の問題の大部分は，ADL活動が多次元の行動であるところから派生している．

　本稿では，ADL能力評価というテーマがこれまでどのように扱われてきたか，また最近注目されているテーマは何かを概観する．さらにそのうえに立って，現在われわれが置かれている状況を考察してみたいと思う．

社会適応障害原　行弘 , 永田　雅章 24巻10号 , 1996年10月 , pp.951-957

PDF(4061KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　社会適応障害を評価することは，リハビリテーションの成果を知り，今後のリハビリテーションの計画を立てるうえでも重要である．しかし，リハビリテーション領域での社会適応障害の評価法はいまだ確立されてはいない．その理由として社会適応障害という言葉が非常に漠然としているために，客観的な評価のポイントがしぼれない¹⁾ことが挙げられる．さらに，社会適応についての研究は分裂病などの精神疾患が今までの中心であり，精神疾患の社会適応評価は精神疾患特有の症状項目が多く，リハビリテーション領域における障害者に適用できる評価はほとんどない²⁾．そのためか身体障害を対象に社会適応を評価した研究はまだ少ないが，近年少しずつ注目されてきている分野と思われる．

診断と評価　高次脳機能障害

脳機能の画像化と「注意」豊倉　穣 , 高橋　若生 24巻10号 , 1996年10月 , pp.921-925

PDF(3307KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　近年，脳機能の画像化に関する技術進歩に伴い，各種認知機能の活動を脳の代謝・循環の面から捕えられるようになっている．そこで本稿では，Positron emission tomography（以下，PET），機能的MRI（以下，fMRI）といった画像所見の解析結果から，認知機能としての「注意」とその情報処理プロセスについて（特に前頭前野，帯状回を中心に）概観してみることにする．

言語障害：失語症本村　暁 24巻10号 , 1996年10月 , pp.926-932

PDF(3691KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　言語障害のなかで頻度が高く，かつ臨床的に重要なものは失語症と構音障害である．本稿では，失語症に絞り，検査法の要点を述べる．

　失語症には，標準化された検査法〔標準失語症検査（SLTA），Western Aphasia Battery（WAB）日本語版，など〕があり，症例の検索や経過観察には必須である．しかし，一臨床家として患者に相対した時，失語症状にいかにアプローチするか，という問題が上に述べた定式の失語検査を施行する以前に提起される．このような失語症の“detailed clinical bedside testing”について，やや等閑視されがちな失語症の重症度尺度の問題も含めて解説する．

対応

残存機能の向上と活用―薬理学的療法の併用千田　富義 24巻10号 , 1996年10月 , pp.959-964

PDF(3729KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　リハビリテーション医療では機能的状態の回復，残存機能の最大限の活用を目標とする．Grangerは障害モデルに従って回復過程への介入を3つに分け，臓器レベルには医学的・機能回復的治療を，個人レベルには補装具の適用や物理的・社会的障壁の軽減を，社会レベルには支援サービス・社会政策の変更，を行うべきであるとしている^1，2)．DeLisaは介入の手段をさらに細分化し，慢性疾患への治療戦略として，1）二次的能力低下の予防あるいは矯正，2）病的状態のないシステムの機能強化，3）病的状態のシステムの機能強化，4）機能向上のための適応装置の利用，5）社会的，職業的環境の調整，6）患者のパフォーマンス向上のための心理的技術と患者教育，を挙げている^2，3)．

　このように残存機能の活用を目的とした手段はさまざまである．このなかでGrangerの指摘した臓器レベルの障害に対する医学的，機能回復的治療はもっとも基本的なものである．これはDeLisaの区分の1)～3)に相当し，身体機能の改善・維持を通して残存機能の活用を図る領域である．この治療技術は身体機能障害が生じた際に最初に適用され，かつどの時期においても継続されるものである．

　身体機能の改善・維持の主な手段の1つは運動療法であるが，その効果発現機序，適用などに対する考え方は変遷している．神経筋促通手技，神経発達的アプローチ，など特有の神経生理学的理論と，それに基づく治療手技が臨床的に多用されてきたが，現在は種々の疑問が投げかけられている⁴⁾．理論的には，神経生理学の発展に伴って治療効果を説明する理論の不十分さが問題となり，臨床的には他の手技と治療効果に差がないとの指摘がでている^4，5)．

　この分野の最近の傾向は，第1に運動療法の効果に関する客観的な評価が必要という指摘がよく見られることである．これまで運動療法の効果に関する評価が不十分だったり，効果の分析の仕方が不完全なことがしばしばであった⁴⁾．近年，運動療法の効果をより客観的に測定する試みが報告されている^6-8)．第2に運動療法およびリハビリテーション医療を予防医学の視点から見直す動きである．疾病予防のために1次，2次，3次予防にどう貢献するかの議論である^9，10)．身体障害者の疾病・障害増悪の予防や高血圧などの疾患への運動療法の効果などが注目されている^10，11)．第3に運動療法を効果的に進めるための種々の技術の併用である．治療的電気刺激療法や機能的電気刺激療法などの電気刺激療法やさまざまな薬理学的手法の併用により治療効果が高まっていることが報告されている^12-14)．

　それぞれ人口の高齢化，疾病構造の変化，治療技術の進歩などを背景に起こってきた現象と思われるが，なかでも種々の技術の併用は運動療法の効果に直接影響し，運動療法の身体機能への効果を変化させうるものである．とくに薬物療法は今後の運動療法の分野で大きく議論となる問題である．ここでは身体障害に対する薬物療法，とくに神経疾患に対する薬物療法について概説し，運動療法とともに残存機能の活用に薬物療法がどのように貢献するかを述べることとする．

機器の利用・環境整備高岡　徹 , 伊藤　利之 , 田中　理 24巻10号 , 1996年10月 , pp.965-968

PDF(2133KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　大川らは約20年前に，在宅障害者へのリハビリテーションサービスについて，「日本の住宅状況等もあり，市販のリフターなどはそれ自体は有効でも，実際の重度障害者の移乗・移動動作に対しては有効でなかった」，「浴槽内の滑り止めやリーチャーなどの自助具は有効だったが，日常生活用具の制度の中に入らないものが多かった」と述べている¹⁾．この指摘は，現在でも的を得たものであるといえる反面，住宅改造や福祉機器の導入が日常的に行われるようになり，多くの成果が報告されている現在，「時代が変わった」ことも事実である．この変化こそが，福祉機器や環境整備における最大のトピックスといえよう．

　ちなみに，この20年間の変化を考えると，①主に医学的リハビリテーションの充実，②機器の進歩・操作性向上（特に国産製品の増加），③機器の有効性の認識向上，④住宅環境の改善，⑤生活スタイルの欧米化，⑥一般家庭の富裕化，⑦核家族化による介護者の減少，⑧福祉による援助・サービスの向上，⑨慢性疾患の増加，⑩在宅ケアの推進，⑪ノーマライゼーション思想の普及，など多くの要因が挙げられる．

　なお，平成5年には「福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律」が策定され，今後ますます福祉用具の重要性が増していくものと思われる．

障害への適応―運動制御と運動技能獲得大橋　正洋 24巻10号 , 1996年10月 , pp.969-974

PDF(3959KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　地球上の生物は，それぞれの生存環境に適応するように進化した．しかし，環境に合うように身体の形態や機能を特殊化させることが必要であった．ところが人間は，身体を特殊化させることなく，地球上のあらゆる環境に適応してきた．人間が採用した手段は，さまざまな道具を作り，人間に合わせて環境を作り直し，さらに行動様式を変更することであった．この適応能力は，高度な認知機能の産物であって，融通性が高く，少々の環境変化にも対応することができた．

　人間はこの優れた適応能力を，外的環境の変化に対してだけでなく，病気や疾病によって身体機能に変更が加えられた場合にも発揮してきた．例えば，両上肢切断者は能動義手のフックを巧みに操ってネクタイを結び，聴覚障害者は手話によって会話を楽しみ，脊髄損傷者は車いすを自在に操ってスポーツ技能を高めることができる．

　これらの事例を考えると，リハビリテーションとは，障害者が変更された形態や機能をもって，家庭や社会へ再適応することであろう．この過程においては，障害受容を心理的に押し進めるだけでは不十分で，身体的および社会的課題をそれぞれ解決することが必要である．例えば残存機能の強化，日常生活や社会的役割を果たすための知識と技能の獲得，環境に合った行動の選択と実行能力の獲得，これらはすべて障害への適応に必要な事柄である（表1）．

　本稿では障害適応に関する幅広いテーマのなかから，身体的適応を促進させるための運動制御motor controlや運動技能獲得motor skill acquisitionに関する最近の知見を総説する．

介護者教育―老人保健施設，在宅での家族指導を中心に野尻　晋一 , 山永　裕明 , 中西　亮二 , 米満　弘之 24巻10号 , 1996年10月 , pp.975-980

PDF(3163KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　在宅重視の国の政策が，さまざまな在宅サービス制度の整備や診療報酬の改定とともに推し進められているなか，専門家による介護者指導・教育は，在宅で介護を担っている，あるいはこれから介護を担っていかなければならない介護者にとって今後ますます重要になってくる．

　一言に介護者教育といっても，月に1回程度介護教室，介護セミナー等の名称で大人数を集めて講演形式で実施するもの，小グループでの実技指導型式のもの，個々のケースごとの個別指導など，規模，対象，場所，指導者，頻度，内容がさまざまである．またそれぞれの形態で介護者教育のもつ意味合いも違ってくる．

　当法人では図1に示すように地域ケア支援センター内の各機関で，介護者へのさまざまな個別指導や各種セミナーにおけるグループ指導を実施している．今回，介護者への個別指導として，老人保健施設清雅苑および訪問リハビリテーションによる在宅での指導を，グループ指導としてパーキンソン病セミナーとケアセミナーを紹介し，私見を述べる．

社会啓発とシステム形成―リハビリテーションにおけるマルチメディアの活用里宇　明元 24巻10号 , 1996年10月 , pp.981-986

PDF(3071KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　マルチメディアという言葉は，近未来の情報社会のキーワードとして各方面で盛んに使われ，医療もその例外ではない．情報へのアクセスと発信は新たな基本的人権という考え方¹⁾や，情報通信ネットワークは移動能力や会話機能の障害を乗り越えるための社会的な補装具²⁾という考え方も提起され，リハビリテーション分野においてもその恩恵にあずかる可能性は大きい．

　本稿ではまずマルチメディアとは何かを整理したうえで，リハビリテーション医療におけるマルチメディアの活用について考えてみたい．

トピックス

活性酸素による障害宮野　佐年 24巻10号 , 1996年10月 , pp.989-991

PDF(1651KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　40億年前の太古の大気中では，酸素は非常に薄く，人類は到底生存できなかったと推測される．しかし，藍藻が30億年ほど前に出現し，光合成によって酸素を生成することで，大気中の酸素濃度が上がり¹⁾，現在の地球上の祖先は，酸素を電子受容体としてエネルギーを生み出すミトコンドリアにより効率的に酸素を取り入れてATPを作り出すことができるように進化してきた．

　われわれ人類の存在のためには酸素は必要不可欠のものであり，酸素の存在なしでは3分と生きていられないことは自明である．そして，呼吸困難が生じれば，高濃度の酸素を吸入することにより呼吸困難が改善することは，日常の診療のなかでよく経験することである．

　一方，人類の生体エネルギーの源泉であるATPの生成において，消費される酸素の4～5％は活性酸素となると言われ²⁾，活性酸素による障害が種々わかってきた³⁾．運動やスポーツを行うと酸素消費量が増加し，活性酸素の発生も多くなり⁴⁾，“スポーツは体にわるい”という加藤の本⁵⁾が多方面で反響を呼んだ．われわれリハビリテーション領域では，安静による廃用症候の予防や種々の運動療法が重要な治療手段であるが，これらの功罪についても考えてみたい．

二分脊椎児の身体発育と社会生活能力岩谷　力 , 吉田　一成 24巻10号 , 1996年10月 , pp.992-994

PDF(1806KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　二分脊椎は水頭症，脊髄麻痺，体幹・下肢変形に起因する知的，運動，膀胱直腸障害を主徴とする先天性の疾患で，近年，脳神経外科，整形外科，泌尿器科を中心とした包括的医療システムの整備が進み，疾病の適切な管理がなされ，生来の機能欠損は最小にとどめられ，合併症による2次的機能損失は予防されるようになり，患児の生来的能力を最大に発揮させることが期待できるようになった．しかしMRIによりこれまで把握が困難であった中枢神経系の形態異常，ことに脊髄係留症候群，脊髄空洞症，キアリ奇形などが非侵襲的に描出されるに至り，成長に伴い生じてくる遅発性神経障害が注目されるようになった．

　神戸大学脳神経外科玉木紀彦教授を主任研究者とする厚生省委託研究「脊髄空洞症および二分脊椎症に伴う脊髄病態および治療に関する研究」では，二分脊椎の長期経過について多施設共同調査を行い，以下のような報告をしている³⁾．

　調査は全国の大学，こども病院など7施設で，1974年10月から1995年12月までの間に4年以上にわたって経過を観察された105例の開放性脊髄髄膜瘤患児を対象に行われた．

　全例が脊髄髄膜瘤に対して外科的治療を受け，この間に死亡例はなかった．水頭症は91例（77.1％），キアリ奇形は88例中45例（51％），脊髄係留は104例中33例（31％），脊髄空洞症は104例中20例（19.2％）に合併しており，遅発性神経症状悪化（脊柱側彎，下肢変形，膀胱直腸障害の進行）は31例（29.5％）にみられた．長期的にみると運動麻痺の悪化は1例にみられたが，感覚障害の進行はみられなかった．20例に係留解除手術が行われたが，運動麻痺の改善は31％，感覚麻痺の改善は44％，膀胱直腸障害の改善は6％の症例でみられ，側彎，下肢変形は改善されなかった．脊髄空洞症合併例では側彎の進行が非合併例よりも顕著であった．係留解除後のMRI画像上の脊髄円錐の上昇，脊髄の前方偏位などの所見は手術成績との間に相関が認められなかった．すなわち，MRI画像所見と神経所見とは必ずしも一致せず，係留解除手術の適応は臨床症状とMRI画像所見を慎重に検討して決める必要があると報告されている．

　遅発性神経障害の診断根拠とされる神経症状，変形，膀胱直腸障害，移動能力などの臨床症状の把握，評価には多くの問題がある．

　学童期以降には徒手筋力検査，感覚検査の再現性，信頼性が増すが，乳幼児期には神経症状の客観的な評価が難しく，下肢変形や運動発達段階を利用した定性的な評価にならざるを得ない．筋力を反映すると考えられる運動能力，活動性などは成長に伴って変化し，かつ身長，体重など体格の影響を受ける，また神経障害を伴わない骨関節系の変形は成長とともに変化することはよく知られている．

知的障害―学習障害（LD）も含めて石川　道子 24巻10号 , 1996年10月 , pp.995-997

PDF(1714KB)

有料閲覧

文献概要を表示

　知的障害という用語の使用について

　精神薄弱（Mental deficiency）と称されていた障害について，現在は精神（発達）遅滞（Mental retardation），さらには知的障害（Intellectual disability）という用語が使用されつつある．本邦での最近の動向としては，福祉関係を中心に，知的障害に統一される動きが強まっている．

　本来，実際に使用される用語は異なっていても，その用語が定義しようとする障害に違いはないはずである．内容をみてみると，アメリカ精神薄弱学会AAMRによるMental retardationの定義では，知的機能の低下とともに，適応行動の障害を診断基準に入れている．DSM-IV，ICD-10による定義も同様で，知的水準の判定と同等に，社会への適応行動の障害程度を重要視している．これに比べ，本邦では知能指数IQ（Intelligence Quotient）を診断基準とするのが主流である．知的障害という表現は，さらにこの知的水準の偏重傾向を助長する可能性をはらんでいることを指摘する意見もある²⁾．

視覚障害―小児のロービジョンケア高橋　広 , 久保　真奈子 , 原田　晴代 , 下野　まゆみ 24巻10号 , 1996年10月 , pp.999-1002

PDF(1896KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　ロービジョンケア（low vision care）とは残余視機能を有する低視力者に対する日常および社会（教育）生活上での困難を軽減するための視覚的補助具の選定や訓練を意味している^1，2)．小児に対するこのロービジョンケアは対象が視覚および全身発達段階にある乳幼児や学齢児であるため，困難であるとされているが，北九州市立総合療育センター眼科において小児のロービジョンケアを試みている^3，4)．本稿では実際のロービジョンケアを紹介し，その現状と問題点を明らかにする．

聴覚障害―聴こえ（音受容）のメカニズム吉田　雅文 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1003-1005

PDF(1285KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　聴覚障害に対するリハビリテーションの分野における最大のトピックスには，人工内耳の臨床応用がある．補聴器がほとんど効果のないきわめて高度の難聴者に，内耳に埋め込んだ電極で直接聴神経を刺激することにより，新たな聴覚をもたらすものである．アメリカでは1984年にFDAにより承認され，わが国においても1991年に輸入承認され，1994年には保険適用へと進んだ．

　人工内耳に関しては，その開発の経緯とわが国における現況の詳細な特集¹⁾が既にあるため，本稿ではこのような進歩の背景となった聴覚生理学上の最近の知見について紹介したい．

精神障害―精神障害者の生活支援加瀬　昭彦 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1007-1009

PDF(1311KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　1995年12月「障害者対策に関する新長期計画」の具体化を図るための重点施策実施計画として，「障害者プラン～ノーマライゼーション7か年戦略」が総理府から発表された．その設立の経過や課題等は先に触れられているので¹⁾，ここでは新たに創設された精神障害者地域生活支援事業（地域生活支援センター）をトピックスとして取り上げ，障害学という側面から若干の考察を展開してみたい．

高齢障害者への医療・リハビリテーションの誤解天本　宏 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1010-1012

PDF(1801KB)

有料閲覧

文献概要を表示

　高齢者医療は後始末医療ではない

　高齢者医療は後始末の医療ではない．むしろ，予防医療なのである．廃用症候群の予防，医原病の予防，さまざまな事故の予防，合併症の予防，等をしていきつつ，心・身の機能，社会的側面の機能を少しでも落とさないよう病状を安定化させていくノウ・ハウが高齢者医療の専門性である．したがって高齢者医療は，急性期医療の初期から始まり，死に至るまでの一貫した継ぎ目のない医療として位置づけられなければならない．

　残念ながら今の医療システム，あるいは現場での多くの対応は「間違っている」としか言いようがない．リハビリテーション医療の現状にも似た部分が多いのではなかろうか．高齢者医療には継続性が大切なのと同じく，リハビリテーションにおいても慢性期リハビリテーションに引き続き予防的視点が重要と言える．歴史的にみて，高齢者医療の立ち遅れの原因の一つに慢性期リハビリテーションへの対応の遅れが指摘されて当然と言える．

権利擁護の課題―知的障害者の人権を私たちはいかにして守るか副島　洋明 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1013-1015

PDF(1671KB)

有料閲覧

文献概要を表示

　知的障害者の〈人権状況〉はどうなっているか

　まず，私が現在取り組んでいる水戸事件から，知的障害者の人権状況について考えてみたい．この水戸事件とは，水戸市のダンボール製造加工の企業の元社長が，多数の知的障害者（約30名）を工場に隣接する寮に住み込みで働かせながら，日常的に人間のしわざとは思えないようなむごい暴行・虐待（性的虐待を含む）を繰り返していたという虐待事件である．そのような虐待の他にこの企業は，きわめて安い賃金しか支払っていないのに最低賃金法並みの賃金を払っていると虚偽の賃金台帳等を作成して，国から不正に障害者雇用助成金をだましとってきていた．

　この事件は今年の1月，元社長が障害者雇用助成金の一部について詐欺罪で逮捕されたことから，新聞等で社会的に「告発」されて，その虐待の実態があばかれるに至った．現在は詐欺罪等，犯罪の一部について裁判が進行するとともに，虐待を受けた被害者たちはその刑事責任の追及をしている（強姦致傷・傷害罪等12人の刑事告訴等）．

「われら自身の声」と変革期の障害者政策尾上　浩二 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1017-1019

PDF(1647KB)

有料閲覧

文献概要を表示

　「当事者主体，人権確立」を掲げた草の根運動の発展

　「障害者は，社会，経済の発展の成果を他の市民と等しく分かち合い，平等な生活水準を享受する権利を有している．

　障害とは本来，個人とそれをとりまく環境との関係の問題としてとらえるべきである．身体や精神の機能によって引き起こされる制約と，他の人々と平等に参加していくうえでのハンディキャップとは区別されなければならない．

障害者福祉の新たな方向―障害者の地域生活支援と社会リハビリテーション奥野　英子 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1020-1022

PDF(1675KB)

有料閲覧

文献概要を表示

はじめに

　わが国における障害者福祉・障害者施策は1981年の「国際障害者年」以降大きな展開がなされた．国連が1982年に「障害者に関する世界行動計画」を採択し，引き続き1983～1992年の10年間を「国連・障害者の十年」と宣言したことに呼応し，わが国においても「障害者対策に関する長期計画」が決定された．

　「国連・障害者の十年」は1992年に終了したが，アジア太平洋地域においては障害者施策が遅れていたために，1993～2002年の10年間を「アジア太平洋障害者の十年」とすることが国連アジア太平洋経済社会委員会（ESCAP）において決議された．

　このような国際的な推移に呼応し，総理府に設置されている「障害者対策推進本部」（1996年に「障害者施策推進本部」と改称）はこれまでの成果をさらに発展させ，新たな時代のニーズに対応するために1993年からのおよそ10年間にわたる施策の基本的方向と具体的方策を明らかにするために「障害者対策に関する新長期計画」を策定した．

　このような国際的および国内の動向において評価すべきことは，1）日本は国連を中心とする国際的動向・発展に深い関心を寄せ，真摯にこれらに対応してきたこと，2）障害当事者団体を中心とする民間活動の取り組みが積極的で優れていること，3）官民のパートナーシップが良いこと，4）障害者施策は厚生省を含む関係省庁全体の取り組みとなり，「障害者福祉」から「障害者施策」に広げられてきたこと，などであろう．

障害者施策の動向と課題板山　賢治 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1023-1025

PDF(1388KB)

有料閲覧

文献概要を表示

　法律および計画・指針の最近の展開

　近年，障害者施策に関する法制的な整備および計画・指針の策定等が急ピッチで進んでいる．「国連・障害者の十年」（1983～1992）が終了し，「第二次の十年」がスタートした1993年以後に限ってみても，次のような注目すべき展開がみられる．

　1．法制面の改正状況

　・1993年5月「福祉用具の研究開発及び普及に関する法律」および「身体障害者の利便の増進に資する通信・放送身体障害者利用円滑化事業の推進に関する法律」の制定

書評

矢田賢三・他編―標準脳神経外科学　第7版吉田　純 24巻10号 , 1996年10月 , pp.949

PDF(514KB)

フリーアクセス

文献概要を表示

　脳外科領域の最新情報と基本的な知識が一挙に掌握出来るこの一冊

　いまや日進月歩の脳神経外科学を普く網羅し，しかも溢れる最新情報を常に補充して行く必要があり，脳神経外科学の教科書を時代に適応して改定して行くことは並大抵のことではない．本書の初版が1979年に世に送りだされてから既に17年の月日が経過しているが，その間3年毎に6回の改定がなされ，常に時代に即した最新情報を補充してきた努力は，この本が日本の脳神経外科学の標準的な教科書として各個たる地位を築き上げてきた根源でもあり，またそのように対応してきた執筆者達の使命感をも感ずる．弛まぬ努力の下に3年前に第6版を発行し，現在までに総販売部数10万部を越えて幅広い読者層に支えられてきた本書もここ数年間の脳神経外科学の数々の発展を補充すべく再び改訂を試み，ここに第7版が世に送りだされた．改定内容としてまず第一に挙げるべきことは，本書の初版発刊から編集や監修の要として活躍され，本書の生みの親とも言うべき杏林大学学長竹内一夫先生がその座を退かれ，一執筆者に転任されたことであろう．しかし寧ろ改定内容には随所に竹内先生の息吹が感ぜられ，特にこの本の特色の一つでもある“Coffee Break”では竹内先生の加筆変更が至る所に見られ，さらに興味深く整えられており，読者を飽きさせない．

神奈川リハビリテーション病院　脊髄損傷マニュアル編集委員会編―脊髄損傷マニュアル　リハビリテーション・マネージメント　第2版永田　雅章 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1002

PDF(499KB)

フリーアクセス

文献概要を表示

　待望の「脊髄損傷マニュアル第2版」が刊行された．第1版は1984年に発刊されて以来，現場ですぐに役立つ実用的な内容でリハ医療関係者をはじめとする多くの読者に親しまれてきた．かく言う小生も愛読者の一人であった．初版から10年余を経て，第2版はその間の脊損リハ医療の進歩を如実に反映しており，項目数・内容ともボリュームは全体にわたって大幅に増え，また刷新・洗練されている．にもかかわらず価格はほぼ据え置きなのもうれしい．

　脊髄損傷は，その生命予後は劇的に改善されてはきたものの，現在でもなお損傷された脊髄そのものを元どおりに修復することはできず，重大な機能障害を生じる疾患の代表格であることに変わりはない．二次的合併症の発生が常につきまとい特に受傷後急性期にその危険が大きいため，包括的治療の一環として受傷直後からのリハアプローチが必要不可欠である．

寺山和雄・広畑和志監修―標準整形外科学　第6版越智　光夫 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1025

PDF(410KB)

フリーアクセス

文献概要を表示

　「外科」が男子医学生にとって燦然と光を発していた黄金の時代は去りつつある．師から弟子に技術を一つずつ直接教えていく徒弟制度にも似た体育系の持つ匂いを好まず，また肉体的にも自信が持てないという若者が増えている．緊急手術が入ればそのまま翌日の勤務に入っていかざるを得ず，肉体的にも確かにきつく，5時以降もプライベートの時間を確実に持てないことも好まれない原因かもしれない．「外科」の魅力，「整形外科」の魅力を学生に如何に教え，伝えるかが現在問われている．

　1996年4月1日，寺山和雄・広畑和志両名誉教授監修，辻陽雄・石井清一両教授編集による『標準整形外科学』の改訂第6版が上梓された．初版発行から18年目である．この教科書が学生の整形外科学の教科書として確固たる位置を築いてきたのは精魂込めて育ててこられた執筆者の先生方のご努力の賜物である．

--------------------

編集後記 24巻10号 , 1996年10月 , pp.1028

PDF(485KB)

フリーアクセス

文献概要を表示

・今回の特集で，改めてリハビリテーション医学の奥の深さと幅の広さ，懐の深さを感じました．普通の医学書でしたら「診断」と「治療」で済んでしまうところが，「診断・評価」であり，「治療・対応」であるところがリハビリテーションらしく，それだけでは済まず，臨床各科にまたがる疾患・患者を相手にし，さらに病院・施設から出た後の家族・地域・社会，職業・教育などまでを射程距離においた対応が要求されています．まさに超人的な役割が果せられており，いろいろな領域の人たちの有機的な連携プレーによってその役割が担われているのだなと思います．

基本情報

総合リハビリテーション
24巻10号
(1996年10月発行)

電子版ISSN：1882-1340 印刷版ISSN：0386-9822 医学書院

お気に入り登録(雑誌)
お気に入り登録(号)
最新号をみる

バックナンバー ( 閲覧可 )

54巻(2026年)
53巻(2025年)
52巻(2024年)
51巻(2023年)
50巻(2022年)
49巻(2021年)
48巻(2020年)
47巻(2019年)
46巻(2018年)
45巻(2017年)
44巻(2016年)
43巻(2015年)
42巻(2014年)
41巻(2013年)
40巻(2012年)
39巻(2011年)
38巻(2010年)
37巻(2009年)
36巻(2008年)
35巻(2007年)
34巻(2006年)
33巻(2005年)
32巻(2004年)
31巻(2003年)
30巻(2002年)
29巻(2001年)
28巻(2000年)
27巻(1999年)
26巻(1998年)
25巻(1997年)
24巻(1996年)
23巻(1995年)
22巻(1994年)
21巻(1993年)
20巻(1992年)
19巻(1991年)
18巻(1990年)
17巻(1989年)
16巻(1988年)
15巻(1987年)
14巻(1986年)
13巻(1985年)
12巻(1984年)
11巻(1983年)
10巻(1982年)
9巻(1981年)
8巻(1980年)
7巻(1979年)
6巻(1978年)
5巻(1977年)
4巻(1976年)
3巻(1975年)
2巻(1974年)
1巻(1973年)

文献閲覧数ランキング(
2月16日～2月22日
)

第1位摂食嚥下リハビリテーションにおける間接訓練の意義と選択方法福岡達之総合リハビリテーション 49巻 1号 pp. 53-59 (2021年1月10日) 医学書院
第2位高齢者の社会参加と生きがい—JAGES2013-2016-2019縦断研究山田彩恵,小林周平,井手一茂,中込敦士,近藤克則総合リハビリテーション 52巻 4号 pp. 399-405 (2024年4月10日) 医学書院
第3位回復期リハビリテーション病棟におけるビッグデータ活用木下翔司総合リハビリテーション 54巻 2号 pp. 205-208 (2026年2月10日) 医学書院
第4位認知症ケアにおけるバリデーション—リハビリテーション場面での活用古川信之,稲谷ふみ枝総合リハビリテーション 51巻 11号 pp. 1241-1246 (2023年11月10日) 医学書院
第5位リハビリテーション論文の正しい書き方　第1回「総合リハビリテーション」編集委員会総合リハビリテーション 49巻 4号 pp. 421-423 (2021年4月10日) 医学書院
第6位同名半盲は治る？治らない？仲泊聡総合リハビリテーション 25巻 8号 pp. 761-763 (1997年8月10日) 医学書院
第7位高齢者における握力・ピンチカと手指巧緻性の検討―年齢，性ならびに体格因子とその関連について八田美鳥,大友英一,吉田尚志,高以良佳子,大竹伸子総合リハビリテーション 21巻 6号 pp. 489-492 (1993年6月10日) 医学書院
第8位 Mini-Mental State Examination（MMSE）小海宏之総合リハビリテーション 54巻 2号 pp. 177-182 (2026年2月10日) 医学書院
第9位人工呼吸器離脱プロセスの基本的知識大下慎一郎総合リハビリテーション 54巻 2号 pp. 169-175 (2026年2月10日) 医学書院
第10位 ALSの在宅医療・緩和ケア中村明澄総合リハビリテーション 53巻 12号 pp. 1231-1236 (2025年12月10日) 医学書院

投稿規定

総合リハビリテーション 24巻10号 (1996年10月発行)

特集 障害学Update

診断と評価 運動機能障害

診断と評価

診断と評価 高次脳機能障害

対応

トピックス

書評

--------------------

基本情報

バックナンバー ( 閲覧可 )

文献閲覧数ランキング( 2月16日～2月22日)

特集　障害学Update

診断と評価　運動機能障害

診断と評価　高次脳機能障害

文献閲覧数ランキング(
2月16日～2月22日
)