Hospitalist 12巻1号 (2024年12月発行)

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特集　輸血のすべて

Part 1　輸血療法のすべて

1．輸血の過去，現在，未来—特集のイントロダクションを兼ねて松本　雅則 12巻1号 , 2024年12月 , pp.1-7

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輸血療法は，ある種の臓器移植であり，できれば避けるべきものである。しかし，抗がん薬治療や侵襲の強い手術など，輸血療法なしで現在の医療が成り立たないのも現実である。

　歴史的に輸血療法は経験的な治療法として発展してきた。そのため，個人の経験的な判断によって実施されることが多かったが，最近ではできるだけ科学的根拠により行うことが求められている。日本国内においても，科学的根拠に基づくさまざまな輸血ガイドラインが日本輸血・細胞治療学会により作成され，それらをもとに「血液製剤の使用指針」（使用指針）^1）と「輸血療法の実施に関する指針」（実施指針）^2）が厚生労働省から発出されている。輸血医療を実施する場合は必ず読んでいただきたい。ただし，いまだに輸血医療においては科学的根拠が明らかでないものが存在し，歴史的な経緯を知らないと理解できない部分もある。

　今回の特集では，輸血療法の基礎から実践まで，「輸血のすべて」を知ることができるものを目指している。本稿では，この特集号のイントロダクションも兼ねて輸血の過去，現在，未来について私見を交えて記載する。

2．輸血用血液製剤—血液採取から製剤供給までの概要谷　慶彦 12巻1号 , 2024年12月 , pp.9-16

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血液製剤は大きく分けて，輸血用血液製剤と血漿分画製剤がある。輸血用血液製剤については院内で採血される自己血もあるが，本稿では，日本赤十字社が献血された血液を原料にして，医薬品として厚生労働大臣より製造販売承認を得て製造している輸血用血液製剤（同種血）について述べる。

3．輸血検査—安全な輸血療法の準備と実践奥田　誠 12巻1号 , 2024年12月 , pp.17-30

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輸血を行う際には，患者のABO血液型，RhD血液型と一致した輸血用血液製剤を使用することが大前提である。したがって，患者のABO血液型検査およびRhD血液型検査（以下ABO／RhD血液型）は必須である。特にABO血液型の主不適合の輸血が行われた際は，血管内溶血が起こり，時に死に至ることもある。これを予防するためには，検査の過誤防止や採血時の検体の取り間違いなどに十分配慮する必要がある。緊急性があり，ABO／RhD血液型の検査を行う時間がない場合には，『危機的出血への対応ガイドライン』^1）にのっとり，緊急時の適合血の選択を行うことが重要である。

　本稿では，輸血実施時に行われる検査について解説し，緊急輸血，輸血後の感染症対策について述べる。

【コラム①】血液型不適合妊娠—2つの病態，予防と治療の臨床三島　隆 12巻1号 , 2024年12月 , pp.32-39

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血液型不適合妊娠とは「母体にはない血液型抗原をもつ胎児」を妊娠していることである。例えば，母親がRhD抗原陰性の血液型で，父親がRhD抗原陽性の血液型であるとする。このとき子どもがRhD抗原陽性の血液型となった場合には，血液型不適合妊娠ということになる。同様に母親がO型で父親がA型の場合，胎児がA型であれば血液型不適合妊娠ということになる。

　前者のRh血液型不適合妊娠は，第2子以降の胎児・新生児溶血性疾患（HDFN^＊1）の原因として頻度が高く，また重症度が高い。後者のABO血液型不適合妊娠は第1子からHDFNが起こり得るものの，軽症で頻度は低いという大きな違いがある。

　まずはこの違いを明らかにすることで両者の病態を理解し，周産期の予防と治療の臨床についてまとめる。

4．輸血副反応—診断と対処方法，よくある疑問岡崎　仁 , 池田　敏之 12巻1号 , 2024年12月 , pp.41-50

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輸血用血液製剤は献血ドナー由来の未精製製剤であるため，一定の確率で輸血副反応が生じることは避けられない。輸血副反応としてさまざまな病態が知られており，輸血療法に従事するすべての医療スタッフは，これらについて十分な知識を有したうえで，適切な対応を行う必要がある。また適応決定にあたっては，常に副反応のリスクと輸血による治療効果を勘案し，治療効果が副反応のリスクを大きく上回る場合のみ，輸血を実施すべきである。

　本稿では，輸血の副反応それぞれに関して概説し，その予防・治療方法についてのよくある疑問に答える。

Part 2　血液製剤の使用

5．赤血球製剤—適応と輸血閾値の考え方・実践園木　孝志 12巻1号 , 2024年12月 , pp.51-56

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赤血球輸血の不適合輸血は重篤な副反応を生じることがあり，血液型の判定・輸血時の血液型と患者確認には十分に気をつける。赤血球輸血適応の判断には血中ヘモグロビン（Hb）値が指標になるが，患者の状態や併存疾患を考慮に入れる。

　多くの臨床場面において，血行動態が安定している患者では，赤血球の輸血閾値（トリガー値）として血中Hb値7〜8g／dLが推奨されている。しかし，貧血を呈する急性心筋梗塞患者，心血管系手術や整形外科手術の際には赤血球の輸血閾値としてやや高めの閾値も許容される。

　本稿では，赤血球輸血の実際についてまとめる。

【コラム②】溶血性貧血に赤血球輸血は禁忌か？—病勢や併存疾患によっては制限輸血を検討する藤原　慎一郎 12巻1号 , 2024年12月 , pp.58-61

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溶血とは，何らかの理由により赤血球破壊が亢進し，赤血球寿命が短縮している状態である。溶血性貧血とは，赤血球の破壊の程度が代償性の赤血球造血亢進によっても正常なヘモグロビン（Hb）濃度を保てなくなった状態をいう。

　一般論としては，溶血性貧血に対する赤血球輸血はできるかぎり避けるとされているが，本稿では，本当に禁忌といえるのか，輸血したほうがよい状況はあるのかを考察する。

【コラム③】ヒトはどこまで貧血に耐えられるか？—赤血球輸血の目的である「酸素需給バランス」の視点から足立　一真 , 宇賀田　圭 , 田邊　翔太 12巻1号 , 2024年12月 , pp.62-68

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貧血は日常診療で頻繁に遭遇する病態である。貧血患者への赤血球輸血は世界中で行われている^1）が，読者の皆様は輸血についてどのようにお考えだろうか。その輸血は何のために行うのか？　ガイドラインに書いてあるから？　ガイドラインでは輸血の基準に「ヘモグロビン（Hb）＜7.0g／dL」を頻用しているが，この値はこれまでの研究結果^2〜5）を参考にしたものに過ぎず，輸血の本質的な必要性を伝えるものではない。『Marino's the ICU book』の著者であるMarino医師の言葉を借りると，「貧血を補正するためにHb濃度のみを指標に輸血を行うのは誤った医療行為である」。実際にHb 7g／dL未満でも日常生活が可能な患者は多く存在する。

　輸血を行うならば，貧血を補正することで何を期待するのか，明確な目的が必要である。人間にはホメオスタシスを維持するための代償機構が備わっており，貧血に対しても例外ではないが，それには限界がある。「ヒトはどこまで貧血に耐えられるか？」を考えていくなかで，貧血の背景にある生理学的な仕組みを理解し，読者の輸血に対するリテラシーが高まることを期待する。

6．血小板製剤—目標血小板数の考え方・実践高見　昭良 12巻1号 , 2024年12月 , pp.69-74

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血小板製剤の使用目的は，血小板減少または血小板機能異常による出血予防（予防的輸血）と，出血治療（治療的輸血）である^1）。血小板製剤は，WHO出血グレード，臨床病態，出血リスク因子を参考に適応を判断する^1〜3）。実際は個々のケースで客観的に判断するのは難しく，機械学習の研究も進んでいる^4）。本稿では，各種のガイドラインなどを参照しながら，血小板製剤を臨床利用する際に検討すべき点についてまとめる。

【コラム④】血栓性血小板減少性紫斑病（TTP）に血小板輸血は禁忌か？—血小板補充目的の血小板輸血は有害となる可能性が高い酒井　和哉 12巻1号 , 2024年12月 , pp.76-79

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高度の血小板減少を呈する患者を診た場合に，反射的に血小板製剤のオーダーを行ってはいないだろうか。血小板減少の原因を考察することなしに血小板輸血を行い，不幸にも致死的転帰につながるケースが存在する。それは血栓性血小板減少性紫斑病（TTP^＊1）とよばれるまれな血栓症である。しかし，TTPに対する血小板輸血は絶対的禁忌なのであろうか。

　本稿では，TTPの病態および治療をふまえたうえで，血小板輸血がTTP患者に及ぼす影響について概説する。

7．新鮮凍結血漿—大量出血時や，他の手段で賄えない凝固因子の補充に用いる長谷川　雄一 12巻1号 , 2024年12月 , pp.81-87

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日本赤十字社は，新鮮凍結血漿（FFP^＊1）の効能または効果として，その添付文書において

「1．血液凝固因子の補充（1）複合性凝固障害で，出血，出血傾向のある患者又は手術を行う患者（2）血液凝固因子の減少症又は欠乏症における出血時で，特定の血液凝固因子製剤がないか又は血液凝固因子が特定できない場合」としている。また，FFP以外に補充の方法がない血漿因子を補充するためにも投与される。

　本稿では，FFPの輸血の意義と注意点について，大量出血時の対応方法を交えながら概説する。

8．アルブミン製剤—ガイドラインにおける適応と使用の実際野﨑　昭人 12巻1号 , 2024年12月 , pp.89-95

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アルブミン製剤の使用法については，日本輸血・細胞治療学会より『科学的根拠に基づいたアルブミン製剤の使用ガイドライン』が2015年に発表され，2018年に改訂第2版，2024年に改訂第3版^1）が発表されている。また，厚生労働省からは本ガイドラインを引用している『血液製剤使用指針』^2）がある。

　本稿では，以上の2文献を中心に参照しつつ，最新の文献なども随時引用して，急性期・慢性期など幅広く使用される機会の多いアルブミン製剤について，適応を中心に解説する。

【コラム⑤】血漿交換—目的，手法と効果，施行の実際上田　恭典 12巻1号 , 2024年12月 , pp.96-103

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血漿交換療法は，英語でplasmapheresisとよばれる。アフェレーシス^＊1 apheresisという言葉は，「分ける」というギリシャ語にその語源を発している^1）。“plasmapheresis”という用語が最初に記載されたのは，1914年，Abelら^2）によってであった。血液を分画し，医療に応用していく作業をヘムアフェレーシスhemapheresisとよぶ。

　アフェレーシスにとって，そして輸血医学にとっても重要なのは，1914年の抗凝固薬としてのクエン酸ソーダの開発である^3）。1933年にはへパリンが精製され，その後，1943年に血液保存液としてACD液が開発された^4）。これによって，血液の保存のみならず遠心分離法による体外循環が容易になった。

　ヘムアフェーレシスの目的としては，有害物質の除去，（血漿除去による空間の確保に続く）有用物質の注入，細胞成分の除去または採取・修飾，緩衝能の回復，biological response modifier（BRM）様効果が挙げられる。その方法として，血漿成分を対象としたplasmapheresisと，細胞成分を対象としたcytapheresisがある。このうち，本稿ではplasmapheresisについて述べる。

9．その他の血液製剤—血漿に含まれるタンパク質が出血性・血栓性疾患の治療に用いられている大森　司 12巻1号 , 2024年12月 , pp.105-111

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血漿は，血液を凝固しないように採取し細胞成分を除いた分画であり，凝固因子や抗凝固因子を含む。一方，血清は血液が凝固したあとの上清で，凝固因子を含まない。凝固因子や抗凝固因子の補充目的で血漿の投与が行われるが，その効率は決して良くない。例えば，成人で5L程度の循環血液が存在する場合，わずか10％凝固因子を上昇させる場合でも，500mLの血液が必要である。そこで，血漿から凝固因子や抗凝固因子を分離，濃縮して種々の疾患に対する治療に用いられてきた。一方で血漿中にはウイルスが存在し，実際に過去に非加熱濃縮凝固因子製剤の投与によって，多くの薬害HIV^＊1やHCV^＊2感染症が引き起こされた。現在ではウイルスの不活性化によって，濃縮製剤によるHIVや肝炎ウイルス感染のリスクはほぼなくなっている。さらに，安全性の高い遺伝子組換え凝固因子や抗凝固因子も利用可能になっている。

　本稿では，血漿および遺伝子組換え凝固因子製剤，血友病に用いられる非凝固因子製剤および血栓性に対する抗凝固因子について解説する。

【コラム⑥】抗凝固薬の拮抗—新たな拮抗薬とその使い分け窓岩　清治 12巻1号 , 2024年12月 , pp.112-119

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ワルファリンなどのビタミンK阻害薬（VKA^＊1）や，直接経口抗凝固薬（DOAC^＊2）による抗凝固療法中の出血性合併症は，出血に起因する傷害とともに抗凝固薬の休止に伴う血栓症のリスクも高めるため，患者の予後に影響を及ぼすことがある。これまでワルファリン療法中の出血や手術などに対する緊急的な対応として，ビタミンK製剤の投与や新鮮凍結血漿（FFP^＊3）の補充が行われてきた。しかし，ビタミンK製剤の効果が発揮されるまでには時間を要することや，FFPの大量投与による循環動態への負荷が無視できないこと，抗凝固療法中の出血性合併症などに対する対応は限定的で不十分であった。またDOACは臨床応用が先行し，安全性を確保するための活性中和薬の開発が必ずしも十分ではなかった。最近ようやく，これらの課題を克服するための新たな薬剤が開発された。

　本稿では，ワルファリンに対する血漿分画濃縮製剤やDOACに対する特異的中和抗体製剤，さらに遺伝子組換え製剤など，日本に導入された新たな拮抗薬について概説する。

【コラム⑦】免疫グロブリン：感染症—感染症における免疫グロブリンの生理学と，限定的なエビデンス島田　侑祐 , 片岡　惇 12巻1号 , 2024年12月 , pp.120-125

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感染症においては，抗菌薬・抗ウイルス薬などの治療薬の投与がその改善において重要な要素と臨床現場ではとらえがちだが，そもそも宿主の免疫能がなければ改善を得られるはずがない。外部からの異物に対する免疫システムのなかでも重要な免疫グロブリンは，感染症患者においてもともとの免疫背景や感染症そのものによる影響により低下するといわれている。その補充として免疫グロブリン製剤の投与が検討され，実際に臨床現場で行われてきたが，生理学的には免疫グロブリンを補充する効果が期待されるものの，臨床試験においては限定的なエビデンスしかなく，敗血症の国際ガイドラインにおいてもルーチンの投与は推奨されていない。一方で，感染症といっても，幅広い免疫背景・感染微生物・感染臓器・重症度があり，本当に免疫グロブリン療法が有用な場面はないのか，明確な答えを出してくれるエビデンスもない。

　本稿では，生理学的に考えられる免疫グロブリン療法の有用性と，これまでの研究でわかっている限定的なエビデンスについて解説を行う。

【コラム⑧】免疫グロブリン：自己免疫疾患—ステロイドや血漿交換にはない強みがある五島　隆宏 12巻1号 , 2024年12月 , pp.126-134

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自己免疫疾患に対して免疫抑制（immunosuppression）治療を行うのは一般的だが，その手段は幅広い。近年では，例えばB細胞を標的としたリツキシマブやべリムマブ，それぞれ補体やインターロイキン（IL^＊1）-6受容体を標的としたエクリズマブやトシリズマブといったように，より特異的な経路を阻害する薬剤が開発されている。しかし，疾患の病態生理が十分に解明されていない場合や確定診断に至っていない状況では，標的を絞らない「非特異性」が有利に働くこともある。免疫グロブリン静脈注射（IVIG^＊2）は，ステロイド療法や血漿交換と並ぶ非特異的な免疫修飾（免疫調整，immunomodulation）作用をもち，かつ免疫抑制の要素をもたないことが他二者との大きな違いであり強みといえる。

　本稿では，IVIGを自己免疫疾患に用いた歴史的背景，作用機序から，現在のガイドラインにおける位置づけまでを概説する。

Part 3　特殊な状況での輸血

10．大量出血：産科—実際の出血量と相関するバイタルサインで評価松永　茂剛 12巻1号 , 2024年12月 , pp.135-142

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生命を脅かすような分娩時あるいは分娩後の大量出血は，妊産婦の約300人に1人の頻度で発生する。日本では周産期管理の進歩によって，かつて妊産婦死亡の約40％を占めていた産科危機的出血は減少してきたが，現在でも血栓塞栓症や脳血管疾患などを抑えて，依然としてわが国の母体死亡原因の第1位であり，妊産婦死亡の18％が産科危機的出血による死亡と報告されている。

　本稿では，産科大量出血（特に血液凝固障害）の病態と，その対応のための輸血戦略について概説する。

11．大量出血：外傷—大量輸血プロトコルを軸とした重症外傷患者への輸血戦略前澤　翔太 , 久志本　成樹 12巻1号 , 2024年12月 , pp.143-150

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外傷に伴うショックの最大の原因は出血性ショックであり，外傷による急性期死亡の30〜40％は大量出血に起因する^1）。重症外傷患者の転帰は，外傷そのものの重症度に加え，治療による侵襲が大きく影響する。これに対して，1990年代になり，外傷急性期の初回手術は止血と汚染コントロールのみを目的とするdamage control surgery（DCS）の概念が明確に提示された^2）。近年，重症外傷の治療には，輸液制限，低血圧の容認，外傷性凝固障害に対する大量輸血プロトコル（MTP^＊1）の導入など，DCSとともに行うdamage control resuscitation（DCR）とする蘇生的アプローチが展開されている^3,4）。

　本稿では重症外傷に対する輸血療法とともに，外傷に伴う大量出血による生体への影響を解説する。

12．大量出血：手術—フィブリノゲン値の回復・維持が治療の主軸となる香取　信之 12巻1号 , 2024年12月 , pp.151-157

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大量出血は対応が遅れると出血性ショックから心停止へと至る。出血を原因とする心停止は蘇生が非常に困難で予後が不良である。やや古いデータではあるが，2013年に日本麻酔科学会のウェブサイト上に公開された「第4次麻酔関連偶発症例調査結果」^＊1によると，術後30日以内の死亡症例の死亡原因として，「術前合併症としての出血性ショック」が26.2％，「手術が原因の大出血（術後再出血を含む）」が16.8％と，大量出血が40％以上を占めていた。術中の大量出血への対応は非常に重要な課題であり，輸血療法を中心とした適切な治療なしに患者を救うことはできない。

【コラム⑨】トラネキサム酸—さまざまな状況下における投与の有効性林　碧 , 吉野　俊平 12巻1号 , 2024年12月 , pp.158-166

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トラネキサム酸は，1964年に岡本彰祐，歌子夫妻が開発した日本発の止血剤・抗炎症剤である^1）。抗線溶薬として，外傷，消化管出血，産科，手術などの分野においてその有効性，すなわち出血・輸血量の減少についての検証がなされてきた。

　本稿では，さまざまな状況下におけるトラネキサム酸投与の有効性について概説する。

13．へき地，離島，在宅での輸血—いざというときの院内血輸血と在宅輸血を中心に小川　将也 , 田邊　翔太 12巻1号 , 2024年12月 , pp.167-174

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日本赤十字社により血液製剤が供給されるようになり，成分輸血が主流となった昨今においても，へき地では血液製剤の確保が困難なことと止血処置までに時間を要することから，救命のため院内血輸血を実施する場合がある。このような限られた状況・地域で輸血を必要とする状況は少なからず存在する。

　本稿では，①山間部・離島などのへき地における小規模医療機関における血液製剤（主に赤血球製剤）の備蓄・管理・使用の方法，②へき地における大量出血時（院内血輸血）の対応，③在宅輸血（主に赤血球輸血）の3つについて，現状の規則や問題点，特殊性を述べる。

【コラム⑩】宗教的理由による輸血拒否—絶対的無輸血か，相対的無輸血か：まずは施設の方針を決めておく野村　悠 12巻1号 , 2024年12月 , pp.176-184

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宗教的理由による輸血拒否への対応は，2008年に発表された『宗教的輸血拒否に関するガイドライン』^1）が基本となる。このガイドラインでは，輸血が必要となる可能性がある患者を，18歳以上，15歳以上18歳未満，15歳未満の三段階に分け，医療に関する判断能力と親権者の態度に応じた対応が整理されている。ガイドラインを運用するにあたり，各医療機関はまず「絶対的無輸血」か「相対的無輸血」のどちらの方針を貫くか明確にするとともに，施設全体でコンセンサスを得て対応することが望まれる^2）。

　本稿ではガイドラインの基本的な考え方をもとに，宗教的理由により輸血拒否する患者への対応とその背景について整理する。

連載　Clinician Update 拡大版❶

ホスピタリストが押さえておくべき20論文をセレクト官澤　洋平 , 石丸　直人 12巻1号 , 2024年12月 , pp.186-193

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1．Long-term outcomes of resynchronization-defibrillation for heart failure. N Engl J Med 2024；390：212-20.　PMID：38231622

研究デザイン│多施設二重盲検RCT

背景・目的│Resynchronization-Defibrillation for Ambulatory Heart Failure Trial（RAFT）では，植込み型除細動器（ICD）による治療を受けた患者よりも，心臓再同期療法（CRT）を受けた患者のほうが5年後の死亡率に関して高い有効性が示された。しかし，CRTが長期生存に及ぼす影響はわかっていない。CRTの死亡率についての長期アウトカムをより理解するために，参加施設のうち最も登録数の多かった8施設の患者の長期生存アウトカムを解析する。

対象│左室駆出率が30％以下，固有QRS幅が120msec以上（またはペーシングされたQRS幅が200msec以上），NYHAクラスⅡまたはⅢの心不全患者。当初はNYHAクラスⅢの心不全も組み入れられたが，ガイドラインの変更に伴い2006年2月からは除外され，NYHAクラスⅡのみとなった（8施設，2003年1月〜2009年2月）。

介入・方法│RAFTに組み入れられた患者のうち参加者が多かった8施設の患者を，ICD群とCRTの機能を合わせもつCRT-D群に1：1の割合で無作為に割り付けた（隠蔽化あり，中央割付，患者-治療者盲検，不整脈チーム非盲検）。施設，心房リズム，植え込み予定のICDの種類（単腔，二腔）により層別化。

プライマリアウトカム│全原因死亡（ITT解析）

結果│1,798例が登録され，そのうち1,050例が長期生存試験に組み入れられた。1,050例の追跡期間中央値は7.7（IQR 3.9〜12.8）年，生存した患者の追跡期間中央値は13.9（同12.8〜15.7）年であった。死亡はICD群で530例中405例（76.4％），CRT-D群で520例中370例（71.2％）に認められた。死亡までの期間はCRT-D群のほうがICD群よりも長かった（加速係数0.80，95％CI 0.69〜0.92，p＝0.002）。副次アウトカムイベント（全原因死亡，心臓移植，植込み型補助人工心臓植込み術からなる複合アウトカム）はICD群で412例（77.7％），CRT-D群で392例（75.4％）に発生した。

結論│左室駆出率が低下し，QRS幅延長を認めたNYHAクラスⅡまたはⅢの心不全患者において，ICDと比較したCRT-Dの生存期間延長効果は，中央値約14年間の追跡期間中，維持されるようであった。

連載　Clinician Update 拡大版❷

ホスピタリストが押さえておくべき20論文をセレクト官澤　洋平 , 石丸　直人 12巻1号 , 2024年12月 , pp.196-203

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1．Microaxial flow pump or standard care in infarct-related cardiogenic shock. N Engl J Med 2024；390：1382-93.　PMID：38587239

研究デザイン│国際多施設RCT

背景・目的│心原性ショックを合併したST上昇型心筋梗塞（STEMI）患者において，ガイドラインに沿った標準的治療に加えて小型軸流ポンプをルーチンに使用することにより，標準的治療単独よりも死亡率が低下するか検証する。

対象│心原性ショックをきたした18歳以上の成人STEMI患者（デンマーク4施設，ドイツ9施設，英国1施設の合計14施設，2013年1月〜2023年7月）

介入・方法│標準治療に加えて小型軸流ポンプをルーチンに用いる小型軸流ポンプ群と標準治療群に1：1に無作為に割り付けた（隠蔽化あり，ウェブを用いた無作為化システム，患者-治療者非盲検）。血行再建術から無作為化までのタイミング，STEMIの原因血管（前壁，前壁以外）により層別化。

プライマリアウトカム│180日後の全原因死亡（ITT解析）

結果│合計360例の患者が無作為に割り付けられ，そのうち355例が最終解析に組み入れられた（小型軸流ポンプ群179例，標準治療群176例）。患者の年齢中央値は67歳で，79.2％が男性であった。全原因死亡は，小型軸流ポンプ群では179例中82例（45.8％）に，標準治療群では176例中103例（58.5％）に発生した（HR 0.74，95％CI 0.55〜0.99，p＝0.04）。複合安全性エンドポイントイベントは，それぞれ43例（24.0％），11例（6.2％）に発生した（RR 4.74，95％CI 2.36〜9.55）。腎代替療法は，それぞれ75例（41.9％），47例（26.7％）に施行された（RR 1.98，95％CI 1.27〜3.09）。

結論│STEMIによる心原性ショックの患者において，標準治療に加えた小型軸流ポンプのルーチンの使用は，標準治療のみの場合と比較して180日後の全原因死亡を有意に改善した。

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目次 12巻1号 , 2024年12月

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Medical Books 自薦・他薦 12巻1号 , 2024年12月 , pp.57

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Medical Books 自薦・他薦 12巻1号 , 2024年12月 , pp.104

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掲示板 12巻1号 , 2024年12月 , pp.185

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次号目次 12巻1号 , 2024年12月 , pp.204

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基本情報

Hospitalist
12巻1号
(2024年12月発行)

電子版ISSN：2433-510X 印刷版ISSN：2188-0409 メディカル・サイエンス・インターナショナル

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第1位 5．動物咬傷：創傷処置以降の感染症とenvenomation 塚本英里,山口裕 Hospitalist 13巻 2号 pp. 329-338 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第2位【コラム②】褥瘡—保存的局所治療のための外用薬とドレッシング材の使い分け倉繁祐太 Hospitalist 13巻 2号 pp. 282-290 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第3位 4．低体温：どのように温め，いつ動かすか？悪化・急変に先回りするには佐藤信宏 Hospitalist 13巻 2号 pp. 321-328 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第4位【コラム①】低栄養患者の再栄養で注意すべきリフィーディング症候群—リスク評価に基づいた栄養戦略で予防する栗栖美由希,吉田稔 Hospitalist 11巻 3号 pp. 616-621 (2024年5月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第5位 3．ホスピタリストに必要な能力総論—Healthcare Systemsの視点から病院医療を体系的にとらえる藤谷茂樹 Hospitalist 1巻 1号 pp. 39-57 (2013年9月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第6位 10．精神疾患：カタトニア，悪性症候群，セロトニン症候群—診断に至らずとも，支持療法に徹すれば道は拓ける久村正樹 Hospitalist 13巻 2号 pp. 387-403 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第7位 1．熱中症：重症度にかかわらず，Active Coolingは集学的治療の中心を占める神田潤 Hospitalist 13巻 2号 pp. 223-238 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第8位 8．泌尿器科関連：尿道カテーテルのマネジメントと急性陰囊症への対応福島俊太朗,田邊翔太 Hospitalist 13巻 2号 pp. 367-378 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第9位第4回｜REDUCE-AMI試験小野雅敬,杉崎陽一郎,官澤洋平 Hospitalist 13巻 2号 pp. 418-427 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル
第10位 2．創傷処置②：創傷洗浄，湿潤療法，ドレッシング材，外用薬，陰圧閉鎖療法—傷の治癒を促す処置，遅らせる処置山田万里央 Hospitalist 13巻 2号 pp. 263-271 (2026年7月1日) メディカル・サイエンス・インターナショナル

Hospitalist 12巻1号 (2024年12月発行)

特集 輸血のすべて

Part 1 輸血療法のすべて

Part 2 血液製剤の使用

Part 3 特殊な状況での輸血

連載 Clinician Update 拡大版❶

連載 Clinician Update 拡大版❷