臨床心理学 24巻6号 (2024年11月発行)

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特集　「信じたい」という心理―心の病から陰謀論まで

信じることの心理石垣　琢麿 24巻6号 , 2024年11月 , pp.653-657

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Ⅰ　はじめに―奇異な内容を信じる人たちは特殊な存在か

信じることに関する特集にあたり，この特集テーマを取り上げた理由について，筆者の臨床体験や研究上の関心を語ることによって説明したい。筆者の研究対象のなかで大きな割合を占めてきたのは，精神症（psychosis）の妄想，妄想的な信念，およびそれらに対する認知行動療法である。当初は筆者も，妄想は特殊な心理現象だと考えており，あくまでも臨床的な問題としてとらえていた。しかしながら，疫学調査の発展によって，妄想的な信念を含む精神症様体験（psychotic-like experiences : PLEs）とよばれる現象が，一般人口において広く存在することが徐々にわかってきた。心理発達のプロセスからも予想されるように，PLEsは青年期に体験率が増加し，その後psychosisやその他の精神疾患に移行する群も存在するが，移行しない群，症状が消失してしまう群もある。PLEsに類似した現象は，青年期だけでなくすべての年齢層で，すでに1960年代から指摘されていた（Strauss, 1969）。こうした大標本調査で用いられる尺度は，psychosisの妄想から選ばれた，常識から逸脱した奇異な思考内容を列挙したものである。それら奇異なことを信じている人たちは，臨床家が想像する以上に数多く存在しており，信じている内容や対象を理由に精神科を受診したこともなく，カウンセリングを受けたこともない。彼らを丁寧に診察すれば，何らかの診断カテゴリー，たとえば統合失調症スペクトラム障害やパーソナリティ障害のどれかに分類されるかもしれないが，社会的にも対人的にも問題が生じていない場合は，事例化することもなく，臨床家とは一生遭遇しないだろう。

現在では，PLEsと自殺企図や薬物依存との関連が注目されており，公衆衛生の観点からは看過できない心理現象だと考えられているが（たとえば，Yates et al.（2019）），別の見方をすれば，世の中には多様な人が共存しているというひとつの例であり，奇異な思考内容を信じるに留まり，いわゆる病的プロセスに入りこまないことは，ある意味ではその人の健康さ，心理的強さを表しているということもできよう。しかし，psychosisに移行しないとしても，他者と共有されず共感も得られないような信念を心のカプセルに入れて，社会のなかで生活するというのは，つらいことや難儀なこともあるだろう。現代社会のトレンドになっている陰謀論は，かつてはそのようにカプセルに入れられて息ができなかった信念たちが，SNSの力を借りて蠢き出した結果ではないかと想像してしまう。

一方，精神疾患全体を見渡すと，精神医学的には妄想のカテゴリーに入れられないが，何らかの強い，たいていはネガティブな内容の信念を有する場合は多い。うつ病，神経性やせ症，強迫症，醜形恐怖症，社交不安症などの非精神症（non-psychotic）の人たちが有する自己と他者（世界）に関する信念を，統合失調症の妄想と鑑別するのは難しいことも多い。うつ病でも強迫症でも，一般的にはありえないと考えられる思考内容をきわめて強く信じていることが病的である根拠だとされる。たとえば，神経性やせ症で体重が30kgを切っても「私は太っている」と固く信じることや，強迫症で「赤信号で止まったら決まった単語を言わないと必ず不幸が訪れる」と信じることは妄想とどこが異なるのだろう。筆者にはJaspers的な精神病理学に基づいて論を展開する能力はないが，なぜ彼らがそうした信念を，了解を超えて強く抱くようになるのかよくわかっていない。また，その思考内容を奇異なもの，常識から逸脱しているものと，何を基準に定義できるのか。さらに，彼らのなかにはその信念が「他の人からちょっとおかしいと思われてしまうかもしれない」ととらえている人もいるが，「他の人がなんと言おうと疑う余地がない」と考える人もいる。つまり，思考に対する各個人の確信の程度はさまざまであり，そのときの精神状態や置かれた状況によっても変化する。自らの状態を病的か否か判断する能力である病識という概念を用いれば，これまでnon-psychoticの人たちは十分な病識を有すると考えられてきたが，必ずしもそうとは言えないことが医学的常識になってきた。たとえばDSM-5で，強迫症の診断に際して病識の程度を明記させるようになった背景には，non-psychoticの人たちが包含する多様さに注意が向けられたことも影響しているだろう。

ラポール再考―心理療法における信頼の契機とは出﨑　躍 24巻6号 , 2024年11月 , pp.658-662

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I　はじめに

あらゆる対人援助の営為がそうであるように，心理療法もまた人と人の出会いに始まり，相互の信頼関係を基盤に展開される。当然ながらクライエントがセラピストを深いところで信頼できなければ，いくらセラピスト側に援助への積極的な気持ちがあっても，セラピーの有効な進展にはつながらない。心理療法は一種の共同作業であるという基本に立ち返ると，クライエントとセラピストの関係は，意図的に用いられる種々の介入法に先立って重要な事項といえる。実証研究の立場からも，諸学派の特異的な治療技法と同等以上に，学派の違いを超えた心理療法一般における治療関係が，心理療法の治療効果を左右する要因として重視されている（杉原，2020）。

治療関係の起点ともいえるラポール（rapport）は，クライエントとセラピストが協働してセラピーに取り組む上で欠かせない，安心や絆の感覚をもたらす信頼関係を意味する。この関係性があるからこそ，双方が打ち解けた状態で心的交流を行うことが可能になる。セラピーで扱うのがふさわしい問題には必然的に葛藤や不安が存在するため，そうした内的事象に向き合わねばならない厳しい局面においても，ラポールはクライエントの主体的な自助努力を醸成する要因になりうる。

ところで，ラポールの重要性を述べることは容易だが，そもそもラポールを取り結ぶためには，セラピストの存在を含む心理療法の実践自体がどのような条件を基本的に備えていることが望ましいのだろうか。クライエントとしてセラピストの前に現れる人の心境はたいてい複雑である。自発的に来談したとしても，その選択が良かったかどうかとも悩んでいて，自分のことを語る場面で抵抗感が生じやすい。知られたくない自分の内面が露呈してしまうことへの恐れともいえる。また，自分一人の力で解決したかったのにそれができず，ひどく恥ずかしがったり屈辱と感じていたりする人もいる。

このように，それまで人に言えなかったこと，言わなかったことを外に表出するのは勇気を必要とするため，最初からクライエントとの間にラポールが存立するわけではない。そこで本論では，ラポール形成のメカニズムにおいて重要と思われることを考えてみたい。

基本的信頼とその欠損工藤　由佳 24巻6号 , 2024年11月 , pp.653-667

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I　はじめに

先日，若手の医師に，「僕は死にたいと思ったことがないので，死にたいと思う人の気持ちを本当に理解できるのだろうかと思うのです」と打ち明けられた。このような支援者は少なくないと思う。死にたいと思ったことがない人は，どうして生きなければいけないか，なんのために生きるか，などと考えもしたことがないかもしれない。2つの世界を見る目は，何が異なっているのだろうか。

Erik H Eriksonは，基本的信頼（basic trust）についてこう記述した。「私とは，私が持っている希望であり，与えることのできる希望のことである」。そして，基本的信頼こそが，生命力に溢れたパーソナリティの礎石であり，自分自身を「これで良い」と思える基礎になるという（Erikson, 1994）。Eriksonのいう希望（hope）とは，最も大切な望みは達成可能であると信じる永続的な傾向のことである。

私たちは生きるなかでどのようにして「希望」を持てるのか？―本稿では，基本的信頼について洞察を深め，それを獲得するための方法を提案する。

自己啓発書を読むことの多義性牧野　智和 24巻6号 , 2024年11月 , pp.668-672

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I　自己啓発書が求められる社会的状況

筆者に与えられたテーマは「自己啓発」である。このテーマについて考えるにあたって，すでにいくつかのところで書いてきたことではあるのだが，自己啓発書が求められる状況についての社会学的理解を包括的に整理するところから始めたい。

近代以降の社会は，人・モノ・情報の流通が前近代よりぐっと激しくなることで，人々がそれまで有してきた規範や価値観を揺るがせることになった。たとえば，あるムラのなかで通用していたしきたりは，近代国家の法制や資本主義など，これまでとは比べものにならない広い文脈とつながることがらが入り込んでくるなかで修正を余儀なくされることになる。人々の日常的な規範や価値観，人生行路のモデルも同様に修正の対象となる。人生行路に関していえば，近代学校制度の開始は人々（かなり長い間男性のみ）に能力の発揮を通した立身出世という新たな可能性を夢見させた。伝統的共同体から脱出し，能力による立身出世を勝ち取ろうとするアスピレーションは，当時の書籍や雑誌における「成功」ブームと共振しながら増幅していった。前期近代における自己啓発の典型的モデルはこのような共同体からの立身出世的脱出・栄達にあるといえる（竹内，1997など）。

しかしながら，前期近代における共同体からの脱出先は，学校や企業，家族などのいわゆる中間集団にあった。より包括的には，戦後になって教育・仕事・家族をめぐる「日本型循環モデル」（本田，2014）が成立していくなかで，それぞれの中間集団ないしはサブシステムのインプットとアウトプットの相互関係が安定化し，そこに多くの人々が包摂されるに至った。だがこのような安定を支えた社会経済的状況が崩壊して各中間集団にもほころびが生じ，また社会の成熟に伴う規範や価値観の多様化（後期近代への移行）が進むなかで，人々はかつてなく流動化・不安定化した人生行路に中間集団の支えを以前ほど期待できないような状況で向き合わねばならなくなっている。より端的にいうと，人々は自らが何のために，またどのように生きていくのかを自ら決めていかねばならなくなっている。それを支援するツールの一つがまさに自己啓発書で，各種のセミナーやサービスと合わせて人々のセルフ・エンパワメントを支援・促進している。包括的にはこのように，今日において自己啓発書が求められる状況を整理することができる。

何でもセラピー―「スピリチュアル」／ニューエイジの功罪柳澤　田実 24巻6号 , 2024年11月 , pp.673-677

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I　スピリチュアルだが，宗教的ではない

昨年頃から“Spiritual But Not Religious（SBNR／スピリチュアルだが，宗教的ではない）”というコンセプトを，日本の大手広告代理店が掲げるようになった。この概念が実際どれくらい日本に波及するのか，私自身，関心を持って見ている。このSBNRが指すのは，特定の宗教には属していないが，精神的な価値を重視する，またそのために何らかの実践を行なっているという自己認識である。元々このSBNRという概念は，アメリカの出会い系サイトのプロフィール欄で，「私は無慈悲な無神論者ではないが，宗教的で道徳的な堅物でもなく，親切でフレンドリーなスピリチュアルである」ことを示すチェックボックスの名称だったと言われている（Kitchener, 2018）。2017年のピュー・リサーチセンターの調査データによると，アメリカ人の4人に1人がSBNRだと自己認識している（Lipka & Gecewicz, 2017）。

「スピリチュアル／スピリチュアリティ」は「霊（spirit/pneuma）」に由来し，キリスト教のなかでも重要な概念だった。この概念がアメリカ社会でここまで一般的になったのは，キリスト教の伝統と共に，1960年代から70年代に出現したニューエイジ・ムーブメントのおかげである。ニューエイジは，キリスト教のオルタナティブとして生まれた19世紀の超絶主義（Transcendentalism）の系譜に連なり，「自己変容」をコンセプトの中心に据え，東洋思想や神秘思想，オカルトやポップ心理学を雑多に取り込みながら展開し続けてきたアメリカ流ロマン主義だと言える。占いやチャネリングのような実践，アロマテラピーやホメオパシーのような疑似科学，さらには産業化されたオーガニック食品やヨガなどのフィットネス文化まで，この文化が網羅するジャンルは非常に広い。これらの文化の一部が，ファッション，食，美容などの領域で一般的に受け入れられた頃から，ニューエイジは「スピリチュアル」と呼ばれるようになり，SBNRのようにカジュアルに使われる概念になった。

日本とスピリチュアル／ニューエイジ文化の関係は複雑だ。確かに特定の宗教を信仰することなくさまざまな宗教行事を大事にする日本人はSBNRと相性が良さそうに見える。具体的なニューエイジ受容に関して言えば，日本人はニューエイジのオカルト的な部分を「精神世界」の名の下にサブカルチャーとして受容し，ファッション，食，美容の領域で一般化された部分は産業として受け入れて久しい。同時に，ニューエイジは一貫して米国の白人によって主導されており，日本文化は彼らにとって「スピリチュアル」なものとして消費されてきたという経緯がある。したがって日本でのSBNR提唱は，欧米人の視点で消費されてきた日本の精神文化を，日本人がどのように自分のものにできるのかという意味でも興味深い問題である。私見ではそれは簡単なことではない。ニューエイジはさまざまな文化を自分の論理へと換骨奪胎できる，柔軟かつしぶとい自己変容の思想だからだ。その一例として本稿では，SBNRの代表的な現象のひとつであり，近年アメリカでその有害性が注目されている「セラピー文化」を取り上げる。

正しさに依存するこころ―カルト櫻井　義秀 24巻6号 , 2024年11月 , pp.678-682

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I　正しさを信じる

人は自らの正しさを信じたがる。信じているのは，正しいことの中身ではなく，自分が正しい側にいるということである。正しい側にいる人々の中にいる限り，その確信が揺らぐことはない。

もっとも，その人間関係や集団の結束が緩み，外部からの情報にさらされるようになると，自らが正しい側にいなかったのではないかという疑念が生じてくる。不都合な事実や不利益も顕わになる。

誤りに気づいてだまされたと思うのは，いかなる組織でも末端・現場で辛酸をなめた人々である。自らの誤りに愕然として，なぜ間違ったのかを考え，新たな正しいことを探すのは管理職など中間層の人々である。指導者や幹部層は，戦略を間違えたことを反省しても誤ったとはつゆほども思わない。運がなかったと嘆きつつ，失敗は成功のもとくらいに考え，再び同じことを繰り返すのである。

戦前の日本帝国からオウム真理教のようなカルト団体に至るまで，人々が人生を賭けた集団にありがちなマインドセットがこれである。人々は国家や教団の行為や，その理念としてのイデオロギーや教説を信じたわけではない。中身を詳しく調べたりもしない。肝心なことは，自分が正しい側にいることの確認と安心だけなのだ。

このように考えてくると，カルト団体と社会集団，および国家に対する信頼に本質的な差異はない。私たちが多様な世界観や価値観を許容し，自分たちが正しくないかもしれないという正気を保つことは実に難しい。

「私は騙されない」―特殊詐欺西田　公昭 24巻6号 , 2024年11月 , pp.683-687

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I　はじめに

“特殊詐欺”と呼ばれる詐欺被害は，面識のない不特定の者に対し，電話その他の通信手段を用いて，預貯金口座への振込みその他の方法により，現金等をだまし取る詐欺である（西田，2018）。警察庁（2018）によれば，振り込め詐欺（オレオレ詐欺，架空請求詐欺，融資保証金詐欺および還付金等詐欺）および振り込め詐欺以外の特殊詐欺（金融商品等取引名目の特殊詐欺，ギャンブル必勝情報提供名目の特殊詐欺，異性との交際あっせん名目の特殊詐欺およびその他の特殊詐欺）を総称したものを指すというが，いずれにしても，メディアを媒介した非対面コミュニケーションを利用して，犯人が何者かになりすますことでするのである。そして現在では，これら非対面の詐欺がもはや特殊というよりも一般となってしまっている。

このような詐欺被害は2000年代初頭に始まり，現在も続く。警察庁（2024）によれば，令和5（2023）年の特殊詐欺の認知件数は19,038件（前年度比+1,468件，+8.4％），被害額は452.6億円（+81.8億円，+22.0％）と，前年に比べて総認知件数および被害額は共に増加したという。この10年を振り返っても，年間の認知件数は2万件を前後していて深刻な状況が続いているが，今後もAI発展と普及などによって騙す側の技術の向上が予測され，また消費社会の非対面化のさらなる進展によって，犯人の増加が非常に懸念される。

分断を深める信念―陰謀論大薗　博記 24巻6号 , 2024年11月 , pp.688-694

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I　陰謀論を信じるのは誰か？

陰謀論とは，「強大で悪意ある集団による秘密の陰謀の存在を前提とした，重要な出来事についての主流とは異なる別の説明」と定義される（Goertzel, 1994）。陰謀論信念の社会的影響は，近年のコロナ禍やアメリカ大統領選挙でさらに顕著になったと言える（Depoux et al., 2020 ; Calvillo et al., 2021）。そんな中，陰謀論信念に関連する心理的・社会的要因を理解する重要性は世界的に増しており，多くの研究がこの現象を探求している。本節では，陰謀論信念と関連する要因についてこれまでわかっていることを，日本での研究も含めて概観する。

「これはしつけだ」―DV・虐待加害者の心理中野　葉子 24巻6号 , 2024年11月 , pp.695-700

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I　はじめに

筆者の勤務する開業相談機関（東京都渋谷区）には，ドメスティックバイオレンス（以下，DV），虐待，いじめ，ハラスメントや性暴力など，さまざまな暴力に関する主訴をもつクライエントが訪れる。DVを受けた妻から聴く夫像，加害行為をした夫が語る妻像，そして面前DVを受けた子どもが描く父母像がまったく異なるなど，被害者と加害者の物語が合致しない家族の事例は数多くある。クライエントとともに被害と加害が入り混じる物語を整理し，何が起きたのかを捉え直す過程で，家族における暴力の構造が浮かび上がってくる。

「令和5年度版犯罪白書」（法務省，2023）によると，児童虐待加害者は父親等の割合が71.6%を占め，うち実父は全体の43%，実母は23.6%であった。また，一般生活者を対象とした「令和5年度犯罪被害類型別等調査結果報告書」（警視庁，2023）では，児童虐待の加害者は父親が50.5%，母親が27.5%となっている。同報告書によれば，虐待を受けた本人以外の被害者が「いなかった」という回答が49.5%でもっとも多く，次いで兄弟姉妹（38.5%），母親（27.5%），父親（1.8%）の順となっている。これらの調査結果から，児童虐待の主たる加害者は母親であるという固定観念は覆されると同時に，その背景にDVの存在は無視できないことが明確に示されている。

それぞれの暴力の背景にある権力の非対称性を考えると，夫／父親による暴力と，妻／母親による暴力を同質のものとして扱うことはできないだろう。本稿では，カウンセラーの立場から，男性（夫／父親）の加害行為の背景にある心理を，家族内の暴力における権力勾配の視点で論考したい。

Herman（1992/1996）やDutton（2000/2011）の著書でも述べられているように，加害者の多くはかつての被害者でもある。そのため，加害行為をした人を一面的に加害者と呼ぶことには逡巡するが，本稿ではあえて一側面に絞り，「加害者」と記すことにする。

ひとりよがりの信じる心―ストーカー加害者の心理小畑　千晴 24巻6号 , 2024年11月 , pp.701-705

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I　はじめに

ストーカー（以下，ST）行為とは，「特定の者に対する恋愛感情その他の行為の感情が満たされなかったことに対する恨怨の感情を満たす目的で，特定の相手やその家族等に対して，付きまとい，待ち伏せ，押しかけなどを行うこと」であり，表（次ページ参照）に含まれる行為が規制対象となっている。

2000（平成12）年に制定されたST規制法により，嫌がらせ行為の段階で罪に問うことが難しかったそれまでの状況を大きく変えることができた一方，情報技術の急速な発達が，行為形態の多様化を生み出し，法律が追いついていない現状がある。2021（令和3）年の改正ST規制法において，ようやく元交際相手などの自動車等にGPS機器をひそかに取り付け，位置情報を把握する行為や，相手から拒否されてもなお文書を送り続ける行為が規制対象となったところである。

こうした規制行為の拡大・強化が行われるなかではあるが，全国の警察に寄せられるST相談は，この10年余りは2万件を推移しており，付きまといなどを禁じる「禁止命令」は2023（令和5）年に1,963件と法施行後最多となっている。

増加するST事案を受け，被害者支援や加害者対策の在り方について検討し，内閣府，警察庁，文部科学省等関係省庁が連携して取り組みを推進するための総合的な対策「ストーカー総合対策」（2015（平成27）年3月策定）がまとめられ，ST行為者による被害実態把握のための調査研究，加害者が抱える問題にも注目した対策の推進等が項目として盛り込まれている。他方，被害者の約4割は20代の若者たちである状況を踏まえ，2018（平成30）年5月，徳島県警察本部と徳島文理大学が連携し，官学共同研究を行うことになった。

筆者はその研究チームの一人として，大学生を対象にしたST被害の実態把握調査，大学生の親密な関係に関する意識調査，そしてST事案の被害者と加害者の性格類型調査や加害者面接調査を実施し，ST行為へと発展する過程を被害者，加害者の両面から臨床心理学的知見に基づいて検討した。

目的は，なぜST行為に及ぶのかというメカニズムを明らかにし，若者世代の予防教育と加害者治療へつなげることであった。ここでは，そこで得た知見から，加害者たちがなぜ信じられるはずの関係において，相手を裏切るような行為を行ったのか，彼らが何を信じていたのか，また信じざるを得なかったのか，筆者の考えを述べてみたい。ただし，加害者を擁護するためではなく，加害者のそれを考えることが，被害者を生まないことにつながるとの考えからである。

「私はまちがっていない」―ハラスメント加害者の心理津野　香奈美 24巻6号 , 2024年11月 , pp.706-713

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I　はじめに

近年，職場のハラスメントに関する問題は労働者のストレス要因の大きな部分を占めるようになっている。例えば，精神障害・自殺に関する労働災害認定で最も多いのがハラスメント関連項目である。しかし，労働災害の認定基準にハラスメントに関する項目が追加されたりと，被害者を救済する動きがある一方で，ハラスメント加害者に対しての直接的なアプローチは少ない。ハラスメント発生後の事後措置として懲戒処分が行われるケースはあるが，加害者に対するそれ以外の再発防止対策は未だ発展途上と言える。

職場のパワーハラスメント（パワハラ）の防止対策が事業主（大企業）に義務化されたのは2020年6月のことである。その後，中小企業にも，2022年4月から防止対策が義務化された。しかし，対策が義務化される前も後も，ハラスメント問題対応者から最も多く寄せられる質問は，「ハラスメント加害者に自覚してもらうにはどうすればよいのか」「どうすれば加害者に自分で気付いて行動を改めてもらえるだろうか」である。ただ，残念ながら，ハラスメント加害者が自ら自分自身の言動に気付いて態度を改めることは難しい場合が多い。

なぜなら，ハラスメント行為をしていたり訴えられたりした人は，ハラスメントをしている自覚や悪気がないことが多いからである。逆に言えば，自分の言動が他者に対しどのような影響を与えるのかが正確に理解できていなかったり，悪意がないからこそ，ハラスメント加害者となってしまっているとも言える。それだけでなく，むしろ自分は組織に貢献している，部下を熱心に育て上げているという自負を持つ者も多い。

例えば，過去2年間にパワハラで訴えられたことのある管理職19名を対象にインタビュー調査を行ったオーストラリアの研究（Jenkins et al., 2012）では，なんと参加者の9割が「これまで誰に対してもパワハラをしたことがない」と回答している（残りの1割は「ごくたまにパワハラ行為をしたことがある」と回答）。そして参加者全員が，指摘されたパワハラ行為に対して「合理的なものだった」「管理職としての仕事を全うしただけだ」と説明したのである。

ではなぜ，ハラスメント加害者はこのような思い込みを持ってしまうだろうか。本稿では，ハラスメントの種類と定義について整理した後，ハラスメント加害者の心理としてどのようなことが研究でわかっているのかを解説する。

信じることの病理の複雑さとあいまいさについて―支配観念石垣　琢麿 24巻6号 , 2024年11月 , pp.714-718

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I　はじめに

信じることの病理とそこからの回復を支援するという，きわめて臨床実践的なセクションの冒頭としてふさわしいかどうか疑問だが，支配観念というあいまいな病理現象について取り上げたい。同じセクションで神経性やせ症，自己愛性パーソナリティ障害，神経発達症のように，臨床家がよく出会い，しかもきわめて重要な臨床的テーマが解説されるので，一つくらいはニッチなテーマも許されるだろう。

精神病理学では，「了解可能だが異常な思考＝二次妄想」という概念がある。そこには妄想様観念（パラノイア：paranoid ideations）だけでなく，従来は神経症のカテゴリーに入れられてきた精神疾患の強い病的な信念も含まれる。たとえば強迫症における病識を欠いた強迫観念，社交不安症におけるきわめて強く歪んだ対人イメージ，神経性やせ症における摂食，体形，体重増加への強い忌避感，醜形恐怖症における病的な身体認知などは，妄想ではないにせよ常識では理解できない場合がある。それらを統合する異常思考の概念として支配観念（overvalued ideas）が第二次世界大戦前から提唱されてきた。しかしながら，各国の精神医学とその背景文化によって現象のとらえ方が異なるため，世界的に統一された定義や見解というものは未だ存在しない。そのため，支配観念は「信じることの病理の複雑さとあいまいさ」に相応しいテーマだと考えた。

「私は絶対に太っている」―神経性やせ症竹田　剛 24巻6号 , 2024年11月 , pp.719-722

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「まだ色んなところに肉がついている」「これ以上太ってしまったら台無しになる」。たとえ客観的な事実に反していても，自分自身の体重・体型に関するさまざまな（往々にしてネガティブな）言説を多くの患者が〈信じている〉精神障害がある。摂食障害，特にその下位分類である神経性やせ症である。神経性やせ症患者は，食べることに強い抵抗を示して食事の制限に努め，痩身へのこだわりや体重増加への強い恐怖を示し，著しく低い体重を維持しようとする。そのために下剤乱用や過度な運動などの代償行動を取る者もいる（American Psychiatric Association, 2013）。それらは自身の生命を脅かすまで続く場合もあり，一般人口と比較して死亡率が5.86倍も高く，精神障害のなかでも高い死亡率を持つ（e.g. Arcelus et al., 2011）。

「わたしは特別……」―自己愛性パーソナリティ障害斎藤　環 24巻6号 , 2024年11月 , pp.723-727

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I　はじめに

今回，筆者が提案されたテーマは「自己愛パーソナリティ障害（NPD）」であったが，臨床家としてDSMの診断基準を満たす水準のNPD患者には，実はほとんど出会ったことがない。時折紹介されてくる患者にこの診断がついている場合もあるが，その多くは「主張が強く面倒くさい患者」以上の意味を持つとは考えにくかった。それゆえ筆者自身は，自らこの診断をつけた経験がほとんどない。ついでに言えば「パーソナリティ障害」の診断も，その必要性を感じたことがほぼ皆無である。あまり強く主張する意図はないが，個人的にこの概念は，治療者側の陰性感情の表出以上の価値はないのではないかと疑っている。

そうした基本姿勢にもかかわらず，筆者は本稿で「自己愛」について論じようとしている。その意図は大きく分けて以下の二つである。

（1）おとしめられがちな「自己愛」概念の再評価／（2）「自傷的自己愛」，すなわち自己否定の形を取った自己愛概念の提唱

ただし紙幅も限られているので，（1）については概略を述べるにとどめ，（2）については少し詳しく触れることとしたい。

「こだわり」の価値青木　省三 24巻6号 , 2024年11月 , pp.728-732

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I　はじめに―自閉スペクトラムの資質によって支えられているもの

身近な医療の分野においては，自閉スペクトラムの人たちが少なくない。コミュニケーションはあまり得意ではないが腕のいい臨床医や，社会常識にはやや欠けるが独創性のある研究者をはじめ，こだわりを活かして生きている人たちがいる。もちろんその人たちだけでは医療や研究は成り立たたないし，組織にもしっくりとは馴染んでいないかもしれない。だが，その人たちが医療や研究の一翼を支えているのは確かである。社会性やコミュニケーションの能力は大切なものだが，それだけでは社会は成り立たない。

私たちの社会の骨格は，自閉スペクトラムの人たちによって支えられているのではないか，と思うときがある。Uta Frith（フリス，1996）は，「多くのアスペルガーの人は法律侵犯どころか，正しい行為をなすことに極度の関心をもっていることを述べておかねばなりません」と言い，「法の見張り人」と記した。確かに，彼らの法や規律に対する態度をみていると，彼らは社会の大きな規範を維持する役割を果たしているのではないかと思えてくる。正義や人権や平等などを支える司法や，時代を切り開く科学研究などは，こだわりや論理的思考，細部への注目などの，自閉スペクトラムの資質が基盤になければ，なかなか達成されにくい。臨機応変や妥協や折衷などは，集団のなかで生きるためには大切なものであるが，法の枠組みを支えたり，独創性のある研究を突き進めたりしていくには，自閉スペクトラムの資質，こだわりが重要となるように感じている。

司法や医学以外の領域，たとえば芸術や工芸などでも，社会の基盤を支える裏方仕事の領域においても，その資質は発揮されている。もちろん，筆者の経験をもとにした実感にすぎない。

自閉スペクトラムはこの社会のなかでは，少数派である。定型発達の人が多数派の社会のなかでは生きづらく，社会との不適合・不適応を起こしやすい。だが，どのような資質にもプラス・マイナスがあり，それぞれの資質に優劣はない，というのが筆者の出発点である。こだわりは，対人関係や日常生活の困難だけでなく，多様な精神症状に発展することもあるが，こだわりがその人の人生のなかでキラキラと輝いているのを見ると，感動することがしばしばある。そして，できるならば，こだわりが輝くように支援したい，と思う。

投稿論文　原著論文

子育てにおける親の認知的怒り制御方略と精神的健康との関連高堰　仁美 24巻6号 , 2024年11月 , pp.735-747

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親子関係や子どもの発達において，親の怒りの適切な制御は重要課題であると考えられる。感情制御においては，認知的な対処により感情の種類や強弱を変化させる，認知的感情制御が注目され，範囲を限定した下位方略の検討が進んでいる。そこで本研究では，子育てにおける怒りに限定し，認知的対処を目指す「認知的怒り制御」のうち，適応的方略を測定可能な「親の認知的怒り制御尺度」を開発し，信頼性・妥当性の検証を目的とした。4～12歳の子どもを持つ母親を対象にインターネット調査を実施した結果，「共感的対処」「肯定的意識転換」「再評価」「自己状態」の4方略を測定可能な項目群が開発され，信頼性が確認された。構成概念妥当性に関しては，「自己状態」のみ相関が弱いものの，おおむね仮説通りコーピング，主観的幸福感との相関を示し，また特性怒りが主観的幸福感や子育てへの適応に与える影響の緩和効果を果たすことが示された。最後に実践への示唆と今後の展望を述べた。

投稿論文　展望・レビュー論文

英国を中心とした欧州諸国の保育現場における精神分析的視点の応用に関する研究動向―我が国の保育臨床への活用の手がかりとして西野　将史 24巻6号 , 2024年11月 , pp.748-758

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本稿では，英国を中心とした欧州諸国の保育現場で精神分析的視点がどのように活用され，何をもたらしているかについて明らかにするべく，研究動向をレビューした。分析対象となった14篇の文献を概観したところ，精神分析的視点を活用したワーク・ディスカッションと乳児観察は，主に調査研究の方法の一つとして用いられていることが明らかになった。保育現場に精神分析的視点を持ち込むことの独自性とは，保育者および保育所組織が無意識的に用いている社会的防衛を緩和させ，保育者の子ども理解のリフレクションを深めることである。ただ，馴染みのない精神分析的視点や考え方に基づいて観察し，話し合うということに対する保育者の戸惑いや不安にも配慮する必要がある。臨床実践として活用している我が国の現状を踏まえると，臨床的有効性を発信していくと共に，先行研究で示されているような実証研究の取り組みも重要になるだろう。

連載　臨床心理学・最新研究レポートシーズン3

哲学的健康―パーソン・センタードな対話法による患者・クライエントの個人的哲学の顕在化藤井　翔太 24巻6号 , 2024年11月 , pp.761-767

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I　はじめに

「救い」や「癒やし」を求めて哲学に惹かれる人は，今も昔も少なくない。ビジネスパーソン向けに人間関係やコミュニケーションを指南する通俗的な哲学書は，ひっきりなしに世に送り出されている。あるいは，精神科医や心理カウンセラーが，自らの専門領域に資する洞察を得ようとして，関連する哲学の議論を参照したいと考えることもあるだろう。

こうした需要に応答する形で，高度に専門化された制度的な分野としての「哲学」に自閉することなく，具体的な有用性を備えたリソースとして哲学を捉え直そうという動きが，国内外で注目を集めている。現実の社会問題や文化事象を分析し応答しようとする応用哲学や，教育目的で哲学を活用する子どものための哲学（P4C）・哲学プラクティスといった取り組みが，その一例である。また心理療法の文脈では，哲学を治療的・総合的な生の技法として実践していた古代哲学を，とりわけ認知行動療法の先駆として再評価する論者も登場してきている（Robertson, 2020）。

本稿では，同じく古代哲学からインスパイアされた哲学者・哲学プラクティショナーのルイス・デ・ミランダ（Luis de Miranda）が提唱する「哲学的健康」という概念と，彼が考案した個人的哲学の測定・構築メソッド「SMILE_PH」を紹介し，その意義と今後の方向性について簡潔に考察する。

書評

ジュディス・L・ハーマン著『真実と修復―暴力被害者にとっての謝罪・補償・再発防止策』亀岡　智美 24巻6号 , 2024年11月 , pp.768-768

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クリストファー・ボラス，デイヴィッド・サンデルソン著『こころの秘密が脅かされるとき―心理臨床における守秘義務と倫理の問題』山崎　孝明 24巻6号 , 2024年11月 , pp.769-769

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津川律子・遠藤裕乃編『まちにとけこむ公認心理師―ひろがる心理支援のかたち』山口　剛史 24巻6号 , 2024年11月 , pp.770-770

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鈴木大介・山口加代子著『不自由な脳は続く―高次脳機能障害に対する支援再考』福田　由利 24巻6号 , 2024年11月 , pp.771-771

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スティーブン・ハップほか著『本当は間違っている育児と子どもの発達にまつわる50の迷信』篠原　郁子 24巻6号 , 2024年11月 , pp.772-772

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目次 24巻6号 , 2024年11月 , pp.651-651

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次号予告 24巻6号 , 2024年11月 , pp.733-733

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投稿のお誘い 24巻6号 , 2024年11月 , pp.759-759

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総目次 24巻6号 , 2024年11月 , pp.773-777

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投稿規程 24巻6号 , 2024年11月 , pp.779-779

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編集後記石垣　琢麿 24巻6号 , 2024年11月 , pp.780-780

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基本情報

臨床心理学
24巻6号
(2024年11月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1345-9171 金剛出版

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臨床心理学 24巻6号 (2024年11月発行)

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