臨床心理学 26巻2号 (2026年3月発行)

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特集　みんなのCBT――社会実装の未来とニュー・フロンティア

未来への道標石垣　琢麿 26巻2号 , 2026年3月 , pp.127-131

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I　はじめに

認知療法・認知行動療法（CBT）が保険適用になってから15年が経過した。現状でも届出医療機関が爆発的に増えているわけではないが，心理臨床家だけでなく一般市民や精神科以外の医療者にCBTの周知が進んでいることは間違いない。また，CBTに関連する基礎・臨床研究は，この15年間継続して盛んに行われ，興味深い知見がさらに増えている。

個人的なことで恐縮だが，筆者も還暦を過ぎ，病も得て，残り少ない時間でこれから何をなすべきか具体的に考えざるをえなくなった。そこで今回は，2050年の認知行動療法（CBT）を想像して今を豊かにしたいという個人的動機から特集を組んでみることにした。50年先，100年先では想像が追い付かず呆然とするだけだが，25年先なら，自分の余命にかかわらず，想像が許されるかもしれないと考えた。加えて筆者は，自分の所属集団や利害関係者だけを優遇するような，昨今の狭量な「××ファースト」に辟易しているので，ささやかな抵抗の意味も込めて，本特集では2050年の「みんな」のCBTについて考えることにした。本特集における「みんな」は，国籍や障害の有無にかかわらず，日本に住むすべての人たちを等しく指している。すべての人のメンタルヘルスや福祉の維持・向上を図るためにCBTが貢献できることについて，現在から未来に向けて光を当てたい。したがって当然ながら，「みんなのCBT」というタイトルに，他の思想を排除してCBTが社会や業界のヘゲモニーを握る，などという狭量な意図はまったく含まれない。

本特集の構造上の柱として，社会実装への方略，萌芽的な臨床技法の紹介，未来を担う人材育成の3つを設定した。これらのなかで社会へのインパクトが最も強いのは社会実装への方略であろうが，三者は互いに深くかかわっており本質的には不可分である。見出しとしての読者の便を考えたこれら三本柱について，また特集の目的や目標について以下に記す。

エビデンス主義精神療法の功罪藤澤　大介 26巻2号 , 2026年3月 , pp.132-136

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I　“エビデンス主義精神療法”への違和感

“エビデンス主義精神療法の功罪”という本稿のタイトルは，編集部の依頼をそのまま使用したものである。筆者はタイトルに違和感を覚えているが，このタイトルに興味を持った読者にこそ読んでいただく価値がある気がして，あえてこのタイトルを用いることとした。

違和感の第一の理由は，本号の巻頭に本稿が配置されていることである。認知行動療法はどうやら，エビデンス主義の精神療法の典型と考えられているようだ。認知行動療法がエビデンスの裏付けが強い精神療法であることは否定しないが，認知行動療法がエビデンス主義なわけではない。エビデンス主義の意味を「エビデンスを重要視する立場」と理解するならば，認知行動療法に限らず，すべての精神療法が（さらに言うと，すべての治療が）エビデンス主義であり，すべての精神療法家はエビデンス主義者であるべきである。その理由は次節で説明する。

違和感の第二の理由は，功罪という言葉である。どうやらエビデンス主義には“罪”（＝問題）があると考えられているらしい。“エビデンス至上主義”には問題があるが，“エビデンス主義”に問題があるようには思えない。両者の違いは，「エビデンスに基づいた臨床実践とは」の節で解説する。

「みんなのCBT」を診療報酬から考える――公認心理師と看護師に焦点をあてて伊藤　正哉 , 岡田　佳詠 , 丹野　義彦 , 久我　弘典 26巻2号 , 2026年3月 , pp.137-141

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I　はじめに

公認心理師が保健医療・福祉・教育・司法犯罪・産業労働といった5領域で活躍しているように，認知行動療法もさまざまな現場で活用できるポテンシャルを持っている。なかでも，医療現場における実践には大きな期待やニーズがあるだろう。日本の国民皆保険制度は，必要とする人にあまねく医療が届くことを重視しており，まさに「みんなの保健医療」である。診療報酬とは，日本の公的医療制度に基づいて，保険医療機関等が提供する保健医療サービスに対して支払われる報酬を指す。現行の医療体制において「みんなのCBT」が十分に実現されているとは言い切れないが，それでも，医師や，医師および看護師が共同した場合には認知行動療法が提供できる報酬算定項目はある。さらに，2024年から，医師による通院・在宅精神療法において公認心理師による心理支援加算が加わることで，認知行動療法の考え方に基づく支援を「みんなに」提供する機会が拡大した。そこで本稿では，診療報酬上で特にCBTが関係する算定項目を紹介し，今後の課題を考えたい。

ITにサポートされた認知療法――アクセシビリティを高める吉永　尚紀 26巻2号 , 2026年3月 , pp.142-146

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I　はじめに

筆者らはこれまで，社交不安症に対する対面による個人認知療法のエビデンスを確立し，診療報酬化や診療ガイドラインでの推奨，さらにはセラピスト養成に取り組んできた。しかし，臨床現場における十分な普及，すなわち社会実装には，いまだ至っていない。国内外の臨床研究により，認知療法・認知行動療法が各種精神疾患に対して一定の治療効果を有することが示されてきた一方で，世界各国において普及面での課題が指摘されている。こうした状況を背景に，筆者らは英国オックスフォード大学のDavid M Clark教授らと共同し，認知療法を短時間かつ遠隔で提供することを可能にする「ガイドつきセルフヘルプ型Web認知療法プログラム（internet-delivered cognitive therapy for social anxiety disorder : iCT-SAD）」の日本語版を開発した。本稿では，これまでの取り組みを概括するとともに，社交不安症に対する認知療法の社会実装を加速させる可能性をもつiCT-SADについて紹介する。

リカバリーを目指す認知療法の発展から考える認知行動療法と希望耕野　敏樹 26巻2号 , 2026年3月 , pp.147-151

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I　はじめに

「認知療法は『プラス思考の力（the power of positive thinking）』を精神療法的に具体化したものではない」と言われるように，認知行動療法は楽観主義よりは現実主義が特徴である（ベックほか，2025）。このように説明されれば，現実主義的なアプローチと希望という取り合わせに，相性が悪い印象を抱く人もいるかもしれないと思う。しかし，これまでの筆者自身の認知行動療法体験を少し振り返って考えてみると，セラピーのなかでその参加者が希望を培っていく様子に遭遇する場面も少なくないと気づく。例えば，治療初期であれば，「（抑うつ気分が強い患者が認知再構成を経たセッション後半のフィードバックにおいて）確かに，そう考えることもできるかもしれないなと思いました。ちょっとやってみようかと思います」と言われれば，クライアントがこれから行われる取り組みに若干の希望を見出したかもしれないとセラピストとして感じる。あるいは，治療後期であれば，「（自殺対策の認知行動療法のセッション全体のフィードバックで）こんなものがあるんだったら，もっと早く教えてもらいたかったと思いました」「このセラピーにはじめは渋々参加されていたにもかかわらず，10回ものセッションに毎回参加し続けることを決めたのは，どなたの意向が強く反映されていたのですか？」「……確かにそうですね，それまでの苦労があったからこそ，私はここに来ようと思ったんですよね」と自分の体験したことを受け入れセッションを卒業していくクライエントを，セラピストとしては頼もしく見送るだろう。

このように，自身の考えを自身で調整し，より現実的になっていく場面に参加する人たちのなかには，希望という言葉で表現されるような体験が育まれるようである。そしてその背景には多くの場合，セラピーに訪れる直前まで自身にとって重要な事柄について考え尽くし，もしくは数え切れないほど積み重ねられたその思考過程のループに圧倒され，そして行き詰まって来室するクライエントがいる。認知行動療法のなかでは，セラピストが純粋な興味を持って接する（決めつけずに関心を寄せる）。そこに協働的経験主義が加わって，その思考の全容は現実なのかもしれないと，そこに事実を照らし合わせながら，改めて一緒に考える機会が生じる。その取り組みのなかでは，セッション構造とセッション間の橋渡し，ホームワークそして概念化が，この希望に似たものを人間関係のなかで大切に保ち続ける役割を果たしているかのようである。例えば筆者に馴染みの深い自殺対策の認知療法においては，その治療の導入期から希望の感覚を届けることが重要であるとされ，「賢明な希望（hoping smart）は失望と絶望よりも機能的である」とわかるよう援助する（ウェンツェルほか，2019）。ここまで考えてみて，近年注目を浴びているリカバリーを目指す認知療法（Recovery Oriented Cognitive Therapy：以下，CT-Rと呼ぶ）について改めて検討してみると気づかされることも多いかもしれないと考えた。そこで，本稿ではCT-Rについて希望との関連からいくつかの考察を加えてみたい。

パーソン・ベースド認知療法――生きづらさを解きほぐす南学　正仁 26巻2号 , 2026年3月 , pp.152-156

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I　はじめに

「生きづらさ」という言葉を耳にする機会が増えた。日常会話にも浸透している語だが，とりわけ心の臨床家のもとを訪れる人たちは，しばしばこの言葉を口にする。「なんでこんなに生きづらいんだろう」と涙を流しながら呟く人もいれば，「生きづらさの原因を知りたいと思って来ました」と話す人もいる。考えてみれば，心の臨床家の仕事の大半は，こうした「生きづらさ」を解きほぐすことにあるようだ。身体の臨床と違って，心の臨床では初診のときから受診理由をすらすらと話せる人はいない。診察室に持ち込まれた，最初は絡まり合った糸のように得体の知れない「生きづらさ」を，話しながら少しずつ解きほぐすことで，徐々にその人の抱えていた物語が明らかになってゆくのが心の臨床である。

本稿で紹介するパーソン・ベースド認知療法（Person-Based Cognitive Therapy : PBCT）は，「生きづらさ」を解きほぐす精神療法である。PBCTは，精神病症状に対する精神療法として2000年代の英国で誕生した。技法的には，従来の精神病に対する認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for psychosis : CBTp）とマインドフルネスの技法を融合させた治療であると端的に説明されることも多い（Dannahy et al., 2011）。しかし，PBCTの最大の特徴は，精神病症状を有するクライエントの「生きづらさ（distress）」を明確なフレームワークをもって解きほぐしていく点にある。本稿では，PBCTの歴史的背景や根底にある考え方について総論的に述べた後，その治療について各論的に概説する。

おとなの自閉スペクトラム症のCBT（ACAT）――特性と社会の折り合いをつける大島　郁葉 26巻2号 , 2026年3月 , pp.157-162

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I　はじめに

クライエントがCBTを選ぶ理由は，基本的には「自分のため」である。感情のコントロール，怒りのマネジメント，対人関係をよりスムーズにする方法など，必要なスキルを身につけたいから，という動機が多いだろう。

ところが，ときどきクライエント以外の人が別の動機で「CBTを受けさせたい」というケースがある。私はこれを便宜的に「色気のついたケース」と呼んでいる。たとえば，学校に適応できない子どもを「適応できるようにしてほしい」と親や教師が望む場合，職場でうまくいかない部下を「もっと会社に馴染むようにしてほしい」と上司が望む場合などである。

こうしたとき，カウンセラーが最初にすべきことは明確だ。クライエント本人の希望を丁寧に確認することである。CBTは「本人が自分のために行う練習」だから，周囲の都合や期待が治療の中心に入り込んではならない。

この点は，自閉スペクトラム症の臨床でも核心にあたる。親や教師が「もっと普通になってほしい」「このままでは将来が心配だ」と不安や期待（いわゆる“欲”）を語ることはある。しかしカウンセラーは，周囲との協力関係を保ちつつも，周囲の“欲”に自動的に動かされてはならない。治療の主体は，あくまでクライエント本人である。

以下に架空事例を挙げる。

不安症の子どもに支援を届ける――保護者主導型CBTの可能性大川　翔 26巻2号 , 2026年3月 , pp.163-167

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I　はじめに

近年，社交不安症やパニック症などの「不安症」がメディアで取り上げられる機会が増え，社会的認知が高まりつつある。日本においても成人の不安症を対象とした認知行動療法（Cognitive Behavioural Therapy : CBT）の有効性を示す知見が増え，それに伴ってCBTを受けることのできる医療機関も増えてきているようである。一方で，不安症の「子ども」に対してはどうだろうか。実際に不安の問題を抱える子どもや保護者に話を聞くと，プレイセラピーや相談をしたことはある一方で，CBTによる支援につながったことはほとんどないという声を多く耳にする。また，医療機関で投薬のみを勧められるケースも少なくない。実際に不安症の子どもにCBTを提供している医療機関自体が非常に限られているのである。

では，他の国ではどうだろうか。英国の小学校で2017〜2018年に行われた調査によると，不安症の子どものうち，CBTを受けたことのある子どもはわずか2%であり，日本と同じような状況であった（Reardon et al., 2020）。しかし，その数年後に行われた介入研究では，不安症の子どもへの通常治療の80%がCBTであったことが報告されている（Creswell et al., 2024）。小学校での調査と医療機関での臨床試験という異なるフィールドでのデータであり単純比較はできないが，それでもCBTを受けることができている子どもの割合が増加していると推測される。この飛躍的なCBTの普及の背景にある要因としては，①治療を受ける際の負担やコスト，スティグマを考慮したCBTプログラムの開発と，②社会実装を視野に入れた研究の発展が考えられる。本稿では，英国で普及している保護者主導型CBTについて概説し，英国の事例を踏まえて日本という東アジア文化圏での普及について考えていく。

以下に架空事例を挙げる。

学校現場で行うCBTに基づく予防教育――通常学級における不安予防教育プログラム「勇者の旅」の展開浦尾　悠子 26巻2号 , 2026年3月 , pp.168-172

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I　はじめに

ここ数年，学校・教育関係者から「不安の問題を抱える子どもが増加しているように感じる」という声をよく耳にするようになった。不安は誰もが日常的に経験する感情であるが，過度な不安は友人関係や学業成績などに負の影響をもたらし，学校適応が難しくなるなど日常生活に支障をきたす（Rapee et al., 2003）とされる。子どもの不安の問題は放置すると慢性化しやすく（Costello et al., 2003），成人期の問題へと発展する可能性も高い（Pollard et al., 2023）ことから，早い段階で予防のための取り組みを行うことが重要である。

精神疾患の予防アプローチは大きく分けて，ハイリスク者や兆候のある者を対象とするターゲットタイプと，全員を対象にするユニバーサルタイプとがある。筆者は，不安の問題の予防はユニバーサルタイプが望ましいのではないかと考えている。なぜなら，不安の問題の予防に関するCBTの基礎知識は，特定の子どものみならず全ての人にとって役に立つと考えられるからである。これは本特集のテーマである「みんなのCBT」にも通じる発想である。誕生から中年期までに約8割の人が何らかの精神疾患を経験する（Schaefer et al., 2017）とされる現代社会においては，誰もがメンタルヘルスの問題の当事者（または当事者を支える側）になる可能性がある。また，通常学級には不安や悩みを抱えながらギリギリのところで学校生活を送る子どもが一定数存在している。不登校の児童生徒数も年々増加するなか，CBTの基礎知識を誰もが早い段階で学習し，安心して過ごせる環境を皆でつくっていこうとすることが，非常に重要と考えられる。

以上により筆者は，通常学級で行うCBTベースの不安予防教育プログラム「勇者の旅」（以下，「勇者の旅」）を開発し（Urao et al., 2016），約10年にわたり実践と研究を行ってきた。本稿では，プログラム開発の経緯や「勇者の旅」の特徴，授業実践の実際などについて紹介し，これまでの取り組みの成果や期待される効果についても概説したい。

「普通の人」とマインドフルネス――職域でのマインドフルネスプログラムの社会実装を考える山田　成志 26巻2号 , 2026年3月 , pp.173-177

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I　はじめに――「普通の人」とマインドフルネス

私が初めてマインドフルネスを体験したのは2021年のことである。当時，精神医療に携わる者の一般教養としてマインドフルネスという言葉は知っていたものの，その良し悪しを判断できるほどの理解はなかった。縁あって現所属に入職し，十分な理解がないまま，マインドフルネス認知療法（Mindfulness Based Cognitive Therapy : MBCT）の効果検証研究に，被験者として参加したことが最初の出会いであった。

当時の記憶はおぼろげではあるが，「マインドフルネスを体現すれば，僕のような人間でも心穏やかで，清く正しい，真っ当な人間になれるのかもしれない」と感じたことは覚えている。以来，スーパーヴィジョンを受けながら，研究や産業保健の場でMBCTプログラムの提供に携わってきた。振り返れば，マインドフルネスを学び，それを維持するという点において，これ以上なく恵まれた環境で数年を過ごしてきたと言える。

それでは，私は真っ当な人間になったかというと，必ずしもそうではない。不道徳な心はそのままに，感情に飲まれて選択の自由を失うことは今なお日常的に起きている。正直に言えば，私はマインドフルネスの不真面目な実践者だ。毎日瞑想をするわけではなく，多くの時間を流されるように過ごし，たまに思い出したように瞑想をする程度である。

もっと真面目に取り組んでいれば違ったのかもしれない。しかし，マインドフルネスを学び，それを良いものだと感じながらも，日常生活のなかで瞑想を習慣化できずにいる。それが「普通の人」の現実ではないだろうか。では，そのような「普通の人」にとって，マインドフルネスは何ももたらさないのだろうか。「普通の人」は，もちろんマインドフルネスを体現しているとは言えない。それでも，マインドフルネスはその人のなかに，何かしらの変化を残しているようにも思われる。本稿では，マインドフルネスを学んだ「普通の人」としての自身の感覚を出発点とし，働く人々にとってマインドフルネスがどのような形で役立ちうるのかを，研究知見と職域での実践を踏まえて検討する。

反すう焦点化認知行動療法――うつ・不安の「ぐるぐる思考」をケアする梅垣　佑介 26巻2号 , 2026年3月 , pp.178-181

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I　「『行動帝国』の逆襲」？

Beck et al.（2024）による『うつ病の認知療法［第2版］』において，「『行動帝国』の逆襲」という標題のもと，行動活性化療法（Behavioral Activation : BA）と並んで，反すう焦点化認知行動療法（Rumination-Focused Cognitive Behavioral Therapy : RFCBT）が紹介されている。認知療法の効果をもたらす要因分析によって行動的要素の重要性が示されたことで，BAが体系化されたのは周知の通りであろう。RFCBTはBAの理論枠に依拠している。

RFCBTは，もともと認知療法のトレーニングを受けたWatkins ERによって創始された。「逆襲」という，いささかぎょっとする先ほどの標題とは裏腹に，ネガティブな思考が反復的に繰り返すうつ・不安のクライエントにいかに有効なCBTを提供するか，という臨床の要請に応じて，臨床心理学の知見を結晶化して体系化された支援法である。本稿ではそのRFCBTについて，筆者なりに理解するところを書き記したい。

青少年期のトラウマに対する認知処理療法の開発と臨床的展開片柳　章子 , 牧田　潔 26巻2号 , 2026年3月 , pp.182-187

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I　はじめに

本邦では自殺者全体の数が減少傾向にある一方で，小中高生の自殺率は近年上昇し，2024年度には統計開始以来の過去最多を記録した（厚生労働省，2025）。また，10代から20代の死因の第1位が自殺であるという現実は，社会全体が青少年の抱える心理的苦痛に十分応答できていないことの表れともいえる。青少年期は，周囲の影響を受けながら，仲間集団などで社会性を発達させ，一人の大人として自己を確立する時期である。この時期に外傷的出来事を体験すると，自己や他者への信念や世界観が大きく揺らぎ，人生に長期的な心理的影響を及ぼす可能性がある。さらに，青少年期は心理的苦痛が高まっていても周囲へ助けを求めず，つらさを言葉にできないまま孤立する若者が少なくない。医療機関の受診率は成人より著しく低く（Merikangas et al., 2011），支援につながった時点ではすでに重症化している場合も多い。

思春期から青年期のトラウマ支援は，早期介入の必要性が指摘されながらも，臨床実践の体系化が遅れてきた領域である。こうした課題に対して，成人を対象に発展してきた認知処理療法（Cognitive Processing Therapy : CPT）をもとに発達特性に応じた形で開発したのが，青少年のための認知処理療法（Cognitive Processing Therapy for Adolescents and Young Adults with Post-traumatic Stress Symptoms : CAYAP）である。筆者らは成人を対象にしたCPTのランダム化比較試験（Randomized Controlled Trial : RCT）で経験した若年者の事例をもとに，CPTの青少年用プログラムであるCAYAPを開発した（JSPS科研費 JP17K04483）。本稿では，CAYAPの理論的背景と臨床的意義を紹介し，青少年期における新たな認知行動療法の展開としてその可能性を考察する。

身体集中反復行動への支援というニュー・フロンティア（未開拓領域）石川　亮太郎 26巻2号 , 2026年3月 , pp.188-192

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I　身体集中反復行動の概観

身体集中反復行動は，近年新たに開拓された新規の問題，世間で注目されている流行のトピック，というわけではない。その有病率は決して低くはないにもかかわらず，どちらかといえばマニアックで，限定的な領域の話題として扱われてきた。治療に関する研究や報告も，他の精神疾患と比べて著しく少ない。具体的な支援に関する議論や教育がこれまで十分に行われてこなかったせいか，専門職においても当該分野に関する知識や情報は限定的にしか共有されていない印象がある。

実際，米国の医師や心理師を対象にした調査において，「抜毛症の当事者に提供できる情報資源がある」と回答した専門家は10%にも満たないという結果もある（Marcks et al., 2006）。また，皮膚科医および精神科医の90%が，皮膚むしり症の当事者およびその家族に対するリソースや心理支援を認識していないことが報告されている（Jafferany et al., 2010）。

本邦ではこのような調査は行われていないが，身体集中反復行動に関する認識には同様の傾向があると考えられる。このような状況は，当事者の立場からしたらあまりに不実な問題である。当事者は，誰に相談すればよいのかわからないまま，専門的治療を受けられず苦しみ続けている可能性が高い。本稿は，身体集中反復行動が「単なる癖」ではなく，専門的治療を要する疾患であることを明確にし，あわせて有効と考えられる具体的なアプローチについて，より広い理解を促進することを目的とする。

VRを活用したメンタルヘルスケアの有効性と展望山下　裕子 , 山本　哲也 26巻2号 , 2026年3月 , pp.193-196

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I　はじめに

人々のメンタルヘルスを向上させるためのアプローチとして，バーチャルリアリティ（Virtual Reality : VR）技術の活用が注目されている。VRの登場は1960年代といわれており，今日のように店頭やオンラインでVRデバイスを購入できる状況に至るまでには，多くの技術開発の歴史がある（表）。このうち，メンタルヘルス領域でVRの活用が開始されたのは1990年代のことであり，以降さまざまな精神疾患に対するVR介入の有効性が検討されてきた。

本稿では，まず，先行研究の結果からメンタルヘルスへの有効性のエビデンスが示されているVR介入を概観する。次に，近年着目されているVR介入や，今後の新たな発展の方向性を論じる。最後に，VR介入の臨床応用における懸念事項を整理し，それらを克服するための方策について検討する。以上を通じて，VR介入を臨床現場における実践へとつなげるための基盤的知見を提供することを本稿の目的とする。

オフィシャルに学ぶ――厚生労働省認知行動療法研修事業の取り組み浜村　俊傑 , 野網　惠 , 三田村　康衣 , 久我　弘典 26巻2号 , 2026年3月 , pp.197-201

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厚生労働省認知行動療法研修事業では，我が国における認知行動療法の普及に取り組んでいる。本稿では，本研修事業の取り組みについて，背景と今後の課題を踏まえて紹介する。なお，本研修事業は単年度事業のため，本稿で述べる概要は，2025年度現在のものであり，変更される可能性があることをお断りしておきたい。

仲間と学ぶ――CBTpネットワークによるグループ動画勉強会の実践と意義濱家　由美子 , 葉柴　陽子 26巻2号 , 2026年3月 , pp.202-206

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I　CBTpネットワークの概要と設立背景

本稿では，CBTpネットワークのメンバーを中心として実施された，動画教材を活用したグループ形式のオンライン勉強会について報告し，その学習構造と意義について検討する。はじめに，本勉強会の母体となったCBTpネットワークの概要と，その設立背景について概観する。

CBTpネットワークは，2011年に石垣琢麿先生，菊池安希子先生，松本和紀先生を発起人として設立された。主にCBTp（Cognitive Behavioral Therapy for psychosis）に関心をもつ医師および心理職によって構成され，統合失調症や精神病圏の症状に対する認知行動療法の普及と発展を目的として活動を開始した。

設立当時，日本においては，うつ病に対する認知行動療法（CBT）が保険点数化され，その有効性が臨床現場で広く認識されつつあった。一方で，統合失調症をはじめとする精神病に対するCBT，すなわちCBTpについては，国内での認知度は十分とは言えず，実践者も限られていた。これに対し，欧米，特に英国では，CBTpの有効性が多数の臨床研究によって示され，早期発見から治療，リカバリー支援に至る包括的な介入モデルが確立されていた。

こうした国際的動向と国内状況のギャップを背景として，CBTpネットワークは，CBTpの国内普及と標準化を目標に掲げ，活動を展開してきた。設立当初の最終的な目標は，CBTpが統合失調症治療として保険点数化されることであり，そのために必要な臨床研究の実施，エビデンスの構築，人材育成，研究会やワークショップの開催を包括的に行うことが企図された。

自分を磨く――実践から内省への自己プログラム（SP/SR）佐々木　淳 26巻2号 , 2026年3月 , pp.207-210

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I　認知行動療法の学習モデル

認知行動療法の学習法といえば，マニュアル，動画視聴，ロールプレイ，スーパービジョンなどが思い浮かぶだろう。いずれにしてもその背景には，自分を振り返りより良くしようとする過程が不可欠である。認知行動療法の学習モデルであるDeclarative-Procedural-Reflectionモデル（Benett-Levy et al., 2009）では，本や講義などで得られる技法の知識（宣言的知識），それをどのようにどのようなタイミングで行うのかについてのスキル（手続き的スキル）の習得だけでなく，技法をどのように使っていたのかを振り返る（内省），という3つのシステムの相互作用から認知行動療法の技法の習得と洗練がなされる（図）。

この学習モデルのもうひとつの重要な点は，セラピストとしての自己（therapist self）のみならず，個人としての自己（personal self）の領域を想定していることである。心理職であれば大学院から本格的にさまざまなスキルを身につけていくが，それまでの人生で身につけてきた独自の対人関係上の態度や信念，コミュニケーションのあり方も同時に存在することは否定できない。Beck et al.（1990［井上監訳，1997，p.180］）は「治療関係という枠を効果的に取り扱い，自分の個人的反応を治療過程で使うためには，認知療法家はまずはじめに自分自身の思考，感情，信念を敏感に観察しなければならない」と述べており，これはまさに自己の領域に着目する必要性についての指摘である。対人関係スキルは心理療法の結果に大きく影響を及ぼすため，自分自身に目を向けて「自分を磨く」という色彩のトレーニングも大切である。

投稿論文　原著論文

メンタルヘルス不調を抱えながらも援助要請が生じにくい労働者の心理的特徴大橋　英永 26巻2号 , 2026年3月 , pp.213-224

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メンタルヘルス不調を抱えているにもかかわらずメンタルヘルスサービスを利用しない労働者は多く存在する。こうしたサービス・ギャップの問題に対処するため，本研究ではオンライン調査を実施した。分析対象となった528名の労働者のうち，K6得点が10点以上であった労働者132名における各援助要請先への援助要請意図のパターンに従って潜在プロフィール分析を行ったところ，全体的に援助要請意図が高い①メンタルヘルス不調－援助要請高群，全体的に低い②メンタルヘルス不調－援助要請低群（不調－低群）の2つの群が見出された。その後，群ごとの特徴の違いを分析したところ，不調－低群は，他方の群と比べて，社内の援助資源への援助要請意図が低いこと，所属企業のメンタルヘルス風土の認知が好ましくないことが明らかとなった。結果をもとに，不調－低群の特徴に即したサービス・ギャップの対策の在り方について議論がなされた。

連載　スクールカウンセラーのはじめかた

不登校を理解する――不登校支援③ 上田　勝久 26巻2号 , 2026年3月 , pp.227-233

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連載　臨床心理学・最新研究レポートシーズン3

どうして穴だらけがこわいのか？――トライポフォビア研究についての概説と動向山田　祐樹 26巻2号 , 2026年3月 , pp.234-237

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I　はじめに

トライポフォビア（trypophobia）は，小さな穴や斑点の集合に対して生理的・感情的な強い不快感を呈する現象である。蓮の実，蜂の巣，気泡の集まりといったパターンに対して嫌悪や恐怖，不安，吐き気，痒みといった感覚を訴える者も少なくない（私のラボの学生にも，トライポフォビア画像を見ると必ず右頬が痙攣する者が存在した）。この現象はインターネット上で話題となった比較的新しい語ではあるが（Cole & Wilkins, 2013），少なからぬ人々が日常生活において回避行動を取っている可能性がある。

ただしトライポフォビアは，現時点ではDSM-5やICD-11などの公式な診断体系には含まれていない。これが本当にその名の通りの恐怖症（phobia）の一種なのか，それとも嫌悪（disgust）のような感情の一種なのか，視覚生理的な不快なのかについては，未だに議論が分かれている。また，特定の精神疾患（不安障害，強迫性障害，発達障害など）との関連も示唆される一方で，それらと区別される独自の反応様式である可能性も否定できない。

本稿では，過去約10年の主要な実証研究と症例報告を参照しながら，トライポフォビアの心理学的理解を試みる。視覚特性，感情種別，説明仮説，臨床的知見といった複数の観点から整理することで，トライポフォビアが持つ学術的・臨床的な意味を吟味することが本稿の目的である。

連載　主題と変奏―臨床便り

未来のために源流を見つめる古橋　拓也 26巻2号 , 2026年3月 , pp.238-238

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追悼

神村栄一先生を偲んで嶋田　洋徳 26巻2号 , 2026年3月 , pp.239-239

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書評

東畑開人著『カウンセリングとは何か――変化するということ』菅田　雄介 26巻2号 , 2026年3月 , pp.240-240

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パトリシア・A・リーシックほか著『トラウマから自由になる――自分を取り戻すための認知処理療法』鶴田　信子 26巻2号 , 2026年3月 , pp.241-241

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田中健史朗著『カウンセラーの自己開示――迷える援助者のための羅針盤』福島　哲夫 26巻2号 , 2026年3月 , pp.242-242

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山崎孝明編『POST（精神分析的サポーティブセラピー）を描く――さまざまな現場・対象における実践』諏訪　淳哉 26巻2号 , 2026年3月 , pp.243-243

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日本認知・行動療法学会編『認知行動療法ケースブック――主要疾患・実践領域の援助技法を学ぶ』岡島　義 26巻2号 , 2026年3月 , pp.244-244

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齋藤梓・坂梨唯・梨谷美帆・西井開・日野映・向井理菜編著『ジェンダーにセンシティブでありたい心理臨床家のために』松森　基子 26巻2号 , 2026年3月 , pp.245-245

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大島郁葉著『おとなの自閉スペクトラム症の心理カウンセリング』井手　正和 26巻2号 , 2026年3月 , pp.246-246

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目次 26巻2号 , 2026年3月 , pp.125-125

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次号予告 26巻2号 , 2026年3月 , pp.211-211

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投稿のお誘い 26巻2号 , 2026年3月 , pp.225-225

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投稿規程 26巻2号 , 2026年3月 , pp.247-247

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編集後記石垣　琢麿 26巻2号 , 2026年3月 , pp.248-248

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基本情報

臨床心理学
26巻2号
(2026年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1345-9171 金剛出版

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第1位怒りをのみこむ<沼>を問う　セラピストのマイクロアグレッションとアイデンティティ管理西井開臨床心理学 23巻 1号 pp. 45-49 (2023年1月10日) 金剛出版
第2位臨床心理学について内部から応答する　難問に取り組む　臨床家であることを問う　精神分析の倫理的転回富樫公一臨床心理学 22巻 7号 pp. 167-173 (2022年8月10日) 金剛出版
第3位信じることの病理の複雑さとあいまいさについて―支配観念石垣琢麿臨床心理学 24巻 6号 pp. 714-718 (2024年11月10日) 金剛出版
第4位メンタルヘルス不調を抱えながらも援助要請が生じにくい労働者の心理的特徴大橋英永臨床心理学 26巻 2号 pp. 213-224 (2026年3月10日) 金剛出版
第5位痛みのせいで何もできない――慢性疼痛細越寛樹臨床心理学 25巻 7号 pp. 106-112 (2025年8月30日) 金剛出版
第6位開業の地政学――経営戦略とマーケット開拓信田さよ子臨床心理学 25巻 5号 pp. 523-527 (2025年9月10日) 金剛出版
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第8位別の道を歩む二人　ナラティヴ･カップルカウンセリング国重浩一臨床心理学 23巻 6号 pp. 673-678 (2023年11月10日) 金剛出版
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第10位女子大学生の雨中人物画に表れるストレス対処とレジリエンス廣田愛海,平野真理臨床心理学 25巻 1号 pp. 117-126 (2025年1月10日) 金剛出版

臨床心理学 26巻2号 (2026年3月発行)

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