日本がん看護学会誌 35巻1号 (2021年12月発行)

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原著

薬物療法中に複数の症状を抱えた転移・再発乳がん患者の予後を見据えた外来看護の実践と困難浅海　くるみ , 村上　好恵 35巻1号 , 2021年12月 , pp.1-9

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要旨

　目的：本研究の目的は，外来薬物療法中に複数の症状を抱えた転移・再発乳がん患者の予後を見据えた外来看護の実践と困難を明らかにすることである．

　方法：都内の2施設の乳腺外科外来あるいは外来化学療法室に勤務する看護師6名に半構造化面接を実施し，質的帰納的に分析した．

　結果：薬物療法中に複数の症状を抱えた転移・再発乳がん患者の予後を見据えた外来看護の実践は，【身体的苦痛の塊から核となる症状を明確にする】【自宅療養の継続に向けて優先すべきケアを整理する】【再発告知から死を意識する時期に至る患者・家族に伴走する】であった．薬物療法中に複数の症状を抱えた転移・再発乳がん患者の予後を見据えた外来看護の困難は【悪い知らせを受けた患者との対峙に戸惑う】【心身ともに脆弱化した患者の急変を予測しにくい】【死が迫った患者と家族の動揺に巻き込まれる】であった．

　考察および結論：外来看護師は，診察までの待ち時間という限られた時間で患者の複数症状の整理とケア方略の見極めを円環的に実践していることが推察された．一方，外来看護師の実践上の困難から，緩和ケア主体の医療への転換期の患者に対する外来での「終末期の話し合い」の効果的な実施，患者の自宅療養継続に向けた外来と在宅の看護連携に課題があると考えられた．今後は，本研究の知見を基に，薬物療法中の転移・再発乳がん患者の予後を見据えた外来看護支援の体系化が必要である．

就労世代のがん患者のがん罹患後から離職に至るまでの体験の過程小林　成光 , 長坂　育代 , 増島　麻里子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.10-19

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要旨

　研究の目的は，がん罹患後に離職した就労世代のがん患者のがん罹患後から離職に至るまでの体験の過程を明らかにし，就労世代のがん患者への看護支援を検討することである．がん罹患後に離職した患者8名を対象に，記録調査，非参与観察，面接調査よりデータ収集を行い，Sandelowski Mによる質的記述的分析の手法を参考に分析した．

　その結果，就労世代のがん患者の体験は，【がん治療によるつらい身体症状をかかえながらでも働き続けたい】【がん治療による身体の変化に直面し，対処できずに苦悩する】【仕事について相談したいが相談できる相手を見出せない】【離職後も治療を続けながら生活していけるか不安に思う】【がん罹患や身体症状が仕事に支障をきたし，辞めざるをえない状況に立たされる】【周囲の人の発言から仕事の進退について決断する】など10のカテゴリーに集約された．また，カテゴリー間の関係性を時系列で示すと，がん罹患から離職に至るまでには，〔がん治療と仕事の両立を願い葛藤する時期〕〔がん治療と仕事の両立が困難な現実に直面する時期〕〔離職を決断する時期〕という3つの体験の過程をたどることが明らかとなった．

　就労世代のがん患者への看護支援は，就労に関する意思決定を支えること，就業継続に向けて苦痛症状を緩和すること，患者の置かれた状況に合わせた情報提供，経済的問題に関する専門家との連携が必要であると考えた．

在宅療養中の高齢がん患者のがん疼痛の体験と方略川村　三希子 , 小島　悦子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.20-28

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要旨

　目的：本研究の目的は，在宅療養中の高齢がん患者のがん疼痛の体験と方略を明らかにすることである．

　方法：症状マネジメントモデル（Dodd, 2001）を概念枠組みとし，がん疼痛のある高齢がん患者を対象に，半構造的面接によりデータを収集し内容分析の手法を用い分析した．

　結果：対象は高齢がん患者9名であった．がん疼痛の体験には，【がんがある限り痛みとは縁が切れない】【常に痛みを意識し暮らしの自立が妨げられる】【日々，暮らす中で，痛みの緩急のパターンが分かる】【失敗する体験から「無理できない範囲」を体得する】【指導されたとおりに鎮痛薬を使えていない】【暮らすうちに徐々に鎮痛薬の効果を体得する】の6カテゴリが抽出された．また，方略には，【体の感覚を頼りに痛みによいと思う方法を探り，試し続ける】【自分でできないと思ったことは，助けを求める】【これまでのとらえ方ややり方を変え，楽しみを見つけて過ごす】【体の感覚を指標に養生し，痛くならないよう備える】【医師に痛みが伝わるよう努める】【自分が感じたままに痛みを医師に伝えられない】【医師に任せる】の7カテゴリが抽出された．

　考察：うまくいかなかった体験から無理できない範囲を体得し，よいと思う方法を試し続けるという方略は，在宅療養の場において，高齢がん患者が自立した生活を維持するために編み出した積極的方略ととらえ,支援することが必要である．

乳がん患者の化学療法誘発性末梢神経障害と身体活動および生活の質の関連杉本　美希 , 小松　浩子 , 林田　哲 35巻1号 , 2021年12月 , pp.29-38

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要旨

　本研究の目的は，タキサン系薬剤を用いた乳がん患者の化学療法誘発性末梢神経障害（CIPN）と，身体活動および生活の質（HRQOL）の関連を明らかにすることである．タキサン系薬剤を用いた乳がん患者43名に対し，基本情報，疾患・治療関連情報，CIPN（Ntx subscale），HRQOL（FACT-G），身体活動（IPAQ-SF），抑うつ・不安（K6）について自記式質問紙および診療録で調査した．分析の結果，CIPNはHRQOL（r＝0.55，p＜0.001），HRQOLの身体面（r＝0.72，p＜0.001），精神面（r＝0.41，p＜0.01），機能面（r＝0.47，p＜0.01）と有意な正の相関がみられた．CIPNと身体活動，身体活動とHRQOLの相関は有意ではなかった．CIPNの症状が強い19名において，身体活動は7名（36.8％）がinactive，12名（63.2％）がactiveであった．CIPNは乳がん患者の生活に影響する症状であり，症状があっても自己管理を行い，症状に耐えて個々の役割や環境に応じて身体活動を行っている者がいることが考えられた．看護師は，CIPNによる日常生活と身体活動への影響について具体的に確認し，活動する背景について受け止めを聞き，支援することが重要である．そして，CIPNをかかえて安全に身体活動を行う方法を個別に検討することが必要である．

喉頭摘出術を受けた患者の退院後の生活における問題と対処渡邉　直美 , 鎌倉　やよい , 深田　順子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.45-56

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要旨

　【目的】喉頭全摘術および下咽頭喉頭頸部食道切除術に共通する喉頭の摘出によって生じる形態・機能の変化から生活上の問題を導き出し，失声以外の生活上の問題を確定すること，それらの問題の術後経過年数による問題の程度，術後経過年数による変化および個別に工夫された対処法を明らかにする．

　【方法】喉頭摘出者の患者会に所属する喉頭摘出者1,602名に質問紙調査を実施した．799名から返送され（回収率49.9％），統計解析，内容分析を行った．

　【結果】生活上の問題は，第I因子［永久気管孔・呼吸］：②重いものが持てない，⑧入浴・シャワー時に気管孔に水が入りやすい，⑪気管孔から異物が入りやすい，⑫気道が乾燥しやすい，⑬気管孔から出血しやすい，⑭痰が頻繁に出やすい，⑮気管孔周囲の皮膚がただれやすい，第II因子［食事・排泄］：③排泄時にいきみにくい，④熱い食べ物をフーフーと息を吹いて冷ませない，⑤麺類や汁物をすすれない，⑥げっぷやおならがよく出る，⑦固形物が喉に詰まりやすい，⑩匂いが分かりにくい，第III因子［運動］：①全力で走ることが難しい，⑨水泳など運動に制限が生じる，の3因子15項目が確定された．③④⑤⑧⑭は，術後経過年数により問題の程度が減少した．失声・永久気管孔・痰・食事・便秘・生活全般に関わる対処法が示された．

　【考察】①⑨⑩は対処法が示されず，術後経過年数に関係なく問題が継続するため，指導方法の確立が必要である．

がん患者のACPにおける看護支援の構成要素とその影響要因田代　真理 , 藤田　佐和 35巻1号 , 2021年12月 , pp.70-79

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要旨

　本研究の目的は，がん患者のACPにおける看護支援の構成要素とその影響要因を明らかにすることである．ACPの概念分析と面接調査の結果をもとに，個人属性9項目，ACPの看護支援55項目，ACPの認識11項目からなる自記式質問紙を作成した．無作為抽出した全国の病院，訪問看護事業所147施設で，経験年数5年以上の看護師に質問紙を配布し，回収は対象者からの個別投函とした．2018年6月1日から9月30日に質問紙1,354部を配付し，798部の回答が得られ（回収率58.9％），780部を有効回答とした（有効回答率97.7％）．データは因子分析と重回帰分析を行った．

　看護支援の構成要素として【対話に基づく確かな情報共有】【患者の今後の希望の探求】【終末期に備えた取り決め】【患者の意向の擁護】【患者の生き方の理解】【ケアへの患者の価値観の反映】【継続的な取り組み】が抽出された．また，ACPの看護支援の影響要因として，今後の治療や意向について患者に繰り返し確認するのは当然であるという認識やACP研修受講回数，訪問看護事業所，ACPの体制整備などが正の影響を及ぼし，外来やACPの知識不足・コミュニケーション能力不足などが負の影響を及ぼしていることが示された．

　本研究で抽出された7つの構成要素は，がん患者のACPへの看護実践における有用な指標になると考えられる．

低位前方切除術を受けた初発直腸がん患者の社会生活におけるResilience 和田　知世 , 鈴木　志津枝 35巻1号 , 2021年12月 , pp.80-90

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要旨

　本研究の目的は，低位前方切除術を受けた初発直腸がん患者の社会生活におけるResilienceの要素を明らかにすることである．低位前方切除術を受けた外来通院中の初発直腸がん患者12名を対象に半構造化面接を行い，質的記述的に分析した．その結果，低位前方切除術を受けた初発直腸がん患者のResilienceを構成する要素として，4コアカテゴリーと18カテゴリーが抽出された．

　社会生活において自分らしさの回復をもたらすプロセスとしてのResilienceは，術後排便機能障害とがんを患うことから【低位前方切除術後に変わってしまった受け入れがたい現実を注視する】という自己喪失の直面化を起点に，これが問題の熟考や他者の援助を引き出すものとなり【前向きな意味へと自らに備わった力を発動する】ことで自己の再統合が促進され，【変化した自分と調和のとれた健やかな暮らしが拡がる】結果が得られ，このプロセスを通して【新しく獲得された自己成長を認める】と新たな自己の獲得を含んだ心理的な動的プロセスを呈していた．

　これらから，看護者による患者の退院早期の面談を通して，患者が知覚する問題を共有する支持的な治療関係を築き，消耗する心身機能の抵抗性を高めるための日常生活支援の必要性や，Resilienceの力は他者との関係性のなかで拡がるため，患者の内省・客観的自己理解による自己の力の気づきや他者からの知識・スキルを得て新たな力を生み出す，Resilienceを理解する看護者による心理的介入の重要性が示唆された．

がん化学療法を受ける患者の睡眠の特徴と影響要因浦　綾子 , 牧　香里 , 石橋　曜子 , 岩永　和代 , 小田　真由美 , 内田　京華 , 井上　雅史 , 宮林　郁子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.91-101

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要旨

　【目的】がん化学療法を受ける患者の睡眠の特徴と影響要因を明らかにした．

　【方法】化学療法中のがん患者を対象にPSQI-Jを用いて自己記述調査を行った．影響要因はPSQI総得点による睡眠不良の有無と各変数を比較し，有意差を認めた5項目と年齢，性別を独立変数にし，変数増加法で重回帰分析を行った．

　【結果】対象者は64名，平均年齢56.4±7.2歳，消化器がんが81.3％，Stage IVが64.1％を占めた．鎮痛薬内服が31.3％，ステロイド薬内服が37.5％，睡眠薬内服が12.5％であった．PSQI総得点は平均5.2（±2.9）点で，睡眠不良が37.5％を占めた．睡眠不良の人は，入眠の所要時間が34.4±24.7分，実睡眠時間は5.9±1.2時間，睡眠の効率は84.5±12.6％で有意差を認めた．身体症状は末梢神経障害が42.2％，食欲低下が37.5％，倦怠感が35.9％，痛みが17.2％に出現した．痛み，味覚障害のある患者は，実睡眠時間が有意に短く睡眠不良であった．ステロイド薬と睡眠薬の内服，痛みや味覚障害はPSQI総得点の影響要因として抽出された（調整済みR²＝0.432）

　【考察】がん化学療法はステロイド薬内服，痛みや味覚障害により睡眠が障害されやすく，睡眠薬は入眠を促す効果が不十分で，睡眠不良の患者には痛みの症状緩和を図る必要性が示唆された．

術後膵臓がん患者が苦悩をかかえながら生きるプロセス安田　弘子 , 二渡　玉江 , 堀越　政孝 35巻1号 , 2021年12月 , pp.102-111

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要旨

　本研究の目的は，術後膵臓がん患者が苦悩をかかえながら生きるプロセスを明らかにすることである．17名の患者に半構成面接を行い，得られたデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプロ—チに基づき分析した．

　その結果，対象者は膵臓がん告知後に，〈もう人生終わりなのか，手遅れなのか〉と動揺したが，『手術に命を懸けるしかない』と手術を受けた．術後『これからも生きられる』と実感した一方で，手術と術後補助化学療法によって〈からだも辛いし，見た目もいやだ〉と苦しんだ．〈よくなるために，自分ができることをとにかく試し〉たが効果が得られず，〈このまま死んでしまうのか〉と死に脅えた．この時，感情が生と死の狭間で行き来し，〈生きられるのか，それともやっぱり死んでしまうのか〉と悩み苦しんだ．このプロセスが【生と死の不確実性に翻弄される】を示す．時間の経過とともに〈食べられるようになってきた〉実感をすると〈死にたくない，まだやりたいことがある〉と，『自分の力で苦しみから逃れる方法を探し』た．〈普通に生活できている〉ことと，『生きることを支えてくれる人が身近にいる』ことを実感し，〈大丈夫，まだ生きられそうだ〉と感じた．このように【自己コントロール感覚を取り戻す】ことで〈生と死が不確実な時間を精一杯生きる〉と決意していた．

　看護支援では，身体的精神的苦痛を緩和し，“食べられるようになってきた”実感を促進することが重要である．

舌がんとともに生きる体験八田　理恵 , 稲垣　美智子 , 多崎　恵子 , 堀口　智美 35巻1号 , 2021年12月 , pp.112-120

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要旨

　研究目的は，患者が舌がんと診断されて手術を受け，その後現在に至るまでのことをどのような体験として意味づけているのかを明らかにし，患者理解を深め，今後の看護の示唆を得ることである．研究デザインは，現象学を基盤とする質的記述的研究であり，データ収集は7名の参加者に非構造化面接法を用いて行った．分析は現象学的方法にもとづいて行った．

　分析の結果，10個の意味単位から【診断まではがん患者にしてもらえることに苦労し，手術後はもう患者なのに自分でがんから守ると決意しなければならない】【舌がん患者であることを，ことさらに気づかされる場面が日常にある】【“舌足らず”の発語が，人との関係を窮屈にさせている】【医師が治そうとしてくれた身体と命の期待に，今は自分も応えようとしている】の4つのテーマが導き出された．それは，舌の痛みを自覚した時から始まる舌がん患者になるための思いや行動，舌を喪失したことによる戸惑い，そしてそれでもなお，社会に適応していこうとする現在も含んだ舌がん患者としての生活のいとなみであった．

　看護師は患者の置かれている状況を理解し，がんサバイバーとして認め生きることへの支援，新たな食事方法を獲得するための支援，人との関係をはじめとする社会生活への支援を行っていくことの重要性が示唆された．

がん患者の遺族の悲嘆プロセス—看取りにおける後悔に焦点を当てて和田　美保 , 本田　彰子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.132-141

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要旨

　がん患者の遺族は，死別後看取りの体験を振り返った時に後悔の念を抱き，その後悔は死別の悲しみに影響すると考えられる．そこで本研究では，がん患者の遺族が抱く後悔の内容と悲嘆プロセスにおける後悔への向き合い方を明らかにすることを目的とした．患者の身近で療養生活の世話をしていた遺族11名に半構造化面接を行い，質的帰納的に分析した．その結果，後悔の内容は，それらの類似性により〈生き方に関連した後悔〉〈死に方に関連した後悔〉〈関わりに関連した後悔〉の3つに分類できた．悲嘆プロセスにおいて，〈生き方に関連した後悔〉では，【故人がつないでくれた周りの人の支えに気づく】，〈死に方に関連した後悔〉では，【最期の生き方に意味を見出す】，〈関わりに関連した後悔〉では，【思いや役割を引き継げる存在であることに気づく】という振り返りをしていた．これにより，後悔の思いをとらえなおし，喪失の適応に向かう様相が示された．遺族が抱く後悔は，死別，すなわち現実的なつながりが切れたことにより生じるが，振り返りを促す思いであり，とらえなおしにより故人とのつながりを見直すプロセスの重要な一部であった．また，見出された3つの後悔の内容から，とくに医療者が関わるべき重要な後悔は〈死に方に関連した後悔〉であり，看取り期に後悔にも目を向けたケアの充実の必要性が示唆された．

子宮頸がん患者の就労実態と就労者の特徴飯島　美穂 , 小松　浩子 , 仲村　勝 35巻1号 , 2021年12月 , pp.142-150

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要旨

　目的：本研究は子宮頸がん患者の就労実態と就労者の特徴を明らかにすることである．

　方法：治療開始から6カ月〜6年未満の患者を対象に横断的観察研究を行った．自記式質問紙および診療録から，がん診断時と調査時の就労の有無，就業の変化，対象背景，自尊心，自己効力感，機能障害を調査した．調査時の就労の有無よる群間比較を行った．

　結果：対象者127名のがん診断時の就労者は91.3％（116/127）であった．治療開始から平均3.2（±1.5）年経過した調査時の就労者は82.7％（105/127）であった．調査時の就労に婚姻の有無（p＝0.002）や子どもの有無（p＜0.001）が関連していた．がん診断時と調査時に就労していた者の66.3％は，がん治療後に転職や就労時間の調整などの就業の変化があった．就業の変化があった者は有意に非正規雇用者が多く（p＝0.010），復職時期が遅かった（p＝0.013）．

　結論：子宮頸がん患者にとって就労は経済的な安定や社会との交流となる．就労の意義を尊重し，就労環境の調整や機能障害へのセルフケアなどを含めた就労支援が必要である．

進行がん患者の終末期の話し合いへの病棟看護師の同席を阻害している要因原田　智子 , 木村　安貴 35巻1号 , 2021年12月 , pp.158-167

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要旨

　【目的】進行がん患者の意思決定支援を行ううえで，終末期の話し合い（End-of-Life discussion：EOLD）の有効性が確認されているが，看護師がEOLDに同席することが困難な現状にある．そこで本研究は，進行がん患者のEOLDへの看護師の同席を阻害している要因を明らかにする．

　【方法】A県の3つのがん診療拠点病院に勤務し，がん看護を実践している8名の病棟看護師を対象にEOLDへの同席を阻害している要因について半構造化インタビューを実施し，Krippendorffの内容分析法を用いて質的帰納的分析を行った．

　【結果】対象者は男性3名，女性5名であり，臨床経験年数は，5〜24年であった．インタビューから155コードが抽出され，14サブカテゴリー，5カテゴリーに集約された．EOLDへの病棟看護師の同席を阻害している要因は【話し合いへの同席の必要性の認識不足】【医療者間の連携不足】【同席するためのシステムの不足】【話し合いにおける役割認識やコミュニケーションスキルの不足】【患者と家族の特性に応じた関わりの難しさ】であった．

　【考察】進行がん患者のEOLDへの看護師の同席を促進するためには，EOLDに看護師が同席する必要性の認識を統一することが重要である．さらに，看護師のEOLDについての知識やコミュニケーションスキルの教育をすること，感情的な患者への対応や倫理的葛藤が生じる事例においては他職種との連携を図ることが重要である．

病棟看護師の終末期がん患者の在宅に向けた退院支援と緩和ケアの知識・実践・困難感および今後を予測した看護実践との関連山下　慈 , 小澤　尚子 , 菊池　和子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.175-186

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要旨

　【目的】病棟看護師による終末期がん患者の在宅に向けた退院支援と緩和ケアの知識・実践・困難感，今後を予測した看護実践との関連を明らかにする．

　【方法】東北地方の2県に限定したがん診療拠点病院等7施設の看護師を対象に，基本属性，今後を予測した看護実践，緩和ケアに関する医療者の知識・実践・困難感評価尺度，在宅の視点のある病棟看護の実践に対する自己評価尺度の質問紙調査を行った．分析は，記述統計，因子分析，各変数間の相関を求め，緩和ケアの知識・実践・困難感，今後を予測した看護実践が在宅の視点のある病棟看護実践に影響を与えるモデルを設定しパス解析を行った．

　【結果】対象338名に調査用紙を配布，有効回答は116名である．在宅の視点のある病棟看護実践は，緩和ケアの「せん妄」「患者・家族中心のケア」「疼痛」「コミュニケーション」と「予測される事態を地域医療者と共有」の5観測変数によって適合度指標が高い十分に受容できるモデルが構築された．そのなかで，緩和ケアの実践「せん妄」と「患者・家族中心のケア」「予測される事態を地域医療者と共有」の3観測変数は，在宅の視点のある病棟看護実践の58.3％を説明した．

　【考察】在宅の視点のある病棟看護実践に直接関連した緩和ケアの実践の「せん妄」と「患者・家族中心のケア」は，「患者・家族」と「生活」に視点をおいたケアが求められ，これら2つが終末期がん患者の在宅に向けた退院支援において重要と考える．

前立腺がん治療に伴う性機能障害への支援における看護師の相反する2つの態度とその背景林　さえ子 , 大石　ふみ子 , 安藤　詳子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.187-197

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要旨

　本研究は，前立腺がん治療に伴う性機能障害への看護支援の実情を明らかにすることを目的とし，前立腺がんに関わる部署で3年以上勤務経験をもつ看護師10名に，性機能障害への関わりとその背景について半構成的面接を実施し得たデータを質的帰納的に分析した．

　看護師の関わりは〖性機能障害を抱えた患者を受け容れ問題解決に向かう〗態度と〖前立腺がん患者の性機能障害の支援に踏み込まない〗態度に大別された．｛性機能障害を抱えた患者を受け容れ問題解決に向かわせるもの｝には【看護師自身の志向や都合にかかわらず患者の性機能障害に向き合う姿勢】【関わりの辛さを傾聴・共感する看護師同士の支え合い】が示されていた．一方｛前立腺がん患者の性機能障害の支援に踏み込みにくくさせるもの｝には【性機能障害に対する看護師の思い込みや無関心】などの〖看護師の背景〗，【性機能障害を医療者に発信することへの不安と恐れ】などの〖考えられる患者の背景〗，【性機能障害に関わるための基礎・卒後教育の未整備】などの〖性機能障害に関わるシステムの未整備〗が示されていた．

　支援の促進に向け，性機能障害に関わる専門家の育成とチーム医療体制の構築，性の看護に対する看護師個々の感情に理解を示す職場風土の形成，前立腺がん患者の性機能障害に対応できる教育システムの構築，性機能障害に着目したマニュアル・ツールの作成，性に関わる倫理・行動規範の明示と遵守が必要である．

訪問看護導入の必要がある外来化学療法を受ける高齢がん患者の特徴岩田　尚子 , 諏訪　さゆり 35巻1号 , 2021年12月 , pp.206-215

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要旨

　本研究の目的は，外来看護師と訪問看護師が訪問看護導入を必要と判断する外来化学療法を受ける高齢がん患者の特徴を明らかにすることである．

　外来看護師13名，訪問看護師10名へ，個別の半構造化面接法を実施し，得られた逐語録の質的内容分析を行った．その結果，訪問看護導入が必要と判断される外来化学療法を受ける高齢がん患者の特徴として，「治療決定から外来化学療法を開始するまでの時期」では【自己管理の困難が予測される要因の存在】【家族介護力の危うさ】，「外来化学療法を継続する時期」では【自己管理の困難】【治療方針の再検討の必要性】【治療継続に影響を及ぼすほどの家族介護力の低下】，「外来化学療法の継続が困難になる時期」では【最期の過ごし方に関する決断の不可避】【家族介護の限界】に着眼されていることが導き出された．

　外来看護師と訪問看護師は，高齢がん患者の自己管理と家族の負担を見極め，訪問看護導入の必要な対象を判断していることが明らかになった．また，治療を継続する時期から高齢がん患者に今後の生活や人生を考えてもらい，治療や療養の方向性を高齢がん患者が自身で選択できることに主眼を置きながら，訪問看護の導入が必要な対象を判断していることが示された．

がん関連領域の専門・認定看護師が捉える認知症を有するがん患者・家族に対する看護上の課題塚越　徳子 , 二渡　玉江 , 京田　亜由美 , 瀬沼　麻衣子 , 近藤　由香 35巻1号 , 2021年12月 , pp.237-246

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要旨

　本研究の目的は，がん関連領域の専門・認定看護師が捉える認知症がん患者や家族に対する看護上の課題を明らかにすることである．A県内の8施設11名を対象に半構造化面接を行った．面接内容は，質的記述的研究手法を参考に分析した．

　結果，【認知症がん患者を尊重した治療選択支援の難しさ】【認知症がん患者の安全とQOLを保証したがん治療支援の難しさ】【認知症がん患者に適した生活環境調整の難しさ】【がんと認知症看護を統合した看護職への教育不足】【がんと認知症の専門性を活かした連携不足】【認知症とがんの合併による負担感を軽減するための家族支援の難しさ】の6課題が明らかとなった．

　これらの結果から，専門看護師・認定看護師は，認知症による記銘力・判断能力低下によって患者の意思や意向を十分に理解できず，認知症がん患者に対するがん治療効果やQOLへの影響に関するエビデンスが乏しいことで看護支援に対する確信をもてないと考えられた．安全対策を重視するあまり，認知症がん患者のQOL低下を引き起こしていることに倫理的ジレンマがあった．患者の治療・療養の場移行にともなう病院施設内外の看護師に対する認知症がん看護の質向上の重要性が示唆された．

婦人科がんサバイバーの就労に影響を及ぼす要因木全　明子 , 落合　亮太 , 松岡　志帆 , 眞茅　みゆき 35巻1号 , 2021年12月 , pp.261-272

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要旨

　本研究の目的は，婦人科がんサバイバーの就労継続上の困難，離職に影響を及ぼす要因，就労継続に影響を及ぼす要因を明らかにし，就労支援への示唆を得ることである．対象者は婦人科がん診断時に就労しており，調査時も就労している者20名，診断時に就労していたが，調査時に離職していた者6名を対象に半構造化面接を行い，Krippendorffの内容分析法を用いた．

　分析の結果，婦人科がんサバイバーの就労継続上の困難として，【治療の有害事象・後遺症による就労への支障】【セルフマネジメントに対する困難感】【見通しがつかないことへの不安】【自己イメージ・女性性の変化にともなう辛さ】【医療者・医療機関による就労支援の欠如】などが抽出された．離職に影響を及ぼす要因は，【職場における就労支援体制の欠如】【再発への懸念】【精神疾患の発症】などであった．一方，就労継続に影響を及ぼす要因は，【治療の有害事象・後遺症に関する情報探求】【治療の有害事象・後遺症に対するセルフマネジメント】【職場での病名・治療計画開示】などの対処に加え，【病状に対する理解・配慮が得られる就労環境】【高い就労意欲】【医療者による就労支援】などの支えであった．婦人科がんサバイバーの就労継続には，診断時から生活と治療の場で継続的に関わることができる看護師が主体となり，多職種連携による包括的な就労支援の重要性が示唆された．

初発乳がん患者がとらえる学童期の子どもへの告知にともなう体験久保田　好美 , 廣瀬　規代美 , 横山　京子 , 石井　美希 35巻1号 , 2021年12月 , pp.273-282

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要旨

　目的：初発乳がん患者がとらえる学童期の子どもへの告知にともなう体験を明らかにし，母親の子どもへの告知に関する看護実践の示唆を得る．

　方法：初期治療中の母親13名に半構造化面接を行いKrippendorffの内容分析を用いて分析した．

　結果：がんの母親の子どもへの告知にともなう体験は【母親として告知と向き合い続ける苦悩】【告知における子どもの理解力と精神的負担の熟慮】【告知を通した子どもの精神的成長と母子関係発展の実感】など，7大カテゴリとなった．

　考察：母親は確定診断時に限らず，自身のがんと子どもへの告知に対する二重の苦悩を繰り返すとともに，学童期のことばの概念を視点にがんに対する理解度を判断し伝達方法・内容を熟慮していた．告知後，母親は子どもとの相互行為を通し，精神的動揺の一方，心身ともに母親を支えようとする子どもの反応をとらえていた．告知は，子どもの精神的成長とともに母子の信頼関係に影響をもたらすものと考える．

　このように，告知を通し母子ともにがん治療を歩むなかで，療養の支えとなる子どもの精神的成長とともに母子関係の発展を実感し，母親の闘病を支える原動力となることが示唆された．がんの母親の子どもへの告知における看護実践には，初回受診時より母子の存在を意識し，母子相互行為のなかで繰り返される告知への苦悩を具体的にとらえた継続的支援が必要である．また子どもへの告知に向けて，ことばの概念化を視点に，伝え方の情報提供と相談支援が重要である．

思春期青年期世代がん患者に対する看護実践とその難しさ小林　幹紘 , 小島　ひで子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.291-299

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要旨

　本研究の目的は，思春期青年期世代がん患者に対する看護実践の内容と看護師がとらえた難しさについて明らかにすることである．日本がん看護学会の小児・AYA世代がん看護SIGに所属する看護師8名を対象に，半構造化面接を行い，Krippendorffの内容分析法を用いて分析した．

　分析の結果，4つの大カテゴリーが生成された．思春期青年期世代の看護の専門性が高い看護師の根幹には【思春期青年期のがんと発達過程の理解】があり，患者の権利擁護に努めながら【主体性を尊重しながらニーズを探る姿勢】で看護をしていることが明らかになった．一方で，看護師は，発達過程にある【患者の核心に迫り切れないことへの苦慮】があり，これに対して，多職種間の情報共有や自律を促す年齢相応の環境整備，患者と両親の気持ちのずれを埋めるための仲介をしながら，治療終了後に【がんとともに生きる患者の自律を支えるケア】をしているという看護実践の内容とその難しさが明らかになった．

　思春期青年期世代がん患者の看護には，この時期に治療を受ける患者の心情の理解が求められており，そのために成人看護の観点に加えて，小児看護の観点を併せ持った看護が必要であると考える．また，思春期青年期世代がん患者が，がんとともに生きる患者の自律を支えるケアは，この世代のがん患者の看護に重要な観点である．

外照射を受けるがん患者に対する放射線療法看護の実践状況日浅　友裕 , 片岡　純 35巻1号 , 2021年12月 , pp.300-311

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要旨

　本研究の目的は，外照射を受けるがん患者に対する放射線療法看護の実践状況を明らかにすることである．

　放射線療法看護に携わる看護師1,400名にがん放射線療法看護の質評価指標を用いて放射線療法看護の実践状況を問う自記式質問紙調査を実施した．回収数は394名で，すべての項目に記入があった349名を分析対象とした．がん放射線療法看護の質評価指標の信頼性と構成概念妥当性を確認した後，放射線療法看護の構成因子，職位，所属，施設の分類，がん放射線療法看護認定看護師資格の有無による実践状況を分析した．

　結果，安全に照射を受けるケア，納得した治療を意思決定するケア，セルフマネジメントを促進するケアは実践できていたが，がんサバイバーとして生きぬくケアは十分な実践ができていなかった．安全に照射を受けるケア，セルフマネジメントを促進するケアは，病棟に比べ放射線治療部門が有意に高かった（p＜0.01）．すべての因子において，一般看護師に比べがん放射線療法看護認定看護師の実践が有意に高かった（p＜0.01）．

　今後，さらに放射線療法看護の質を高めるためには，がんサバイバーとして生きぬくケアを重点的に教育する必要性が示唆された．また，認定看護師は実践の場で役割モデルを示し，看護師への指導・相談の役割を果たすことで，放射線療法看護の質向上が期待される．

がん看護専門看護師が行う医師からのコンサルテーションの取り組み上田　佳奈 , 植田　喜久子 , 中信　利恵子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.312-321

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要旨

　本研究の目的は，医師からのコンサルテーションの依頼内容に対するがん看護専門看護師（以下，CNSとする）の思考，行動，その成果を明らかにすることである．

　地域がん診療連携拠点病院に勤務する，医師からのコンサルテーションを実施しているCNS4名に半構成的面接法を用いてデータ収集を行い，質的・帰納的に分析を行った．

　CNSが行う医師からのコンサルテーションの取り組みは，18のカテゴリーから構成された．CNSは【医師は患者中心の事例についてのコンサルテーションを依頼する】と考えていた．CNSは【医師や看護師の面目を保つため関わりに配慮する】【医師の立場を理解しながら，医師と問題解決を図る】【多職種と問題解決のために協働する体制を構築する】ことを行っていた．成果として【医師は繰返しコンサルテーションを依頼する】など，コンサルティ，クライアント，コンサルタント，組織の変化が生じていた．

　CNSは医師からのコンサルテーションの依頼内容をアセスメントし，CNS1人で問題を解決せず，多職種の力を最大限活かせるよう裏方となり活動をしていた．また，CNSは多職種の面目保持を行い，コンサルテーションの成果を可視化することで多職種や組織の理解を得ており，CNSの活用が促進されていた．CNSは多職種と実施したコンサルテーションの評価を行うことで，コンサルテーション能力を高めようとしていた．

緩和ケア病棟看護師の専門的緩和ケア実践能力の実態とその関連要因—クリティカルシンキングとレジリエンスの側面から坂井　みさき , 吉岡　さおり , 杉田　智子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.330-341

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要旨

　【目的】緩和ケア病棟看護師の専門的緩和ケア実践能力の実態と，その関連要因をクリティカルシンキングとレジリエンスの側面から検討する．

　【方法】緩和ケア病棟看護師を対象に質問紙調査を実施した．質問紙は，専門的緩和ケア実践能力は，専門的緩和ケアを担う看護師に求められるコアコンピテンシーで測定し，臨床看護師のクリティカルシンキング測定尺度，精神的回復力尺度，属性から構成した．専門的緩和ケア実践能力を従属変数とする重回帰分析を実施した．

　【結果】1,392の有効回答が得られた（有効回答率71％）．専門的緩和ケア実践能力の実態として，「がん患者・家族のありのままを理解し尊重する」「がん患者・家族のスピリチュアルな苦悩に向き合い支える」は得点が高く，「意欲的に専門的緩和ケアを担う看護師としての役割・責任を果たす」は得点が低かった．実践能力の関連要因においては，「創造的思考」「論理的思考」「直観」「感情調整」「緩和ケア病棟経験年数」「緩和ケアの学習経験」の6要因の関連が示唆された（調整済 R²＝0.37）．

　【考察】実践能力の実態として，患者・家族の価値観の尊重やスピリチュアルケアへの意識は高く，質の向上への意欲的な取り組みには課題があることが示唆された．関連要因の特徴から，現象の本質や変化を見抜き個別的なケアを創造できる思考力，内省し感情調整できる力，実践や学習の積み重ねの重要性が示唆された．

がんサバイバーと家族員のパートナーシップ—夫婦に焦点をあてて高山　良子 , 藤田　佐和 35巻1号 , 2021年12月 , pp.342-352

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要旨

　本研究の目的は，がんサバイバーと家族員におけるパートナーシップとはどのようなものかを明らかにし，新たながんサバイバーと家族員の理解や両者を対象とした一体的な看護介入の示唆を得ることである．

　そこで，初回がん治療を終了したがんサバイバーと家族員のペア2名1組を研究参加者とし，半構成的面接法を用いてジョイント・インタビューを実施し，質的記述研究を行った．倫理的配慮として，所属施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した．結果として，がんサバイバーと家族員のペア9組18名が研究に参加し，がんサバイバーと家族員のパートナーシップとして，2つの局面と7つのカテゴリーが導き出された．相互理解を深め対等な関係を再形成する局面では，【個人にしか分からない辛さを分かり合う】【気遣いすぎない】の2つのカテゴリー，がんと生きていくために協働する局面では，【迷っている時は背中を押す】【“大丈夫”という安心感で支え合う】【お互いに歩み寄りながら決める】【力を合わせて治療を乗り越える】【がんと付き合う力を醸成する】の5つのカテゴリーが明らかとなった．

　がんサバイバーと家族員は，個人にしか分からない辛さがあることをお互いが実感し，相手に対して自分がどう行為するかを試行錯誤しながら，気遣いすぎないという関係を基盤とし，がんと付き合う力を醸成するという新たな家族像の示唆を得ることができた．また，がんサバイバーと家族員のパートナーシップを促進するためには，2者間への介入を基盤にした看護援助が重要である．

急性期病棟でBSCとなった肺がん患者の家族の願い兵庫　哲平 , 今井　芳枝 , 板東　孝枝 , 高橋　亜希 35巻1号 , 2021年12月 , pp.360-367

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要旨

　本研究はBest Supportive Care（BSC）となった終末期肺がん患者の家族の願いを明らかにすることである．対象者はBSCとなった肺がん患者の家族10名とし，インタビューガイドを用いた半構造的面接法を行った．データ分析方法は内容分析を用いた．

　結果，急性期病棟でBSCとなった肺がん患者の家族の願いは【やめざるをえないが本当は治療させたかった】【最期くらいは苦しい思いを感じさせずに穏やかな生活を過ごさせてあげたい】【患者が自分の思うように最期を生ききる姿を見届けたい】【今までよく頑張ってきてくれたことへ，ありがとうを伝えたい】の4つのカテゴリーが抽出された．家族は生き続けるための治療ができなかった無念さを抱えつつも，穏やかに過ごしてほしいと願っていることが示されていた．

　この根底には，患者を苦痛から解放してあげたいという“患者の安楽を第一に”したい家族の願いが推察できた．根治は手術でしか成しえないことを説明したうえで治療を重ねて弱っていく患者を見続ける療養の日々は，少しずつ患者の死を享受する予期的悲嘆プロセスにもなっていたことが推察された．そして，患者の死を避けることができない現実として捉え，患者が自分らしく最期まで生ききれることを支えるという“残された家族の務め”としての願いが示されていた．家族の務めという願いは，患者の死にとらわれずに，残された時間という先行きに視点を向けさせていたと推察できた．

総説

がん看護における看護アドボカシーの概念分析森　京子 , 大石　ふみ子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.57-69

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I．緒言

　今日，がん患者と家族は長期にわたる療養期間においてさまざまな局面で繰り返し決断を求められる．がん患者が最期まで自分らしく生きるためには，看護師は，がんと診断された時から継続的に患者に寄り添い，患者の「どう生きたいか」に意識的に関わりながら意思決定を支えていくことが求められる ^1）．しかし，患者は，がんによって身体的にも精神的にも状態が変わりやすく，患者自身が意思決定を主体的に行うことが困難なことが多い ^2）．このような状況下にある患者が納得のできる意思決定を成し遂げるためには，看護アドボカシーの要素を取り入れた意思決定支援が不可欠である．

　アドボカシーは，1970年代初頭からアメリカにおいて新しい看護の役割として注目されはじめた ^3）．わが国では1990年代に入り，その言葉が紹介されるようになり，2003年に改訂された「看護者の倫理綱領」の第4条において「看護者は，人々の知る権利および自己決定の権利を尊重し，その権利を擁護する」と明記され，患者の権利擁護者としての看護者の役割が打ち出された．これまで国内外において看護アドボカシーについて文献レビューや概念分析 ^4）〜8）がなされてきた．看護アドボカシーは広くは患者のために最善を尽くすことであるとされているが，患者の権利を擁護する，エンパワーするなどその意味は多様で明確な定義はされていない ^9）．また，従来アドボカシーは，小児や高齢者，精神疾患の患者らを対象とした報告が多く，がん看護における看護アドボカシーに焦点を当てた報告は見当たらない．そこで本研究は国内外の文献を基に，がん看護における看護アドボカシーの概念分析を行い，概念の構造を明らかにし，がん看護における看護アドボカシーを定義することを目的とする．

終末期がん患者が在宅療養を継続するうえで家族が支える要因西尾　育子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.121-131

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I．緒言

　わが国の年間死亡者数は増加傾向にあり，2030年には約40万人の看取りの受け入れ先確保が困難になるという報告がある ^1）．そのなかでも，がん死亡数は年間約37万人であり，全死亡数の27.9％を占め，死因第1位である．厚生労働省は終末期がん患者の在宅療養を推進する政策を立てているが，なかなか在宅での看取りが進んでいない現状がある．遺族調査では自宅死を希望していると推定されるがん患者数は，がん死亡の31％であると指摘されている ^2）が，実際のがん死亡のうちの自宅死は11.68％である ^1）．

　在宅死を希望するがん患者が安心して最期まで在宅で暮らすためには，在宅医療・福祉の連携，24時間の支援体制，医療従事者の症状コントロールの知識と技術の向上，家族支援のあり方などが課題となる ^3）．また，終末期がん患者の在宅療養が困難になる理由として，症状のコントロールや社会的サポートの不十分さ，家族の介護負担などが指摘されており，がん患者が最期まで在宅で過ごすには家族の協力が不可欠 ^4）といわれる．

　在宅で看取る家族は，看取りにともなう困難な状況や葛藤を解決するために折り合いをつけたり ^5），在宅で介護しながら患者の病状悪化やそれにともない緊張を強いられる意思決定を迫られたりする ^6）状況が報告されている．また，がん患者の家族がかかえる困難は，がん末期症状の認識不足により状況判断ができないことや身体症状への対応ができないこと，慣れない介護や疲労，患者の状態が悪化するなかでの沈痛な思いなどがあげられ ^7），在宅療養移行や継続の阻害要因としては介護する家族への負担がもっとも多く，次いで急変時対応への不安が多い ^8）．在宅での看取りは家族にとって心身ともに大きな負担となるものであり，その負担を少しでも軽くしなければ在宅での看取りは実現しないといえる ^9）．

　一方でがん患者の在宅での看取りは，達成感や家族関係の改善などポジティブな結果が顕著であり ^10），看取りの経験は看取る家族に不安や負担を与えるだけでなく，看取りにともなう後悔を少なくしたり，家族の人間的成長に寄与したりする側面がある ^11）．在宅療養を行うことができる要因としては，必要な医療・介護サービスが確保できること，家族などの介護者が確保できること，本人・家族が在宅を強く希望することが主である ^12）．また，家族ががん患者を在宅で看取る覚悟を支える要因としては，在宅での看取りを受け入れる思いがあること，家族を取り巻く人々の協力が得られること，患者・家族の置かれた現状を認識し自己決定することがあげられる ^11）．また，がん患者の在宅療養は長くて3カ月で，その期間家族が覚悟をもって介護すればなんとかなる ^13）という心理を抱く報告があり，在宅ケアの期間が限られていることを家族が認識できることが在宅での看取りにつながる ^11）といえる．

　しかし，先行研究によって在宅での療養を始める要因や，在宅療養を阻害する要因については明らかになっているが，在宅での療養の継続に関する要因については詳しく言及されていない．在宅療養が始まってから看取る最期の時までの期間を支える継続要因を明らかにすることは，在宅で生活するがん患者と家族の生活の質の向上と負担軽減につながると考える．

　そこで，本研究では終末期がん患者が在宅療養の継続するうえで家族が支える要因について明らかにすることを目的とした．

多発性骨髄腫患者のがんとともに生きる経験の文献レビュー森田　公美子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.322-329

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I．緒言

　多発性骨髄腫は，形質細胞が腫瘍化し，骨髄中で増殖する造血器悪性腫瘍 ^1）である．わが国では人口10万人あたり約5人の発症率で，死亡者数は年間4,000人前後であり，全悪性腫瘍の約1％，全造血器腫瘍の約10％を占める^2）．診断時の年齢の中央値は66歳であり，罹患率・死亡率とも高齢になるほど上昇するため，わが国では高齢者の人口の増加にともない，今後は患者数の増加が予想されている ^3）．

　多発性骨髄腫は，従来の化学療法に対する反応性は不良で治癒困難な疾患ではあるが，2000年代に入り，分子標的薬や免疫調整薬などの新規薬剤が次々と登場し，著しく治療が進歩したことから予後は大きく改善してきている ^4）．また，65歳未満で臓器機能に問題がない患者は，自家造血幹細胞移植を併用した大量化学療法が治療戦略として示されている ^3）．

　多発性骨髄腫のおもな症状は，高カルシウム血症による意識障害，腎不全，貧血による動悸や労作時の息切れ，倦怠感，骨病変による腰痛や背部痛といった骨痛などである．特にこの骨痛は，70％以上の患者で認められており，患者のADLとQOLを著しく損なう ^5）．また，多発性骨髄腫は，こういった骨症状を初発症状とすることが多く，病的骨折を契機に診断に至る患者が存在し，その他，過粘稠度症候群による精神神経症状や視力低下，出血傾向，四肢の冷感，まれに高アンモニア血症が起こる場合がある ^6）．このように多発性骨髄腫の症状は多彩であるが，医学の立場からは，淵田 ^7）がQOLを保ちながら長く治療を継続していくことが治療の目標となると述べていることから，多発性骨髄腫患者は，これらの症状をかかえつつもそれらに対処し，その多くの人は薬物療法を長期的に組み入れた生活を営んでいると考えられる．

　このように，発展し続ける多発性骨髄腫の医療情勢をふまえると，これらに応じて多発性骨髄腫患者への看護を刷新していく必要がある．現在，多発性骨髄腫患者を対象とした看護の研究は，海外でも多くはなく，日本ではさらに少ない．この現状に即し，多発性骨髄腫患者が延命に不可欠な薬物療法と骨病変などの多彩な症状に対処する生活への看護の構築を目指すには，先行研究からこの患者のがんとともに生きる経験の知見を得ることに意義があると考えた．

　Tong, et al. は，質的研究は，人間の行動，感情，態度，経験を詳細に理解することを目的としており，複数の質的研究から得られた知見を統合することで，ヘルスケア全体にわたる研究参加者の経験とその意味，その人たちへの看護の展望の範囲と深さを提供できる ^8）と述べている．Li, et al., Ramsenthaler, et al. は，EORTC QLQ-C30やMyeloma Patient Outcome Scaleなどの尺度を用いて多発性骨髄腫患者のQOLを中心とした調査を行っている ^9）10）が，多発性骨髄腫患者のがんとともに生きる経験を文献レビューにより明らかにするには，Tong, et al. が述べるように，質的研究論文の統合が適していると判断した．

　本研究は，質的研究論文を統合する文献レビューにより多発性骨髄腫患者のがんとともに生きる経験への知見を得て，変わりゆく医療を視野に入れた多発性骨髄腫患者の看護を考察することを目的とした．

資料

乳がん患者の薬物療法後の唾液へのシクロフォスファミド排泄調査牧野　智恵 , 長谷川　昇 , 瀧澤　理穂 , 松本　智里 35巻1号 , 2021年12月 , pp.39-44

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I．緒言

　がん薬物療法は，分子標的薬の開発や支持療法の普及により急速に進化し，がん患者の治療の場は入院から外来に移行してきている．その結果，治療を受けながら仕事や日常生活を続けることができ，患者のQOLに大きな利点が生じている．しかしその一方で，抗がん剤による発がん性が報告され ^1），Falckら ^2）によって，がん薬物療法に携わる医療従事者への曝露（以下，「職業性曝露」とする）による危険性が報告された．

　このように，患者だけでなく医療従事者にも危険がある薬品を「Hazardous Drugs」（HD）とし，安全に使用するためのガイドラインが国際的にも作成されはじめている．日本での職業性曝露予防への意識は，欧米と比較して著しく遅れているものの，2014年の「発がん性等を有する化学物質を含有する抗がん剤などに対する曝露防止対策について」の通達 ^3）により，職業性曝露対策が急速に行われ，2015年には，日本がん看護学会・日本臨床腫瘍学会・日本臨床腫瘍薬学会が合同で「がん薬物療法における曝露対策合同ガイドライン」^4）（以下，「合同ガイドライン」とする）が刊行された．2019年には改訂版が発刊され，職業性曝露対策のみならず，薬物療法中の患者・家族への曝露防止のための支援として，皮膚からや尿からの排泄物による曝露予防対策として，家庭での患者の衣服の洗濯やトイレの利用上の注意点など記載されるようになった ^5）．

　2019年度に改訂された合同ガイドラインでは，尿や皮膚などからのHDの排泄について取りあげられ，在宅での衣服の洗濯や，トイレ掃除の際の注意点が記載されている．しかし，血液中での薬物動態に大きく影響している唾液へのHD排泄状況については，未だ調査されていないため調理や食事上の注意点は記載されていない．

　乳がんは子育て時期に多く罹患するがん種である．乳がんへの薬物療法に用いられるシクロフォスファミド（Cyclophosphamide 以下，CPA）は米国食品医療品局による胎児危険度分類ではカテゴリーD（危険性を示す確かな証拠がある）であり，国際がん研究機関による発がんリスク分類でもグループ2A（ヒトに対する発がん性があると考えられる）とされている ^6）．また，CPAは投与後の便や尿中への排泄率は，尿中では48時間で最大62％といわれており ^5），排泄率が高いため，自宅での家族への曝露の影響が高いと予測される．

　そこで本研究は，CPAを含むレジメンの薬物療法を受けた乳がん患者の治療後の唾液への排泄状況を明らかにし，治療後の患者と生活をともにする子どもやほかの家族への曝露防止支援を検討したいと考えた．

放射性ヨード内用療法を受けた女性甲状腺がん患者の療養生活上の体験野中　雅人 , 大坪　智美 , 服部　ユカリ 35巻1号 , 2021年12月 , pp.151-157

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I．緒言

　現在，がんは慢性疾患としてとらえられ，がんとともに生きる時代へと転換してきている．なかでも甲状腺がんは，2000年代初頭の5年相対生存率が93.7％であり ^1），1990年代の84.7％と比較し向上している．

　頭頸部がんは，がんの部位や病期，患者のPerformance Statusなどにより，集学的治療が実施される．とくに甲状腺がんでは，甲状腺全摘術後，分化型甲状腺がんの残存甲状腺の破壊を目的とし，¹³¹Iによるアブレーションが行われ ^2），Radio isotope病棟（以下，RI病棟）において経口より¹³¹Iヨウ化ナトリウムカプセル1,110〜3,700MBqを投与する．この放射性ヨード内用療法（Radioactive Iodine therapy：以下，RAIT）により分化型がんの10年後の局所再発率は低下するといわれている ^2）が，術後甲状腺床にヨードを集積させるため，内服2週間前からヨード摂取制限を行うなど，患者にとっては生活上のさまざまな制限がある．RAITによる急性期有害事象としては，一過性唾液腺障害，放射線宿酔，骨髄抑制がある．また，甲状腺全摘出後においては甲状腺機能の変化による倦怠感や易疲労感など，体調の不具合を訴える患者も少なくない．

　患者はさまざまな苦痛をともないやすい状況にあり，RAIT後の療養における看護は非常に重要である．また，甲状腺がんの人口10万人あたりの罹患率は，男性4.4％に比べ女性12.2％と多いが ^1），家事や仕事をしながら生活する女性甲状腺がん患者のRAIT後の療養上の体験については十分明らかにされていない．RAITを受けた女性甲状腺がん患者の療養生活における体験を明らかにすることは，RAITを受ける患者の今後の看護を検討するうえで意義がある．

オピオイド治療中に生じるがん性疼痛の日内変化の実態久保田　祐子 , 川口　寛介 , 佐藤　和佳子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.168-174

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I．緒言

　がん性疼痛は進行がん患者の64％に認められ ^1），がん患者にとって最も辛い症状のひとつである．がん性疼痛は持続痛と突出痛に分類され ^2），いずれも薬物療法が第一選択とされている ^2）．持続痛には，長時間作用性オピオイドが基本投与（base dose）され，定時内服を行い，血中濃度を一定に調整する．一方，突出痛には，オピオイドの速放性製剤のレスキュー（rescue dose）が用いられる．突然起きる突出痛に対して，レスキュー薬を早期に適正に使用することが重要である ^3）．

　先行研究では，看護における疼痛管理の必要性が示されている ^4）〜6）．しかしながら，効果的なレスキュー薬の使用方法を検討するにあたり，患者の日常生活に合わせた疼痛の変化を追った研究はなされていない．本研究の目的は，がん性疼痛の日内変化の実態を明らかにし，がん患者の疼痛管理における新たな基礎データを提供することである．

外来で化学療法を受けるサバイバーが治療と社会的役割を調和するための看護支援に関する看護管理者の認識清水　裕子 , 藤本　桂子 , 菊地　沙織 , 吉田　久美子 , 京田　亜由美 , 神田　清子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.216-222

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I．緒言

　近年，がん化学療法（以下，化学療法）は外来での施行が主流となり，がんサバイバー（以下，サバイバー）は地域社会での生活が維持できるようになった．それにともない外来化学療法に携わる看護師（以下，外来看護師）は有害事象のマネジメントだけでなく，サバイバーが治療を継続しながら役割遂行を維持できるような援助が求められている．役割遂行は自己概念に密接に関わり ^1），外来看護師と看護体制をつくる看護管理者は，サバイバーが治療と社会的役割を調和できるような看護支援の重要な役割を担っている．

　一方で，外来看護師は時間的，人員的制約によってサバイバーに対する看護支援が十分にできていないと感じていることが明らかになっている ^2）〜5）．この要因の1つには，外来看護師の配置基準が1948年に制定された医療法から変わっておらず，入院基本料加算の取得のために病棟への看護師配置が優先されることがあげられる．さらに，外来化学療法は一定の基準を満たせば診療報酬加算が認められるため，治療環境やシステムが十分に整わないまま治療が行われている ^6）ことも，外来看護師がサバイバーに必要な看護支援ができていないと感じる一因になっていると考えられる．この時間的，人員的制約は，個々の看護師では解決できない課題であり，看護管理者の認識がサバイバーの治療と社会的役割を調和するための看護支援の在り方に影響する．しかしながら，先行研究では看護管理者の認識は明らかにされていない．

　そこで本研究では，外来で化学療法を受けるサバイバーが，治療と社会的役割を調和するための看護支援に関する看護管理者の認識について明らかにする．

頭頸部がん患者の放射線皮膚炎予防に向けた保湿効果と機械的刺激に着目した洗浄剤の検討藤井　夕香 , 平田　美也子 , 濵田　美穂 , 林　智世 , 福永　稚子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.230-236

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I．緒言

　頭頸部がんの治療では，手術を含めた集学的治療が普及しているが，単独放射線治療や化学放射線同時併用療法が選択されることも多い ^1）．

　頭頸部への放射線治療において，皮膚に近いところに病巣があり，また，頭頸部が非常に複雑な形状をしていることより放射線の線量分布は不均質となり皮膚炎，咽頭粘膜炎などの障害は避けることができず ^2），放射線皮膚炎は頻度が高い有害事象である．

　放射線照射によって基底細胞の分裂が阻害され，基底層から角質層へと至る上皮ターンオーバーが障害されることにより，皮膚の表面を覆う角質層の減少・消失に腺細胞の分泌障害も重なり，水分保持や体温調節，抗菌，免疫，感覚といった皮膚の主要な機能が障害される ^3）．皮膚が皮膚本来の正常な機能を発揮するには，皮膚水分量の保持が重要であり，これには皮膚外層の厚さ20μm程度の角質水分量が大きく寄与している ^4）．放射線皮膚障害の予防には角質水分量を保持することが重要である．

　放射線皮膚炎に対しては，CTCAEのグレードに応じた対応が必要とされている．Grade 1は，わずかな紅斑や乾燥落屑であり ^5），放射線皮膚炎の初期症状は乾燥の要素が大きい．乾燥した皮膚はダメージを受けやすい ^6）とされている．

　皮膚炎が重篤化すると，予定量の照射が行えなくなる場合があるため，皮膚炎の予防は重要である．放射線皮膚炎予防については，さまざまな研究が積み上げられてきた．洗浄については，洗浄が有用であるという報告がある ^7）．頭頸部領域では，「皮膚炎管理プログラムを用いた頭頸部放射線治療患者管理前向き介入臨床第II相試験（DeCop）」において，放射線皮膚炎の予防に保湿と洗浄が有効であることが明らかとされている ^8）．保湿に焦点をおいたものとして，保湿クリームを使用することで頭頸部照射の放射線皮膚炎の自覚症状の割合を低下させ，症状発現時期を遅延させることができたとした報告がある ^9）．

　また，放射線皮膚炎の予防ケアに関しては，患者のセルフケアに頼るところが大きいとされており ^9），がん放射線療法看護の質評価指標開発の研究においても，セルフケアを高める支援は重要視されている ^10）．放射線皮膚炎の予防は，治療開始とともに保湿・保護を行うことが効果的であり ^9），治療開始時より保清と保湿を行うことが望ましい．しかし，実際には治療開始時は保清に関する指導を中心に行っている施設が多いという報告があり ^11），治療開始時より保湿への対処は十分に行えていない現状がある．現在，多種販売されている保湿剤入り洗浄剤は，保清と同時に保湿を行うこができるとしている．外来通院での放射線治療も行われており，外来治療では，患者のセルフケアが重要となるため，保湿剤が配合された洗浄剤を使用することは放射線治療にともなう倦怠感などを感じる患者のセルフケアを少しでも容易にすることにつながるのではないかと思われる．

　放射線皮膚炎の予防では，機械的刺激からの保護も重要である ^12）．頭頸部は，襟など衣服の刺激を受けやすい部位であることより，刺激を避けるため，洗浄時においても皮膚への機械的刺激が少ない洗浄剤を選択する必要がある．

　今回，頭頸部がんの放射線皮膚炎の予防のため，保湿効果が持続し，洗浄時に皮膚に与える機械的刺激が少ない保湿剤入り洗浄剤を検討する必要があると考えた．

『がん看護学』の講義におけるがんサバイバーとのケアカフェ後の学生のがんに対するイメージの変化と学び前澤　美代子 , 中込　洋美 , 高岸　弘美 , 神宮寺　春香 35巻1号 , 2021年12月 , pp.247-253

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I．諸言

　がん医療の発展により，がん患者の生存期間が延長し，がんの治療とともに日常生活を送るがんサバイバーが増加している．がんサバイバーとは，The National Coalition for Cancer Survivorship（NCCS）の定義では「がんと診断されたときから人生の最後までサバイバーである」^1）と述べられており，「がんとともに人生を生きる人」を意味している．がんサバイバーは，がんの診断とともに，強い死の恐怖や脅威を感じ身体症状に加え，精神的にも苦痛が生じている．がんサバイバーのかかえる苦痛は，痛みや痛み以外の症状，ADLの低下などの身体的苦痛のほか，不安や苛立ちなど精神的苦痛，役割の喪失や経済的問題などの社会的苦痛，さらに「生きている意味がない」「なぜ私にばかりこんなことが起こるのか」など意味への問いや価値の喪失によるスピリチュアルペインの全人的に及ぶ．

　ケアカフェの先進国のイギリスでは，1975年にデイホスピスとしてSheffieldのSt. Luke's Hospiceで始まり，2015年にはデイホスピスは283施設となり，多様なプログラムが開発されている．日本では，2000年に広島医師会などが中心となった緩和デイケア，2008年に島根県にサロンが開催され，愛知県や岐阜県，九州などでもケアカフェが開催されるようになった．大学キャンパス内では，名古屋大学の「緩和デイケア・サロン」^2），埼玉県立大学で「緩和ケアサロン」^3）が開催されている．このように，デイホスピスやサロンなどの活動が増えており，サバイバーに対する効果の報告が散見され，また，施設の協力不足，予算や人材の不足などの課題も示唆されている．

　一方，がんは重い病気，死を連想させるものとしてのイメージが，がん看護を実践する医療者の基盤に影響すると思われる．看護学生のイメージと学習への影響について，交野ら ^4）は，イメージの相違と因子分析から，描いていた看護イメージと現実の学習が一致していると考えている学生は「学習によって将来がみえる」「看護はやりがいがある」と答えており，その後の学習意欲が高まっていたと報告している．

　本学の『がん看護学』の講義は3年次の選択科目であり，科目の目的は「がんは日本人の死因の第１位であり，いまだ死を意識せざるをえない病気であり，人生においての脅威として受け止められる．一方で，治療技術の向上で生存率も飛躍的に伸びてきている．がんには特有の経過や治療があり，患者やその家族には特有の体験や思いがある．がんにかかった人が病気をどのように受けとめ，どのような治療をして生きていくのかを理解し，がん患者との家族の生活を支援するための知識と技術について教授する」ことである．その人が病気をどのように受けとめ，どのような治療をして生きていくのかという特有の体験を理解するために今回，『がん看護学』の講義にケアカフェを取り入れ，学生のがんに対するイメージの変化と学びを明らかにした．

在宅進行がん患者のがん疼痛緩和に向けたオピオイド服薬セルフマネジメントの試み吉田　詩織 , 佐藤　冨美子 , 高橋　千賀子 , 井上　水絵 , 富澤　あゆみ 35巻1号 , 2021年12月 , pp.254-260

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I．緒言

　近年，地域包括ケアシステムが推進され，がん患者の平均入院日数は短縮する一方で，外来患者数が増加し，通院しながら治療を受ける患者が増加している ^1）．外来通院中の進行がん患者の約60％はがん疼痛を経験している ^2）．著者らが実施した外来進行がん患者のがん疼痛セルフマネジメントと痛みに関する調査によると，オピオイドを定時に服薬できない者は痛みの及ぼす生活への支障が強く ^3），医療者による患者の生活に沿った服薬指導の実施や，患者自身が服薬できる環境を整えるセルフマネジメント能力が必要であることが示された．在宅進行がん患者が疼痛を緩和して生活するためには，患者自身の生活に沿ったオピオイド服薬が重要である．

　これまで報告されたがん疼痛緩和のための支援は，症状マネジメントモデルの統合的アプローチ ^4）5），自己効力感を高める ^6）7），セルフケア能力を高める ^8）9），がん疼痛とオピオイドに対する懸念を下げる ^10）などであった．しかし，これらはがん疼痛緩和を目的とした支援であるため，オピオイド服薬のために用いているセルフマネジメントとは何かの概念を明確に記述し，さらにはどのような要因がセルフマネジメントを高めるかについて，科学的に検証したものは見当たらない．さらに，入院の場において進行がん患者の疼痛緩和に向けた様相を記述したものによると，患者は直面する困難に対し，痛みの原因と痛み治療や除痛援助の効果を吟味し，その結果をもとに自らの意思を働かせて行動する自己指示的取り組みを行い，その行動には患者の取り組みを後押しし，結果を保証する医療者の存在が重要である ^11）とされている．

　一方で，医療者の直接介入の機会が減る在宅の場における患者の試みや看護支援の報告は少ない．これまで報告されてきた外来通院中のオピオイド服薬患者が在宅において用いている疼痛マネジメントの様相は，増悪を防ぐ，環境を整える，自分に合うものを識別する，気持ちを支える，周囲に配慮し感謝して，時々の幸いをともに喜ぶなどの方法であった ^12）．しかし，痛みの状態が伝わっていない気がする，助けてくれる人がほしいといったニーズをもっていた ^13）．また，痛み治療を継続するために外来通院するがん患者が直面する困難と取り組みにおいて，困難への取り組みを可能にするには信頼できる専門家と家族の存在が重要である ^14）ことが報告されている．これらの様相から，在宅進行がん患者がオピオイドを服薬し，疼痛緩和するためは，医療者や家族などに症状をうまく伝えられることや，手助けしてくれる人と環境を調整したり，感情を整えることが重要である．

　一方で，これら調査 ^{12）〜14）}の限界は外来において在宅の状況を明らかにしたものであり，「在宅」の場における体験の理解は限定されていることである．患者の語りは，文化や社会的文脈を反映したものであり，身体と生活状況のダイナミックな相互作用により生み出される．よって，「在宅」という場における語りは，患者が疼痛緩和し自分らしく生きるために，どのようにオピオイドを服薬し生活しているのか，生活者としてのオピオイド服薬セルフマネジメントの試みをさらに明らかにすることができる．

　本研究の目的は，在宅進行がん患者によるがん疼痛緩和に向けたオピオイド服薬セルフマネジメントの試みを明らかにし，セルフマネジメント獲得支援の基礎資料とすることである．なお，本研究におけるオピオイド服薬セルフマネジメントとは，「進行がん患者が自分自身でがん疼痛を緩和するために行うオピオイド服薬セルフマネジメント」と定義する．

実践報告

頭頸部がん患者の放射線皮膚炎に対してソフトシリコンタイプの創傷被覆材を使用した2症例のケアの方法の検証門脇　美佳 , 菅野　恵美 , 後藤　えり子 , 小川　武則 35巻1号 , 2021年12月 , pp.198-205

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I．緒言

　近年，頭頸部がんに対して手術療法，化学療法，放射線療法（radiation therapy: 以下RT）の集学的治療が行われている．頭頸部がんは，進行がんで発見されることが多く，機能温存の観点から化学放射線療法（chemoradiation therapy: 以下CRT）を選択する対象が増加している．さらに，局所進行症例に対し，術後CRTを行うことも多い．

　頭頸部がんに対するRTの急性有害事象のひとつとして，放射線皮膚炎があげられる．頭頸部がんのRTは，ほかの照射部位と比較して総線量が66〜70Gyに及ぶこと，皮膚の吸収線量が高くなる4〜6MVのエネルギーを使用すること，また治療精度を高めるために固定具（シェル）を使用することにより皮膚の線量が高くなることから，「急性有害事象である放射線皮膚炎が94.3％」と高頻度で出現し ^1），さらに「NCI CTCAE v4.0 ^2）グレード3〜4の重度の皮膚炎が25％程度出現」^3）することが報告されている．

　放射線皮膚炎のケアに関してこれまでに，保湿を目的としたヘパリン類似物質クリームやジメチルイソプロピルアズレン軟膏を使用しgrade2以上の皮膚炎が生じる割合の減少 ^4），保湿クリームの使用による放射線皮膚炎出現時期の遅延 ^5）が報告されている．

　以上のように，保湿や保護を目的として，照射部位への軟膏塗布，リント布や非固着性ガーゼでの保護といったケアがなされてきたが，照射時にガーゼ類を脱着することで皮膚への刺激が生じている．また，RTにより脆弱になった皮膚がガーゼ類との摩擦による機械的刺激によって皮膚炎の悪化を導くことも多く，より有効なケアが求められている．

　皮膚に発生する創傷の分野では，1950年代より，創部を適切な湿潤環境に保ち，滲出液中の有効成分を創部に留めることが創傷治癒促進に有効であることが明らかになったことで ^6），moist wound healingの概念が提唱され，湿潤環境療法が標準化している．近年，褥瘡やスキン-テア（skin tear）や脆弱な皮膚に対して，角質剥離刺激の少ないソフトシリコン創傷被覆材を使用し，ケアが奏効している報告がなされている ^7）8）．これまでに外傷や熱傷，褥瘡などの創傷ではソフトシリコン創傷被覆材の有効性が確認されているが，放射線皮膚炎に対する効果は明らかではない．

　放射線皮膚炎などの急性有害事象が悪化した場合，掻痒感や痛みによる患者のQOL低下のみならず，治療の中断や休止が選択されることがあり，皮膚炎の重症化の制御は重要な課題である．今回，頭頸部の放射線皮膚炎に対してソフトシリコン創傷被覆材を用いたケアが奏効し，RTを休止することなく完遂できた2症例を経験したため報告する．

がん薬物療法における多職種が共通利用可能な情報支援ツールの作成と評価山本　洋行 , 北村　有子 35巻1号 , 2021年12月 , pp.283-290

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I．緒言

　今や，おおよそ2人に1人が一生のうちにがんと診断されている ^1）．そして，がんに関する情報は，インターネット，テレビ，新聞や雑誌などさまざまな媒体で発信されているが，誤解を招く情報，商用目的のエビデンスのない情報なども混在し，必要な情報，正しい情報を得にくい状況でもある ^2）〜4）．

　2003年と2013年に実施された全国のがん体験者対象の調査では，この10年でがん薬物療法に関する悩みや負担が顕著に増加したことが示された ^5）6）．これは，分子標的治療薬やがん免疫治療薬などの新規抗がん薬の登場，術前や術後の補助療法としてのがん薬物療法の増加，多剤併用療法による副作用の複雑化に加え，通院治療への移行などが背景にある．つまり，多くのがん薬物療法を受ける患者が自宅で副作用を経験し，すぐに医療者に対応してもらえない状況や，副作用対処をはじめとした自身が受けるがん薬物療法に関する情報を的確に得られない環境が悩みや負担につながっていると考えた．

　がん薬物療法に関して情報資源となる製薬企業作成の患者向け冊子は，単剤療法では多くあるが多剤併用療法ではほとんどなく，また，これらの内容は，治療スケジュールや注意点，副作用症状など充実している一方，具体的な副作用対処は十分とは言えない ^7）．そこで，所属施設ではがん薬物療法の治療説明の際，職種ごと（医師，薬剤師，看護師）に説明書を用いており，ほかの施設の多くもこのような形で対応しているのが現状である．この方法は，各職種が考える『患者が知っておかなければならない情報』を反映するが，互いに重複した情報で説明表現の齟齬が生じたり，複数の説明書により患者が必要な情報を見つけにくくなったりするなどの欠点がある．また，インターネット上では多職種協働で作成したと思われる説明書も散見するが，製薬企業作成の冊子と同様に具体的な副作用対処の記載が十分とは言えず，その運用においても各職種が共通利用しているかどうか不明確である．患者は治療に対して大きな不安をかかえており ^8），説明表現の齟齬や複数の説明書による情報の内容・量の差異が，いっそう患者の不安につながることが容易に想像できる．そのため，各職種が共通利用可能で，これからがん薬物療法を受ける患者の治療への理解を助け，役立つ具体的な副作用対処の記載が充実した情報支援ツールが必要だと考えた．

緩和ケア病棟における終末期の自覚がない患者の退院支援—積極的対話で真意を把握し在宅へのレールを敷く野尻　清香 , 柄澤　清美 , 柳原　清子 , 津田　朗子 , 斎藤　瑠華 , 海道　智美 , 土山　和美 35巻1号 , 2021年12月 , pp.353-359

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I．緒言

　近年，緩和ケア病棟でも在宅移行支援がケアの一部として取り組まれている．エンド・オブ・ライフケアを意図する看護師は，緩和ケア病棟がもつ文化的な特徴をふまえたうえで，在宅移行支援を患者と家族と共に挑むチャレンジと捉えている ^1）が，それが，患者・家族にとって最期の希望になりえるか，負担や苦痛を与えてしまうのではないかとの葛藤もいだいている ^1）．

　特に，自らの予後を認識していない患者では，死について合意のもとで計画的に在宅移行支援を進めることは困難である．予後告知がなされないことがある現実のなかで ^2），看護師は複雑な状況に対峙し，患者・家族と共に意思決定を模索しなければならない．

　本研究の目的は，緩和ケア病棟で行われた，率直に死について語り合えないゆえに工夫を要した在宅移行支援の‘技’を明らかにするものであり，終末期の自覚がない患者と在宅療養が念頭になかった家族に関わり，双方に納得をともなう一時退院を果たすことができた一事例を対象とした．困難な状況下でこの結果をもたらした実践を，一事例がもつ文脈性および患者・家族と看護師間のケアリングを排除せずに分析し言語化することで，実践渦中では自覚的ではなかったものの，その場でやり遂げられていた渾身の援助の意図と意味を明らかにしたものである．

委員会報告

がん看護におけるアウトカム基盤型教育に関する研究—即時応答システム導入による学習効果菊内　由貴 , 黒田　寿美恵 , 佐藤　一樹 , 柏木　夕香 , 塩澤　綾 , 井沢　知子 , 中村　喜美子 , 井関　千裕 , 橋口　周子 , 入江　佳子 , 海津　未希子 , 梅田　恵 35巻1号 , 2021年12月 , pp.223-229

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I．緒言

　日本がん看護学会（以下，「本学会」）では，がん看護実践の質向上に貢献するため，学術集会などの機会を通じてさまざまな専門性の高いがん看護実践スキルの獲得支援をねらい，研修を行ってきた．従来の研修は，アドバンスセミナーやエキスパートセミナーとして専門・認定看護師などが対象となることが多かったが，新規性の高いがん医療が急速に拡大しつつあるなか，がん患者の直接のケアを担う看護師に広く知識や技術を提供し，成果を出す研修が求められている．しかし，従来の研修では研修内容の理解度や，知識と臨床判断・行動が結びついているかなど，学習効果については評価が行われていなかった．

　そこで，第34回学術集会の教育・研究活動委員会企画セミナーにおいて，参加者の回答をリアルタイムに共有できるアプリケーションソフトウェア型システム（以下，「システム」）を用いた教育セミナーを試行した．システムの利用により，研修の事前・途中・事後に研修内容に関する理解度を確認するクイズを提示し，参加者の回答をリアルタイムに提示するなど，参加者との双方向のやり取りを行った．このような取り組みにより，学習効果を把握することが可能となり，参加者にとってより効果的・効率的・魅力的な教育の在り方についての検討が可能と考えられる．さらに今後，オンライン上での学習管理システム（Learning Management System，以下，「LMS」）の活用により，自由な時間や場所での学習教材の利用，テスト機能を用いた理解度の評価による自己課題の明確化など，学習者の背景に合わせて学ぶことのできる教育研修体制の整備に取り組むにあたり，本セミナーによる学習効果の評価が基盤資料として有用になると考えられる．

　本研究の目的は，がん看護の教育セミナーへの即時応答システム導入による学習効果を評価すること，さらに今後の教育提供に対するニーズを把握することである．本研究の結果に基づき，本学会はより効果的な学習方法を提供するとともに，会員のニーズに即した教育環境を検討する．