日本がん看護学会誌 38巻1号 (2024年12月発行)

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委員会報告

日本におけるがん看護研究の優先性 −2022年日本がん看護学会会員を対象とした調査− 林　直子 , 沖村　愛子 , 小笠　美春 , 鈴木　久美 , 雄西　智恵美 , 入澤　裕子 , 内田　恵 , 田代　真理 , 遠藤　久美 , 川崎　優子 , 藤田　佐和 , 渡邉　眞理 38巻1号 , 2024年12月 , pp.1-6

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Ⅰ．研究の背景と意義

　日本のがん罹患率は上昇の一途をたどっており，2人に1人ががんになる時代となった．本邦ではがん対策の充実を目指して2007年にがん対策基本法が施行され，それ以降「がんに関する研究の推進と研究成果の普及」「がん医療の均てん化の促進」「がん患者の意向の尊重」を基本理念としたがん対策が，総合的かつ計画的に推進されてきた．がんの早期発見のためのがん検診の勧奨，集学的治療，多種多様な臨床試験の実施，診断期からの緩和ケアの推奨，在宅緩和ケアの推進に加え，2016年にがん対策基本法の一部改正が行われ，稀少がんや難治性がんの研究促進，就労支援およびがん教育の推進について言及された．このような動向のもと，日本がん看護学会は，がん患者や家族を取り巻くがん医療の変化と，がん患者のQOL の向上を目指したより質の高いケアを提供するために，がん看護における教育・研究に取り組み，がん看護実践の向上に貢献してきた．その一環として本学会では，がん看護の専門性を高め研究の活性化をはかるために，日本におけるがん看護研究の優先性について1992年^1）2）と2016年^3）に調査を実施している．

諸外国でも自国のがん看護研究の優先性を明らかにする調査がなされている．米国の Oncology Nursing Society（以下，ONS）では，がん患者や家族に対する臨床成果を改善するために，研究の優先性について調査を行い，その調査結果を研究課題の指針や研究の戦略的取り組みに用いてきた^4）〜6）．しかし，ONS 会員の回答率が11％と低く，調査結果から明確な研究優先順位が得られなかったことなどを理由に，2013年を最後に，会員を対象としたPriority 調査は中止されている^7）．2016年に本学会が行った調査^3）の回答率は13.5％とやはり低値であったことから，今回行う調査の回答率ならびに回答者の属性から，母集団（全学会員）の意見を反映したものか否かの検討も必要と考える．そこで2016年に実施した調査結果と比較して，研究の動向を考察するとともに，がん看護研究の優先性調査のあり方について今後検討する際の基礎資とするべく，本調査を実施した．

原　著

乳がん看護認定看護師の臨床看護実践から形成されるプロフェッショナリズム森田　公美子 , 遠藤　貴子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.7-16

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要　旨

　目的：乳がん看護認定看護師の，臨床看護実践から形成されるプロフェッショナリズムを明らかにする．

　方法：日本看護協会の資格認定制度において資格認定された乳がん看護認定看護師を研究対象者とし，半構造化面接法によりデータ収集を行い，帰納的内容分析を行った．

　結果：対象者は17名であった．乳がん看護認定看護師のプロフェッショナリズムは，【乳がん看護の本質の認識】【秀抜な乳がん看護の実践】【乳がん看護の涵養への寄与】【組織発展への貢献】【専門看護職にふさわしい態度の保持】【向上する努力と自己研鑽】【乳がん看護の価値の承認】に集約された．

　考察：乳がん看護認定看護師のプロフェッショナリズムは，看護職全体のプロフェッショナリズムを基盤として，乳がん看護のプロフェッショナルとしての経験を積み重ねることにより形成し，醸成，改新されていく．乳がん医療の発展にともない，この看護師がプロフェッショナリズムを形成し，プロフェッショナルであり続けるためには，本人の努力と相まって職場環境や看護管理者の支援が寄与する．この看護師のプロフェッショナリズムを医療者や看護の対象となる人への認識を深めるには，社会に向けてこの看護師の意義や有用性を可視化して発信することが重要である．

喉頭全摘出後の夫と共に暮らす妻の失声への構え関根　みぎわ , 粟生田　友子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.17-26

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要　旨

　本研究の目的は，喉頭全摘出後の夫と共に暮らす妻の失声への構えを明らかにすることである．

　研究は，質的記述的研究デザインを用い，喉頭全摘出後3カ月を経過している夫の配偶者（妻）5名を対象に，半構成面接法を行い，失声への構えについて分析し，分類した．

　結果，喉頭全摘出後の夫と共に暮らす妻の失声への構えには，《失声に対する理解と認識》《手術に向かう準備》を経て，現実を受け止めようと努力する深い心情である《揺るぎのない受け止め》《揺らぐ自身の受け止め》という相反する揺らぎの状態が共存し，両方の思いをかかえて失声への構えが移り行く過程が描かれた．これらは，喉頭摘出術を受ける夫と共に暮らす妻には，夫の失声に対して，これまでの夫婦としての絆や関わりが映し出され，夫を思うがゆえに自分自身の揺らぎに耐えていこうとする構えがあることがわかった．

　構えとして抽出された9カテゴリーから，その夫婦としてのつながりに目を向け，夫婦の状況を察すること，先を見据えられるように支援することが重要であることが示唆された．

終末期がん患者の「食べること」の意味づけ杉山　潤 , 酒井　禎子 , 石田　和子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.34-43

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要　旨

　目的：本研究の目的は，終末期がん患者の「食べること」の意味づけを明らかにすることである．

　研究方法：A 県内の緩和ケア病棟に入院している終末期がん患者を対象に半構造化面接を行い，Krippendorff の内容分析の手法を用いて分析した．

　結果：対象者は，40歳代から80歳代までの10名であった．パフォーマンス・ステータスは，PS1 からPS3 で，対象者全員が食に影響する症状を抱えていた．「食べること」の意味づけとして，『食べることは人間にとって自然な営みである』，『食べることは幸福である』，『食べることは家族の絆を深める』，『思うままに美味しいものを食べたい』，『生きるために食べ続けたい』，『食べられない自分がつらい』，『命の限界を知り食べられない自分を甘受する』の7つのコアカテゴリが形成された．

　考察：終末期がん患者は，「食べること」を人間や生活者という立場から自然な営みであると改めて解釈し直し，“生きる”や“楽しむ”といった「食べること」の意義と食べられなくなっていく現状に葛藤しながらも，食べられない自分を甘受し，死を覚悟することに繋がると考えられた．

　結論：「食べること」の意味づけに応じて，食べることを支援していくことが，患者のスピリチュアルケアに繋がる可能性があることが示唆された．

化学療法を受けている膵がん患者の健康関連QOLの特徴と栄養指標・食の苦悩の実態との関連武田　洋子 , 佐藤　和佳子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.51-60

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要　旨

　目的：膵がん患者の66〜84％は中等度以上の体重減少を呈する．そのため，患者は食に対する悩みをかかえ，QOL に影響を及ぼすことが推察される．本研究の目的は，膵がん化学療法中の患者の健康関連QOL の特徴を明らかにし，栄養指標・食の苦悩との関連を検討することである．

　方法：化学療法中の膵がん患者のうち，同意の得られた33名を対象に自記式質問紙および診療録による調査を行った．項目は基本属性，診療関連情報，Functional Assessmentof Cancer Therapy-Hepatobiliary（FACT-Hep），栄養指標，食の苦悩とした．分析はFACT-Hep の平均値を基準に高群と低群に分類し，ほかの変数との関連を統計的に比較した．

　結果：FACT-Hep の平均は117.1 ± 23.7 であり，対象者の72.7〜78.9％が軽度以上の栄養障害を有していた．FACT-Hep の高低群の比較では，栄養指標に有意差はみられず，食の苦悩では「食べないといけないとわかっているが食べられない」（p＝0.033），「食事を用意してくれた家族の思いに応えられない」（p＝0.009）の割合がFACT-Hep 低群で有意に高いことが示された.

結論：膵がん患者のQOL 向上にはFACT-Hep 評価による症状マネジメント，食の苦悩を緩和する取り組みの必要性が示唆された．

術後補助化学療法を受けながら就労する胃がん患者の就労継続における阻害要因と促進要因武田　浩子 , 松原　康美 38巻1号 , 2024年12月 , pp.85-94

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要　旨

　本研究の目的は，術後補助化学療法を受けながら就労する胃がん患者の就労継続における阻害要因と促進要因を明らかにすることである．術後化学療法を受けながら就労する胃がん患者8名に半構造化面接を行い，質的帰納的に分析を行った．就労継続の阻害要因として，【胃切除による生活の変化】，【術後補助化学療法の副作用による苦痛】，【治療による社会生活への適応の難しさ】，【治療による就労継続への懸念】【就労継続に必要な情報不足】の5カテゴリが抽出された．就労継続の促進要因として，【治療と就労の両立を目指すセルフケア行動】，【治療と就労が両立できる制度や体制】，【就労意欲を支える周囲の協力】，【仕事への原動力】の4カテゴリが抽出された．

　就労継続の阻害要因として，胃切除や術後補助化学療法による副作用は日常の食事や排泄に直接的に影響を及ぼし，体力低下や不安を招いていた．いつ改善するのかわからない食欲不振など，予測や自己コントロールが難しい症状により，就労意欲は低下しQWL に影響していた可能性がある．就労継続の促進要因として，術後補助化学療法は初めての体験でも，自分なりの対処や調整の積み重ねを通して，調整力や対処能力が養われていた．同僚の理解や協力，職場環境の充実は就労意欲を高めることにつながっていた．

緊急手術とともに初めてがんと診断される患者へのがん看護専門看護師による支援の実際奥村　真央 , 林　ゑり子 , 増田　菜穂子 , 菅野　雄介 , 赤瀬　智子 , 玉井　奈緒 38巻1号 , 2024年12月 , pp.107-116

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要　旨

　目的：緊急手術とともに初めてがんと診断される成人患者に対するがん看護専門看護師による入院中からの支援の実際を明らかにすることである．

　方法：がん看護専門看護師7 名を対象に半構造化面接を行い，質的帰納的に分析した．

　結果：【置き去りになった患者・家族の心情を汲み取る】【病状から今後の展開を予測し，支援のスピード感をつかむ】【患者・家族，医療者間のこじれた状況を紐解きチームの力を見極める】【過酷な境遇を乗り越えるための患者・家族の良き理解者となる】【突然変化した身体とがん治療が加わる新たな日常への手助けをする】【患者・家族から足が遠のく病棟看護師・医師を後押しする】【専門性を生かして協働し，複雑な状況にあるがん患者のケアに参入する】【急性期医療に埋もれたがん患者と繋がるために，がん看護専門看護師の存在を組織に浸透させていく】の8カテゴリが抽出された．

　考察：がん看護専門看護師は，術後の回復過程，がんの予後という2つの時間軸を意識しながら，急性期医療の体制，そこに従事する医療者のなかで置き去りになる患者・家族を多角的・俯瞰的視点でとらえ，情報提供の専門性によりがん告知にともなう衝撃の軽減と受容の促進を意図し，意思決定を支援していた．

　結論：がん看護専門看護師は，患者が新たな日常を取り戻す支援を行いながら，急性期医療に埋もれやすい，緊急手術とともにがんと診断される患者と繋がる方法を模索していた．

進行がん患者が病気の情報を未成年の子どもに伝えることに関する意思決定過程今西　優子 , 秋元　典子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.117-127

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要　旨

　本研究の目的は，進行がん患者が病気の情報を未成年の子どもに伝えることに関する意思決定過程を明らかにし，必要な看護実践への示唆を得ることである．進行がん診断時に6歳〜18歳未満の子どもをもち，面接までの年数が15年以内にあり，医師より根治的治療の対象とはならないと伝えられ，延命や症状緩和目的の治療中あるいは経過観察中の患者20名に半構造化面接を実施し，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した．その結果，進行がん患者が病気の情報を未成年の子どもに伝えることに関する意思決定過程は，①『自己の価値観に基づき，「伝える」「伝えない」を選択する』，②『伝える時・人・方法を熟考したうえで伝える』，および③『死について伝えるべきか答えが出ない』の3 つをコアカテゴリとする過程であり，【自身の決断を信頼できる人に確認する】が②の進行を支えている．意思決定支援として，看護師は，患者から伝える・伝えないの選択に至った思いを引き出し，進行がん患者が辿ると予測される3 つのコアカテゴリから成る意思決定過程を支える継続的支援，伝えるタイミングの尊重・支持，死を伝えることの困難さに関する患者の語りと看護師の傾聴により，患者が自分の意識を再構成し，死を伝えるべきかどうするか自らが答えを出していける支援が示唆された．

外来がん薬物療法を受ける高齢がん患者のきこえときこえの問題にともなうコミュニケーションの実態池田　香菜子 , 田村　沙織 , 荒尾　晴惠 38巻1号 , 2024年12月 , pp.128-137

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要　旨

　目的：研究目的は，外来がん薬物療法を受ける高齢がん患者のきこえときこえの問題にともなうコミュニケーションの実態を明らかにし，きこえの状態に配慮したコミュニケーションへの示唆を得ることである．

　方法：量的記述的研究デザインである．外来がん薬物療法を受ける65歳以上の高齢がん患者を対象に，きこえの状態および医療者とのコミュニケーションについて無記名自記式質問紙と診療録による調査を行った．全項目の記述統計を算出後，きこえの問題の経験の有無で2群に分類し，コミュニケーションの満足度をMann-Whitney U 検定で検討した（有意水準は両側5％）．

　結果：対象者127名の平均年齢は74.6±5.2歳，男性76名（59.8％），疾患は肺がん41名（32.3％）が最も多かった．医療者とのコミュニケーションで，きこえの問題を経験した者は68名（53.5％），そのことを医療者に訴えた者は23名（33.8％），きこえの問題により治療や療養生活に影響がある者は25名（36.8％）であった．医療者とのコミュニケーションに満足しているのは71名（55.9％）であり，きこえの問題の経験あり群は経験なし群よりも満足度が有意に低かった（p<.05）．

　考察：医療者とのコミュニケーションで半数を超える者がきこえの問題を経験していたことから，治療開始前に高齢者のきこえの状態を評価する必要がある．また，医療者とのコミュニケーションへの満足度も低かったことから，コミュニケーション方法や環境を改善する必要がある．

外来で術後補助化学療法を受けている成人期乳がん患者の就労継続のプロセス小野　千沙子 , 中西　陽子 , 廣瀬　規代美 38巻1号 , 2024年12月 , pp.138-147

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要　旨

　本研究の目的は外来で術後補助化学療法を受けている成人期乳がん患者の就労継続のプロセスを明らかにし，就労継続に対する看護実践の示唆を得ることである．外来で術後補助化学療法を受けながら就労継続した成人期乳がん患者13名を対象に半構造化面接を行い，M-GTA を用いて分析した．その結果，治療決定後は〈仕事は辞められない〉〈治療をしながら仕事を続けてみよう〉という【就労継続の意思決定】を行い，これは〈経験者の示唆による就労継続の可能性の知覚〉に影響された．治療開始後は，〈抗がん剤の副作用への苦慮と就労継続意欲の減退〉と〈がんとの闘いに負けずに仕事を続けていきたい〉思いの間で【就労継続への葛藤】が生じ，葛藤を感じながらも患者自身で【副作用に対する身体的・心理的自己調整】を行っていた．また全期間を通して【就労継続を支える存在の自覚】があり，この思いが常に患者を支えていた．副作用の増減にともない【就労継続への葛藤】が続くなかで就労によって得られる価値を見出し，治療決定から〈仕事は生きがい〉である思いを根底にもち就労を継続していた．看護実践としては，治療決定時は治療と就労の両立経験者の情報提供，治療中は就労継続意欲の減退に対する医療者からの支持的支援，職場へコミュニケーションを通した働き方を交渉するための支援，職場からの配慮に対する謝恩を行動で示すための支援が示唆された．

資　料

がん遺伝子パネル検査を受けるがん患者のがんゲノム医療に対する認識度調査日下　咲 , 須藤　保 , 川崎　優子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.27-33

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Ⅰ．緒　言

　2018年3月に閣議決定された第3期がん対策推進基本計画の分野別施策に「2．がん医療の充実（1）がんゲノム医療」の項目が新設され^1），2024年1月現在，全国にがんゲノム医療中核拠点病院13医療機関，拠点病院32医療機関，連携病院215医療機関が厚生労働省の指定を受けている ^2）．がん遺伝子パネル検査は2019年6月より適用条件を満たしていれば，保険診療で実施することができるようになった^3）．がん遺伝子パネル検査は，標準治療が終了もしくは終了見込みの状況となった患者にとって，大きな希望となっている．がん医療の大きな進歩と期待される一方で，検査結果から新たな治療につながる確率は約10％であり　^4），検査前の期待と結果のギャップが大きく患者や家族が落胆するといった課題がある．さらに，がんの治療目的で得られた遺伝情報が患者の血縁者にも共有されうる生殖細胞系列の変化であることが判明し（二次的所見），血縁者にも医学的・心理社会的影響を与える可能性がある5）．そのためがんゲノム医療を正しく理解していることが重要であるが，世論調査では，1,000名の回答者のうち57.2％が「がんゲノム医療をまったく知らない」，38.6％が「聞いたことはあるが内容はよく知らない」，わずか4.2％のみが「知っていて内容をよく理解している」と回答しており ^6），世間では理解度が低いことがわかる．がん遺伝子パネル検査を受けるがん患者のがんゲノム医療に対する認識は明らかになっていない．

　本研究でがん遺伝子パネル検査を受けるがん患者のがんゲノム医療に対する認識の現状を明らかにし，看護の手がかりを得ることは意義があると考えた．

がん治療を受けた農業に従事しているがんサバイバーの就労に関する体験金野　将也 , 鳴井　ひろみ 38巻1号 , 2024年12月 , pp.44-50

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Ⅰ．はじめに

　わが国では，就労可能な年齢でがんに罹患する者が増加の一途をたどっており^1），がん治療を継続しながら就労しなければならない労働者は増加傾向にある．このことから，第2期〜第3期がん対策推進基本計画では，働く世代の就労支援が重要課題の1つに取り上げられ^2），就労支援が活発化している．しかし，現行の支援体制では自営業者を支援するためのセーフティネットはほとんどなく ^3），就労支援における残された課題といわれている．

　わが国における自営業のうち第一次産業は，食と地域経済の面から国を支えている主要産業である．第一次産業のなかで就業率が高い農業は，自然のなかで生き物を育てる仕事であることから，体力や忍耐力，試行錯誤力 ^4）が求められる．先行研究では，農業従事者には筋骨格系の障害が多いこと^5）や，気候変動や不安定な収入が農業従事者の精神的健康に影響を及ぼしていること ^6）が報告されている．これらのことから，農業従事者はがん治療を受けることで就労について再考することが推察される．しかし，がん治療を受ける農業従事者に焦点を当てた国内の研究はほとんど見あたらず，農業従事者の就労に関する体験を明らかにすることが今後の課題 ^7）とされている．がん治療を受けた農業に従事するがんサバイバーの就労に関する体験を明らかにすることは，がん治療を受ける農業に従事するがんサバイバーの就労継続に向けた支援を検討するうえで役立つと考える．

血液内科病棟看護師の血液がん患者に対する緩和ケアの体験飯野　裕佳子 , 若林　真紀子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.67-71

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Ⅰ．はじめに

　この10年で抗がん剤の開発など血液・造血器腫瘍疾患をもつ患者（以下，血液がん患者とする）の治療とその支持療法が飛躍的に進歩し，病気の治癒・治療中の症状緩和に改善をもたらしている^1）．血液がんの治療の主軸は抗がん剤治療である．血液がんは基本的に全身疾患であるため，局所治療（手術療法，放射線療法）が選択される病状は限定される．血液がんの場合は抗がん剤による治療効果が高いためほかの悪性腫瘍に比べて強力な治療を行うことが特徴である^2）．そのため，通院での治療が一般的となりつつある固形腫瘍とは異なり，一定期間の入院および社会活動の制限が余儀なくされる場合がある．入院中は抗がん剤を長期投与するため，骨髄機能抑制（貧血，出血傾向，易感染状態）をきたす．感染予防のために安静度や面会，食事内容も厳しく管理され，特殊下での生活が長期間続く^3）．これは，本人のみならず家族を含め，仕事や家庭における役割の変化をもたらす．

　多くの人々は，がんと診断されたらすぐに死を想起し医師に指示された治療をしなければ死ぬかもしれないという恐怖に見舞われる．とくに血液がんでは実際に即座に治療を開始する必要のある場合が多い^4）．そのため，心の準備もできないまま治療や療養が始まる．患者にとっては十分に理解できない状況で治療や療養が開始となり，心理的負担も大きい．

化学放射線療法を受ける高齢頭頸部がん患者に対する口腔内評価ツールの評価と看護実践野中　雅人 , 熊井　琢美 , 服部　ユカリ 38巻1号 , 2024年12月 , pp.95-101

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Ⅰ．はじめに

　わが国では超高齢社会の進展にともない，がん治療を受ける高齢頭頸部がん患者も増加している^1）．頭頸部には摂食や嚥下といった栄養摂取に関わる重要な臓器があり，形態温存や機能保持に優れた化学放射線療法（ChemoRadioTherapy：以下，CRT）を選択する場合がある^2）．頭頸部がんへのCRT による口腔粘膜炎の発症頻度は，97％と報告^3）されている．また，腺細胞の障害による唾液腺障害^4）のほか，開口障害^5）や旨味受容体（T1R3）発現減少による味覚障害^6），嗅覚障害^7），血球減少による口腔カンジダ症などの口腔内感染^8），粘膜炎にともなう疼痛を引き起こす．特に味覚障害は，食思不振を誘発し食事摂取量を減少させ低栄養状態をもたらし有害事象の回復を遅延させるといった悪循環を生じる．さらに高齢者では，加齢性変化による唾液分泌量の減少や味覚障害^9），オーラルフレイル^10）が報告されており，有害事象が重症化する可能性がある．以上のことから，加齢性変化のある高齢者では，CRT を受けることによって有害事象が重症化することが予測されるため，高齢頭頸部がん患者の口腔内有害事象の早期発見，早期介入に寄与する口腔内評価ツールは重要である．

　臨床においては，口腔内評価ツールとして声，嚥下，口唇，舌，唾液，粘膜，歯肉，歯と義歯の8項目で構成されたEilers Oral Assessment Guide（以下，EOAG）^11）が活用されているが，頭頸部へのCRT による有害事象を観察する専用ツールではなく，味覚障害や開口障害を観察する項目がない．そこで，筆者らはCRT による口腔内有害事象に対するプロトコルを検討した研究において，EOAG に加え，有害事象の評価に有効だと考えられる項目についての示唆を得た^12）．それをもとに，口腔内評価ツールプロトタイプ（以下，プロトタイプ）を作成し，頭頸部外科病棟において入院加療中の高齢頭頸部がん患者を対象に運用したところ，量的分析から開口障害，味覚障害，嗅覚障害，口腔内感染，疼痛に関する評価について有用性が高いことが確認された^13）．そこで，本プロトタイプをより精錬するため，ユーザビリティ調査を行い，看護師がプロトタイプによる観察をどのように評価しているか，さらに評価により実施された看護実践とは何かについて明らかにしたい．

実践報告

都道府県がん診療連携拠点病院がん相談支援センターで顕著に多かった肺がん相談内容の実態小倉　綾子 , 清水　真佐子 , 竹中　康子 , 喜多　誠 , 大森　晶子 , 岩谷　玲香 , 小倉　康平 38巻1号 , 2024年12月 , pp.61-66

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Ⅰ．緒言・目的

　わが国のがん対策は，2007年にがん対策基本法が施行，またそれに基づく第1期がん対策基本計画からがん診療連携拠点病院に相談支援センターの設置が義務づけられた後，がんの病態理解や診断，治療技術においてめざましい発展を遂げてきた^1）．一方で，治療継続にともなう経済的な不安や，家族状況の変化，治療仲間の病状変化によって生じる病気や死への恐怖や孤独感などの問題はより複雑になっている^2）．がん相談支援センターの機能強化については，国立がん研究センターがん対策情報センターを核として，全国規模での実態把握や対応策検討が行われている^3）．そのなかで，がん相談支援センター間で実績や体制に差がみられること，またその格差が情報提供の質に影響することが懸念されている^4）．

　都道府県がん診療連携拠点病院であるA 病院がん相談支援センター（以下，当センター）は，地域医療連携室を窓口に看護師とソーシャルワーカー（以下，SW）が患者ならびにその家族からのさまざまな相談に応じている．当センターの看護師は，適切な資料をもとにした情報提供や，相談者の不安に応える心理的支援といった，相談者の悩みに対する看護を実践しているが，相談内容の調査をもとにした活動の検討は行えていない．

痛みをもちながらがん治療を続ける患者の治療中断の選択に伴走する─核心がつかめない患者とのやわらかな対話から─ 冨永　知恵子 , 野尻　清香 , 柳原　清子 , 今井　美佳 38巻1号 , 2024年12月 , pp.72-78

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Ⅰ．はじめに

　近年は，がんに罹患してもがん治療薬や支持療法の進歩によって，長期生存が可能になっている．stage Ⅳ期の非小細胞肺がんも全身状態がよい場合には，がん薬物療法が全生存期間の延長だけでなく，quality of life（以下，QOL）の改善も示されている^1）．遺族調査によると，がんが進行しても積極的治療を受ける患者は多く，亡くなる1カ月前が65％，2週間前でも48％が治療を継続していた^2）．しかし，人生の最終段階における医療について，医療者や家族と詳しく話し合ったことがあるのは2.7％に過ぎず^3），米国の終末期のQOL 関連因子の研究では，QOL のマイナス要因に「最期の週まで化学療法を受けたこと」^4）があげられていた．つまり，十分に周囲の人と話し合い，納得した選択ができていたのか，本人への意思決定支援が不十分なまま，最期まで積極的治療を受けている可能性が考えられた．

　本研究はこの問題を一事例の看護実践（以下，実践）の分析を通して考えるものである．事例は，がんの進行により難渋する痛みが持続し，積極的治療の効果は乏しくても副作用が顕著となるなか，治療の継続が唯一の選択肢であるととらえていた患者が，看護師との関わりを通して，自身で治療中断や退院の選択に至ったものである．実践渦中では自覚的ではなかったもののその場でやり遂げられていた看護師の意図と意味（実践の暗黙知）を明らかにすることを目的とする．このことは，一事例がもつ文脈性および患者・看護師間のケアリングを排除せずに分析し言語化することで，その一事例の物語性によって読者やほかの看護師に触発性をもち，知として伝播することになる^5）と考えた．

看護師ががんゲノム医療・遺伝性腫瘍診療に関わるための教育的取り組みとその成果—兵庫県立がんセンターの外来看護体制を踏まえた取り組み— 日下　咲 , 村井　美加 , 大西　愛子 , 松本　奈美 38巻1号 , 2024年12月 , pp.79-84

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Ⅰ．緒　言

　2018年3月に閣議決定された第3期がん対策推進基本計画の分野別施策に「2．がん医療の充実（1）がんゲノム医療」の項目が新設され^1），2024年2月現在，全国にがんゲノム医療中核拠点病院13医療機関，拠点病院32医療機関，連携病院218医療機関が厚生労働省の指定を受けている^2）．がん遺伝子パネル検査は2019年6月より適用条件を満たしていれば，保険診療で実施することができるようになった．がん遺伝子パネル検査は，標準治療が終了もしくは終了見込みの状況となった患者にとって，大きな希望となっている．がん医療の大きな進歩と期待される一方で，検査結果から新たな治療につながる確率は約10％であり^3），検査前の期待と結果のギャップが大きいという課題がある．

　また，ここ数年で遺伝性腫瘍診療を取り巻く状況は大きく変化している．2020年には遺伝性乳がん卵巣がん症候群診療が条件を満たす場合は保険適用になった．PARP阻害薬のコンパニオン診断としてのBRCA1/2遺伝子検査やキイトルーダのコンパニオン診断のMSI検査など遺伝性腫瘍と関連のある検査が治療薬を探す目的で行われている．がん遺伝子パネル検査では，二次的所見として遺伝性腫瘍の診断がつく，またはその可能性が示唆されることがある．これらのことから遺伝性腫瘍診療を受ける患者は増えている．

総合病院の看護師が実践するディグニティセラピーの障壁—テキストマイニングによる分析— 伴　佳子 , 高橋　はるな , 小森　直美 38巻1号 , 2024年12月 , pp.148-154

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Ⅰ．緒　言

　ディグニティセラピー（dignity therapy；以下，DT）は，終末期患者が経験する実存的苦痛の軽減を目的に行う心理療法的アプローチである^1）．その手法は，定型の質問票を用いて「大切な人に知っておいてもらいたい特別なこと」などを患者に問い，患者が話したい事柄について自由に語った内容を録音，文字起こしを経て，生成継承性文書（手紙）を作成するといった手順で実践する．

　DT の効果については，海外において多くのランダム化比較試験（以下，RCT）が行われ，尊厳感の増大，QOL の改善，精神的安寧，家族の結束など，患者および家族への有用性が実証されている^2）3）．日本においても実証的な研究が試みられたが参加率が低く，海外との根本的な文化の違いが潜在的に影響していることが示唆された^4）．

研修報告

—2023年度がん看護に関わる高度実践看護師海外研修事業— 第7回がん看護に関わる高度実践看護師海外研修報告書荒川　浩 , 内村　千里 , 大川　恵 , 高山　良子 38巻1号 , 2024年12月 , pp.102-106

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Ⅰ．はじめに

　この度，研修生4名（がん看護専門看護師3名，遺伝看護専門看護師1名）は，がん看護に関わる高度実践看護師海外研修事業により，2023年4月25日〜5月1日の約1週間，米国サンアントニオで開催された学術集会（Oncology Nursing Society 48th Annual Congress：以下，ONS）に参加し，海外の高度実践看護師（Advanced Practice Registered Nurse：以下，APRN）と交流を図る機会を得た．この研修は公益財団法人小林がん学術振興会による助成事業を受け，日本がん看護学会主催で行われている．

　本研修では，研修生それぞれが多くの貴重な学びを得ることができた．学びのなかより本稿では，1．地域との連携強化に向けた取り組み，2．患者教育とヘルスリテラシー向上の取り組み，3．がんに関連する遺伝看護／ハイリスク者を対象としたがん予防，4．Adolescent and Young Adult（以下，AYA）支援，5．がんサバイバーシップケア，6．APRN の役割開発について報告する．