理学療法と作業療法 15巻2号 (1981年2月発行)

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特集　重度障害者のリハビリテーション

重度障害者に対するリハビリテーション上田　敏 15巻2号 , 1981年2月 , pp.259-262

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はじめに

　今年は繰り返し述べられているように国連決議による国際障害者年であり，昨年末（12月8-9日）の，国際障害者年日本推進協議会主催の「プレ国民会議」をはじめ，各種の行事や運動がすでに開始され，または計画されている．新聞・放送などのキャンペーンもまた活発である．

　この国際障害者年の間に，また今年から始まる10年間の行動計画を通じて，障害者問題の解決の前進のために，ぜひともこれだけは実現させたいと願う事柄は，日本推進協議会が傘下の90数団体の要望をまとめたものをみただけでも数100項目におよんでおり，その立場立場で施策の優先順位も著しく異なっている．医療従事者の中ではまだ「後発」の，我々リハビリテーション関係者が国際障害者年によせる「熱い期待」の中にも，これを契機にわれわれの仕事に対する一般社会の正当な評価を確立したいという，あえていえば「自己中心的」な願望も含まれていないとはいえず，またそうであったとしてもそれ自体批難されるべきことではない．

　しかしわれわれとしてはそれだけに留まらず，できる限り偏らない広い視野を持つように努力し，特にリハビリテーション医や理学療法士，作業療法士として，長い間いわば「リハビリテーションのプロ」として障害者の問題に取り組んできたという「自負」からひとまず離れて，本当に障害者の「人間らしく生きる権利の回復」（これこそが本来の意味の「リハビリテーション」であるが）のために，わが国の現状で今何がいちばん必要かをこの際つきつめて考えてみることが重要ではないかと思われる．

　この点でもし，国際障害者年を契機にどうしても達成するべき2つの最優先課題をあげることが許されるとしたら，筆者としてはそれは「障害者の範囲の拡大」と「重度障害者のリハビリテーション」ではないかと考えたい．重度障害者については本論文の主要テーマなのでしばらくおき，「障害者の範囲」についてまず簡単に触れておきたい．

養護学校義務教育における重度化問題高杉　弘之 15巻2号 , 1981年2月 , pp.263-267

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　Ⅰ．養護学校義務制実施に至る経過

　養護学校の義務制が実施されるまでの経過を概観することは，現在の教育対象児の重度化問題を探ることの一助となるであろう．

　我が国で二つ以上の障害を有する重複障害児の教育は昭和24年，山梨県立盲学校における盲聾児の教育に始まる．しかし，その後，重複障害児に対する教育は遅々として進まず，昭和30年頃から，盲学校，聾学校での重複障害児に対する教育実践が少しずつ増えてきたにすぎない．昭和40年頃からは，精薄，肢体不自由，病弱などの養護学校においても重複障害児学級が設けられるようになった．特殊諸学校のうち，盲学校，聾学校の義務制は昭和23年から逐次実施されたが，養護学校については義務制実施から除外された．

重度障害者の保護雇用調　一興 15巻2号 , 1981年2月 , pp.268-272

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　Ⅰ．はじめに

　ここでいう重度障害者とは，職業的に重度という意味であることはお断りするまでもないと思うが，我が国ではどうもこの点がややこしい．“重度障害者と保護雇用”という表題は，編集部から指定されたものであるからそのまま使うことにしたが，この重度ということに限ってみても，なかなか流動的である．本来人間の持っている職業能力などというものは，個人のパーソナリティを軸にして，環境や産業，科学技術，文化などの状況によって大きく変化するものである．

　たとえば，全盲は重度である．下肢機能全廃も重度である．この両方が重複していても重度といわれる．しかし，全盲と下肢機能が全廃している障害者でも，条件設定をすることによって非障害者と遜色のない仕事をしているケースもある．精神薄弱者の場合でも，重度といわれる障害者がよく仕事に適応している例が少なくない．

　かつては職業的にも重度とみられた障害者が，現在では立派な職業人として仕事をするように変化がみられており，職業的重度という言葉の内容も相対的で，かつ流動的な側面のあることを念頭に置いてみておく必要がある．

　我々が，保護雇用という特別の雇用制度を考えるとき，その対象は現状では一般雇用に結びつきがたい障害者（身体障害，知的・精神的障害など）が念頭にあるわけであるが，この保護雇用制度をつくることによって，企業での雇用努力が消極的になることを上記の意味からも警戒しておかなければならない．産業の発達に伴う科学技術の進歩は，広い分野から障害者雇用に生かされなければならないし，それは全産業がとりくむことによって可能になるからである．

　以上のようなことを念頭におきながら，筆者の所属している社団法人ゼンコロが提言としてまとめた保護雇用制度について，その要約を紹介することにしたい．

重度障害者の就労と雇用促進法野田　武男 15巻2号 , 1981年2月 , pp.273-279

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　Ⅰ．はじめに

　国際障害年を迎えるのに先立って，我が国では昭和45年に心身障害者対策基本法が制定され，関係する各省庁間の施策を調整し，心身障害者の医療，福祉，教育，雇用の総合的で一貫した国の施策が進められるようになっている．

　そして，心身障害者対策基本法に規定する基本施策の一つの柱として，障害者雇用の促進のために身体障害者雇用促進法がある．この法律は昭和35年7月に制定されているが，企業の雇用義務は単に努力義務に止まる勧奨法であったし，かつ障害者雇用率も低いものであった．しかも民間事業所では，この低い障害者雇用率でさえ達成していない専業所が過半数であり，従業員規模が大きくなる企業ほど障害者雇用の実績が悪い状況であった．

　さらに，昭和48年のオイルショック以降の経済混乱は雇用縮小を招き，その後の安定低成長は一般雇用の伸びも期待できない厳しい環境となり，ますます障害者の就労，雇用は困難の度を深めていった．

　このような障害者雇用の渋滞環境からの脱皮を図り，心身障害者対策基本法の理念を生かすために，昭和51年に16年振りに身体障害者雇用促進法が改正強化されるに至った．

　この促進法改正は画期的なものであり，関係者の期待を集めての生まれ変りであった．重度障害者の雇用機会も伸びるであろうとの期待も，もちろん大きく寄せられたことは言うまでもない．

障害者のトータルライフプランニングについて黒田　大治郎 15巻2号 , 1981年2月 , pp.281-290

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はじめに

　人は時間の流れの中で生きて，死んでいく．このライフサイクル（life cycle：生活周期）のなかに，さまざまな人の生の営みが繰り広げられていくが，現代社会の複雑で多様な変動は，この生の営みを危うくする多くの危機的状況をもって迫ってきている．そして，もしこれまでのような慣習的な繰り返しで過ごしてきた生きかたでこの事態に対処したならば，たちまち生活を取り巻く状況とその変化に翻弄され，生活破壊を招く恐れが充分にある時代に生きているといえる．

　この状況に対応して生活を守り安定させ，さらに充実させていくためには，生活全体を見つめ，考え再検討しながら，立て直していかなければならない¹⁾．そのためには，日常のまた短期の繰り返される生活の諸事象を対象にするのみでなく，将来に向ってのもっと長期に亘る生活の諸事象にも目を向ける必要がある．このように，生涯に亘る長期的，全体的，体系的な生活の見通しや計画を考える場合，これをトータルライフプランニング（total life planning：生涯生活設計計画，以下生活設計）と呼ぶことができる²⁾．

　この小稿では，重度障害者の生活設計のあり方について考察するが，“生活”という完結したしかも複雑で多様なシステム全体について言及することは不可能に近いので，ここでは重度障害者の生活設計の序説として，その必要性，取り組むための視点とその考え方について述べてみたい．

＜資料＞Comprehensive Services for Independent Living―ILのための総合的施策長田　香枝子 15巻2号 , 1981年2月 , pp.291-297

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はじめに

　1976年に開催された第31回国連総会は，1981年を国際障害者年とすることを決議した．事務局がジュネーブに置かれ，ヌカンザ女史の基で準備が進められている．我が国でも政府，民間両サイドからの取組みが精力的に展開されている^1，2)．

　国際障害者年の目的は障害を持つ人の社会への『完全参加と平等』の実現を促進することである．“参加”とは，社会生活そのものと，その発展への貢献のみならず，政策決定段階への障害者の参加をも意味する．“平等”とは，他の国民と同じ生活を送ることであり，また，その国の社会経済の発展による利益の平等な配分を受けることである（国際障害者年行動計画要旨^1，12)）

　この“完全参加と平等”は，米国において1970年代に推進されてきた，重度障害者のIndependent Living（以下ILと略す）のための総合的施策の目標そのものである．また，西欧のリハビリテーションのゴールは，社会への融合（Integration）であるといわれており，1960年代から1970年代にかけて，重度障害者に援助を提供する意義深い努力をしてきており，その成果および問題点の報告もされている^{5，9，14，22，23)}．こうした先進諸国における障害者の自立生活のための施策は，完全参加と平等の実現，促進の参考になる点が多い．

　1978年5月，米国，英国，スウェーデン，オーストラリア，日本の5ヵ国から代表が選出され，世界プランナース会議が開催された．その報告をみると，「今日の世界の動向としては，障害者対策の中心が，重度障害者社会自立の課題へと接近し，リハビリテーション訓練，雇用，社会生活を可能にする条件整備が，重度者中心に再編成されようとしている¹⁴⁾」と述べられている．

　我が国でも，重度障害者に対するリハビリテーションの歴史は，医学的リハビリテーション，職業リハビリテーションを中心に発展してきて，その貢献も大きい．今後，世界情勢を参考にしながら，日本の社会，経済基盤を土台として，社会的リハビリテーションを中心に，我が国に合致した重度障害者の自立生活のための福祉施策が重点課題として立案され，推進されていくであろう．

　米国における重度障害者のILのための総合的施策を中心に，その歴史的背景，ILの概念，ILプログラム，ILサービス提供モデルを文献を通して紹介する．

とびら

他人がみえない… 鈴木　明子 15巻2号 , 1981年2月 , pp.257

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　級友のデルマに3カ月ぶりに会った．15kgほどやせて顔だけが熟した苺のように赤い湿疹が一杯に出ていた．聞いてみると，「博士論文の指導のための4人の選考委員会が全然組めない．主任教授の名を云うと他の3人が全員辞退してしまった．もう5週間も何もせずに教授間の交渉だけで過したけれど，遂に学部長に直訴状（？）を書いた」とのこと．最優秀の学生が奨学金の期間切れを気にして心因性の湿疹を出しているのを見て，同じ学生の立場から同情以上のものを持った．

　米国の大学の研究費は殆どが連邦政府から出ていて，1～2年間ごとに申請し激しい競争によって入手する．研究費は昇進どころかこれを貰えないと職すらも失ってしまうし，現にある有名OT学科は，研究費を大学に持ち込めないために，来年で閉鎖することになっている．こうした実状から研究に強い教授の中には過度の自信から学生や同僚に優越感をふり回し，そのために全くチームワークがとれないことがあり，デルマの教授がそうであった．

講座

心理学シリーズⅠ　発達心理（1）―伝達機能の発達高野　清純 15巻2号 , 1981年2月 , pp.299-304

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　発達ということ

　著名な言語学者であるフンボルトは，「人間はただことばによってのみ人間である」といった．この意味では，人間の発達の特徴は，ことばの発達という面に認められるということができる．しかも，ことばには，①コミュニケーション，②認識，③行動統制の3種の重要な機能が含まれている．そして，これらの機能は，人の心のほとんどすべての側面に関わってくる．

　発達を正しく理解しようとするならば，心身の総ての面の相互的な関係を明らかにしながら，一個の統合された全体として把握することが必要になる．そこで，ここでは，それにできるかぎり近いかたちで，発達の心理について述べてみたいと思う．この意図がどこまで実現されうるかについては，紙数の関係もあり，自信があるわけではないが，ことばのもつ三種の機能の発達についての説明を中心としながら，この目標に少しでも接近することを試みてみようと思う．

関節のモビリゼーション　1．総論博田　節夫 15巻2号 , 1981年2月 , pp.309-313

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はじめに

　モビリゼーションは古くからマニプレーションとともに整形外科的徒手治療法（orthopedic manual therapy）として発達して来たが，我が国の理学療法の中では危険視され，疎外されていた．しかし，最近，欧米で理学療法士の中に興味を示す者が増加しつつあり，一般的な手技として取り入れられようとしている．にもかかわらず，その急速な普及を阻止する要素も多分に認められる．すなわち，手技の上でマニプレーションなどとの相違が明確でなく，暴力的と見られる手段を含んでいること，理論的基盤が薄弱で，臨床的意義が不明確であることなどがその主な理由と考えられる．

　著者らは，モビリゼーションのうち関節モビリゼーションを関節包内運動の治療手段，したがって運動療法の一つとして捉え，約1年半に亘って臨床的応用を試み，その重要性ならびに限界について検討して来た^1，2)．それらの経験に基づいて関節モビリゼーションの基礎的な考え方および臨床的意義について述べたいと思うが，現在でもまだ解明され得ない部分も多く，既成のものを取捨選択し，また，新しい手技の考案に苦慮している．それゆえ，欧米における考え方とはかなり異なったところもあり，単なる外国技術の紹介ではないことを明記したい．

プラクティカル・メモ

Tilting Net Deskの紹介岸本　真 15巻2号 , 1981年2月 , pp.314-315

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精神科作業療法

治療者会議を経過しながらも外来作業療法で失敗した非定型精神病者の一例報告―精神科作業療法ケース・カンファレンス報告より大丸　幸 , 光崎　清子 , 阪本　良男 15巻2号 , 1981年2月 , pp.316-320

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　Ⅰ．はじめに

　当院では週に2回，治療関係者による症例研究が行われる．まず，病者と一番に密接であり，且つ問題処理に直面する看護課より問題提起があり，その後各パートから報告がなされた上で，院長，研究所長がスーパーバイザー兼アドバイザーとして，全体討論が行われる．今回は，その中から再三の治療者会議を経過しながらも，外来作業療法（以下OTと略）で失敗した一例を挙げて考察したい．

研究と報告

横隔膜麻痺を伴った頸髄損傷者の呼吸管理について加藤　祝也 , 前田　淳一 , 藤本　浩二郎 15巻2号 , 1981年2月 , pp.321-325

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　Ⅰ．はじめに

　高位頸髄損傷者における急性期の呼吸管理は，リハビリテーションプログラムを円滑に進めるうえで重要な役割を占めている．

　最近，我々はC₆脱臼骨折による完全四肢麻痺で，受傷後6日目に麻痺の上行により横隔膜麻痺を起こした症例を経験した．一時は呼吸機能の回復は不可能とさえいわれ横隔膜ペーシングも考えられたが，3カ月後に横隔膜の回復とともに人工呼吸器より完全に離脱weaningすることができた．本症例の呼吸機能の回復経過を追い，肺理学療法に文献的考察を加えて報告する．

本の紹介

家庭でできる「脳卒中のリハビリテーション」―大田仁史監修，島倉忠行著米田　睦男 15巻2号 , 1981年2月 , pp.328

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　PTによる脳卒中リハの在宅マニュアルがまた出た．著者は島倉忠行氏で彼は脳卒中リハに関する著書を過去に2回出しておられるが，今回はその在宅版である．著者は，「長年の在宅訓練指導の経験から，患者自身の積極的な意欲と家族の協力とがあれば十分に在宅訓練ができることを，患者さんとその家族にわかってもらおうとしてこの書を思いたった」と述べておられる．つまり，読者対象は，主に障害者自身とその家族なわけである．

プログレス

脳性麻痺児の早期発見金原　宏之 15巻2号 , 1981年2月 , pp.305

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　脳性麻痺の早期発見の重要性については今さら論ずるまでもない．1959年のBobathの指摘に始まり，Kong（1966），Vojta（1974）の早期治療の著効性についての報告は世界の瞠目を集め，その重要性は俄に脚光を浴びるに至った．脳性麻痺の早期発見は妊娠中，分娩時，あるいは分娩後の障害因子の把握と共に，乳児の発達過程における神経機能の異常性の捕捉によって為される．

　脳性麻痺の原因として未熟児，仮死，重症黄疸の3大因子の他，多くの因子が数えられるが，これら因子が重なり合った場合その危険性は増大する．分娩後の痙攣，脳炎，外傷などと共に，長期の保育器使用，哺乳力減弱，睡眠障害，易刺激性は予後の危険性を暗示する．

リハビリテーション・インフォメーション

埼玉県横山　隆幸 , 古川　節子 15巻2号 , 1981年2月 , pp.306-307

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　県の行政

　面積3,799km²，人口約520万人の，東京に隣接する県である．人口10万人に対する医療機関の数をみても，全国平均の約1/2程度であり，特に奨学金制度もなく，東京依存度の高い当県におけるリハビリテーションの歩みは種々の面で遅れが目立つ．しかし，昭和54年に，国立身体障害者リハビリテーションセンター，および国立職業リハビリテーションセンターが県内に開設され，昭和57年2月には，県立障害福祉センター（仮称）が開設の予定になっており，埼玉県における行政上の施策としての総合的なリハビリテーション事業は，ようやく，その緒につこうとしている．

養成校紹介

愛媛医療学院／国立善通寺病院附属リハビリテーション学院内田　麻里子 , 清水　光芳 15巻2号 , 1981年2月 , pp.308

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　教育方針

　本学院は四国愛媛県の東方，その昔別子銅山で栄え現在も市民の大半が重化学工業に係わりを持つ工業都市新居浜市に昭和54年4月開設された．瀬戸内海に面しているため温暖な気候に恵まれ，第1期・2期生ともに中国・四国・九州出身者が大部分を占め，全学生の3分の2が寮生活を送りながら，講義・実習・スポーツ・社会活動に励んでいる．当学院は学院長以下教員全体が自由な校風を重んじ，入学時より「良い医療技術者とは？」という質問を学生1人1人にぶつけ，考え続けさせている．

学生から

リハビリ医学の歴史的役割について雲藤　貞夫 15巻2号 , 1981年2月 , pp.320

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　医学はこれまでの歴史において，その対象としての人間を，＜生物学的存在＞としてのみ取扱ってきた．だが個々の現象的人間は，＜生物学的存在＞という抽象的なレヴェルでその生を営んでいるのではなく，生きた社会の内にあって必ずや何らかの具体的な役割を担って生活している．今まさに医学は，その対象としての人間を，＜社会的存在＞として取扱わねばならぬ時期に到達している．

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文献抄録 15巻2号 , 1981年2月 , pp.326-327

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編集後記大喜多　潤 15巻2号 , 1981年2月 , pp.329

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　好景気に沸き返った年は遠く，減速経済の中で物質文明から心の豊かさへ見直しが始まっている昨今，国際障害者年がすべり出しました．はやくも中味のない上すべりの一年にしないよう，お祭りさわぎで終ることのないようにと関係者から声があがっています．

　さて今月号は，我々の究極の目的とも言える重度障害者のリハビリテーションを特集に挙げ底辺にある問題をさらって見ました．

基本情報

理学療法と作業療法
15巻2号
(1981年2月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9849 医学書院

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