腎と透析 98巻2号 (2025年2月発行)

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特集　腎臓リハビリテーション up to date

総論

腎臓リハビリテーションの現状と課題山縣　邦弘 98巻2号 , 2025年2月 , pp.131-136

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はじめに

　リハビリテーションは歴史的には，戦争による負傷者の社会復帰を目的に発達した経緯がある。さらに，外傷による物理的障害から，整形外科疾患や神経系の疾患の身体障害，麻痺の改善が基本とされてきた。しかし医療技術の進歩により，従来致死的と考えられていたさまざまな疾患の予後改善に伴い，リハビリテーション医療の対象が拡大，変貌してきた。すなわち，循環器，呼吸器，悪性腫瘍や摂食嚥下障害なども対象にした内部障害リハビリテーションとして，各障害による身体的機能低下の回復を目的としたリハビリテーションが積極的に行われるようになってきた。

腎臓リハビリテーションを楽しむために石岡　邦啓 , 小林　修三 98巻2号 , 2025年2月 , pp.137-141

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はじめに

　日本の高齢者人口は増加の一途をたどり，2024年9月15日時点で，65歳以上人口は3,625万人と過去最多となり，総人口に占める割合も29.3％と過去最高を認める^1）。一方，慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）患者1,480万人のうち，65歳以上は男性の約30％，女性の約40％と，高齢CKD患者の割合は高い^2）。また，わが国の透析患者の平均導入年齢は69.87歳と上昇し，80歳以上の透析導入患者は31.3％を占めるなど高齢化が進んでいる^3）。腎臓病患者の高齢化に加え，腎臓病における尿毒症・代謝性アシドーシス・インスリン抵抗性・栄養障害・食事制限など，腎疾患の病態や固有の問題，加えて糖尿病・高血圧・動脈硬化症・心血管疾患などの併存合併症の影響などにより，腎疾患患者においてはフレイル・サルコペニアが進行しやすく，生命予後が低下するだけでなく，健康寿命が損なわれる深刻な問題に直面し続けている。

生活機能評価齊藤　正和 , 濱田　大樹 , 西山　裕貴 , 臼井　直人 98巻2号 , 2025年2月 , pp.142-148

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はじめに

　生活機能とは，国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF）の中心概念であり，人が「生きる」ことの3つのレベル：心身機能・身体構造（body functions and structure），活動（activity），参加（participation）を包括した概念として説明されている^1）。生活機能の低下を起こす原因の1つである「健康状態」は，疾患や外傷のみならず，加齢・ストレス状態などを含む広い概念として捉えられている。そのため，腎臓リハビリテーションにおいて生活機能評価を考える際にも，「腎臓病」や「腎機能障害」のみならず，加齢やストレス状態などを含めた多角的生活機能評価の視点が重要となる。一般に生活機能評価には，基本的日常生活動作（activity of daily living：ADL），手段的ADLの評価指標に加えて，介護予防や地域・在宅領域で使用される生活機能評価指標が汎用されている。一方で，生活機能評価指標により，評価項目の特異性や結果がもつ意味が多少異なることから，適切に評価結果を理解して使用することが重要となる。

腎臓リハビリテーションへの期待：医療経済学の視点から田倉　智之 98巻2号 , 2025年2月 , pp.149-154

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Ⅰ　腎臓リハビリテーションの医療経済を論じる意義

　腎臓リハビリテーションは，腎臓病罹患者や透析施行患者が地域社会で自分らしく長生きできるように，身体機能や精神状態，および生活の質（QOL）を改善することを目的としている。そのプログラムとして，運動療法，食事療法，水分管理，薬物治療，病気や生活に関する教育指導，精神・心理面の支援が挙げられる。また，本介入においては，理学・作業療法士だけでなく，医師，看護師，薬剤師，栄養士など，専門知識をもった多職種がかかわるのが特徴である。このような臨床的な位置づけを背景に，2022年4月の診療報酬改定において，透析中の運動指導に係る評価の「透析時運動指導等加算【人工腎臓】」が新設されたのは記憶に新しいところである。すなわち，透析時運動指導等加算として，当該指導を開始した日から起算して90日を限度として，75点が所定点数に加算された。その後の診療報酬改定においても，腎臓リハビリテーションの普及につながる議論が進んでいる。

オーラルフレイル小原　由紀 98巻2号 , 2025年2月 , pp.155-160

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Ⅰ　口腔保健の重要性

　適宜適切な口腔の健康管理が，要介護高齢者の肺炎発症リスクの低減，日常生活動作やQOLなどのアウトカムの改善につながることが報告されている^1,2）。口腔は，咀嚼・嚥下・味覚などの多様な機能を有することから，人が健康な社会生活を営むうえで不可欠な存在である^3）（図1）。加齢に伴って，う蝕や歯周病に起因する歯数の減少，歯の摩耗・咬耗といった器質的変化に加え，唾液分泌量の減少や，舌圧や咀嚼筋などの筋力低下による咀嚼機能の変化，嚥下機能の変化など機能面においてもさまざまな変化を生じる。「80歳までに20本以上自分の歯を保とう」というスローガンのもと推進された8020運動が奏功し，高齢期を迎えても自身の歯を多く有する者の割合は，近年増加傾向にある。しかしながら，咀嚼や嚥下機能の低下，口腔乾燥の自覚を訴える者の割合は，加齢に伴って増加する傾向を示しており，口腔健康状態を良好に保つためには，歯数の維持に加えて口腔機能の側面からのアプローチが求められている（図2）^4）。すなわち，う蝕や歯周病といった口腔内細菌と生活習慣などによる多因子によって引き起こされる歯科疾患に加えて，口腔機能低下の予防が口腔保健における今日的課題となっている。

足病変を有する患者に対するリハビリテーション今岡　信介 98巻2号 , 2025年2月 , pp.161-165

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はじめに

　わが国では，主に交通事故や労働災害といった外傷が切断の主な原因であったが，近年，循環器疾患，特に糖尿病や末梢動脈疾患（peripheral arterial disease：PAD）などの血管障害による切断が急増している^1）。血液透析患者のPAD発症率については，新規透析導入患者で24.3％^2），維持透析患者では37.2％^3）と高値である。またPADのなかでも，下肢動脈疾患（lower extremity arterial disease：LEAD）の発症リスクが高くなる。特に実臨床で多く，難渋する病態として，LEADの最重症型である包括的高度慢性下肢虚血（chronic limb threatening ischemia：CLTI）がある。CLTIの特徴は，安静時下肢痛または難治性潰瘍を呈し，血行再建術の適応となり，生命予後は不良な点である。また外科的血行再建術，血管内治療を問わず，術後3年の総死亡率は4～5割程度に達することが明らかにされている^4）。一般的にCLTIの発症には，透析導入が密接に関連していることから，大切断のリスクが非常に高い病態である。病態の増悪の要因としては，透析中の除水による循環血液量減少に対する末梢血管収縮反応が下肢虚血を引き起こし，疼痛や足病変の増悪する要因となることが明らかにされている。そのため，透析中は，下肢末梢への微小循環を十分に維持する取り組みが求められる。加えて，足病変を有する透析患者は，下肢の筋力低下や足部の可動域制限を中心とした身体機能の低下を有している。そのため，創傷の発症予防期，治療期，再発予防期に至るまで継続的なリハビリテーションを実践することが重要となる。透析患者の足病変に介入する際には，慢性腎不全，糖尿病，フレイル・サルコペニアなどの重複障害の病態を十分に評価したうえで，運動負荷量の設定が必要となる。本稿では，足病変を有する透析患者のリハビリテーションのポイントについて紹介する。

各論　CKD患者に対するリハビリテーション

透析予防のためのCKDチーム医療の効果阿部　雅紀 98巻2号 , 2025年2月 , pp.167-171

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はじめに

　2022年の透析導入患者の平均年齢は全体で71.4歳，男性が70.8歳，女性が72.9歳であり，導入患者の平均年齢は年々高齢化している。また，2022年導入患者の原疾患で最も多いのは糖尿病性腎症で38.7％，次いで腎硬化症の18.7％，慢性糸球体腎炎の14.0％であり，腎硬化症が増加傾向である（図1）^1）。糖尿病性腎症から透析導入となる年齢も高齢化しており，保存期慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）の診療においては，高齢の糖尿病性腎症と腎硬化症の割合が多く，これらが重要なターゲットの疾患である。このように，多くのCKDは生活習慣を背景に進行するため，生活習慣指導が重要である。わが国ではすでに，糖尿病性腎症患者に対して，多職種によるチーム医療を行った場合に「糖尿病透析予防指導管理料」が算定されており，チーム医療の効果が評価されている。糖尿病性腎症以外の原疾患に対しても効果は期待され，医師，看護師，薬剤師，管理栄養士などが協力し，患者背景なども含めた包括的な対応が望まれていた。

糖尿病関連腎臓病の包括的集学治療荒木　信一 98巻2号 , 2025年2月 , pp.172-176

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はじめに

　糖尿病関連腎臓病（diabetic kidney disease）は，わが国の慢性透析療法を受けている患者の原疾患の第1位であり，全患者数の約4割を占めている疾病である^1）。また，糖尿病関連腎臓病の重症化に伴い，総死亡・心血管系疾患の発症リスクが高まることがよく知られている^2）。そのため，糖尿病関連腎臓病の重症化予防対策は，単に透析患者数の減少を目指すためだけの対策ではなく，糖尿病患者の生命予後を改善させ，生活の質（QOL）を良好に維持していくための対策であるといえる。糖尿病関連腎臓病の重症化予防のためには，個々の患者背景や生活活動量に応じて，食事・運動療法によりライフスタイルを是正するとともに，必要に応じて腎保護効果が期待できる薬剤を投与することで，リスク因子を包括的に管理していく集学治療が重要となる。

保存期CKD患者に対するリハビリテーションのポイント平木　幸治 98巻2号 , 2025年2月 , pp.177-181

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はじめに

　2012年度の診療報酬改定により，糖尿病による透析導入患者の抑制を目指して糖尿病透析予防指導管理料が新設された。また，2024年度には糖尿病以外の慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）患者を対象とした慢性腎臓病透析予防指導管理料が新設された。これにより，すべての原疾患を対象とした保存期CKD患者に対して，多職種によるチーム医療として集学的治療が実践できる環境が整った。

透析施設を対象とした腎臓リハビリテーションの現状祖父江　理 98巻2号 , 2025年2月 , pp.182-186

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はじめに

　血液透析患者に対する運動療法は，生存予後，身体的QOL，身体活動レベルの改善に有効である^1～4）。これを受けて，2018年の腎臓リハビリテーションガイドラインでは血液透析患者に対する運動療法を推奨し，有酸素運動やレジスタンス運動などの運動療法の具体例を示している^2,3）。

透析患者に対するリハビリテーションのポイント森本　耕吉 , 浅野　貞美 , 安田　隆 98巻2号 , 2025年2月 , pp.187-191

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はじめに：維持透析患者と腎臓リハビリテーション

1．腎代替療法に関するわが国の現況と課題

　腎臓は，生命活動によって生じ生体にとって不要となった代謝産物および余剰の電解質や水を尿として体外へと排泄し，また多彩な内分泌機能を発揮することにより，生体恒常性維持の中核を担う重要臓器である。さまざまな腎疾患や全身性の疾患ないし病態などに起因する腎臓の障害により，これらの腎臓の機能が慢性的に損なわれ，慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）から末期腎不全に至り，生体恒常性の維持が困難な状態に陥ると，そのままでは死に至るため，腎代替療法（renal replacement therapy：RRT）が必要となる。RRTの選択肢として，血液透析（hemodialysis：HD），腹膜透析（peritoneal dialysis：PD），腎移植が確立されている。

理学療法士のいない透析施設における運動療法大山　恵子 98巻2号 , 2025年2月 , pp.192-197

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はじめに

　近年，透析患者の高齢化が進み，2022年の日本透析医学会（Japanese Society for Dialysis Therapy：JSDT）統計調査では，透析導入年齢の平均は71.42歳で，80代，90代の透析導入も稀ではない^1）。介護保険を利用している割合や入退院を繰り返す患者が増えており，筆者らの施設でもこのような患者が増加している。入院理由は，整形外科的疾患や脳血管疾患，心血管疾患，肺炎などの内科的疾患などさまざまである。多くの入院施設ではリハビリテーション施設を備えており，患者が退院する際には，患者にあったリハビリテーションが指導されているはずである。しかし，わが国の外来維持透析を施行している4,000を超えるクリニックの多くはリハビリテーション室がなく，理学療法士も在籍していないものと思われる。2022年診療報酬改定において「透析時運動指導等加算」が加わったが^2），1年後に行われた実態調査では，回答を得た1,657施設中で「透析時運動指導等加算」を算定している施設は550施設（33％）にすぎなかった^3）。透析医療従事者（医師，看護師，臨床工学技士，管理栄養士，臨床検査技師）は，それぞれの資格を取得するために種々の教育を受けているが，これらの教育カリキュラムには運動プログラムは含まれていない。透析医療従事者は学習体験がないこともあり，患者に対してどのように運動を指導していけばよいのかわからず，運動療法を開始できないでいる施設も少なからず存在するのではないかと推察される。種々の要因で入院し，退院した透析患者のなかには，理学療法士の意見を聞かなければ専門職でない筆者たちにはリスクが大きく，運動指導することに躊躇する患者もいる。また，退院後に患者から詳細なリハビリテーション内容を聞き出すことも難しいのが現実である。理学療法士が不在の透析施設で，どのように運動療法を行っていけばよいかについて，筆者らの施設で行っている取り組みを紹介するとともに私見を述べたい。

各論　運動による身体効果：最新の話題

運動と異所性脂肪とインスリン抵抗性田村　好史 98巻2号 , 2025年2月 , pp.199-203

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はじめに

　インスリン抵抗性は，メタボリックシンドロームや糖尿病といった代謝疾患の病態基盤となっているが，その発生メカニズムは複雑である。これまでの研究で，肥満者だけでなく，非肥満者においてもインスリン抵抗性が発生し，代謝疾患と密接に関連することが明らかとなってきた^1）。本稿では，異所性脂肪蓄積とインスリン抵抗性の関係，およびそれらに対する運動の効果について概説する。

慢性腎臓病患者における認知症予防とリハビリテーション―運動療法の効果を中心に音部　雄平 98巻2号 , 2025年2月 , pp.204-209

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はじめに

　わが国における急速な高齢人口の増加に伴い，慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）患者や人工透析患者の高齢化も顕著となっている。これに伴い，認知症を合併した患者の数は増加の一途をたどっており，その対策は急務である。しかし，現状では認知症治療において直接的に有効な手段は明らかではなく，認知症の危険因子を評価・管理することによって認知症発症の予防を目指す必要がある。本稿では，CKD患者に対する認知症予防を目的とした運動療法の有効性および現状の問題点を中心に概説する。

医療保険のリハビリテーションと介護保険のリハビリテーション松岡　見咲 , 三上　幸夫 98巻2号 , 2025年2月 , pp.210-214

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はじめに

　医療保険の疾患別リハビリテーションが終了したあとは，介護保険の生活期リハビリテーションマネジメントが行われる。しかし，要介護者に対する生活期リハビリテーションの提供実態は把握されているとは言いがたく，疾患別リハビリテーションからの一貫したリハビリテーション手法も確立されていない。

近赤外線分光法のリハビリテーションへの応用―脳機能計測のツールとして椿　淳裕 , 小島　将 98巻2号 , 2025年2月 , pp.215-219

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はじめに

　光技術を利用した計測技術の革新は進み，生体計測においてもさまざまな領域で用いられている。近赤外線分光法（near-infrared spectroscopy：NIRS）はその技術の1つであり，リハビリテーションの領域においても，主に脳機能の計測を行うためのツールとして，2000年代より報告が増えてきた。

血液透析患者の臓器内局所酸素飽和度伊藤　聖学 , 宮澤　晴久 , 大河原　晋 98巻2号 , 2025年2月 , pp.220-224

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はじめに

　血液透析（hemodialysis：HD）患者では，治療のために日常的に体外循環を行うことから，循環動態の変動が起こりやすく，臓器内の酸素動態を評価することは，各臓器への循環が維持されているかを把握する観点から，本来重要である。しかしながら，実際のHD治療中に，間欠的な測定である血圧測定を除き，患者の循環動態を把握することは容易でないだけでなく，臓器ごとの循環や酸素動態を想像することも困難であった。筆者らが着目した近赤外線分光法の原理を用いた臓器内局所酸素飽和度（regional oxygen saturation：rSO₂）のモニタリングは，脳組織を含む臓器の灌流状態を把握するために，古くから心臓血管外科領域や新生児領域において用いられ^1,2），近年では救急・集中治療領域でも使用されている^3）。しかしながら，透析領域での本モニタリングの使用の歴史は浅く，筆者らはHD患者を中心として，脳を含む臓器内rSO₂値についての検討を行ってきた。脳内rSO₂値は，HD患者や腹膜透析患者において，健常者と比較して有意に低値で^4,5），また慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）の進行に伴い，低下することも明らかになってきた（図1）。本稿では，筆者らのこれまでの検討を中心に，HD患者における臓器内rSO₂について概説する。

生活習慣病に対する治療アプリの実際野村　章洋 98巻2号 , 2025年2月 , pp.225-229

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はじめに

　慢性腎臓病の発症と進行に関与する生活習慣病のうち，高血圧の治療を補助するスマートフォンアプリ“CureApp HT”が2022年に日本において薬事承認・保険収載されて以降，高血圧の治療に「デジタル療法（digital therapeutics：DTx）」という選択肢が加わった。デジタル療法とは，WHOが2018年に提唱した「デジタルヘルス介入（Digital Health Interventions：DHI）」という概念の一種である^1）。これはデジタル機器を介した教育的な情報の提供，個人健康情報（personal health record：PHR）の確認，ならびに人間等が行う対話型コーチングなどを組み合わせることで，特定の病気を有する患者に対して治療を提供するソフトウエアによる新しい治療法を指す^2）。また，スマートフォンをはじめとしたデジタル端末に専用のソフトウエアをインストールし，治療を提供するデジタル療法を特に「治療アプリ」と呼ぶ^3）。デジタル療法は，これまで主に医療機関で提供されてきた従来型医療と比較して，モバイル端末を介することで，患者の日常生活のさなかにおいても治療介入ができる点が特徴的である。2024年11月現在，日本において薬事承認済みのデジタル療法は3製品であり，CureApp SC（禁煙治療補助アプリシステム），CureApp HT（高血圧治療補助アプリ），そしてサスメドMed CBT-i（不眠障害治療用アプリ）である。今回はこのうち，高血圧治療補助アプリについて述べる。

各論　栄養

食塩とサルコペニア・フレイル西山　成 98巻2号 , 2025年2月 , pp.230-233

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はじめに

　ナトリウムは浸透圧物質として水分を保持する性質をもっており，脊椎動物では魚類からヒトに至るまで，体液中の塩分濃度はNaClで0.9％に保たれている^1）。われわれは海から陸上環境への進出という進化の過程において，体液を制御するために塩を必要としたため，塩味を好む嗜好性を獲得したと考えられる。そのため，食塩の大量生産が可能となった現代では大量に消費してしまう結果となり，生命体の進化の過程において，はじめて塩分の過剰摂取状態にさらされている。

植物性たんぱく質・動物性たんぱく質坂口　悠介 , 岡　樹史 , 猪阪　善隆 98巻2号 , 2025年2月 , pp.234-238

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Ⅰ　CKD患者に対するたんぱく質制限の動向

　過剰なたんぱく質の摂取は糸球体過剰濾過や窒素代謝物の蓄積を介して慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）の進行を促進する。そのため，CKD患者の食事療法では，たんぱく質の過剰摂取（＞1.3 g/kg/日）を避け，一定のたんぱく質制限を行うことが推奨されてきた。

回復期リハビリテーションにおけるCKD患者の栄養管理西岡　心大 98巻2号 , 2025年2月 , pp.239-243

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はじめに

　回復期リハビリテーション病棟は，日常生活動作（activities of daily living：ADL）向上，寝たきり防止，自宅復帰を目的とした集中的リハビリテーションを提供する場として2000年に診療報酬上で設立され，全国に95,055床存在している（2024年3月現在）^1）。患者の高齢化に伴い慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）を合併した症例も少なからず存在するが，CKDに対する通常の食事療法を適用するのみでなく，低栄養やサルコペニアの有無を踏まえた栄養管理を，運動療法とともに実施する必要がある。回復期リハビリテーション病棟には維持透析患者も入院可能であるが，対応できる病院は少数である。そのため，本稿では，主に保存期CKDに焦点を当て，栄養評価と栄養管理の基本的考え方について解説する。

トピックス

疲労のメカニズム渡辺　恭良 98巻2号 , 2025年2月 , pp.245-249

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はじめに：疲労の科学・医学と目指すこと

　2024年，筆者らの日本リカバリー協会と日本疲労学会による10万人規模の共同調査結果によると，わが国では，「疲労」している人々は約80％，なかでも高頻度の慢性疲労で苦しんでいる人々は40％以上存在する。疲労は，日常生活におけるさまざまなストレスの延長線上にあり，未病の最たるものである。腎臓リハビリテーション学会が取り上げている課題，慢性腎疾患・腎不全や人工透析に関する厳しい疲労・倦怠，新型コロナウイルス感染症をはじめさまざまな疾患の一大症候として全身倦怠感があるが，全身倦怠感に対する体系立った診断や治療法，および，リハビリテーションの方策については十分に整備されているとはいえない。

巻頭言

情報と熱神田　英一郎 98巻2号 , 2025年2月 , pp.129-130

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　現在，生成AIを中心として情報関連分野が熱い。個人的にはデータサイエンスの研究や授業を行っているため非常に興味があるが，産業界も熱くなっている。

症例

縦隔水腫を合併した横隔膜交通症を生じた腹膜透析患者の1例須藤　友紀 , 鯉渕　清人 , 井上　芳正 , 宮城　盛淳 , 酒井　謙 98巻2号 , 2025年2月 , pp.250-253

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はじめに

　腹膜透析（peritoneal dialysis：PD）患者に横隔膜交通症が1.6％に合併することが報告されている^1）。今回，腹腔シンチグラフィでは横隔膜交通症の確定診断ができず，胸腔内視鏡施行により横隔膜交通症を診断できた縦隔水腫合併症例を経験したので報告する。

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目次 98巻2号 , 2025年2月 , pp.126-127

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告知板　第16回透析技能2級検定試験のご案内 98巻2号 , 2025年2月 , pp.171-171

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投稿規定 98巻2号 , 2025年2月 , pp.254-255

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バックナンバー 98巻2号 , 2025年2月 , pp.255-255

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あとがき・次号予告 98巻2号 , 2025年2月 , pp.256-256

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基本情報

腎と透析
98巻2号
(2025年2月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0385-2156 東京医学社

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腎と透析 98巻2号 (2025年2月発行)

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