医学のあゆみ 294巻1号 (2025年7月発行)

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第1土曜特集　大変革期のリハビリテーション治療と拡大する守備範囲

はじめに安保　雅博 294巻1号 , 2025年7月 , pp.1-1

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　近年，リハビリテーション治療は大きな変革期を迎えています．少子高齢化の進展，医療技術の革新，さらには社会の価値観の変化により，その役割や守備範囲が大きく拡大しているのです．かつては，主に医療機関内での治療が中心でしたが，現在では在宅リハビリテーション医療や地域包括ケアの重要性が高まっています．特に，高齢者や慢性疾患を抱える患者に対して，地域社会全体で支える仕組みが求められています．この流れを受けて，リハビリテーション専門職だけでなく，一般の介護従事者や家族もリハビリテーション医療に関与する機会が増えています．さらに現在ではその概念が広がり，予防医療，慢性疾患管理，さらには健康増進やQOLの向上にまで及んでいます．よって，現在 “活動を育む医学” として，リハビリテーション医学は，疾病や外傷で低下した身体的・精神的機能を回復させ，障害を克服するという従来の解釈の上に立ち，人の営みの基本である “活動” に着目し，その賦活化を図る過程をリハビリテーション医学・医療の中心に据えることにしています．

治療技術の進化

扉 294巻1号 , 2025年7月 , pp.3-3

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リハビリテーション医学におけるバーチャルリアリティとメタバースの応用百崎　良 , 白井　祐佳 , 虎　一真 294巻1号 , 2025年7月 , pp.4-7

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　バーチャルリアリティ（VR）は現実の本質を抽出し，疑似体験を可能にする技術であり，リハビリテーション医学では運転技能評価や慢性疼痛の軽減などに応用されている．アバターの見た目が身体パフォーマンスに影響を与える “プロテウス効果” も注目され，安全かつ効果的なトレーニングや学習の支援が可能である．一方，メタバースはバーチャル空間に住民が継続してログインし，コミュニティを形成する生態系としてオンラインイベントや運動介入，教育，アバターワークなどへの幅広い活用が進んでいる．アバターによる心理的障壁の低下や大人数への同時アプローチなどの利点がある一方，機器コストやVRリテラシーなどの課題も残る．今後は多様なプラットフォームに対応可能な汎用的アプローチの策定により，国際的にも意義ある介入の実現が期待される．

ニューロモジュレーションとリハビリテーション医療の融合植木　美乃 294巻1号 , 2025年7月 , pp.8-13

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　近年，さまざまな先進機器を併用することにより，以前であれば機能回復が困難であった患者でもある程度の機能回復が可能となってきた．たとえば，重度の上肢麻痺により手が使用できない状態であった患者に，先進機器を用いたリハビリテーション医療を実施することで，日常生活である程度，手を使うことが可能となってきた．それだけではなく障害がある場合にも，たとえばコミュニケーションツールを用いることによって，他者とコミュニケーションを取れるようになり，社会とつながることが可能となってきている．社会の情報化により疾病による機能障害をある程度，先進機器や情報システムが補うような時代が到来しており，リハビリテーション医療が新たなステージに入っていると考えられる．本稿では，先進リハビリテーション医療のうち，脳可塑性の促進を図るアプローチであるニューロモジュレーションの手法として，非侵襲的脳刺激法とブレインマシンインターフェース（BMI）を取り上げる．

ウェアラブル技術が切り開くリハビリテーション医療の未来上原　信太郎 , 大高　洋平 294巻1号 , 2025年7月 , pp.14-17

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　近年，ウェアラブルデバイスの技術革新と普及により，医療・ヘルスケア分野での応用が急速に拡大している．本稿では，リハビリテーション医療におけるウェアラブルデバイスの活用について，その臨床的意義や利点，現在の課題，そして将来展望に至るまでを概説する．ウェアラブルデバイスによって生活環境下で取得される連続的な生体情報は，リアルワールドデータとして活用され，AI（人工知能）との連携によって将来的な個別最適化リハビリテーション医療の実現に資することが期待されている．ウェアラブルデバイスは，このような次世代型リハビリテーション医療の実現に向けた中核技術であり，極めて重要なデータ基盤を提供する存在である．

ビッグデータが切り開くリハビリテーション医療の展望木下　翔司 , 安保　雅博 294巻1号 , 2025年7月 , pp.18-24

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　リハビリテーション医療分野において，NDBやDPCといったレセプトデータベースや疾患レジストリデータベースなどを活用したビッグデータ解析の活用や意義が高まっており，診療ガイドラインや医療制度の改正につながる成功例も生まれている．一方，リハビリテーション医療分野では，介入内容やアウトカムの多様性から他医療分野と比べて十分なデータベースの活用が困難であるのも事実である．従来は把握しづらかったリハビリテーション医療の実態を大規模に分析する道を開くためには，“標準化” と “可視化” という2つの視点が重要である．近年，急性期，回復期，生活期を通じたリハビリテーション医療の実態をデータベース上で把握する基盤が整いつつある．本稿では，リハビリテーション医療におけるビッグデータ活用の現状と取り組みについて，科学的介護情報システム（LIFE）や生活期リハビリテーション手法の標準コードの開発といった直近の取り組みやエビデンス，そして今後の展望についてまとめたものである．

外傷性脳損傷に対する幹細胞治療川堀　真人 , 藤村　幹 294巻1号 , 2025年7月 , pp.25-29

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　交通事故や転落などによる外傷性脳損傷に対して，障害を改善させる有効な治療法は存在せず，多くの患者が後遺症に苦しんでいる．そのようななか，幹細胞を用いた新規治療法の開発に大きな期待が寄せられている．近年，間葉系幹細胞を中心とした細胞治療，再生医療が動物を主とした基礎研究を経て，ヒトを対象とした臨床研究，そして臨床応用の段階へと入ってきている．良好な臨床研究の結果をもとに，2024年には外傷性脳損傷治療薬アクーゴ^®（他家間葉系幹細胞，脳内投与）が，わが国において世界に先駆け，再生医療等製品として条件及び期限付承認を得ている．本稿では，中枢神経疾患に対する幹細胞の特徴，作用機序，最近発表されたアクーゴ^®の臨床試験の成績とその他の臨床試験の結果，および細胞治療の課題について報告する．

脊髄損傷の再生医療 -――幹細胞治療中村　健 294巻1号 , 2025年7月 , pp.30-34

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　中枢神経の神経細胞は再生しないという定説が信じられてきた．このため，脊髄損傷に対する治療は，受傷時に損傷を受けた神経そのものではなく，残存神経への二次的損傷の予防に長く焦点が置かれてきた．しかし20世紀末頃より，中枢神経の損傷であっても神経修復阻害因子の制御や神経栄養因子の利用などにより再生の可能性が示されるようになった．さらに幹細胞の登場により，細胞移植治療による再生医療が試みられるようなった．わが国では，脊髄損傷に対する細胞移植治療として自家嗅粘膜，骨髄間葉系幹細胞，iPS細胞（人工多能性幹細胞），Muse細胞を使った再生医療の治験や臨床試験が進められており，有効性も示されてきている．しかし，細胞移植治療のみでは実用レベルの身体機能改善には至っていないのが現状であり，リハビリテーション治療を含めた併用療法が必要である．つまり，細胞移植治療による脊髄再生医療を有効なものにするためには，効果的なリハビリテーション治療の方法の確立が重要となる．

疾患別リハビリテーション治療の進化

扉 294巻1号 , 2025年7月 , pp.35-35

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脳卒中リハビリテーション治療最前線角田　亘 294巻1号 , 2025年7月 , pp.36-41

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　わが国における脳卒中リハビリテーション治療は，近年において着々と発展してきている．2023年に，わが国初となる「脳卒中急性期リハビリテーション診療の指針」が発表されたが，そこでは積極的な離床，急性期における訓練量の増加，休日訓練の導入，入院後早期の摂食嚥下スクリーニングの施行などが推奨されている．脳卒中治療ガイドラインは定期的に改訂が繰り返されているが，最新版の『脳卒中治療ガイドライン2021〔改訂2023〕』では，“亜急性期以後のリハビリテーション診療” として革新的なリハビリテーション治療であるロボットリハビリテーション治療，非侵襲的脳刺激，VRを応用した訓練などが推奨されている．最近に発表されたナラティブレビューの結果に鑑みると，脳卒中の生活期であっても適切な訓練を積極的に行うことで，患者によってはさらなる機能回復が得られるものと考えられる．日本脳卒中学会の取り組みとして実現した脳卒中相談窓口の全国的な配置は，生活期にある脳卒中患者のQOLレベルを高め，脳卒中患者における “幸福長寿” の達成を促すものと期待される．

COVID-19感染後のブレインフォグに対するrTMS治療佐々木　信幸 294巻1号 , 2025年7月 , pp.42-48

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　新型コロナウイルス感染後遺症（long COVID）のひとつに，さまざまな認知機能障害の総体としてのブレインフォグがある．いまだその詳細な成因は不明であるが，自己免疫機序や軸索の逆行性輸送に伴う脳症状と考えられている．ブレインフォグでは脳にモヤがかかったようと表現されるように，注意，記憶，自発性などが低下し，広義の視覚異常を呈する患者も少なくない．筆者らはこのブレインフォグに対し，脳血流シンチグラム（SPECT）で血流低下を認めた後頭頭頂葉，前頭葉への反復性経頭蓋磁気刺激（rTMS）を適用している．10Hzの賦活性rTMSにより，倦怠感や自発性，WAIS-4における認知機能の有意な改善が認められ，脳血流低下にも改善傾向が認められている．しかし，rTMSを用いた最適な治療プロトコール完成までには解決すべき課題が山積している．たとえば筆者らの手法では，倦怠感や自発性低下に対しては10回の治療で十分であっても，WAIS-4の十分な改善には20回以上の治療が必要な可能性がある．

誤嚥性肺炎に対するリハビリテーション治療の進化岡崎　達馬 294巻1号 , 2025年7月 , pp.49-54

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　誤嚥性肺炎は，一度治癒しても発症を繰り返し，最終的に徐々に死に向かうという傾向がある．しかし，誤嚥性肺炎発症の危険因子へのリハビリテーション治療が肺炎再発を予防する可能性がある．誤嚥性肺炎発症の危険因子には高齢，男性など，介入の不可能なものもあるが，嚥下機能の低下，咳反射の低下，口腔内衛生状態，低栄養，合併症，医原性など，介入可能なものもある．これらに対してリハビリテーション治療で介入し，再発の繰り返しを防ぐことが，増え続ける誤嚥性肺炎対策として重要であると考えられる．

関節疾患に対するリハビリテーション治療の進化坂井　孝司 294巻1号 , 2025年7月 , pp.55-58

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　関節疾患に対するリハビリテーション治療は，コンピュータ支援技術の進歩によりリハビリテーション医学においてロボットが試行され，その優位性が示されつつある．人工関節手術後のリハビリテーション医学においても，人工関節手術自体にロボットやナビゲーションなどが導入され，正確で理想的なインプラント設置が可能となった．さらに手術進入法の進化により筋腱を温存する手法の普及も相まって，従来の考え方とは異なるリハビリテーション医学が確立されつつあり，術後の日常生活動作やスポーツ活動についても広く許容されつつある．大腿骨寛骨臼インピンジメント（FAI）や鼠径部痛症候群（groin pain syndrome）といった比較的新しい概念の疾患に対するリハビリテーション治療についても，リハビリテーションプログラムが確立されてきている．また，肩腱板損傷におけるリハビリテーション治療では，装具の有効性や長期間の外固定に対する廃用性萎縮の防止が課題となっている．

スポーツ領域におけるリハビリテーション医療の進化 -――ACL損傷予防の歴史・現状・展望津田　英一 , 木村　由佳 294巻1号 , 2025年7月 , pp.59-63

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　スポーツは心身の健康維持や社会参加を促進する一方で，障害や外傷のリスクも伴う．特に膝前十字靱帯（ACL）損傷は若年層に多く，スポーツ復帰に長期間を要するため，予防が重要視されてきた．1990年代以降，さまざまな予防プログラムが開発されており，ACL損傷発生率の抑制効果が証明されている．これらの多くは，神経筋トレーニングを中心としたプログラムであり，ACL損傷予防に果たすリハビリテーション医療の役割は大きい．一方で，予防プログラムの現場への定着には課題が多く，実効性が十分に発揮されていない．今後はAIやウェアラブル機器を用いた動作分析，個別化戦略，教育・制度の整備など，多領域の協働による普及拡大が期待される．

骨転移に対するリハビリテーション治療の進化酒井　良忠 294巻1号 , 2025年7月 , pp.64-69

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　がん患者の増加とがん治療の進歩により，骨転移を持ったまま長期間生存するがんサバイバーが増加している．さらにがんリハビリテーション治療の普及，“がんとロコモティブシンドローム”（がんロコモ）の啓蒙などにより，骨転移患者へのリハビリテーション治療も多く行われるようになった．骨転移は集学的治療が必要な疾患であり，リハビリテーション治療も骨転移キャンサーボードなどを利用して集学的治療の一環として，習熟した医療従事者によって行われるべきものである．エビデンスはまだ少ない現状であるが，各種ガイドラインでも推奨されており，安静度設定に必要な骨転移の評価方法と，骨転移患者の生命予後予測を行うスコアリングシステムを適切に使用しながら，安静度とゴールを設定し，適切な生活動作指導を含めて骨転移のリハビリテーション治療を行っていくことが重要である．また，骨転移の集学的治療による安全かつ有効なリハビリテーション治療の普及とエビデンスの構築が今後の課題である．

領域の拡大

扉 294巻1号 , 2025年7月 , pp.71-71

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ICUにおける超早期リハビリテーション医療新見　昌央 294巻1号 , 2025年7月 , pp.72-76

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　集中治療室（ICU）に入室する重症患者では，集中治療後症候群（PICS）の発症が問題となる．PICSの身体機能障害に含まれるICU-AW（ICU獲得性筋力低下）は機能予後や生命予後に悪影響を及ぼす．また，せん妄はPICSの認知機能障害に関連している．PICSの対策では “ABCDEFバンドル” として，A：疼痛の評価，予防，マネジメント，B：覚醒および自発呼吸トライアル，C：鎮痛薬および鎮静薬の選択，D：せん妄のモニタリングとマネジメント，E：早期離床と運動療法，F：家族の関与と力付け，を行う．せん妄のモニタリングには，JCoSが有用である．早期離床や運動療法では，病態に応じて負荷量を調節するべきである．早期離床のほか，関節可動域訓練，筋力増強訓練，ベッド上エルゴメーター，神経筋電気刺激といった治療内容を各患者に合わせて施行することが望ましい．

術前リハビリテーション医療のエビデンスと展望尾川　貴洋 294巻1号 , 2025年7月 , pp.77-82

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　近年，術前管理の重要性が高まり，そのなかでも術前リハビリテーション医療が術後の転帰を改善する手段として注目されている．手術は身体に大きなストレスを与え，術後の炎症反応や免疫機能低下，筋力低下を引き起こすため，術前から最適化を目指すことが重要である．術前リハビリテーション医療は，運動療法と栄養管理を組み合わせた包括的アプローチであり，高齢者や慢性疾患を持つ患者にも有効とされる．術前の適切な運動介入は，術後の回復力を高めるだけでなく，合併症のリスクを軽減し，早期の離床や社会復帰を促進する．また，運動療法は術後の炎症反応を調節し，免疫機能の維持にも寄与することが示唆されている．さらに，術前の栄養状態も術後の回復に大きな影響を及ぼし，低栄養状態の患者では創傷治癒の遅延や感染症リスクの増加が報告されている．術前リハビリテーション医療の導入は，術後の身体機能の低下を最小限に抑え，患者の自立度向上を支援する重要な戦略であり，今後のさらなる標準化と普及が求められる．

回復期リハビリテーション病棟の未来 -――地域包括ケアシステムでの役割岡本　隆嗣 294巻1号 , 2025年7月 , pp.83-90

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　回復期リハビリテーション病棟はリハビリテーション前置の考え方の下，2000年の介護保険制度とともに導入され，現在，約9.6万床が全国で運用されている．急性期治療後の患者に対し，多職種チームによる集中的なリハビリテーション医療を提供し，ADL改善（＝要介護度の軽減）と自立した地域生活の再開を促進するために重要な役割を担ってきた．2040年に向けた地域医療体制が議論されるなか，回復期リハビリテーション病棟は “包括期” のひとつに位置づけられた．今後は，高齢化による救急搬送増加や医療依存度の高い重症患者への対応力強化が必要となってくるため，亜急性期医療の充実，高度なチーム医療の提供，退院後の継続した地域生活継続のために，地域包括ケアシステムの拠点機能としての役割を発揮することが重要と考えられる．今後，独自の機能・役割を明確にし，地域医療における必要性を積極的に発信する必要がある．

精神疾患に対するリハビリテーション医療の新たな領域 -――精神科理学療法への期待荒川　英樹 294巻1号 , 2025年7月 , pp.91-96

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　わが国には，2024年時点で約147万床の病院病床が存在する．医療法上の病床種類別では，一般病床の88万床に次いで精神病床が32万床を占め，療養病床の27万床よりも多数であり，全国で約1,600病院が精神病床を有している．そして，平均在院日数は年々短縮傾向にあるものの，2018年時点で265.8日と長期であり，このことはわが国の医療経済的な問題点として以前から指摘され，いろいろな対策が議論されてきた．その結果，令和2年度診療報酬改定では精神療養病棟入院料について，疾患別リハビリテーション料を別に算定できることとなり，精神疾患患者に対するリハビリテーション医療への期待が示された．精神疾患におけるリハビリテーション治療については，従来から精神科作業療法が実施されており，多くの治療効果が実証されている．一方で，地域移行に向けた新たな取り組みとして，運動機能や生活活動に着目した精神科理学療法の重要性も認識されてきており，本稿ではこの新領域の展望を概説する．

神経発達症に対するリハビリテーション医療蓮川　嶺希 , 上出　杏里 294巻1号 , 2025年7月 , pp.97-101

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　近年，発達障害は “神経発達症群（NDDs）” と表記されるようになり，わが国における5歳児時点での有病率や特別な教育的支援を必要としている児は増加している．乳児期からの早期兆候も明らかになってきており，3歳までの早期スクリーニングと早期介入が重要視され，子育てそのものを支える視点で多職種によるチーム介入が求められている．また教育現場においても，療法士が外部専門家として携わる機会が増え，一部地域では学校作業療法が広がってきているが，それらに対応できる人材育成が課題である．さらに支援の考え方として，ニューロダイバーシティ（neurodiversity）や生物-心理-社会モデル（BPSモデル）が注目されており，医療・福祉・教育・就労との連携やデジタル技術の活用によって包括的で多面的な支援のなかで，リハビリテーション関連職種としての専門性を発揮することが期待される．

誰一人取り残さないリハビリテーション医療の実現のために -――アクセシビリティの課題と展望鈴木　慎 , 吉田　健太郎 294巻1号 , 2025年7月 , pp.102-107

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　“誰一人取り残さない” リハビリテーション医療の実現に向けて，アクセシビリティの概念とその医療現場への応用について概説する．アクセシビリティは障害者や高齢者のみならず，さまざまな困難を抱える人々の自立支援と社会参加を促進し，QOL（生活の質）やwell-beingの向上に資する重要な要素である．タブレット端末や意思伝達装置，環境制御機器などの先端技術は，医療・福祉の現場で徐々に活用が進んでおり，患者の意思疎通や環境調整を可能にすることで，治療やケアへの主体的な参加を支えている．本稿では，急性期および生活期における具体的な導入事例を通じてその有効性と限界を明らかにし，医療従事者の知識向上，制度的支援の拡充，現場での活用促進といった今後の課題と展望について提言する．

高齢者への地域リハビリテーションにおける新たな側面 -――ポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチの連携飯島　勝矢 294巻1号 , 2025年7月 , pp.108-114

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　2040年問題がいわれはじめている今，この少子高齢化社会のなかで，年齢にかかわらず，個々の意欲や能力に応じて経済社会におけるさまざまな活動に参画する多様な機会を確保し，その能力を十分に発揮できる地域コミュニティ環境が求められている．今後，高齢者の自立支援に向けた取り組みを加速し，活力と支援の両面を兼ね備えた新たな地域像に近づいていくことが必要である．そこで国際生活機能分類（ICF）モデルを背景に，地域リハビリテーションを再考すべきである．今後の介護予防は，従来の機能回復訓練を軸にするだけではなく，生活環境の調整，ウェルビーイング（生きがい含む）を持って生活できるような居場所・役割（出番）のある地域づくりなど，高齢者本人を取り巻く環境も意識したさまざまな取り組み（いわゆる，ゼロ次予防とも考えられる）が重要となる．フレイル予防を通じて，健康長寿とともに “幸福長寿” との両立を実現できる地域を目指し，高齢者が輝く場を創出していきたい．

認知症予防の考え方と実践鈴木　正彦 294巻1号 , 2025年7月 , pp.115-118

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　本稿では，認知症の予防に関する最新の知見とその実践的意義を総合的に論じる．認知症は生活習慣や社会環境に影響される側面が大きく，教育歴，聴力・視力障害，高血圧，喫煙，肥満，うつ病，糖尿病など14の修正可能なリスク因子の管理により，理論的には約40～50％が予防可能とされる．国内外で注目されるFINGER研究やJ-MINTといった多因子介入研究に加え，運動，認知トレーニング，アロマテラピー，ICT，芸術活動，補聴器，美容行為など多様な非薬物療法の有用性も報告されている．また，AIや電気刺激を活用した革新的アプローチにも注目が集まっており，超高齢社会における認知症対策として，個人の行動変容と社会・政策的支援の両立も不可欠である．認知症を正しく理解しつつ，医学的根拠に基づいた包括的戦略が求められる．

障害者に対する就労支援 -――医療福祉連携菊地　尚久 294巻1号 , 2025年7月 , pp.119-124

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　脳卒中後の障害者では急性期治療から回復期リハビリテーション医療へ移行し，その後，在宅生活へと至るが，就労可能な年齢では社会生活に向けての社会リハビリテーション，職業リハビリテーションを行う必要がある．厚生労働省は「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」を作成し，留意事項，環境整備，両立支援の進め方を述べている．両立支援で利用する支援機関は産業保健総合支援センター，ハローワーク，障害者就業・生活支援センター，地域障害者職業センターがある．障害福祉サービスに係る就労支援に関するものは自立訓練（機能訓練，生活訓練），就労移行支援，就労継続支援（A型，B型）がある．就労支援にあたり健康管理，日常生活管理，対人技能，基本的労働習慣，職業適性で構成される職業準備性ピラミッドを整える必要がある．就労支援に向けては医療と福祉の綿密な連携が重要であり，現場のリハビリテーション関係職からの対応も必要である．

災害リハビリテーション医療 -――JRAT 栗原　正紀 294巻1号 , 2025年7月 , pp.125-132

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　災害は突然，人々の活動・参加の場や機会を奪い，避難所以降では生活不活発病や災害関連死が問題となる．日本災害リハビリテーション支援協会（JRAT）は，被災者（要配慮者）の災害関連死ゼロを目指して，避難所などでの活動・参加を育み，早期に自立・復興を支援することを目的に，リハビリテーション関連団体が結束して設立した災害医療支援組織である．発災後は被災都道府県の指示・依頼により，当該地域JRATは災害リハビリテーション支援チーム（JRAT）を編成し，支援を開始する．また，行政からの依頼によって全国規模の支援が展開できる体制（各都道府県にJRATの核となる総称 “地域JRAT” を設立）を構築している．令和6年能登半島地震災害では，全国規模で延べ6,238名のJRAT隊員が活動し，2024年4月末には復興リハビリテーション体制による地域リハビリテーション活動に移行して支援を終結した．その際，多くの課題も浮き彫りになった．今後，体制の強化を図り，支援のあり方など，さらなる深化を目指している．

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学会Information／次号の特集予告 294巻1号 , 2025年7月 , pp.133-133

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奥付 294巻1号 , 2025年7月 , pp.134-134

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基本情報

医学のあゆみ
294巻1号
(2025年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0039-2359 医歯薬出版

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