障害者に対する就労支援 -――医療福祉連携

Employment support for people with disabilities ――Medical and welfare cooperation

　脳卒中後の障害者では急性期治療から回復期リハビリテーション医療へ移行し，その後，在宅生活へと至るが，就労可能な年齢では社会生活に向けての社会リハビリテーション，職業リハビリテーションを行う必要がある．厚生労働省は「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」を作成し，留意事項，環境整備，両立支援の進め方を述べている．両立支援で利用する支援機関は産業保健総合支援センター，ハローワーク，障害者就業・生活支援センター，地域障害者職業センターがある．障害福祉サービスに係る就労支援に関するものは自立訓練（機能訓練，生活訓練），就労移行支援，就労継続支援（A型，B型）がある．就労支援にあたり健康管理，日常生活管理，対人技能，基本的労働習慣，職業適性で構成される職業準備性ピラミッドを整える必要がある．就労支援に向けては医療と福祉の綿密な連携が重要であり，現場のリハビリテーション関係職からの対応も必要である．