医学のあゆみ 292巻12号 (2025年3月発行)

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特集　科学的根拠に基づくがん検診UPDATE 2025

はじめに大内　憲明 292巻12号 , 2025年3月 , pp.939-939

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　わが国では1981年に悪性腫瘍が死亡原因の第1位となり，1983年に老人保健法が施行された．胃がん・子宮頸がん検診が開始され，その後，大腸がん，乳がん，肺がんへと対象が拡大され，現在，健康増進法に基づく市町村の事業（対策型検診）として行われている．2006年にはがん対策基本法が成立し，翌年，第1期がん対策推進基本計画が策定され，現在，第4期がん対策推進基本計画が進行中である．

がん検診の利益と不利益 -――ガイドライン策定の根拠中山　富雄 292巻12号 , 2025年3月 , pp.940-943

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　がん検診には，利益だけではなく不利益が必ずある．不利益には，放射線被曝や検査法・精密検査・治療による偶発症のほか，偽陰性・偽陽性なども含まれる．見落としを避けるための過剰な要精検や検診間隔の狭小化は偽陽性を増やし不利益につながる．進行の遅いがんほど検診で発見されやすいことから，検診発見がんの一部は生命予後に影響のない過剰診断であり，検診の最大の不利益となる．一方で検診の利益は，がん発見や生存率向上ではなく，対象集団のがん死亡率の減少である．検診の対象者は健常人であり，がんを有するものは数百から数千分の1にすぎないため，個人単位で利益を被るのはほんのわずかであり，がんを有さないほとんどの者にとっては不利益のみを被る可能性がある．このため検診では，受診による利益が確実にあり，不利益がはるかに小さいことが求められる．

精度管理 -――がん検診事業のあり方高橋　宏和 292巻12号 , 2025年3月 , pp.944-948

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　がん検診は1つの検査ではなく一連のプログラムであり，利益を最大化し不利益を最小化するために精度管理が求められる．2023年の「がん検診事業のあり方について」では，精度管理をはじめがん検診事業全体が見直され，住民検診・職域検診によらず，すべてのがん検診が適切に行われることを目指した方針が示された．事前準備から検診終了後のデータ分析と評価，さらに次回の受診勧奨までの一連のプロセスいずれにおいても，精度管理が適切に行われているかを検証し，改善することが検診の質を高めるために重要である．一方で，がんの死亡率減少を達成するためには，精度管理向上や組織型がん検診の導入を目指すことに加え，一次予防や早期発見に関するリテラシーを高めることも必要となる．がん対策の全体像を把握したうえで，その重要な施策のひとつであるがん検診事業において，精度管理をはじめプログラム全体が適切に実施されることが望まれる．

がん検診の推進に向けた取り組み中川　恵一 , 福吉　潤 292巻12号 , 2025年3月 , pp.949-955

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　がんは日本人の死因の第1位となっており，2020年の新規罹患数は945,055例（男性534,814例，女性410,238例），2023年のがん死亡数は382,504人（男性221,360人，女性161,144人）に上る．2009～2011年に診断されたがんの5年相対生存率は男女計64.1％であり^1），早期発見と治療の重要性があらためて示されている．がん罹患者数の急増の背景には急速に進む高齢化がある．わが国では年金支給開始年齢の引き上げもあって，高齢者の就労が世界でも類をみない規模で進行している．また，50代半ばまでは女性のがん患者数が男性を上回るため，女性の就労も働くがん患者を増やす．一方，わが国のがん検診の受診率は国際的にみて低く，エビデンスに欠ける検査も横行している．この現状は問題であり，自治体・職域を問わず，国の指針に沿った対策型検診が求められる．本稿では，①自治体におけるがん検診受診率向上の現状と課題，および②職域におけるがん対策推進事業―がん対策推進企業アクション，について整理する．

胃がん検診の課題 -――対策型検診を中心に加藤　勝章 , 千葉　隆士 , 淺沼　清孝 292巻12号 , 2025年3月 , pp.956-960

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　国の指針では，対策型胃がん検診として，原則50歳以上の住民を対象に，2年1回の胃X線検査あるいは胃内視鏡検査を実施することとされている．ただし，胃X線検診は当分の間40歳以上・1年1回の実施も可である．この “当分の間” が “いつまで” で，“今後どのように扱うべきか” は胃X線検診が抱える大きな課題であり，胃内視鏡検診の普及，胃がん罹患率や死亡率の動向などを踏まえて議論する必要がある．胃内視鏡検診は精度管理体制にいまだ問題を抱えている．日本消化器がん検診学会から新たに『対策型検診のための胃内視鏡検診マニュアル2024改訂第2版』が上梓されたところであり，これを参考に適正な精度管理体制が整備されることを期待したい．胃がんの罹患率および死亡率はともに減少傾向にある．ヘリコバクター・ピロリ（H. pylori）感染状況を踏まえれば，従来型の胃がん検診の提供体制は非効率的になりつつある．H. pylori感染状況を考慮した胃がん予防対策やリスク層別化の検診への応用が期待される．

日本における大腸がん検診の問題点 -――日本の大腸がん死亡率を他の先進諸国並みに減少させるには松田　一夫 292巻12号 , 2025年3月 , pp.961-965

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　日本では1992年から40歳以上を対象として，1年に1回の免疫便潜血検査（FIT）2日法による大腸がん検診を開始した．年齢調整死亡率は1996年頃から減少に転じたが，G7の他の国々や韓国では日本以上の死亡率減少を達成している．日本の大腸がん検診が効果を上げない理由は，積極的受診勧奨の対象である40～69歳における2021年の精検受診率が69.9％と低く，2022年の大腸がん検診受診率も45.9％と低いためである．一方，英国や韓国でもFITによる大腸がん検診が行われ，イングランドの2022/2023年における60～74歳の受診率は70％，韓国の2023年における受診率は70.7％である．米国では10年に1回の大腸内視鏡検査を中心とした大腸がん検診が行われ，2021年における50～75歳の受診率は69.9％である．日本の大腸がん死亡率を諸外国並みに減少させるには，まず日本の死亡率が高いことを十分に認識し，FITによる大腸がん検診に力を入れる必要がある．精検受診率向上が喫緊の課題であり，受診率向上にも努めなければならない．職域におけるがん検診の法制化と対象者を名簿管理した組織型検診の導入も必要である．内視鏡による大腸がん検診にも期待が集まるが，NordICC研究の結果を踏まえれば高い受診率の達成が求められる．

肺がん検診佐川　元保 292巻12号 , 2025年3月 , pp.966-970

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　社会的リソースを大きく消費する “がん検診” においては，信頼性を担保することが重要であり，科学的根拠に基づく評価が必須である．現在のわが国の “肺がん検診” では，現行法（胸部X線検査と喀痰細胞診の併用法）と低線量胸部CT検診のみが，相応の科学的根拠を有した検診である．前者については，わが国における複数の症例対照研究で有効性が確認され，国が推奨するがん検診のひとつと位置づけられているが，受診の効果は1年しか続かないことが判明している．後者については，欧米での無作為化比較試験で重喫煙者に対する有効性が確認されたが，望ましい検診間隔をはじめ，日本への導入を検討するにあたっては不明な部分が非常に多いため，これらに関する実装研究を進める必要がある．一方，非/軽喫煙者に対する有効性の証拠は不十分であり，まずは有効性の確認のための研究を完遂させる必要がある．

日本の乳がん検診の問題点と解決策植松　孝悦 292巻12号 , 2025年3月 , pp.971-977

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　日本では25年間にわたってマンモグラフィ検診が実施されてきたが，乳がん死亡率の減少は確認されていない．これは，欧米のエビデンスを外的妥当性の検討なしに日本人女性に適用した結果が大きな要因である．欧米のマンモグラフィ検診のランダム化比較試験（RCT）のエビデンスは，乳房構成が異なる日本人女性には直接適用できない．日本人女性は高濃度乳房の割合が高く，40代日本人女性のマンモグラフィ検診単独の感度は47％であり，マンモグラフィによる乳がん検診は偽陰性や過少診断のリスクが高い．日本人女性を対象とした唯一のRCTであるJ-STARTは，超音波を併用することで乳がん検診の感度が改善することを証明した．J-STARTは乳がん死亡率の減少効果を証明していないが，日本人女性に対するRCTであり，外的妥当性のない欧米のRCTのエビデンスを外挿するよりも重要で意義がある．受診率も47％と低く，死亡率減少効果のない要因のひとつであるが，科学的根拠に基づく正確な数値ではない．次世代の乳がん検診はこれまでの平等な乳がん検診ではなく，高濃度乳房の女性にも配慮し，乳がん検診を受けるすべての女性が最善の結果，すなわち乳がん死を回避できる，“公正” な乳がん検診プログラムを提供する必要がある．そして，感度（特異度）や受診率といった直接的な指標を把握できる科学的根拠に基づく乳がん検診プログラム（組織型乳がん検診）でなければならない．

子宮頸がん検診 -――子宮頸部細胞診単独法とHPV検査単独法森定　徹 , 青木　大輔 292巻12号 , 2025年3月 , pp.978-984

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　子宮頸がん検診は，健康増進法に基づいて市町村が実施する，いわゆる対策型検診のひとつとなっている．子宮頸部細胞診による子宮頸がん検診は，有効性として死亡率減少効果が認められるがん検診として広く実施されている．一方，子宮頸がんの原因であるヒトパピローマウイルス（HPV）の核酸を検出するHPV検査も，細胞診と比較する形で，浸潤がん罹患率減少を指標とした有効性が確認され，2024年4月から30～60歳に対して，5年に1回のHPV検査単独法による子宮頸がん検診が実施できるようになった．しかし，検診の結果に応じて次に行う検診や精密検査の時期と方法が異なること，いままでの検診にはない追跡精検が設定されるなど，そのアルゴリズムは複雑であり，いままで以上に精緻な精度管理が求められることから，「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」のなかに，実施にあたって満たすべき要件が示されている．これまでわが国にはHPV検査単独法の経験がないことから，導入したとしても，十分な精度管理（検診実施機関の運営，アルゴリズムの遵守など）のもとで実施できるかなどについて評価するためのパイロット事業と位置づけるべきである．

TOPICS　血液内科学

造血幹細胞・前駆細胞の分化方向性をつかさどるmRNA分解を介した新たな制御相植畑　拓也 292巻12号 , 2025年3月 , pp.985-986

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炎症における造血適応

　造血幹細胞および前駆細胞は，安定的かつバランスの取れた造血において中心的役割を果たしている．造血幹細胞の大部分は静止状態にあると考えられ，そのごく一部が多能性前駆細胞へと分化し定常造血に貢献する．

TOPICS　生化学・分子生物学

遺伝子操作を伴わず生体内でタンパク質の機能解析が可能に王　萌初 , 野中　洋 , 浜地　格 292巻12号 , 2025年3月 , pp.987-988

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　動物個体内で特定のタンパク質をラベル化し，その局在や動態を追跡することは生命機能を理解するうえで重要である．広く使われているのは，蛍光タンパク質を標的タンパク質に遺伝子的に融合させる手法である．しかし，サイズの大きな蛍光タンパク質の融合は，標的タンパク質本来の機能や生体内挙動を大きく変化させてしまったり，遺伝子操作によってタンパク質の発現量が不均一になったりする恐れがある^1）．そのような懸念から，遺伝子操作を伴わずに生体内の特定のタンパク質をラベル化する技術が強く求められている^2,3）．

連載　自己指向性免疫学の新展開――生体防御における自己認識の功罪・Vol.28

T細胞が認識する肥満特有の自己指向性免疫の解明遠藤　裕介 292巻12号 , 2025年3月 , pp.989-994

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SUMMARY

　近年，食習慣，生活習慣の変化や運動不足に伴い，世界規模で “肥満” 患者が増加している．肥満，特に内臓脂肪蓄積を伴う肥満症は，糖尿病，脂質異常症，高血圧などのいわゆる生活習慣病と密接に関わっており，今後の医療問題の根本とも考えられる．これらの生活習慣病を合併した状態はメタボリックシンドロームとよばれ，動脈硬化や心筋梗塞などの心血管系疾患のリスクファクターとして規定されている．また，肥満は万病のもとと形容されるように，代謝疾患以外にも多くの疾患の危険因子であることがわかってきた．特に，内臓脂肪の炎症を基盤とする2型糖尿病は，中性脂質を豊富に含んだ脂肪滴を含有する脂肪細胞と自然免疫細胞のマクロファージとの相互作用が本態であることが示されているが，こうした脂肪組織の炎症に端を発する疾患とは別に，肥満は自己免疫疾患やアレルギー疾患など免疫システムの暴走が招く疾患にも深く影響する．その一因として，末梢二次リンパ組織や皮膚・肺におけるTh17指向性（Th17バイアス）があげられる．本稿では，肥満特有の自己指向性免疫について，Th17バイアスと脂質代謝を中心に概説したい．

連載　細胞を用いた再生医療の現状と今後の展望――臨床への展開・Vol.14

表在性十二指腸腫瘍に対する新規術式の開発 -――内視鏡＋腹腔鏡手術＋細胞シート医療＝？金高　賢悟 , 東　美樹 , 江口　晋 292巻12号 , 2025年3月 , pp.995-1002

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SUMMARY

　基礎研究の進歩によって細胞の性質が理解され，また，培養技術の向上に伴って，さまざまな細胞療法が開発されている．損傷した組織，臓器を修復するための細胞を用いた再生医療の発展はめざましい．わが国においては，YamanakaらがiPS細胞を開発して以降，再生医療関連の法整備が進み，再生医療等製品として承認されたものは19品目に上る．これらには細胞シート製品が多く含まれているが，消化器疾患を対象とした腹腔内で用いる製品はない．

　筆者らは，大動物実験によるPOC取得の後，国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の支援のもと，医師主導治験として，表在性非乳頭部十二指腸上皮性腫瘍に対する腹腔鏡内視鏡合同手術における自己骨格筋由来細胞シートの探索的治験を行った．これは，穿孔するリスクの高い内視鏡的粘膜剝離術後の菲薄化した十二指腸壁に，漿膜面より自己骨格筋由来細胞シートを貼付し穿孔を予防するものである．低侵襲な腹腔鏡手術手技を用いて細胞シートを腹腔内に移植した世界ではじめての成功例（First-in-Human）であり，その手技の確立と安全性を確認した．

連載　ケースから学ぶ臨床倫理推論・5

身体拘束松村　由美 292巻12号 , 2025年3月 , pp.1003-1007

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Case　せん妄患者に，リスクを回避するための身体的拘束を実施することは許されるか

　患者Aは80代で，腰痛で歩行不能となったためにB病院に入院し，1カ月あまりが経過した．9カ月前に狭心症にてC病院に2カ月間入院，3カ月前に肋間神経痛にてD病院に1カ月半入院し，その際転倒して骨折をきたした経緯がある．そのリハビリテーションと内科的治療のためにB病院に転院し1カ月後に退院したものの，B病院に再入院となった．

　夜間のスタッフステーションで，看護師らは，患者Aの対応に苦慮していた．午後9時の消灯後も，頻回にナースコールを押し，「おむつを替えてもらいたい」と言う．しかし，おむつが汚れていないときもあり，汚れていないと説明しても納得しないため，おむつを替えた．午後10時に，車いすを足で漕いでスタッフステーションにやって来て，「おむつを見てほしい」と言う．その後も4回ほどスタッフステーションに来ては，「おむつが濡れているので眠れない」という訴えを繰り返し，その都度，看護師は病室に送り，就寝するよう説得に努めた．午前1時に，患者Aは，また，スタッフステーションに来て，大声を出しておむつを交換してほしいと言ったが，やはりおむつは濡れていなかった．何度も病室からスタッフステーションに来るので，転倒の危険があると考えた看護師らは，スタッフステーションに一番近い個室に患者をベッドごと移動させた．そこで，声をかけたり，お茶を飲ませたりして落ち着かせようとしたが，興奮状態は収まる様子がない．夜間で，3名の看護師のうちのひとりは休憩に入っている．2名の看護師で，27名の入院患者に対応しなければならないので，身体的拘束もやむを得ないのではないか，と考えた．

　このようなケースは，倫理的にどのように考えたらよいだろうか．

FORUM　戦争と医学・医療⑯

アウシュヴィッツ強制収容所の “医療” 大野　義一朗 , 下　正宗 292巻12号 , 2025年3月 , pp.1008-1010

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　ポーランドの古都クラクフの近郊に，ナチスドイツが第二次世界大戦中に設置した最大規模の強制収容所，アウシュヴィッツ＝ビルケナウ強制収容所があった．1940年に “生きる価値のない” 命を “人類から一掃する” ことを目指すナチス思想の実践のために作られたこの収容所で，150万人といわれるユダヤ人が殺害され，収容者を利用した人体実験が行われた．

FORUM　戦争と医学・医療⑰（最終回）

金田光雄はなぜアウシュヴィッツ報告を翻訳出版したのか大野　義一朗 292巻12号 , 2025年3月 , pp.1011-1013

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　金田光雄は東京都内の開業医で，40年前にアウシュヴィッツの報告書を日本語に翻訳出版した医者である（図1）．

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目次 292巻12号 , 2025年3月

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学会Information／次号の特集予告 292巻12号 , 2025年3月 , pp.1015-1015

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奥付 292巻12号 , 2025年3月 , pp.1016-1016

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基本情報

医学のあゆみ
292巻12号
(2025年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0039-2359 医歯薬出版

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特集 科学的根拠に基づくがん検診UPDATE 2025

TOPICS 血液内科学

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