J. of Clinical Rehabilitation 34巻13号 (2025年11月発行)

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特集　小児リハビリテーションの5W1H─超少子時代を迎えて

巻頭言小﨑　慶介 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1313-1313

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◉巻頭カラー　重度障害児の「今」を育み，「未来」を創るさまざまなテクノロジー引地　晶久 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1316-1320

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はじめに

　「何かできることを見つけたい」筆者が重度障害児，特に重度の肢体不自由と重度の知的障害が重複している重症心身障害児の家族や支援者から相談を受けた際に，一番多く投げかけられる言葉である．重度障害児の身体の動きはとても小さく，その動きが随意的なのか不随意的なのかを判断することさえ難しい．表出できる反応も小さく，わずかな反応やバイタルサインからどうにか意思を汲み取れないかと悩みながらコミュニケーションをとっている．そんな重度障害児の生活は，ほとんどが受け身的なかかわりに留まっており，自身の力で何かをなすことは難しいと感じる場面も多いかもしれない．

　しかし，どんなに重い障害であっても，たくさんの力や想いをもっていると筆者は確信している．そう確信をもてるようになったのは，かかわらせていただいた重度障害児の1人ひとりがたくさんの力を発揮し，未来につながる可能性を見せてくれたからである．そのかかわりの手段の1つとして，テクノロジー活用は筆者にとって欠かせないものとなっている．今回は，テクノロジー活用がどのように重度障害児のもつ力を育み，未来の可能性を創っていくのか，ぜひ覗いてもらいたい．

第1章　小児リハビリテーションの意義

章扉 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1321-1321

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超少子時代の日本における小児リハビリテーション診療の意義芳賀　信彦 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1322-1326

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内容のポイント Q&A

Q1 Why？ What？超少子時代における小児リハビリテーション診療の意義とは？

日本では少子化が急速に進行しているが，身体障害児の数はあまり減少していない．障害児・者の自立と社会参加を促進するという小児リハビリテーション診療の意義は依然として大きい．

Q2 Who？対象には時代の経過とともにどのような変化があるのか？

肢体不自由児施設ではポリオが消滅し，発育性股関節形成不全と骨関節炎が大幅に減少したのに対し，脳性麻痺が増加した．2012年に制度化された医療型障害児入所施設では，肢体不自由児，重症心身障害児，自閉症児を対象にリハビリテーション診療が行われている．

Q3 When？ Where？

小児リハビリテーション診療はいつから，いつまでをみるのが適切か？

　さまざまな障害において生命予後の改善が報告され，成人した障害児に対するリハビリテーション診療の必要性も増してきている．移行期医療の必要性を含め，生涯にわたるリハビリテーション診療体制の構築が求められてきている．

Q4 How？従来の手法の他に今後注目される手法はあるか？

成人脳血管障害を中心に発展してきたCI療法や非侵襲的脳刺激，ロボットを用いたリハビリテーション介入が，脳性麻痺等の小児疾患にも応用され効果が示されている．上肢形成不全に対する筋電義手や移動障害に対する電動車椅子等，小児に向けた支援機器の開発も進んでいる．

第2章　小児リハビリテーションにおける評価

章扉 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1327-1327

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粗大運動発達近藤　和泉 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1328-1333

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内容のポイント Q&A

Q1 What？子ども全体の発達に占める粗大運動発達の位置づけは？

粗大運動能力は，子どもの発達全体の重要な基盤となっており，認知，社会性，情緒，言語等，他の発達領域を支える重要な役割を果たしている．特に重要なのは粗大運動発達に伴い，子どもの周辺探索が拡大，精緻化していくことであり，粗大運動能力に制限がある場合に，電動カート等の補助機器を使用することで，他の領域の発達が進むとされている．

Q2 Who？粗大運動発達に課題のある子どもにはどのような特徴があるか？

古典的な運動発達のマイルストーンの達成時期の遅れ，筋緊張の亢進ないし低下，バランス・姿勢制御能力の障害，易疲労性および中枢性の運動麻痺がある場合，身体の左右の動きの協調性の低下等が，主な特徴となる．特に脳性麻痺の場合，四つ這い時の左右の下肢の協調性（交互性）の獲得は，将来の歩行能力の重要な予測因子となる．

Q3 When？ Where？いつから，いつまでを評価するのが適切か？

粗大運動の評価は，出生直後から学童期まで繰り返し行わなくてはならない．早産児，周産期仮死，低酸素性虚血性脳症の児に対しては，NICU退院前には必須で，退院後も当該医療機関での早期フォローが必要となる．月齢6～12カ月では，主に乳児健診，それ以降では保護者が粗大運動の発達の遅れをはっきりと認識するので，小児科やリハビリテーション科等，子どもの発達を専門とする科での評価機会が増加する．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

粗大運動の評価は「何歳か」「何ができるか」「何をゴールにするか」を明確にしながら行い，評価をもとに個別的なリハビリテーション計画を立てていく．短期的なゴールは，年齢・重症度的に無理のないものにするべきである．粗大運動に対する介入は，運動学習の原則に則って行われ，ゴールとなる動作は家族と共有し，自宅でも十分な環境調整を行ったうえで，遊びの中で繰り返しその動作をやってもらうのが理想的である．

神経発達症橋本　圭司 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1334-1338

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内容のポイント Q&A

Q1 What？子ども全体の発達に占める神経発達症の位置づけは？

神経発達症の概念は時代とともに変化しており，近年は自閉スペクトラム症（autism spectrum disorder；ASD）（コミュニケーションが苦手，こだわりが強い），注意欠如・多動症（attention-deficit/hyperactivity disorder；ADHD）（不注意，落ち着きがない），限局性学習症（specific learning disorder；SLD）（読み書きが苦手，計算が苦手），発達性協調運動症（developmental coordination disorder；DCD）（不器用，運動が苦手）等，知的障害から独立した高次脳機能障害や運動機能障害へとシフトしている．

Q2 Who？神経発達症の疑われる子どもにはどのような特徴があるか？

神経発達症のある子ども達の早期（幼少時期）の症状としては，①発達全般の遅れ，②運動発達の遅れ，③感覚敏感あるいは鈍感，④言葉の遅れ，⑤過活動や衝動性，⑥不注意，⑦社会的交流の欠如，⑧同じ行動を繰り返す，⑨かんしゃく，⑩夜中に何度も起きる，⑪偏食，⑫てんかん発作，等が挙げられる．

Q3 When？ Where？いつから，いつまでを評価するのが適切か？

神経発達症のサインは，遅くとも5歳までの間にみられることが多い．たとえばESSENCE-Q等を用いて，5歳未満のなるべく早期に，神経発達症のサインの有無を判定することが望ましい．日々の生活において，周囲が感じる「何かおかしい」という違和感の存在が重要なことが多いので，発達が遅いか早いかにこだわり過ぎないほうがよい．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

幼児期のスクリーニングとしては，日本語版Ages & Stages Questionnaires®，3rd Edition（J-ASQ®-3）が推奨され，発達の遅れが疑われたとき，5歳未満の乳幼児の場合は，新版K式発達検査を行うことが多い．5歳以上では，ウェクスラー式知能検査を実施することが多いが，ウェクスラー式知能検査を実施することが難しそうな児においては，田中ビネー知能検査を実施する．

Column　担い手の確保─作業療法士大西　麓子 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1339-1340

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授業の紹介（小児分野関係）

　わが校（日本リハビリテーション専門学校）では，作業療法士の育成課程における小児領域に関して，下記のような教育を行っている．

　1年次には解剖学，生理学等理学療法士や作業療法士に必要な基礎医学を学ぶと同時に生涯人間発達学を学ぶ．

　2年次には，発達障害評価学，治療学Ⅰ・Ⅱを学ぶと同時に小児科学，臨床心理学を学ぶ．評価学では乳幼児の運動発達や自分の身体の使い方を演習で確認，作業療法士がよく使用する検査の学習と実施，紙面と動画で障害像の学習と臨床での対応法の確認等を行っている．治療学では作業療法士がかかわる子ども達（特に脳性麻痺・軽度発達障害・知的障害・進行性筋萎縮症・重症心身障害等）についての講義，食事や更衣については実技を交えた授業をしている．その他にも，作業療法基礎演習（発達）で"遊びとおもちゃ"の講義とおもちゃ作成，うち2コマはおもちゃ美術館での実習（発表とレポート）を行っている．

第3章　小児リハビリテーションの実践

章扉 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1341-1341

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痙縮への対応根津　敦夫 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1342-1347

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内容のポイント Q&A

Q1 What？子どもの発達における痙縮の位置づけは？

脳性麻痺の約80％は痙直型麻痺である．それに伴う痙縮は新生児期ではまだ現れないが，生後6カ月頃から錐体路の髄鞘化が進むにつれて徐々に顕在化する．小児期の痙縮は，正しい姿勢・運動学習を阻害し，脳の可塑性や運動発達を遅らせる．また，筋肉の粘弾性の低下・線維化と骨の成長抑制によって，二次的な骨格変形の要因となる．

Q2 Who？痙縮が疑われる子どもにはどのような特徴があるか？

痙縮は，錐体路系の障害による運動麻痺に伴って現れるので，随意運動の減少，筋力の低下，動作の緩慢や巧緻性の低下を背景にした運動発達の遅れを認める．また，Babinski反射の陽性を伴う．痙縮の本態は，速度依存性の筋伸張反射の異常亢進であり，腱反射の亢進やクローヌスが特徴的所見である．痙縮は屈筋群や内転筋群に強く現れるため，内反尖足等の特徴的な異常肢位を引き起こす．

Q3 When？ Where？いつから・いつまで痙縮治療を実施するのかが適切か？

痙縮によるADL・QOLの低下があれば，重症度を問わず，早期から痙縮治療を開始し，その効果が続く限り成人期以降も治療を継続する．広範な痙縮には，乳児期から経口筋弛緩薬，幼児期からバクロフェン髄腔内持続投与療法が適応となる．局所的な痙縮には，おおむね2歳からボツリヌス療法，就学前後には脊髄後根切断術が適応となる．

Q4 How？どのように痙縮を評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

痙縮の程度や関節可動域だけでなく，ADL・QOLへの影響（姿勢・運動障害や日常生活活動の自立度・介護負担度等）を合わせて評価する．また，合併症や二次障害についても痙縮との関連を精査する．そのうえで痙縮治療の必要性を検討し，治療後には客観手法によって効果を判定する．リハビリテーション訓練計画を治療効果に応じて見直し，達成し得る到達目標や訓練方法を再設定しなければならない．

脳原性障害による肢体不自由児への対応藪中　良彦 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1348-1354

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内容のポイント Q&A

Q1 What？脳原性障害による肢体不自由とは？

「脳原性障害」とは，脳の先天的・後天的な損傷，形成異常，代謝異常等に起因して，運動機能や姿勢制御に持続的な障害を生じる状態を指す．

Q2 Who？リハビリテーション診療を要する子どもにはどのような特徴があるのか？

脳原性障害による肢体不自由を有する子どもは，障害の原因や時期，障害部位の広がりにより多様な特徴を示すが，発達の遅れを共通の特徴として示し，随意運動障害，筋緊張異常，不随意運動，協調運動障害等の運動障害とてんかん，知的障害，感覚障害，摂食障害やコミュニケーション障害等の合併症を呈する．

Q3 When？ Where？いつから，いつまで実施するのが適切か（時間と場所）？

介入は，新生児期から老年期まで続き，各年齢帯における主要な特徴と課題，介入目的，主要な実施機関，連携のポイントがある．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

子ども主体で子どもと家族を含む協働目標設定が有効である．介入は，子どもの能力だけでなく，課題や環境に対する介入が必要である．効果的な介入のためには，運動学習の段階を把握しコーチング手法を使い，多職種との連携が重要である．また，ICT（情報通信技術）機器やAAC（補助代替コミュニケーション）機器の活用支援も行っていく．

四肢形成不全児のリハビリテーション─治療の実践と包括的支援藤原　清香 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1355-1360

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内容のポイント Q&A

Q1 What？四肢形成不全児のリハビリテーション治療のポイントは？

成長期の身体機能の変化に対応するだけでなく，潜在的な能力を予測し，発達に伴う医学的課題や義肢の適応を検討することが求められる．さらに，本人の自己肯定感を育むための心理的ニーズへの配慮や，同じ仲間と出会うピアサポートの機会を提供することも極めて重要である．

Q2 What？支援計画を立てる際，子どものどのような特徴を考慮すべきか？

欠損の部位やレベルといった身体的特徴に加え，年齢ごとの精神発達や言語発達，心理状態を把握することが不可欠である．乳児期には身体イメージの形成，学童期には友人関係や自己肯定感が重要である．また，保護者の状況も理解し，家族全体を支援する包括的な視点が求められる．

Q3 When？リハビリテーション診療はいつから始めるのが効果的であるか？

出生直後からの早期介入も推奨される．これは，早期から保護者の不安を軽減し，適切な育児支援を行うためである．また，乳児期から身体の一部として四肢の欠損側を認識し，粗大運動発達を促すことが，その後の義肢の受容や，代償的な運動パターンの偏りを予防するうえで重要となる．

Q4 How？ Where？専門病院と地域の施設や学校は，どう連携すればよいか？

役割分担と情報共有がポイントである．大学病院等の中核施設が診断や専門治療を担い，地域の療育センターが日常的な訓練を提供し，学校や家庭が生活の場で実践する．ICTを活用した遠隔カンファレンス等で，これらの「場」をつなぎ，一貫した支援を行うことも有効である．

Column　小児理学療法の担い手の確保ーどこでも誰もが専門性の高い理学療法を受けられるために中　徹 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1361-1363

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人口減少社会と2040年問題への意識

　本コラムの前提として，リハビリテーション・小児理学療法は，社会保障の一端としてその役割が成立し，利用者に貢献していることを振り返り，認識するところから始めたい．

　わが国は2007年より65歳以上の高齢者の割合が人口の21％を超える超高齢社会に，1995年より合計特殊出生率が恒常的に1.5を下回り，2024年では1.15と過去最低を記録し超少子化社会に突入している 1）．このことは，高齢者人口の自然減を想定すれば，わが国が人口減少社会に突入したことを示していると考えてよいであろう．人口減少社会の様相は多岐にわたるが，労働人口の減少や社会保障基盤の不安定化，大都市圏への人口移動等の地政的な変化に直結し，国民の生活に多大な影響を与えるものである．リハビリテーション・小児理学療法も，少なからずこの影響を受けている．

　これらの複合的な変化が群発し問題が顕在化するのが，団塊ジュニア世代が65歳以上になるいわゆる2040年問題である．ここ20年の少子化の勢いがただちに止まるとは考えられないため，現在からすぐ先の未来であると認識せざるを得ない．

　この影響はわれわれの想定をはるかに上回る規模で進行しており，相応の体制を整える局面にある．その対策を，本コラムにて解説する．本コラムが日常のリハビリテーションを通して，利用者の幸福感につながることを期待したい．

発達障害児への対応　①ADHD/ASDのある子どものアセスメントと多職種連携奥村　香澄 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1364-1370

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内容のポイント Q&A

Q1 What？ ADHD/ASDとは？

ADHD（注意欠如多動症）およびASD（自閉スペクトラム症）は神経発達症群（発達障害群）に含まれる．ADHDとは，不注意，多動・衝動性といった状態像である．ASDでは，社会的コミュニケーションの困難さおよび，行動，興味，関心の限定された反復様式が特徴に挙げられる．いずれも学齢期において，学習，対人関係等に困難さが生じる場合があり，特性に応じた医療的な介入や教育支援，環境調整が求められる．

Q2 Who？リハビリテーション診療を要する子どもはどのような特徴があるのか？

幼児期においては，言語面での困難さ（発語の不明瞭さ等）や運動面での拙さ（微細運動，粗大運動の不器用さ）をもった子どもへのリハビリテーションが行われる．学齢期においては，それらの困難さに加えて，ルールのある遊びや学習，読み書き等への困難さが大きい子どもに対してもリハビリテーションが行われる．

Q3 When？ Where？いつから，いつまで実施するのが適切か（時間と場所）？

ADHDやその疑いのある子どもに対しては，幼児期から学齢期を通して，ペアレント・トレーニングにより保護者が子どもへの適切な対応を学ぶこともある．幼児期からの早期介入が望ましいが，学齢期に入り，学習上の困難さ（座っていられない，ノートが取れない等）が大きくなり，リハビリテーションが実施される場合もある．ASDに対しても，幼児期の早期から運動面や社会性，言語面での困難さに対する介入が望ましい．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

リハビリテーションを含む介入を行う際には，標準化された知能検査や発達検査の実施が好ましい．ただし，リハビリテーションの目的は，知能検査や発達検査の結果の改善，数値の向上ではなく，子どもの認知特性に応じた介入を行うことである．行動面の評価として，家庭や学校等での評価により，リハビリテーションの効果を測定することができる．

発達障害児への対応　②学習障害大西　正二 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1371-1376

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Q1 What？学習障害とは？

文部科学省の定義では「学習障害とは，基本的には全般的な知的発達に遅れはないが，聞く，話す，読む，書く，計算する又は推論する能力のうち特定のものの習得と使用に著しい困難を示す様々な状態を指すものである」とされている．一方で，医学的定義（DSM-5-TR）では「聞く・話す」能力の困難はコミュニケーション症群，「読む・書く・計算する・推論する」能力の困難は限局性学習症に分類されている．

Q2 Who？リハビリテーション診療を要する子どもにはどのような特徴があるか？

読みに困難を抱える子どもは，就学前の年長時の段階でも文字への興味を示さないことが多く，就学後に音読の困難や逐次読み（1文字ずつ読むたどたどしい読み方）が続くことで気づかれることが多くある．書きの困難については，カタカナ（例：ツ・シ・ソ・ン）の線の向きや運筆方向が習得しにくいこと，学習量が増える小学校2，3年生頃に漢字の習得が難しくなり気づかれることが多い．

Q3 When？ Where？いつから，いつまで実施するのが適切か（時間と場所）？

学習障害は，その学習に関する症状からも就学後に気づかれることが多いことが特徴である．小学校高学年でようやく医療機関に相談に来る場合もあるが，この時点では既に学習性無力感に陥っている場合も多い．よってできるだけ早期からの学習支援が必要である．また小学校で受けられた適切な学習支援が中学校にも引き継がれていく必要があり，また高校入試等における合理的配慮の申請にも，医療機関としてその都度かかわっていくことが求められる．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきか？

学習障害の定義からも知的発達に遅れがないことを確かめる必要があり，WISC-ⅤやKABC-Ⅱといった知能検査の実施が必要となる．また知的能力と学習の習得状況を比較する必要もあるため，KABC-Ⅱの習得検査やSTRAW-Rを実施する必要がある．さらに読み書きが困難な要因を知るには，音韻認識能力，自動化能力，語彙力，視覚認知能力等の検査を実施する必要がある．

発達障害児への対応　③発達性協調運動症岩永　竜一郎 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1377-1381

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内容のポイント Q&A

Q1 What？発達性協調運動症とは？

発達性協調運動症（以下，DCD）は神経発達症の1つで，明らかな麻痺や筋疾患が認められないにもかかわらず協調運動の問題があり，整った文字を書く，靴紐を結ぶ，球技をする等，日常生活や学校活動等の活動に支障が出ている状態である．有病率は5～8％，2：1～7：1で男児に多いとされている 1）．DCDは注意欠如多動症，自閉スペクトラム症との併存がみられやすい．

Q2 Who？リハビリテーション診療を要する子どもはどのような特徴があるか？

DCD児の中には，境界級から重度の子どもまでがいる．協調運動の問題によって日常生活や学校生活等に支障が出ている子どもにはリハビリテーション診療が必要であると考えられる．しかしながら，実際にはDCDの診断がつく子ども皆が医療機関を受診するわけでない．DCD単独というより，ASDやADHD等の併存がある子どもがリハビリテーション診療の対象となっていることが多い．

Q3 When？ What？いつから，いつまで実施するのが適切か（時間と場所）？

DCDへのリハビリテーションの適切な開始時期，期間については報告されていないが，幼児期早期の介入開始が望ましいと考えられる．ただし，DCD治療の推奨では，症状が早期から存在し，通常5歳までに明らかになるとされていため，リハビリテーションが診断を前提とした場合，5歳以降の開始が多いであろう．わが国では医療におけるリハビリテーションだけでなく福祉サービスや学校等での対応を行うことが多い．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

感覚運動質問紙（協調運動質問項目）等の質問紙評価，日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査等の直接的な個別検査を実施し，協調運動の問題について分析する．DCD児へのリハビリテーション介入には障害指向型介入と課題指向型介入がある．障害指向型介入には感覚統合療法等があり，課題指向型介入では日常作業遂行に対する認知オリエンテーション（CO-OP）等がある．

Column　担い手の確保─小児領域の言語聴覚士大塚　佳代子 , 工藤　芳幸 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1382-1384

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はじめに

　わが国における言語聴覚士（以下，ST）免許保持者は2025年3月で43,364名となり，年々増加傾向にある一方で，STが専門としている障害領域 1）は成人が多く，小児言語・認知領域は4,507人で，聴覚領域に次いで少ない状況である（表1）．

　海外においても，言語病理学者（SLP）の対象患者のうち，言語障害（SSD）を有する子どもは40％以上を占め 2），子どもを専門とするSLPの67.6％が治療待ちリストを抱えている 3）．このように，小児領域におけるST不足が問題となっているが，わが国での要因として，山下 4）は充実した言語臨床を提供できる施設が少ないこと，常勤採用が少ないこと，保育士，教師等，他職種との緊密な連携が確立していないこと，国家資格を得た後の学びの場に恵まれないこと，日常臨床での疑問を解決するための仲間が少ないことを挙げている．このような状況の中，ST学生の教育・人材育成を担う養成校の責務は重大である．

感覚障害児への対応―視覚障害の場合森本　壮 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1385-1391

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内容のポイント Q&A

Q1 What？子どもの発達における視覚の関与は？（特に一定程度見えていると思われる子どもについて）

　一定程度見えていると思われる子どもは，見えにくさにより発達の遅れや偏り，強いストレスを抱えやすい．情報の統合が困難で理解に時間を要し，空間認知の不正確さから物にぶつかる，運動や新環境への適応が難しい等の問題が生じる．また，他者の表情やジェスチャーを読み取りにくく，社会的関係構築に支障をきたすこともある．さらに，眼精疲労や精神的疲労により集中力低下や情緒不安定を招き，学習面でも文字や図表の理解に困難を伴う．そのため，残存視力を活かし発達を支援する視覚リハビリテーションは不可欠である．

Q2 Who？視覚リハビリテーションを要する子どもはどのような特徴があるか？

視覚リハビリテーションを要する子どもは，低視力，視野狭窄，光順応障害，色覚異常，コントラスト感度低下，眼球運動や両眼視機能の異常等，多様な視機能の課題を抱え，日常生活や学習，社会性においても困難を伴う．具体的には，物にぶつかりやすい，探索行動が少ない，手元作業や身辺自立が難しい，読書・書字や屋外移動が困難といった行動特徴や，板書・教科書の読解困難，図形理解や集中力の低下，学習意欲の減退等がある．

Q3 When？ Where？いつから，いつまで実施するのが適切か（時期と場所）？

視覚に異常が疑われた時点からできるだけ早期（乳幼児期）に開始し，発達段階に応じて内容を変えながら継続的に行う．終了時期は明確ではなく，ライフステージや環境の変化に応じて再評価・再介入を行い，本人が自立し生活の質を維持できるまで柔軟に対応する．実施場所は医療機関，療育・発達支援センター，特別支援学校，地域の学校，相談支援事業所，地域リハビリテーションセンター，家庭等多岐にわたり，関係機関が連携して個別の支援計画に基づき支援を行う．

Q4 How？どのように評価し，視覚リハビリテーションを行うべきか？

視覚リハビリテーションは，視機能・発達・環境等を多角的に評価し，個別最適化された支援計画に基づき実施する．評価では，眼科医や視能訓練士による詳細な視機能検査，日常生活での視覚利用状況を観察する機能的視覚評価，発達・心理評価，家庭や学校環境の把握を行う．その結果をもとに，多職種が連携して弱視治療や補助具の活用支援，感覚統合訓練，学習環境調整，保護者支援や環境調整等を行い，子どもの発達促進と生活の質向上を図る．

新たな治療薬導入による変化　①筋ジストロフィー患者への新たな治療とリハビリテーション診療原　貴敏 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1392-1401

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内容のポイント Q&A

Q1 What？筋ジストロフィーにおける新しい治療は？

筋ジストロフィーにおける新しい治療は，Duchenne型筋ジストロフィー（DMD）を中心として，疾患修飾薬や遺伝子治療薬等がある．各筋ジストロフィーに対する遺伝子・分子レベルでの病態解明が進んだことで，病因遺伝子をターゲットとする核酸医薬品や遺伝子治療薬の開発と臨床応用が進められてきている．また，Duchenne型筋ジストロフィーに対するステロイド治療は，2013年から保険適用となっている．

Q2 Who？新しい治療を受けている子どもにはどのような特徴があるか？

ステロイド治療，リハビリテーション，呼吸・心機能に対する治療等の包括的医療により，歩行不能期の発生時期の遅延が認められている．また，疾患修飾薬の導入によりさらなる機能維持効果が期待されている．

Q3 When？ Where？いつから，いつまで治療を実施するのが適切か（時間と場所）？

ステロイド治療に関しては，6歳前後から十分なインフォームド・コンセントのうえで開始することが望ましい．一方でリハビリテーション治療に関しては，診断直後から身体機能評価を含めて開始し，地域との連携を取りながら，持続的なリハビリテーション治療を提供できる体制を構築するようにしていく．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

筋力低下と，病態に伴う合併症予防の観点から評価を行い，近年の疾患修飾薬の導入の観点から，上肢・下肢の機能に着目した評価を行っていく．身体機能維持を目的とした運動療法，関節可動域訓練に加えて，合併症予防の姿勢保持，座位保持，装具療法，呼吸機能訓練を行う．

新たな治療薬導入による変化　②脊髄性筋萎縮症（SMA）患者への新たな治療とリハビリテーション診療木水　友一 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1402-1407

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内容のポイント Q&A

Q1 What？脊髄性筋萎縮症における新しい治療は？

近年，進行性の神経筋疾患である脊髄性筋萎縮症（spinal muscular atrophy；SMA）に対して遺伝子を標的とした3つの治療薬（疾患修飾薬）が上市された．これらの薬剤は早期治療で高い有効性が示されているため，発症前治療を可能にする新生児スクリーニングの実施が広がっている．

Q2 Who？新しい治療を受けている子どもにはどのような特徴があるのか？

疾患修飾薬によってほぼ全例で筋力は増強し，運動機能は向上する．従来は生涯座位獲得ができずに人工呼吸器なしでは死亡していたSMA患者でも，早期治療によって呼吸管理なしで生存し歩行可能になっている．一方で，新生児スクリーニングで発症前治療を行っても経過中に運動発達遅滞を呈し，重症度に合わせたリハビリテーション（以下，リハ）介入を要する患者も存在する．

Q3 When？ Where？いつから，いつまで治療を実施すのが適切か（時間と場所）

治療を受けたSMA患者の長期的な情報は不足している状況であり，すべての患者で治療後から成人に至るまで継続的な定期評価が求められる．経過中に症状を呈する患者には疾患修飾薬の効果を最大限引き出すためのリハを含めた医療介入が継続的に必要である．リハ施設内でのリハのみでなく，日常（家庭）での疾患理解をもった姿勢管理，ホームトレーニングの継続的な実施も肝要である．

Q4 How？どのように評価し，リハビリテーション診療を行うべきなのか？

現在，明確なリハ指針はない．治療開始前からSMA運動機能評価指標（CHOP-INTEND，HFMSE等）を用いて定期的に運動発達を評価する．症状（運動発達の遅れ，関節拘縮等）が出現すれば，個々の状態を評価し，個別のリハメニューを立案することが大切である．重症例では早期に脊柱側弯症を呈するリスクが高いため，姿勢管理を十分に行ったうえで運動機能の向上を目的とした積極的なリハ介入が診断直後から求められる．

小児リハビリテーション（学校作業療法）と遊び・学び ─ インクルージョンの実践仲間　知穂 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1408-1412

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内容のポイント Q&A

Q1 Why？ What？なぜ，小児リハビリテーション診療と遊び・学びを関連させる必要があるのか？

　子どもは「育っていく」存在である．訓練と生活，機能と学びは本来切り離せず，作業を通じた実体験が自信と発達を促す．遊びや学びの場で「できた！」と子ども自身が感じる成功体験を積むことこそが，その子の生活の質向上および発達促進の鍵となる．

Q2 Who？どのような子どもを対象として取り組むのか？

対象は診断名がついた子どもだけでなく．日常生活において何らかの困難を抱えるすべての児である．本人も周囲の大人も"気づきにくい困難"に対しても支援を行っていくべきである．また子どもは環境の中で育っているからこそ，双方への働きかけが重要であり，その子がその環境の中で期待されていることや，やりたいことができるという関係性の中で「自分らしく育つ」ことを支援する．

Q3 When？ Where？この取り組みはいつから，いつまで，どこで行うのが適切か？

支援は成長過程の中で違和感を覚えた時点で開始し，園，学校，家庭，地域を含むあらゆる場所で行う．支援の終了時期は「できるようになったとき」ではなく，作業バランスを維持しつつ，児と教員・保護者が協働して有意義な生活を営める状態に達した時点が望ましい．

Q4 How？今後注目される手法や取り組みはあるか？

作業療法は，個人訓練に留まらず，「その人の生活環境での作業遂行の拡大」へと展開しつつある．保育所等訪問支援事業や地域委託事業等，保育園や学校への多様性を活かした学校作業療法により，インクルーシブ教育の実現，教育の質の向上が可能となる．

小児リハビリテーションにおける出口戦略（移行期）奈倉　道明 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1413-1418

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内容のポイント Q&A

Q1 Why？ What？小児リハビリテーション診療における出口戦略が必要になる理由とは？

重篤な疾患で入院した小児は，脳が広範囲に損傷すると，慢性的な運動障害，嚥下障害，知的障害，てんかん等の後遺症が残存することがある．急性期のリハビリテーションを退院後の在宅や外来のリハビリテーションへ引き継ぐことが重要だが，リハビリテーションの課題が呼吸，嚥下，運動，言語と多岐にわたるうえに，移行後のスタッフや機器が大きく変わるため，引き継ぎが困難なことが多い．そのため，課題の引き継ぎ事項を整理しておく必要がある．

Q2 Who？どのような子どもを対象として取り組むか？

小児リハビリテーションの対象となる疾患は，新生児であれば重症新生児仮死（その後，脳性麻痺と診断されることが多い），新生児脳室内出血（超低出生体重児に多い），小児であれば急性脳症（インフルエンザ等高熱に伴うことが多い），急性硬膜下出血（事故か虐待によることが多い），脳梗塞・脳内出血（脳血管の先天的な異常によることが多い）等がある．

Q3 When？ Where？このような取り組みは，いつからいつまで行うのか？

急性期治療中であっても，バイタルサインが徐々に安定してきた頃からリハビリテーション介入を始めたほうがよい．終了時期については，呼吸，嚥下，運動，言語の各分野において支援の必要がなくなったときといえるが，患者によっては明確な終了時期が存在しないこともある．小児は長い時間をかけて発達するため，6カ月でリハビリを終了させる，というわけにはいかないだろう．

Q4 How？今後注目される手法や取り組みは？

呼吸理学療法においては，Electrical Impedance Tomography（EIT）を用いて肺内の空気像を可視化することで最も効果的な介入方法を探ることができる．言語療法においては，優秀なタブレット端末と視線入力装置を組み合わせた拡大・代替コミュニケーション（AAC）を構築することで，コミュニケーション訓練を実施することができる．作業療法においては，充実した遊びアプリで手先の動きを訓練することができる．今後，テクノロジーの発展によって新たなリハビリテーションのツールが開発されていくだろう．

Column　障害のある子どもと家族（親・兄弟姉妹）を支えるリハビリテーション専門職の役割里中　綾子 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1419-1420

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はじめに

　2025年3月にタイの農村部に暮らす脳性麻痺児の家庭訪問を行い，後日，共同研究者達と症例検討を行った際，子どもの希望と親の希望が一致しないためどのように支援するのが望ましいかについて議論した．子どもは学校へ行くことを希望しているが，学校が遠く寮に入らなくてはいけないため親は心配で反対しているという状況であった．一方，わが国において顕著な問題は，障害のある子どもが成長し，自立した生活を希望するようになった段階で，親や家族がその意思に反対し，自立を妨げるケースが少なからず存在することである．すなわち，「子離れできない親」や「精神的に子を手放せない親」，さらには「子の自立を阻害する親」の存在は，学齢期に留まらず，障害のある当事者の人生全体にわたって影響を及ぼしている可能性がある．このように，障害があっても自己決定権をもちたいと望む子ども（または障害者）と，それを許容しない家族との間には，「自立」と「支配」の葛藤が存在していることを理解する必要がある．

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目次 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1314-1315

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次号特集予告，編集後記 34巻13号 , 2025年11月 , pp.1424-1424

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
34巻13号
(2025年11月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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