J. of Clinical Rehabilitation 34巻8号 (2025年7月発行)

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特集　骨転移のリハビリテーション─update

特集にあたって和田　太 34巻8号 , 2025年7月 , pp.791-791

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骨転移リハビリテーション診療の進め方篠田　裕介 34巻8号 , 2025年7月 , pp.792-800

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内容のポイント Q&A

Q1 『骨転移診療ガイドライン』の改訂のポイントは？

2022年12月に『骨転移診療ガイドライン（改訂第2版）』が出版された 1）．ページ数は73ページから141ページに倍増し，第1版で26項目であったClinical Question（CQ）は，Background Question（BQ），Future Research Question（FRQ）を含めた41項目に増えた．そして，作成委員は整形外科医が5名から10名に，リハビリテーション科医が1名から2名に増え，整形外科治療やリハビリテーション治療にかかわるCQが大幅に増加した．用語解説も倍増し，"がんロコモ"や"Performance Status（PS）"の考え方についても解説されている．

Q2　『骨転移診療ガイドライン』でのリハビリテーションの位置づけと，多職種アプローチの重要性は？

　エビデンスレベルが高い論文は少ないが，がん患者では，骨転移の有無にかかわらず原則としてすべての患者にリハビリテ－ション治療の適応があると考えるべきである．

　骨転移がある患者では多様な全身症状が併存しており，骨折や麻痺のリスクもある．また，症状の訴えもさまざまであり，多職種でリスク管理，ゴール設定等検討する必要がある．

Q3 骨転移カンファレンスの有用性は？骨転移カンファレンスが行われないときにはどうすればよいか？

　骨転移キャンサーボードの目的は，多職種・多診療科による集学的治療を実現し，骨転移診療を標準化することである．集学的治療を実現するためには，患者の生命予後や局所の機能予後，社会的背景を考慮したうえで，メディカルスタッフも含めた各領域の専門家の意見を集約し，治療方法を決定する必要がある．カンファレンスを開かなくても，多職種・多診療科のスタッフで情報共有し，治療方針を相談できる関係を築くことが重要である．

Q4 脊椎転移や下肢長管骨への骨転移のリスク管理と，リハビリテーション中に有害事象が起きる頻度は？

　脊椎転移では脊髄圧迫の程度と不安定性を，長管骨では皮質骨への浸潤の範囲を評価し，問題がありそうなら，積極的に整形外科に相談する．骨転移があっても，リハビリテーション治療を安全に行うことができるとの報告が多い．リスクがある患者では，リスクについて説明し，スタッフ間で情報共有することが重要である．

リハビリテーション─理学療法の視点から立松　典篤 34巻8号 , 2025年7月 , pp.801-806

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内容のポイント Q&A

Q1 理学療法からのアプローチと注意点は？

骨転移患者に対する理学療法アプローチとは，患者の全身状態や身体機能，骨転移の部位や程度をアセスメントしたうえで，疼痛や病的骨折を回避するための動作指導・ADL練習を行うことである．その際，医師や看護師等の他職種と安静度やリスクを共有・相談してゴール設定を行い，患者が安楽・安全に生活，社会復帰できるように支援していくことが求められる．

Q2 骨転移がある場合の理学療法のリスク管理は？

骨転移患者のリスク管理は，全身状態の評価および局所（骨転移）の評価を同時に行う必要がある．局所（骨転移）の評価については，主に長管骨の病的骨折リスクと脊椎の不安定性評価，脊髄圧迫による麻痺リスクに分けられ，適切な評価指標を使用し，アセスメントしていく．各患者の全身状態や局所リスクを他職種と共有し，適切な安静度を設定していくことが重要となる．

Q3 骨転移事象等で痛みがある場合のアプローチは？

理学療法アプローチの1つとして，骨転移部に負担の少ない，または痛みを伴わない動き方を指導することや，状態に応じて杖や歩行器等の補助具や自助具等を利用したADL練習を行うといったアプローチが重要となる．安静時痛がある場合には，骨転移部に負担の少ない，痛み等の症状を誘発しない安楽肢位を確保することも重要となる．

Q4 退院に向けてのアプローチは？

骨転移患者の体力やADLがどの程度なのか，それらが今後どのように変化していくのかをアセスメントしながら，家族構成や同居の有無，家族による支援の可否，家屋環境，社会資源の利用の可否等を把握したうえで，最適な療養環境を整えていく必要がある．その際，家族等の受け入れる側のニーズを把握し，調整していくことも必要な支援となる．

骨転移の作業療法阿瀬　寛幸 34巻8号 , 2025年7月 , pp.807-814

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内容のポイント Q&A

Q1 作業療法からのアプローチと注意点は？

切迫骨折，切迫麻痺等，骨転移特有のリスクに注意する必要がある．また，がん治療の予定や生命予後等も考慮し，多職種で総合的な方針を見据え，目標を共有する．骨転移による障害は外傷と異なり，時間経過とともに変化することや，不安定性により安静や愛護的動作が必要なことがあり，患者の立場からは理解しにくいことが多い．病状の説明に合わせて，生活上での注意点等，場面ごとに応じた詳細なサポートが必要となる．

Q2 脊椎骨転移で脊髄損傷を伴う場合の生活機能への影響は？

全身状態，骨転移部の疼痛，麻痺の程度や不安定性等を考慮する．病巣は孤発とは限らないことにも注意する．医師の安静度指示に従い，病巣部位になるべく力学的負担をかけない方法で，目標とする動作が行えるよう検討していく．基本的には病巣部位の過度な屈伸・回旋動作を控えるようにし，治療と並行した計画を行う．外傷性脊髄損傷と異なり，脊髄障害の責任病巣部位の状態が変化する可能性もあるため，経時的なフォローが必要となる．

Q3 骨関連事象等で痛みがある場合のアプローチは？

動くことで症状を悪化させてしまうリスクを多職種で共有し，動作の範囲を検討する．痛みについては，病変そのものへの治療（手術，放射線治療，化学療法等）と薬物療法による疼痛コントロールが治療の主座となり，その治療効果の出現時期を共有しながら進めていく．動作時痛については，活動可能な範囲内で，動作方法や環境の調整，課題の変更等を用いて，痛みが出現しにくい方法を患者とともに検討していく．

Q4 生活の再建や自宅復帰への援助は？

病状の正確な把握，活動によるリスクに加え，患者の希望や生活背景を考慮し，なるべく制約を少なくしながら，安全に普段の生活が継続できることを支援していく．日常生活動作以外にも，就労・修学や，余暇活動，通院や治療継続に伴う移動方法の検討等，生活に含まれるすべての活動を網羅していく．また，優先順位の決定には，患者報告型評価指標（Patient Reported Outcome；PRO）を使用することもある．

骨転移がある患者の"生きる力"を支える看護─その人らしさとエンパワメントの視点から長谷川　友美 34巻8号 , 2025年7月 , pp.815-821

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内容のポイント Q&A

Q1 看護からのアプローチと注意点は?

がん治療の進展とともに，骨転移がある患者への看護には疼痛緩和にとどまらず，ADLの維持，多職種連携，意思決定支援等，多面的な対応が求められるようになった．「患者力」を引き出すには，患者が痛みを安心して表現できる関係性を築くとともに，「どこまで動けるか」「誰に相談すればよいか」を看護師自身が見極め，適切な支援につなげていく視点が重要である．

Q2 骨転移に関するキャンサーボード（CB）での看護のかかわりは？

骨転移キャンサーボードでは，多職種で患者の語りを起点に治療と生活を統合的に検討することが重要である．看護師は単なる情報提供者ではなく，日々のケアを通して得た患者の声や表情を他職種に伝える「対話の媒介者」としての役割を担う．患者にとって何が優先されるべきかを見極め，多職種と共有する力が，看護師の専門性として求められている．

Q3 自宅での至適生活を送れるようにするための支援は？

骨転移がある患者にとって，自宅での療養は「生活を自分で選び取る場」でもある．看護師は，患者の動線やこだわりをふまえた生活環境の調整，日々の動作の中での安心感の積み重ね，リハビリテーション専門職や多職種との連携を通じて，"その人らしい生活"を形にしていく役割を担う．医療の枠を超えた「暮らしの支援」が，患者の希望と自立を支えていく．

地域での支援─在宅医療の視点から安池　純士 34巻8号 , 2025年7月 , pp.822-828

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内容のポイント Q&A

Q1 骨転移のある患者の在宅での暮らしは？

骨転移による疼痛や骨折，麻痺は患者のQOLを著しく低下させる．在宅療養を継続するには，疼痛管理，住環境の整備，リハビリテーション，介護者支援が不可欠である．また，患者の価値観に基づくアドバンス・ケア・プランニング（ACP）の導入により，本人の意思を尊重したケアが可能となる．

Q2 在宅医療の実際は？

在宅医療では，医師，看護師，リハビリテーション専門職，薬剤師等の多職種が連携し，疼痛や症状の緩和，生活支援を提供する．疼痛はオピオイドや神経ブロックで管理され，緩和ケアとACPにより患者の望む生活と最期を支援する．緊急時には病院との迅速な連携が求められる．

Q3 在宅医療を進める中での課題は？

在宅医療の推進には，訪問医療の人材確保，レスパイトケアの充実，医療機器や薬剤供給の体制整備が必要である．加えて，病院や地域包括支援センターとの連携，ICTによる情報共有，多職種協働が求められる．患者・家族への教育と心理的サポートも不可欠な課題である．

リハなひと

Vol.19　リハビリ当事者　高橋尚子さん河村　由実子 34巻8号 , 2025年7月 , pp.780-782

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リハビリの輪をつなげるメディア，リハノワ．本連載では，さまざまな立場や独自のアプローチでリハビリテーションに情熱を注いでいる人々を紹介します．今回は，車椅子の暮らしやバリアフリーについて発信しながらデザイナーとしても活躍している，頸髄損傷者の高橋尚子さんです．高橋さんのこれまでの歩みから，リハビリテーションに向き合う際に大切な心得について考えます．

巻頭カラー　デジタルフロンティア：次世代技術の展望

2．XR技術による身体性システムへのアプローチ─中枢神経損傷後の運動麻痺治療として─ 金子　文成 34巻8号 , 2025年7月 , pp.783-788

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はじめに

仮想現実（virtual reality；VR）では，その文字が示すように，現実に起こり得ることはどのようなことでもプログラム化して仮想的に実現することができる．強調されるべきは，VRは単に物理的現実世界を仮想的に再現するのではなく，物理的現実世界では起こり得ないことを実現できる点にある．すなわち，VRでは物理的な現実世界で実現できない環境を体験することができ，その環境は客観的に他者と共有することが可能である 1）．環境を人工的に制御することが可能である点は，医療応用にとって有利な点であるといえる．

さらに，理学療法（PT）において重要なのは，VRを体験する被験者が，自身の身体機能が拡張された状態を体験できることである．たとえば，中枢神経損傷後に麻痺した身体において，機能的な拡張を体験することは，Taub 2）のいう不使用の学習を予防し，逆に日常で麻痺した身体を使用するための動機付けとなる．

本稿では，近年実用化された，仮想的な身体機能の拡張技術といえる"運動錯覚療法"に焦点を絞り，VR関連技術をPTに活用する意義について概説する．

ニューカマーリハ科専門医

前田護友先生 34巻8号 , 2025年7月 , pp.829-829

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TOPICS

変わりゆく精神科医療～リハビリテーション医療とのコラボレーションを考える～北村　立 34巻8号 , 2025年7月 , pp.830-834

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はじめに

精神科医療とリハビリテーション医療とのコラボレーションを考えるという大風呂敷を広げてみたが，具体的な案があるわけではない．しかし新たな地域医療構想における両者の位置づけや協働を考えるうえで，まずは最近の精神科医療の状況を知ってもらう必要があると考え，筆をとった．

筆者は能登半島のへき地診療所に勤務した後，1992（平成4）年から石川県立こころの病院（旧県立高松病院，以下，当院）に精神科医として勤務している．当院に勤務を始めた頃に比べ，精神科病院も患者も取り巻く環境もずいぶん変わった．統合失調症中心，医師中心，薬物療法中心，入院（収容）中心の考え方から，多様な疾患に対し，多職種協働でかかわり，薬物療法だけでなく心理社会的な治療を行い，可能な限り入院期間は短くして，当事者の地域での生活を支えるというように進化した（図1）．本稿では現在のわが国において，精神保健の充実が重要であることを説明したうえで，当院スタッフが積極的に取り組んでいる包括的支援マネジメントと認知症リハビリテーションについて説明し，最後に精神科医療とリハビリテーション医療の接点がありそうな問題について私見を述べる．

知っておきたい！　がんサポーティブケア

7．がん治療における皮膚障害清原　祥夫 34巻8号 , 2025年7月 , pp.840-844

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はじめに

がん治療は，近年目覚ましい進歩を遂げ，生存率の向上に大きく貢献している．しかし，その一方で，さまざまな副作用が患者のQOL（生活の質）を低下させる要因となっている．中でも皮膚障害は頻度が高く，身体的問題だけでなく社会的問題までも含めて患者の苦痛を惹起する重要な副作用の1つである．すなわち，生命予後にかかわるような重篤な症状や機能障害ではなくても，たとえば「脱毛等のアピアランスの変化を受け入れられない」「ざ瘡様皮膚炎のために（接客業等で）人前に出られない」等の外見的障害により社会性が損なわれ，患者のQOL低下を招いてしまうことが特徴である．そしてわれわれ医療者が患者の皮膚障害に対応するにあたり注意しなければならないことの1つとして，「皮膚障害の評価には主観的要素が多分に含まれる点」が挙げられる．患者本人の主観的満足度が高くなければQOLの改善が得られないことが皮膚障害の特徴である．

本稿では，がん治療における皮膚障害の中でも抗がん剤治療における皮膚障害について取り上げる．抗がん剤の種類，投与方法，患者の基礎疾患等によって症状は多岐にわたり，適切な理解と管理が求められるため，本稿では，抗がん剤治療によって生じる皮膚障害の種類，原因，症状，治療および予防や管理方法，そして患者のQOL向上に向けた取り組みについて解説する．

おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

10．セッティング別の転倒・転落の予防と対策：② 術後（鎮痛薬等）榎本　貴一 34巻8号 , 2025年7月 , pp.845-849

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術後における転倒・転落の頻度と対策の必要性

術後30日以内の転倒・転落について調査した研究では，9,625人の術後患者のうち，1.6％が1回以上の転倒・転落を経験しており，そのうち何かしらの医療的介入が必要とされた例は2％で，骨折という重大なアクシデントにつながった例は1％以下と報告されている 1）．この報告からは，術後の転倒・転落は問題としてそこまで大きい印象は受けないが，これはあくまで疾患や手術部位を問わない，かつ術後の短い期間を対象とした研究結果である．一方で，大腿骨骨折術後の患者を対象にした研究では，術後に転倒を起こす患者の割合は12～72％と報告されており非常に多い 2）．また，待機的に人工膝関節置換術を受けた患者を対象にした研究において，術前に転倒を起こしている患者のうち45％の患者が術後1年以内に再度転倒を起こすと報告されている 3）．したがって，術後の転倒・転落の問題を考える際には，どのような患者にリスクが高いのかを考え，人的資源を含めた医療リソースに配慮しながら，リスクの高い患者には長期的な目線で転倒・転落対策を進めていく必要がある．

"こんなときどうする？"　リハビリテーション臨床現場のモヤモヤ解決！令和版

12.形態変更・スキルアップ編：⑤リハビリテーション病院を新設したい武居　光雄 34巻8号 , 2025年7月 , pp.850-855

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◆はじめに

以前は病院（20床以上の病床をもつ）開設が自由な時期がありましたが，現在は国によって，基準病床数制度と地域医療構想に基づいて病床がコントロールされています．このため，「リハビリテーション病院を新設したい」と思っても，簡単に実現できるわけではありません．いくつかの条件をクリアしたうえで，行政を納得させる理由付けが必要です．

障害福祉サービスとリハビリテーション

11．就労定着支援武原　格 34巻8号 , 2025年7月 , pp.856-859

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はじめに

就労を達成すると1つのゴールに達したと感じられるが，その後仕事を継続できることが，障害者および雇用した企業にとって，ともに重要である．

就労定着支援については，平成30（2018）年4月の障害者総合支援法報酬改定に伴い，一般就労した障害者の就労に伴う日常生活および社会生活上の支援ニーズに対応するサービスとして創設された．その背景には，民間企業に義務付けられた障害者雇用率が2％から2.3％に引き上げられ，一般就労する障害者が増加したことが関係している．就労定着支援は，就労移行支援等の利用を経て，通常の事業所に新たに雇用され，就労移行支援等の職場定着のための支援期間の6カ月を経過した後，引き続き就労の継続を図るため，企業，障害福祉サービス事業者，医療機関等との連絡調整や就労に伴う環境変化により生じた日常生活または社会生活上の課題解決等に向けて必要な支援を行う障害福祉サービスである 1）．

回復期リハビリテーション病院・チームでキャリアアップ　私たちの院内研修

2．嚥下障害石井　暁 34巻8号 , 2025年7月 , pp.860-864

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初台リハビリテーション病院の概要

初台リハビリテーション病院（以下，当院）は回復期リハビリテーション病棟（4病棟179床）と外来，短時間通所，訪問等，生活期リハビリテーション，通所型介護予防サービスの機能をもつリハビリテーション専門病院である．病院の機能に沿って，回復期での可能な限りの機能向上， ADL向上により自宅復帰を目指す取り組みから，生活期の社会復帰支援やQOL向上の取り組みまで，幅広く対応可能なスタッフを育成することを目標とした教育研修体制を構築してきた．研修はOJT（on the job training）を中心に据えながら，Off-JT（off-the job training）とSD（self development）で補完する構造としている（図1）．

当院の回復期リハビリテーション病棟の特徴として，例年入院患者の80％以上が脳血管疾患等リハビリテーションの対象者であることが挙げられる．そのため，入院時点で摂食嚥下障害を呈し，経管栄養を継続中の患者や食形態に制限がある患者も多く，摂食嚥下リハビリテーションは重点的に取り組むべき内容の1つとなっている．

リハビリテーション関連学会に行ってみよう！

2．日本スティミュレーションセラピー学会安保　雅博 34巻8号 , 2025年7月 , pp.865-868

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学会設立の経緯

日本スティミュレーション学会（以下，当学会）設立の基盤となったものは，筆者が代表世話人を務め，2010年8月に発足した第1回Stimulation Therapy研究会で，東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座を中心にして，関連施設の先生方をあわせて18名での開催だった．当時の研究会は，主に反復性経頭蓋磁気刺激を用いた脳卒中患者の治療法の啓発啓蒙，作業療法士・理学療法士・言語聴覚士に対しての実技指導，治療法の確立のための情報交換を目的としたものであっ

た．そして，第9回福井大会をもって本研究会の発展的解散とし，本研究会を引き継ぐべき「学会」として新しく再スタートした．表1に第1回から9回までの研究会一覧を示す．

本研究会を引き継ぐべき新しく再スタートした「学会」は，多方面にわたる研究の発表の場となるように，「日本スティミュレーションセラピー学会」と命名し，表2のように開催あるいは予定されている．

臨床研究

転倒前骨折と考えられた非定型大腿骨骨折の5症例岡田　順 , 田口　潤智 , 笹岡　保典 , 佐藤　雅春 , 木下　雄介 , 庄盛　由紀夫 , 東谷　典史 , 藤田　悟 34巻8号 , 2025年7月 , pp.869-873

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抄録

2019年から2023年の5年間に宝塚リハビリテーション病院回復期リハビリテーション病棟に入院した非定型大腿骨骨折（atypical femoral fracture；AFF）の手術後患者5症例において，その発症機転についての問診で，転倒に至る直前に患肢支持力が急に低下した自覚症状があり，その直後に転倒していた状況が聴取された．これら5症例のAFFは，転倒予防のみでは防ぎきれない転倒前リスクを有する転倒前骨折と考えられ，教訓的症例として報告する．この5症例の特徴として，ビスホスホネート製剤（BP）使用歴が5～19年と長期に及んでおり，患肢の前駆痛が3症例で自覚され，発症時X線画像では大腿骨転子下以遠の完全転位した大腿骨骨折とともに，その周辺での外側骨皮質肥厚が全例に認められた．これらの特徴は転倒前骨折のリスク要因を示唆するものであり，今後のリハビリテーション診療では，こうした予知的な特徴に留意して，AFFの予防を図っていきたい．

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目次 34巻8号 , 2025年7月 , pp.790-790

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投稿規定 34巻8号 , 2025年7月 , pp.874-877

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次号特集予告，編集後記 34巻8号 , 2025年7月 , pp.878-878

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
34巻8号
(2025年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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特集 骨転移のリハビリテーション─update

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最新版！ 摂食嚥下機能評価―スクリーニングから臨床研究まで

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"こんなときどうする？" リハビリテーション臨床現場のモヤモヤ解決！ 令和版

障害福祉サービスとリハビリテーション

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