J. of Clinical Rehabilitation 34巻10号 (2025年9月発行)

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特集　肥満症とリハビリテーション治療

特集にあたって瀬田　拓 34巻10号 , 2025年9月 , pp.999-999

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肥満症の病態と身体への影響原田　卓 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1000-1007

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内容のポイント Q&A

Q1 肥満症とは？

脂肪組織に脂肪が過剰に蓄積した状態で，体格指数〔BMI＝body mass index体重（kg）/身長（m） 2〕≧25のものを肥満の定義とし，肥満があり，肥満に起因ないし関連する健康障害を合併するか，その合併が予測され，医学的に減量を必要とする病態が肥満症である．最近の10年間でみると，女性では有意な増減はみられないのに対し，男性では2013年から2019年の間に有意に増加し，その後の有意な増減はみられていない．

Q2 肥満の内科的な影響は？

内臓脂肪組織の過剰な蓄積による，種々のアディポサイトカインの産生調節異常から，種々の内科的影響が惹起される．代表的な疾患として，高血圧症，脂質異常症，耐糖能障害はもちろんのこと，非アルコール性脂肪性肝疾患，閉塞性睡眠時無呼吸症候群・肥満低換気症候群，肥満関連腎臓病等が，深く関連している病態として，メタボリックシンドロームが挙げられよう．

Q3 高度肥満の骨関節や動作への影響は？

高齢者に多くみられる関節の変性疾患である変形性関節症は，肥満と関連する代表的な運動器疾患である．肥満患者では変形性膝関節症，変形性股関節症，手の変形性関節症の発症・進行のリスクが増大することが明らかとなっている．生体力学的要因として，体重増加による関節にかかる負荷の増大が挙げられるのは当然であるが，肥満患者の代謝的要因が変形性関節症の発症に関与していることが明らかとなった．

Q4 その他，身体にどのような影響があるか？

肥満が大腸，食道，子宮体部，膵臓，腎臓，乳房（閉経後）のがんのリスクを増加させることは「確実」，胆嚢がんについては「ほぼ確実」，肝臓がんについては「可能性あり」とされている．さらに，肥満（BMI 30以上）があると，そうでない場合に比べ，全生存率ならびにがんに関連する生存率が低下すると報告され，かつ再発リスクも上昇すると報告されている．

肥満症者の脳卒中回復期リハビリテーション吉村　芳弘 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1008-1014

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内容のポイント Q&A

Q1 肥満症者の栄養管理は？

肥満症者の栄養管理では適切なエネルギー制限（1,000～1,300 kcal/日）と高たんぱく質（1.2～1.5 g/kg/日）の食事療法が基本となる．筋量の維持と脂肪量の減少を図ることで，筋力改善とADL向上を促す．脳卒中患者の場合，摂食嚥下障害にも配慮したリハビリテーション栄養管理が重要である．

Q2 肥満はADL回復に影響するか？

肥満がADL回復に及ぼす影響は複雑である．過体重（BMI 25～30程度）では予後良好な肥満パラドクスがみられる一方，高度肥満（BMI 35以上）ではADL改善度やFIM効率が低下し，明確な阻害因子となる．また，サルコペニア肥満はADL回復を著しく妨げ，在宅復帰率も低下する．

Q3 回復期の治療計画で留意することは？

回復期リハビリテーションでは，有酸素運動と筋力トレーニングを組み合わせ，体重管理と筋力改善を同時に進める．安全に訓練を行うため，耐荷重性の高い福祉用具やリフト，滑り板を活用する．また，患者の心理的サポートや偏見の払拭にも注意を払い，継続可能な生活習慣改善を目指す．

Q4 どのように家族指導するか？

家族には栄養管理や運動支援，介助方法を具体的に指導する．適切な食事内容や調理方法，患者自身が自立できるよう過保護にならない介助法を共有し，患者の減量努力を共に励ます姿勢を促す．家族とともに小目標を設定して患者のモチベーションを維持し，自宅退院後の再入院予防につなげる．

高度肥満者の内科的治療三好　建吾 , 山内　敏正 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1015-1022

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内容のポイント Q&A

Q1 食事・運動療法の概要は？

食事療法では目標体重（kg）×20〜25 kcal/日を目安に，たんぱく質1.2〜1.5 g/kgと食物繊維や不足しやすい栄養素の充足に留意し，減量と筋肉量維持・栄養失調の予防を両立する．運動療法はエネルギー消費の促進と筋肉量増加・維持を念頭に，低負荷から開始し習慣を確立し，継続できることが重要である．

Q2 薬物療法の概要と留意点は？

新規の薬物療法は食欲抑制効果により食事療法を補助する．週1回型のセマグルチドおよびチルゼパチドは平均15～22％の減量とともに心血管リスクの低減をもたらすが，最適使用推進ガイドラインに則りつつ，低血糖，消化器症状，膵炎・胆石等の副作用に留意して使用する必要がある．

Q3 肥満治療のゴールは？

高度肥満症では6カ月間で現体重の5～10％を減量し，その後リバウンドを防ぎ維持することが求められる．血糖・血圧・脂質等，代謝リスク指標，睡眠や精神面を含むQOLを改善し，2型糖尿病や心血管疾患等，合併症の発症や進行を抑え健康寿命を延伸することが目標となる．

小児の肥満−対策と治療原　光彦 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1023-1030

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内容のポイント Q&A

Q1 小児肥満の統計は？

小児肥満は肥満度で判定し，小中学生では肥満度が＋20％以上を肥満とする．肥満度＋20％以上の肥満傾向児の出現頻度の年次推移は，1970〜2000年までは，2〜3倍に増加し，2000年以降COVID-19パンデミック前年までは横ばいからやや減少，COVID-19パンデミック以降は急激に上昇し，2022年度の小学生の肥満傾向児の頻度は，男児が14.5％，女児が11.4％に至っている．

Q2 小児肥満の原因は？

肥満には，原発性肥満と二次性肥満があり原発性肥満が大部分を占める．原発性肥満の原因は多岐にわたり，胎内環境，分娩様式，新生児・乳児期の栄養法，離乳開始時期，食事内容や食習慣，身体活動や運動習慣，短い睡眠時間，貧困，いじめや不登校等が複雑に関与している．

Q3 小児肥満の成長発達への影響は？

小児肥満は，成長発達に悪影響を及ぼしやすい．成長に関しては，思春期初来を早めるばかりでなく身長停止年齢も早めるため，幼児期や学童期には比較的高身長だった者も成人期の身長は平均的かやや低い例が多い．発達に関しては，粗大運動，微細運動，記憶力，注意力，課題の遂行能力，言語発達の低下やうつ，不安障害が生じやすいことが報告されている．

Q4 小児肥満の対策と治療は？

小児肥満の予防の主なターゲットは幼児期である．治療対象者は，小児肥満症や小児期メタボリックシンドローム，治療可能な二次性肥満である．小児肥満症や小児期メタボリックシンドロームの治療は，食事運動療法と行動療法の併用であるが，最近，薬物療法や減量・代謝改善手術（肥満外科療法）も行われるようになってきている．

肥満症患者の心理社会的問題と対策田中　裕里 , 林　果林 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1031-1038

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内容のポイント Q&A

Q1 肥満症患者の心理的特徴は？

肥満症には遺伝的素因が大きいが，各個人の心理社会的な要因も大きく影響している．日常的にはオベシティスティグマにさらされ，精神疾患に苦しむ者も散見される．認知行動面の特徴は単一ではないが，自身の感情の把握・調整が苦手で，感情が刺激される親密な社会的交流を避ける傾向があるといわれている．

Q2 肥満症患者の食行動に影響する因子は？

高カロリーな食事は脳の報酬系を強く刺激し，ドーパミンが分泌され快楽を増幅させる効果があり，肥満症の原因となりやすい．また肥満症になりやすい食事傾向として，①早食い，②間食の頻度，③好き嫌いによる偏食，④食事のタイミング，⑤食環境の影響，⑥ストレス負荷等が挙げられる．正しい食育・栄養指導とともに，各患者がさらされる食行動に伴う心理社会的状況の把握と理解が重要である．

Q3 肥満症治療に必要な心理的サポートは？

食事制限によってストレスコーピングの手段を失うことで，充実感が得られず口寂しさ等から不安焦燥を自覚し，反応性に精神状態が不安定となる可能性がある．認知行動療法をはじめとする，動機付け面接，グループ療法，家族療法を含めた疾病教育等が有効とされる．しかし最も大事なのは患者の幼少期からの生い立ちや家庭環境，性格・気質や社会的な背景といった各患者の抱えている苦しみを理解する治療的態度である．可能であれば上記について聴取し，肥満歴とライフイベントを整理し，患者の状況について多職種が共有・連携してサポートすることで，各個人に合わせた専門的で包括的な医療を提供することができる．

Q4 社会が肥満症患者に抱くオベシティスティグマ（差別・偏見）とは？

肥満症患者に対する否定的な社会的認識や差別的な態度をオベシティスティグマという．肥満症は自己管理の欠如や個人の努力不足であると見なされることから，職場での低評価や教育の現場でのいじめにつながり，さらには社会的なさまざまな好機が制限され，肥満を助長するといわれている．また，医療者の中にも無意識のうちにスティグマは存在し，適切な受療の機会を妨げている．

Column　体重や体格差を克服するケア技術，福祉用具利用，環境調整新國　悦弘 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1039-1041

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体重や体格差を克服するケア技術

　当院で肥満症患者をケアする際に意識していることは，①男性スタッフを担当にする，②対応するスタッフを増やすようにする，③ケアやリハビリテーションでの介助の際に動画で撮影するである．特に，動画撮影に関しては，スタッフ間で共有することで，ケアや介助方法の統一化を図ることが可能となる．加えて，介助方法の再検討に用いることで，介助量を軽減し，スタッフの身体的な負担軽減を図るようにしている．

　図1は，肺炎と蜂窩織炎によって敗血症性ショックとなった50歳代の男性（入院時体重：205 kg）の座位練習の場面である．全身管理のため1週間，鎮静下での人工呼吸器管理となったことから，起居動作が困難となってしまった症例である．リハビリテーション開始当初は，起き上がる動作にはスタッフ3名（理学療法士1名，看護師2名）を要したため，起き上がりやベッドへ戻る動作の手順や介助方法を動画で撮影し，スタッフ間で共有した．

リハなひと

Vol.21　言語聴覚士　知念洋美さん河村　由実子 34巻10号 , 2025年9月 , pp.990-992

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リハビリの輪をつなげるメディア，リハノワ．本連載では，さまざまな立場や独自のアプローチでリハビリテーションに情熱を注いでいる人々を紹介します．今回は，オンラインでの言語聴覚療法の普及に取り組む，言語聴覚士の知念洋美さんです．「伝えたい想い」と向き合い続けてきた歩みから，ことばの支援のこれからについて考えます．

巻頭カラー　デジタルフロンティア：次世代技術の展望

4．メタバースがもたらすデジタルフロンティア百崎　良 , 虎　一真 34巻10号 , 2025年9月 , pp.993-997

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メタバースの現状

近年，クロスリアリティやコンピュータ技術の進歩により，メタバースのようなバーチャル空間内で長時間ゲームを楽しんだり，イベントを開催したりすることが可能になった．メタバースは，現実世界を拡張し，新たな可能性をもたらす技術として注目されている．デジタル関連の標準化を推進している国際的な団体である国際電気通信連合はメタバースを「新しい価値を創造できる没入体験を提供するバーチャル空間の統合された生態系」であると定義している 1）．つまり，メタバースは単なるバーチャル空間ではなく，継続的にログインし，その中で生活を営むユーザーによって形成されるコミュニティから構成されるエコシステムであり，そこで長期間過ごす「メタバース住人」の出現につながっている．全世界に5,000万人から2億人のユーザーを抱えるメタバースプラットフォームもでてきており 2，3），メタバース住民は今後ますます増加することが予想される．

"こんなときどうする？"　リハビリテーション臨床現場のモヤモヤ解決！令和版

14．リハビリテーション科専門医取得後のキャリアアップ編：①他科専門医高橋　麻子 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1042-1045

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◆筆者の経験

筆者は，臨床研修医制度必修化がスタートした2004年に医学部を卒業した後，いわゆる旧専門医制度に則って各学会認定の専門医を取得しました．

医学部卒業後5年目の2009年に外科専門医を取得し，サブスペシャルティとして心臓血管外科専門医を目指して研修していましたが，育児や介護に時間を割く必要があり，研修の継続が困難となったため，他の専門医を取得したいと思ったことがきっかけでリハビリテーション医を目指すようになりました．特に心臓リハビリテーションは，今までのキャリアを活かせる分野なので興味があり，2014年に東北大学医学部内部障害学の大学院博士課程に入学し，研究と臨床でリハビリテーションについて勉強を始めました．本格的にリハビリテーション医に転向してからは手術経験数が不足し，外科専門医の更新に必要な手術件数を満たすことができなかったため，2019年に外科学会認定登録医へ移行しました．この資格の更新には手術件数以外の条件も求められますが，以降，現在に至るまで認定登録医の資格は継続して更新できています．

リハビリテーション科専門医は2021年に取得しました．先述したように，リハビリテーション医療の中でも当初から主に心臓リハビリテーションに携わっています．

心臓血管外科専門医の取得が現実的に困難であったことや，心臓リハビリテーションにおいても役立つと考えたことから，2023年に循環器専門医を取得しました．ただ，正直なところ，リハビリテーション科専門医と循環器専門医の両方を取得したいという希望はあったものの，取得の順番には特にこだわりはなく，コロナ禍の影響等により，たまたまその流れになったという経緯です．循環器専門医の取得には，当時の循環器学会の規定で認定内科医，総合内科専門医，外科学会認定登録医，外科専門医，小児科専門医のいずれかを取得していることが条件であり，筆者の場合は外科学会認定登録医を取得していたことで条件を満たすことができました．

ニューカマーリハ科専門医

椋大知先生 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1047-1047

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TOPICS

ウェアラブル慣性センサを用いた歩行軌道計測システムと診断支援への応用内富　寛隆 , 三宅　美博 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1048-1053

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はじめに

歩行は人間の最も基本的な運動であり，疾患の予兆が現れやすいことから，疾患の診断や経過観察への歩行軌道計測の活用が広まりつつある．たとえば，脳神経系疾患のパーキンソン病では，歩行運動に特有の症状が現れ，重要な診断基準の1つとされている．また，筋骨格系疾患の股関節疾患では，人工股関節置換術により歩行再建を実施する場合，非対称性をはじめとする歩容を診断しながら，術後の治療を計画，実行する．さらに近年では，術前術後や歩行再建プロセスの各断面において歩容を計測してデータバンク化することで，各断面での歩容の診断活用だけでなく，治療予測をする試みも始まりつつある．

このような背景において，光学式モーションキャプチャを用いる高精度な歩行計測や，カメラ映像を用いたさまざまな歩行分析アプリケーションがこれまで提案されてきた．しかしながら，これらの計測手法は計測対象の患者を撮影する複数の据置型専用カメラを，専用スペースに定常設営する必要があり，日々の診断や治療の単位時間以内に準備が間に合わない，歩行計測に多数の医療スタッフが必要となる，等の多くの残された問題があった．これらの現場ニーズの観点から，身体に簡便に装着することができる小型の慣性センサを活用して，歩行の時空間的な三次元軌道を高精度に計測可能な歩行軌道計測システムへの期待が高まりつつある．

本稿では，筆者がこれまで研究開発を進めてきたウェアラブル慣性センサを用いる歩行軌道計測システム 1）を取り上げ，その基盤技術および歩行診断支援への応用事例について解説する．

知っておきたい！　がんサポーティブケア

9．化学療法誘発性末梢神経障害（CIPN）華井　明子 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1060-1063

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国内外の動向および背景

化学療法誘発性末梢神経障害（chemotherapy-induced peripheral neuropathy；CIPN）は，患者のQuality of Life（QOL）に長期的に影響を及ぼす頻度の高い有害事象である．CIPNは，手足のしびれ感を主症状とし，ときに年単位で異常感覚や疼痛が残存して転倒リスクや就労の阻害要因となるため，がん化学療法を終えた時期の臨床場面で合併症状として遭遇する可能性がある 1, 2）．抗がん薬投与終了に伴い症状が軽減する場合もあるが，慢性疼痛を伴うCIPNの有病率は41.2％と報告されており，白金系抗がん薬で40.4％，タキサン系抗がん薬で38.4％と特定の抗がん薬で高い有病率を示し，またアジア人で有病率が高い傾向が示されている 3）．その他累積投与量等の他，糖尿病や既存末梢神経障害の併存疾患がCIPNのリスク因子となる 4, 5）．

おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

12．セッティング別の転倒・転落の予防と対策：④生活期（地域，在宅）－身体抑制含む－井上　達朗 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1064-1069

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はじめに

超高齢社会を迎えたわが国において，生活期（施設・在宅）における高齢者の転倒予防は，リハビリテーション医療および介護における最重要課題の1つである．転倒は高齢者のADL低下や再入院の直接的な契機となるだけでなく，転倒恐怖感等の心理的影響を通じて，生活の質（QOL）にも深刻な影響を及ぼす．特に，施設や在宅で生活する要介護高齢者は転倒の発生率が高く，転倒により生じる大腿骨近位部骨折や頭部外傷等は生命予後にも負の影響を与える可能性がある．

高齢者の転倒・転落は，さまざまな原因により発生する老年症候群の1つとして位置付けられる（図1）．転倒リスクは，大きく内的要因（個人要因）と外的要因（環境要因）に分類され，施設と在宅ではそれぞれに特有のリスク因子が存在する（表1）．施設・在宅を問わず，高齢者の転倒は，筋力低下や歩行障害等の内的要因に加え，環境の不備や生活動線上の障壁といった外的要因が複合的に関与する．施設では設備の不適合や人員不足が，在宅では段差・照明不備・床上の整理整頓の不十分さ等が特有のリスク要因となる．

支援機器の現在と未来－普及に向けた取り組み

2．屋内外の移動を支えるロボティクス：リビングラボにおける評価と共創的実装加藤　健治 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1070-1075

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はじめに

少子高齢化の進展と生産年齢人口の減少という社会課題は，わが国を含め世界的に深刻化しており，高齢者の自立支援と介護負担の軽減は重要な政策課題となっている．特に移動機能の低下は，高齢者のQOL（quality of life）低下や社会的孤立，転倒・骨折といった健康障害のリスク増大と直結するため，移動支援は極めて重要なリハビリテーション領域の1つである．こうした背景のもと，移動支援を目的としたロボット技術の開発・評価・生活実装が注目を集めている．

近年，人工知能（AI）の急速な進化に伴い，ロボット技術もハードウェアのみならずソフトウェアの高度化が進んでいる．生成AIを活用した行動予測や個別適応アルゴリズム，環境認識・意思決定システムの進展により，より「知能化」されたロボットの性能向上が続いている．これにより，高齢者の身体機能だけでなく，認知機能，健康管理，社会的交流や心理的安定等，多面的な支援が可能となり，1人ひとりの状態や生活環境に合わせた個別最適なサービス提供が現実的になりつつある．

本稿では，筆者らが参画するリビングラボにおける高齢者移動支援ロボットの開発・実証研究の経験も踏まえつつ，移動支援ロボット技術の最新動向を概観し，現状の課題と今後の展望について論じたい．

回復期リハビリテーション病院・チームでキャリアアップ　私たちの院内研修

4．病院での急変時対応（早期介入によるリスクを中心に）森田　光生 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1076-1080

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はじめに

近年，リハビリテーション医療の役割は急性期から生活期に至るまで多様化し，その中で療法士の関与範囲も拡大している．とりわけ急性期病棟や回復期リハビリテーション病棟では，患者の全身状態が不安定なまま介入する機会も年々多くなっており，リハビリテーション中に急変が生じる場面に遭遇する可能性も高くなると推察される．したがって，療法士は日々の臨床において，リハビリテーションの効果と安全性のバランスを維持しつつ，急変対応能力を身につけることが強く求められている．

急性期のリハビリテーションにおいて，早期離床リハビリテーション加算や急性期リハビリテーション加算等，早期リハビリテーション介入への加算が認められ，より一層発症直後からの介入を求められている．また，重症系ユニットの体制充実と共に，特定治療室管理料以外の脳卒中ケアユニット（以下，SCU）やハイケアユニット（以下，HCU）等でも急性期リハビリテーションの現場においてカテーテル留置，酸素投与，人工呼吸器装着等が行われ，生化学データでも炎症反応高値や電解質異常等，全身状態が不安定な中で，治療の一環としてリハビリテーションが開始となる．これまで多くの施設において重症系ユニットへの介入は，十分な研修や期間を急性期に従事した療法士が中心となり対応していたが，急性期リハビリテーション加算の導入よって，療法士の誰しもが全身状態が不安定な患者へのリハビリテーション介入を実施する必要がある．こういった背景から，カルテを十分に読み込み，準備や安静度を医師に確認し，安全面を十分に配慮するよう教育しても予期せぬ患者状態の急変に直面する機会が増える可能性がある．そこで，本稿では療法士が準備しておくべき「急性期でのリハビリテーション中に急変が起きた際の行動や基準」について，当院で研修している内容を中心に解説する．

リハビリテーション関連学会に行ってみよう！

4．日本安全運転医療学会渡邉　修 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1081-1084

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学会設立の経緯

現代社会において，自動車運転は，人間が社会に参加していくうえで極めて有用な手段です．衣食住のみならず，社会的交流や情報収集，さらには就労等，生き生きとした生活を送るためには運転は欠かすことができません．しかし昨今の，認知症やてんかん発作等の脳損傷に起因する数々の痛ましい交通事故の報道からもわかるように，専門職には，科学的な視点に基づく安全な自動車運転のための能力評価と一定の基準，指導や訓練，運転が不可能であれば可能とする技術，さらに移動のための代用手段の方法や生活環境の調整等が求められています．

学会報告

第62回　日本リハビリテーション医学会学術集会 -2025年6月12日～6月14日／国立京都国際会館 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1086-1088

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第62回日本リハビリテーション医学会学術集会は，「精力善用　自他共栄」をテーマに，京都府立医科大学リハビリテーション医学教室が主催となって開催いたしました．主催校の一員として，ご参加いただいた先生方に心より御礼申し上げます．

本学術集会では，教室員の「あんなことをやってみたい」「こんなことを学びたい」という想いを，三上靖夫教授が形にしてくださいました．私自身もリハビリテーション医学教育に関する企画を立案し，全国でご活躍されている先生方のご協力のもと，「リハビリテーション科医を育む教育最前線」と題して，シンポジウム・座談会・症例検討会を担当しました．

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目次 34巻10号 , 2025年9月 , pp.998-998

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バックナンバー　CR既刊号のご案内 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1089-1089

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投稿規定 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1090-1093

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次号特集予告，編集後記 34巻10号 , 2025年9月 , pp.1094-1094

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
34巻10号
(2025年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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J. of Clinical Rehabilitation 34巻10号 (2025年9月発行)

特集 肥満症とリハビリテーション治療

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おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

支援機器の現在と未来－普及に向けた取り組み

回復期リハビリテーション病院・チームでキャリアアップ 私たちの院内研修

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学会報告

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