総合リハビリテーション 48巻6号 (2020年6月発行)

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特集　地域医療計画のインパクト

今月のハイライト 48巻6号 , 2020年6月 , pp.518-519

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　わが国において人口や高齢化の地域格差，将来の人口推計と医療の需要見通しから，地域医療計画は重要な課題です．第7次医療計画で提示されている5疾病・5事業のうち，リハビリテーション医療は，脳卒中と心筋梗塞，がん，そして在宅診療に深くかかわるだけでなく，高齢化社会において不可欠な分野です．したがって，今後の地域医療計画は，利用者である患者さんだけでなく，リハビリテーション関連職種の雇用や働き方にも大きくかかわる問題となります．本特集では，大きく動きつつある地域医療計画の全体像を把握していただくべく，専門の先生方にそれぞれの立場から解説していただきました．

本邦における地域医療計画松本　晴樹 , 谷垣　君龍 48巻6号 , 2020年6月 , pp.521-525

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はじめに

　本稿は，COVID-19による緊急事態宣言前に執筆されており，今後の流行状況を踏まえた医療政策上の動向に留意が必要である．

　わが国が人口減少局面を迎え，少子高齢化社会に突入していることは周知の通りであるが，2025年にはいわゆる「団塊の世代」がすべて75歳以上の後期高齢者になり，2060年には総人口が9000万人を割り込み，高齢化率は40％に近い水準になると推計されている．一方で地域ごとに人口変化の分析を行うと，高齢化の進展には地域ごとに差があり，都市部では，今後高齢者が大幅に増加することが予測される一方で，東北地方や北陸地方では高齢化のピークをすでに迎えている．中にはすでに人口減少が始まっている都道府県も存在している．

　したがって，地域ごとに，質・量ともに医療・介護サービスに対するニーズが大きく異なる．地域ごとにそれぞれの現状，そして将来の変化に即した医療・介護提供体制の再構築が求められている．こうした状況のなかで，2014年に成立した「医療介護総合確保推進法」に基づき医療法が改正され，2015年4月から都道府県による地域医療構想の策定が始まった．地域医療構想は，構想区域ごとに2025年の医療需要と病床の必要量を推計するものであり，それを踏まえて病床の機能分化・連携を推進することを目的としている．また，2015年12月に厚生労働省で「医療従事者の需給に関する検討会」が立ち上げられ，医療従事者需給の観点から，特に，医師需給の観点から，将来の医療需要に対応した医療提供体制の構築に向けた議論が進められてきた．現在，これら2つの改革に「医師の働き方改革」を加えた3つの動きが並行している．それらは互いに深く関係しあい，医療提供体制の改革の大きな柱として存在している．本稿ではわが国の今後の医療需給推計を踏まえた地域医療計画の必要性を説明し，厚生労働省の推進する本計画の現在の方針，さらには地域医療計画で重要な役割を担う地域医療構想を説明しながら，本計画の実施の進捗状況を概観する．

地域医療計画におけるリハビリテーション尾形　裕也 48巻6号 , 2020年6月 , pp.527-533

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はじめに

　本稿は，医療計画におけるリハビリテーションの位置付けを整理するとともに，地域医療構想における「回復期」病床機能との関係，さらには診療報酬上の回復期リハビリテーション病棟をめぐる最近の議論などについて紹介する「総説」である．人口の急速な高齢化による疾病構造の変化，医療技術の進歩や人々の医療に対するニーズの変化などを背景に，リハビリテーションに対する期待には大きなものがある．一方で，さまざまな制度や政策がこうした大きな変化や人々の期待に十分に応えられていない面があることも事実であろう．本稿では，リハビリテーションをめぐる諸問題について基本に立ち返った検討を行う．本稿のうち意見にかかわる部分については，あくまでも筆者個人の意見であり，関係する審議会や検討会などの見解ではないことをお断りしておきたい．

脳卒中診療の地域ネットワーク体制の構築石原　秀行 , 鈴木　倫保 48巻6号 , 2020年6月 , pp.535-540

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はじめに

　脳卒中の急性期治療における進歩は著しく，脳梗塞に対する遺伝子組み換え組織型プラスミノゲン・アクティベータ（recombinant tissue plasminogen activator；rt-PA）療法の適応が2012年に4.5時間以内へ延長され，さらに脳主幹動脈に対する血栓回収療法の科学的根拠が確立されるに至っている．しかしながら，それらの治療に常時対応できる施設は限られ，地理的要因などにより，治療を受けることができない症例が大半であることが問題となっている．2018年に脳卒中・循環器病対策基本法が公布され，居住する地域にかかわらずrt-PA療法，血栓回収療法や急性期からのリハビリテーションの継続的な提供を実現することが求められている．

回復期リハビリテーション病棟と地域医療計画三橋　尚志 48巻6号 , 2020年6月 , pp.541-547

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回復期リハビリテーション病棟に求められてきた機能

　回復期リハビリテーション病棟は脳卒中や大腿骨近位部骨折・脊椎圧迫骨折などの急性期治療後に集中的なリハビリテーションを提供することにより「寝たきりを防止し，日常生活動作（activities of daily living；ADL）を向上し，在宅復帰を促進する」ことを目的として2000年4月から制度化された．各病棟にはデイルームや浴室の設置などハード面の整備が求められるとともに，医師（2000年当時），理学療法士，作業療法士を病棟専従配置として，医師をチームリーダーとするチームアプローチの実践が求められた．病床数は年々増加し，2019年には全国で8万5千床を超える病床が整備されている（図1）．回復期リハビリテーション病棟制度開始当初は病床数の整備状況が少ないなかで脳卒中患者の比率が高かったが，近年は運動器疾患患者の増加により脳血管疾患の入院患者は約45％となっている（図2）^1）．また回復期リハビリテーション病棟では入院患者の高齢化が徐々に進んでおり，2018年では入院患者の約65％が75歳以上の高齢者であった（図3）^1）．

　2008年度から診療報酬改定（以下，改定）にて回復期リハビリテーション病棟における「質の評価」が導入されさまざまな臨床指標の向上が求められた（表）．2008年に導入されたのは「在宅復帰率60％」と「重度患者の受け入れと改善」である（2008年に医師の専従要件は廃止）．患者の重症度評価には「日常生活機能評価」が用いられ10点以上が重度患者とされた．2010年度改定では個別リハビリテーションを1日最低2単位以上（平均）実施することが義務付けられ，休日加算，充実加算（1日平均6単位以上実施）により個別リハビリテーション提供量の増加が推進された．2012年度改定では看護師，療法士の配置，在宅復帰率が見直されるとともに看護必要度A項目が導入された．看護必要度A項目の導入は急性期病院からより早期の受け入れを促進するものであり，急性期病院の平均在院日数短縮化と併せて地域医療連携を推し進めるものであった．2014年度改定では医師・社会福祉士を専従とする体制強化加算が導入され，医師の専従要件が復活した．2016年度改定ではFunctional Independence Measure（FIM）利得と入院日数から算出する実績指数が導入され，実績指数27を満たしていない場合は個別リハビリテーション6単位以上が包括化されることとなった．

奈良県地域医療構想の推進—病院機能の見直しを中心として鶴田　真也 48巻6号 , 2020年6月 , pp.549-556

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はじめに

　奈良県（以下，本県）においても高齢化が急速に進み，医療のあり方は，従来の青壮年の患者を対象とした「病院完結型」の治す治療から，高齢の患者を中心とした病気と共存しながら生活の質の維持・向上を目指して，地域全体で治し支える「地域完結型」の医療に転換する必要がある．

　このような変化に応じた新しい地域医療の仕組みを構築することを目指して，医療機関が医療機能の分化と連携により，高度急性期機能から在宅医療までの一連のサービスを地域において総合的に確保できる適切な医療提供体制の実現を目的として，奈良県地域医療構想は，2016年3月に策定された．

　本稿では，この地域医療構想の実現に向けた本県の取り組みを紹介する．

巻頭言

医療・リハビリテーションにおける3D技術を活用した義肢装具製作提供サービスの現状と展望東江　由起夫 48巻6号 , 2020年6月 , pp.515

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　近年，欧米の義肢装具分野では3D Scannerを用いた3D computer aided design/computer aided manufacturing（CAD/CAM），3D CAD/Printerを活用した3D技術の導入による義肢装具製作提供サービスが積極的に進められている．またわが国でも3D技術の一つである3D CAD/CAMを導入し，これらのサービスを展開する企業が増えつつある．さらに最近の産業界では3D Printerの開発が3D CAD/CAMに代わる最先端のものづくり技術として注目を浴びており，義肢装具分野でも3D-Printerを活用したこれらのサービスの実用化に向けたさまざま取り組みや研究が行われつつある．

　しかし，わが国の義肢装具分野でこのような3D技術を本格的に活用するには，医療・リハビリテーションに関する制度などの整備が必要である．特にこれらの技術に必要不可欠な3D Scannerによる生体形状の取得行為（スキャン行為）は，義肢装具士が業とするギプス包帯などの印象材による採寸・採型による生体形状の取得に相当するため，導入にあたってはその行為を明確にし，整合性を図る必要がある．また医師による採型指導料についても検討が必要である．

入門講座　医療統計ことはじめ・3

介入研究のデザインとデータ解析新谷　歩 48巻6号 , 2020年6月 , pp.557-562

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介入研究とは

　今回は介入研究について解説します．観察研究か介入研究かの大きな違いは，治療法の効果を調べる研究を例にみると，「効果を調べようとしている治療」を行うか行わないか，またはどの程度行うかの決定に，研究者が関与しているかどうかという点です．

　被験者の治療のために治療法が選ばれ，そして行われているのであれば，それは研究ではなく100％治療行為となります．治療行為の結果として集まったデータ（既存資料）を用いた研究なので，観察研究と分類されます．

実践講座　がんのリハビリテーション—診療ガイドラインをどう活用するか・4

乳がん藤井　美希 48巻6号 , 2020年6月 , pp.563-566

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はじめに

　女性のがんで乳がんは最も罹患率が高く，2015年の女性乳がんの罹患数は約84,000人，2019年の罹患数予測は92,200人と増加傾向であり^1），女性のがん罹患全体の約20％を占める．罹患率は30歳台から増加を始め，40歳台後半と60歳台前半の二峰性のピークを示すが，この年代は仕事や子育て，介護など家庭や社会で多くの役割を担っている．乳がんはがんの広がり，病期に応じて手術，化学療法，放射線療法で治療するが，治療に伴う肩関節可動域制限などの上肢機能障害，倦怠感，活動性低下，リンパ浮腫などの問題が生じ，日常生活に支障を来し，生活の質（quality of life；QOL）の低下を引き起こす．

　2013年に「がんのリハビリテーションガイドライン（以下，初版GL）」が発行され，2019年に改訂された「がんのリハビリテーション診療ガイドライン（以下，改訂GL）^2）」は，リハビリテーション治療の益と害のバランス・患者の価値観や好み・コスト（患者負担）や臨床適応性を含めて推奨の強さが検討された．治療によって生じた上肢機能障害や活動性低下，リンパ浮腫などは日常生活に支障を来すことから，適切なリハビリテーション治療は重要である．本稿では改訂GLの「第6章乳がん・婦人科がん」のうち乳がんに関する変更や追加点，使用方法について概説する．

研究と報告

急性期重度嚥下障害患者に対する完全側臥位導入による帰結の変化長尾　恭史 , 小林　靖 , 大高　洋平 , 齊藤　輝海 , 大林　修文 , 大隅　縁里子 , 水谷　佳子 , 伊藤　洋平 , 田積　匡平 , 西嶋　久美子 , 森　俊明 48巻6号 , 2020年6月 , pp.567-572

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要旨　【背景】入院の原疾患が脳卒中以外による急性期重度摂食嚥下障害患者に対する，完全側臥位の導入による帰結の変化について検証した．【対象】入院前Eating Status Scale（ESS）4以上であったが，入院後Dysphagia Severity scale（DSS）2以下の嚥下障害を認め嚥下内視鏡を実施した，原疾患が脳卒中以外の58名．【方法】評価姿勢として，完全側臥位を選択肢の1つとして導入した2016年4〜9月の37名（男性28名，平均年齢81.3±12.9歳）を側臥位導入群，導入前の2015年4〜9月の21名（男性15名，平均年齢79.8±10.9歳）を未導入群とし，両群間で帰結を比較した．【結果】退院時ESS 3以上の患者は側臥位導入群18名（48.6％），未導入群は4名（19.0％）であった（p＝0.026）．院内肺炎合併数は側臥位導入群6名（16.2％），未導入群8名（38.1％）であった（p＝0.061）．また，側臥位導入群は退院時ESS 3以上に関連する独立した因子であった（オッズ比6.62，95％信頼区間1.24〜35.25，p＝0.027）．【結語】完全側臥位は急性期摂食嚥下障害の治療戦略として効果的である可能性が示唆された．

短報

介護支援専門員を対象とした心臓リハビリテーション研修—兵庫県都市部と地方部の比較田内　悠太 , 荻野　智之 , 田淵　嵩人 , 坂本　利恵 , 和田　陽介 , 道免　和久 48巻6号 , 2020年6月 , pp.573-577

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要旨　【はじめに】兵庫県の都市部と地方部の介護支援専門員（ケアマネジャー）に心臓リハビリテーション研修を実施し，研修に地域特性が生じるかを比較検討した．【方法】研修は，筆者らの経験や学術報告を参考に作成した資料を用いて，講義形式で実施した．研修前後に心臓リハビリテーション認知度や理解度，心臓リハビリテーションチームにおけるケアマネジャーの帰属意識，研修満足度に関するアンケート調査を行い，両地域で比較した．【結果】心臓リハビリテーション認知度や内容理解度に地域差はみられなかったが，心臓リハビリテーションチームにおけるケアマネジャーの帰属意識は都市部で有意に高かった．【結語】県内ケアマネジャーにおける心臓リハビリテーション研修の有用性がみられ，医療・介護連携推進には研修などを開催する「連携の量」と，日々の臨床場面で協働する「連携の質」を地域に合わせて取り組んでいく必要があると考えられた．

調査

一般病棟における離床を阻害する要因—アンケートによる検討谷　崇史 , 遠藤　聡 , 對東　俊介 , 阿部　雄介 , 飯田　祥 , 曷川　元 48巻6号 , 2020年6月 , pp.579-584

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要旨　【背景】集中治療領域で早期離床を阻害する要因（以下，離床の障壁）についての検討は多くなされているが，一般病棟における離床の障壁については明らかになっていない．今回，一般病棟での離床の定義や障壁を明らかにすることを目的として質問紙調査を行った．【対象・方法】一般病棟に勤務していると回答した看護師とリハビリテーション職種とで，各設問の回答を比較した．【結果】離床の定義は職種を問わず，回答が多岐にわたっていた．離床の障壁の回答には共通点があり，「マンパワー不足」，「循環動態不安定」，「医師の指示・許可が得られない」であった．これらの障壁を解決するために重要なものは，離床の定義の統一化，多職種連携の強化，リーダーの存在，離床プロトコルの設定，安静度の見直しなどであると考えた．【結語】一般病棟において，離床の定義が統一されていないことが明らかになった．離床の定義を明確にしたうえで，離床の障壁を明らかにし，その対策を立てていくことが今後の課題である．

集中講座　評価法の使い方　シリーズ1　総論⑤・第6回

言語障害村岡　香織 48巻6号 , 2020年6月 , pp.585-588

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失語症

　失語症は，いったん獲得された言語機能が限局性の大脳病変により障害され，意味内容の符号化（自分の考えていることなどを「話す」「書く」，すなわち表出）あるいは言語機能の解読（話し言葉や文字などの刺激を受け取りその内容を解読する「聴く」「読む」，すなわち理解）が困難になっている状態である．よって，失語症を総合的に評価するためには，「話す」「書く」「聴く」「読む」の4モダリティを網羅する評価法である必要がある．

連載　海外留学・国際交流のすすめ・第6回

ウラジオストク（ロシア）での臨床経験小岩　幹 , 井出　渉 , 鎌田　一 48巻6号 , 2020年6月 , pp.589-593

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　われわれ，社会医療法人北斗（以下，当法人）は，法人関連事業として，2013年5月にロシア連邦沿海州ウラジオストク市（以下，現地）に「HOKUTO画像診断センター（以下，画像診断センター）」を開設した．受診者の中には，身体機能障害および生活機能障害を抱えている患者も少なくなく，わが国の「医学的リハビリテーション」および「リハビリテーション医療」（以下，これらを包含して「リハビリテーション」）に期待する声を幾度となく聞き相談を受けてきた．また，画像診断センターの医師，看護師などの医療スタッフも，現地のリハビリテーション医療は不十分であるとの認識をもっていたので，2014年に現地でのリハビリテーションの現状調査および事業性調査を開始し，2018年にウラジオストク北斗リハビリテーションセンター（以下，当センター）を開設した．

　本稿では，開設から約1年半の臨床経験について述べる．

連載　ユニバーサルデザイン・第2回

ユニバーサルデザインと教育西山　敏樹 48巻6号 , 2020年6月 , pp.595-597

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障がい者差別解消法の誕生と教育界

　2016年4月に，相互に人格と個性を尊重し合いながら共生する社会の実現を目指し，障がい者差別解消法（正式な表記は「障害者差別解消法」であるが，本書では障害者＝害を有したり発したりする存在ではないという昨今の風潮を支持し，本稿でも障がいと表記）が施行されている．本法は不当な差別的取り扱いを禁止し，障がいをもつ人への合理的配慮の提供を求めている．対象となる障がい者は，障がい者基本法第2条で定義されている．障がい者手帳の有無を問わず，障がいや多種多様な社会的なバリアにより日常生活・社会生活に相当な制限を受けているすべての人を対象にしている法律である．

　障がい者差別解消法での一大関心事は「合理的な配慮とは何か」ということである．法律で合理的配慮をすべしと書かれていても，われわれが多様な生活環境で何をすればよいのかはすぐにはわからないものである．わからなくて当然でもある．これは，個別の環境で合理的配慮として行ったことをデータベースなどに蓄積し，それらを分析しながら議論を行い，環境別の合理的配慮が収束する方向になるはずである．では，この合理的配慮というのはどのような事に起因しているのか．実は，アメリカでは合理的配慮（reasonable accommodationという）が，福祉的な対応に関連する判例の複数に残っている．一定の理に適う措置や調整を行うように，という指示を意味する法律用語である．1982年にアメリカのリハビリテーション法の施行規則に合理的配慮が盛り込まれた．さらにその後1990年に「障がいを持つアメリカ人法（いわゆるADA法：Americans with Disabilities Act of 1990）」で明確に定義された．合理的配慮の先輩がアメリカである．

Sweet Spot　文学に見るリハビリテーション

デフォーの『ペスト』—流行終息期の対応高橋　正雄 48巻6号 , 2020年6月 , pp.598

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　1722年にデフォーが発表した『ペスト』（平井正穂訳，中央公論社）は，1665年のロンドンにおけるペストの大流行を描いた作品だが，そこで興味深いのは，ペストの流行が終息に向かった時のロンドン市民の反応である．

　1664年の年末にその兆しがみられ，翌年の6月第1週から「恐ろしい勢いで広がっていった」ペストも，9月の最終週には漸次衰えはじめたが，この時にあたって，ロンドン市民は「すこぶるせっかち」だった．

Sweet Spot　映画に見るリハビリテーション

「37セカンズ」—障害にまつわる問題には目もくれず，ひたすら前へ進む二通　諭 48巻6号 , 2020年6月 , pp.599

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　「37セカンズ」（監督・脚本・プロデューサー/HIKARI）の主人公は，23歳の脳性マヒ女性・ユマ（佳山明：かやまめい）．タイトルの37秒間とは，ユマが生まれてきた時に息をしていなかった時間のことである．ちなみに，主役に抜擢された佳山は，脳性マヒ当事者であり，日本福祉大学を卒業し，社会福祉士の資格を取得している．

　本作をかいつまんで説明するなら，以下のようになる．

学会報告

第49回中国四国リハビリテーション医学研究会—2019年12月1日（日），於：高知大学医学部和田　恵美子 48巻6号 , 2020年6月 , pp.601-605

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1．ロコモティブシンドロームを呈した2型糖尿病患者の身体機能とセルフケア行動の規定因子について

　高知大学医学部附属病院リハビリテーション部

　　近藤　　寛，他

　【目的】2型糖尿病（diabetes mellitus；DM）患者をロコモ25にて非ロコモ群とロコモ群に分別し，ロコモを呈したDM患者の身体機能とセルフケア行動の規定因子の状況を明らかにした．【結果】ロコモ群は年齢が高く女性に多い傾向を示した．身体機能では10m歩行速度の低下，骨格筋量の減少，セルフケア行動規定因子では強化要因（筋力）が有意に低下した．【結論】ロコモを呈したDM患者は，身体活動量を上げ筋力・筋量を増加させることが重要である．

書評

奈良　勲，高橋哲也，淺井　仁，森山英樹　編「移動と歩行—生命とリハビリテーションの根源となるミクロ・マクロ的視座から」影近　謙治 48巻6号 , 2020年6月 , pp.534

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　本書の「移動と歩行」との題名から，歩行機能不全に対するリハビリテーション医療のアプローチに関する内容を想像して読んでみた．ところが，本書は“移動”の概念について単に物理的移動を意味するのではなく，「移動と歩行」の終局的課題を社会参加に視点を置いたものであった．これまで歩行に関する書籍はたくさん上梓されているが，その多くは疾患別に歩行分析・歩行練習法を紹介するものであった．本書は従来の歩行分析・評価や疾患別の歩行機能不全に対する医学的リハビリテーション関連の著書とは異なり，人間の移動の根源と本質をその生命に発し，行動圏の拡大をキーポイントとして社会的リハビリテーションを含む広い視座からとらえており，従来，存在しなかった斬新な書籍である．

　編集者らは，“移動”という現象を細胞・組織・器官などの総合システムとしてとらえ，個人の「移動圏」を定義している．「移動圏」とは（1）病院内，（2）外来通院，（3）市町村内，（4）市町村内〜県内，（5）市町村内〜国内，（6）海外への移動の6段階に分類したものである．また，生活範囲の拡大とその移動手段について，各疾患別の移動圏の拡大が人間らしい社会参加には欠かせないと考察し，代表疾患別に各ステージにおけるリハビリテーションのアプローチをわかりやすく解説している．

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目次 48巻6号 , 2020年6月 , pp.517

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文献抄録 48巻6号 , 2020年6月 , pp.607-609

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次号予告 48巻6号 , 2020年6月 , pp.615

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編集後記川 48巻6号 , 2020年6月 , pp.616

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　新型コロナで最も売れなくなったものは乗り物酔いの薬だそうです．外出自粛のなか，旅行や帰省で長時間乗り物に乗る機会はなくなり，GWも巣ごもり生活を余儀なくされました．一方で売れているものとして目を引くのは小麦粉．自宅でのパン作りやお菓子作りが流行しているとのこと．そして出版界では，カミュの「ペスト」が世界的に売れているそうです．「予言の書」として改めて読み直す人が続出しているようです．

　さて，今月号の「Sweet Spot-文学に見るリハビリテーション」では高橋正雄先生がダニエル・デフォーによる「ペスト」を急遽取り上げてくださいました．緊急事態宣言が一部解除され，少し気が緩み始めている今，まさにタイムリーで興味深い内容の記事となっています．「ロビンソン・クルーソー」で有名なデフォーですが，「ペスト」は未読でした．この機会にぜひ読んでみなければと思った次第．

基本情報

総合リハビリテーション
48巻6号
(2020年6月発行)

電子版ISSN：1882-1340 印刷版ISSN：0386-9822 医学書院

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第5位片麻痺上肢の痙縮治療—作業療法士の立場から阿部薫,川上途行総合リハビリテーション 48巻 7号 pp. 631-635 (2020年7月10日) 医学書院
第6位機器を用いた訓練―CPM；持続的他動運動訓練中村耕三,大井淑雄総合リハビリテーション 20巻 9号 pp. 1015-1017 (1992年9月10日) 医学書院
第7位リハビリテーションにおける治療（2）―関節可動域訓練荻島秀男総合リハビリテーション 7巻 2号 pp. 139-144 (1979年2月10日) 医学書院
第8位内反尖足凹足を有するCharcot-Marie-Tooth病1症例の足部矯正術前後の歩行解析—前額面の変化を中心に松尾祐香,瀬尾和弥,山口正喜,本木涼介,久保秀一,大橋鈴世,生駒和也,三上靖夫総合リハビリテーション 50巻 5号 pp. 509-514 (2022年5月10日) 医学書院
第9位大腿骨頸部/転子部骨折萩野浩総合リハビリテーション 38巻 9号 pp. 823-828 (2010年9月10日) 医学書院
第10位下肢筋力と歩行訓練山﨑裕司総合リハビリテーション 32巻 9号 pp. 813-818 (2004年9月10日) 医学書院

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総合リハビリテーション 48巻6号 (2020年6月発行)

特集 地域医療計画のインパクト

巻頭言

入門講座 医療統計ことはじめ・3

実践講座 がんのリハビリテーション—診療ガイドラインをどう活用するか・4

研究と報告

短報

調査

集中講座 評価法の使い方 シリーズ1 総論⑤・第6回

連載 海外留学・国際交流のすすめ・第6回

連載 ユニバーサルデザイン・第2回

Sweet Spot 文学に見るリハビリテーション

Sweet Spot 映画に見るリハビリテーション

学会報告

書評

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基本情報

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特集　地域医療計画のインパクト

入門講座　医療統計ことはじめ・3

実践講座　がんのリハビリテーション—診療ガイドラインをどう活用するか・4

集中講座　評価法の使い方　シリーズ1　総論⑤・第6回

連載　海外留学・国際交流のすすめ・第6回

連載　ユニバーサルデザイン・第2回

Sweet Spot　文学に見るリハビリテーション

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