小児内科 54巻1号 (2022年1月発行)

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特集　COVID-19

総論

ウイルス学　コロナウイルス科のウイルスをまるごと理解しよう水谷　哲也 54巻1号 , 2022年1月 , pp.5-11

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はじめに～認知度がアップしたコロナウイルスの真実を探る～

　かつて，コロナウイルス科に属するウイルスを知っている人はほとんどいなかった。医学的にも疾病を起こすウイルスという認識は低いものであった。しかし，2002年に突如出現したSARS，2012年のMERS，そして2019年から世界を席巻しているCOVID-19が皮肉にもコロナウイルスの名を広めることになった。

ウイルス学　SARS-CoV-2とヒトコロナウイルスのウイルス学的特徴竹田　誠 54巻1号 , 2022年1月 , pp.12-17

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はじめに

　これまでに知られているヒトに感染するコロナウイルスは7種類あり，すべて呼吸器症状を主体とする感染症をひき起こす。主に小児の風邪として季節性の流行を起こすヒトコロナウイルス（HCoV）が4種類（HCoV-OC43，HCoV-HKU1，HCoV-NL63，HCoV-229E）と，重篤な肺炎を伴う新興感染症〔重症急性呼吸器症候群（SARS）と中東呼吸器症候群（MERS）〕の原因となったSARSコロナウイルス（SARS-CoV）とMERSコロナウイルス（MERS-CoV），そして現在パンデミックをひき起こしているSARS-CoV-2である^1）。HCoV-229EとHCoV-NL63は，アルファコロナウイルス属に，HCoV-OC43，HCoV-HKU1，SARS-CoV-2，SARS-CoV，MERS-CoVは，すべてベータコロナウイルス属に分類される。ベータコロナウイルス属は，さらに4つの亜属に分けられており，SARS-CoV-2は，SARS-CoVとともに，サルベコウイルス亜属に分類される^1）。本稿では，SARS-CoV-2のウイルス学的特徴について，ヒトに感染するほかのコロナウイルスと比較しながら解説する。

世界と日本におけるCOVID-19の流行状況高橋　賢亮 , 神谷　元 54巻1号 , 2022年1月 , pp.18-22

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はじめに

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染終息は，2021年10月現在まだみえない状況にある。2019年12月に中華人民共和国（中国）・武漢市から報告された当時原因不明の感染症は，いまや世界中に拡がり，2021年10月4日現在，全世界の感染者数は累計2億人をこえ，死者数は455万人を数えている^1）。本稿では，COVID-19の発生からどのように世界，日本で拡がり，対応がなされたのかについてまとめた。

SARS-CoV-2に対する免疫応答河本　宏 54巻1号 , 2022年1月 , pp.23-31

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はじめに

　脊椎動物は自然免疫系と獲得免疫系を有しており，それぞれがウイルスに対して応答できる。本稿ではまず免疫反応の基本的な仕組みをウイルスへの反応を軸にして解説し，続いてCOVID-19特有の事情について「獲得免疫系が味方をしてくれるとは限らない」という観点から論じる。最後にT細胞を用いたCOVID-19の治療法の開発について紹介する。

COVID-19の検査　病原診断船木　孝則 54巻1号 , 2022年1月 , pp.32-38

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はじめに

　2019年12月に中華人民共和国湖北省武漢市で新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）が報告されて以降，本稿執筆（2021年11月）時点で世界的なパンデミックの状況である。COVID-19は新型コロナウイルス（severe acute respiratory syndrome coronavirus 2：SARS-CoV-2）により起こる疾患である。COVID-19対策の一つの軸をなしているのが検査診断である。本稿では，COVID-19と診断するために必要な検査診断についての概説を行い，検査結果解釈にあたっての注意点に言及する。

COVID-19の検査　COVID-19およびワクチン関連の画像診断服部　真也 , 横田　元 , 羽柴　淳 54巻1号 , 2022年1月 , pp.39-43

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はじめに

　Coronavirus disease 2019（COVID-19）は肺，神経系，心血管など複数の臓器に障害をきたす全身疾患としての側面をもつが，本稿では代表的な罹患臓器である肺のCT所見を述べる。また，2021年11月現在，COVID-19の新規感染者数は減少しており，日本政府は3回目のワクチン接種を開始する方針を打ち出した。米国では疾病予防管理センターが5～11歳に対してもワクチン接種を推奨すると発表しており，わが国でも接種対象が低年齢層に拡大する可能性はありうる。こうした背景から，今後はCOVID-19のみならず，ワクチン接種に関連した病態も診断の必要に迫られることが予想される。本稿の後半部分ではワクチン関連の病態，そのなかでも診療マネジメントに影響を及ぼしうるリンパ節病変と，画像検査がとくに有用である神経系合併症，および心筋炎・心膜炎の画像診断について概説する。

COVID-19の治療　抗ウイルス薬森内　浩幸 54巻1号 , 2022年1月 , pp.44-49

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はじめに

　幸いなことに，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は健康小児において深刻な病気ではない。しかし，小児であっても重症化のリスクを抱える場合には，成人同様に多角的な治療管理が必要となる。その一方で，COVID-19に対する治療薬の多くは小児において十分なエビデンスがなく，安全性にも留意する必要がある。日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会では「小児におけるCOVID-19治療薬に対する考え方」を随時更新しながらホームページに提示しているので，個々の薬剤についての詳細な情報はそちらを参照されたい^1）。

COVID-19の治療　免疫調整薬・免疫抑制薬森　雅亮 54巻1号 , 2022年1月 , pp.50-53

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はじめに

　現時点では，COVID-19に対する薬物治療に関する知見は限られており，とくにほとんどの臨床研究が成人を対象としているために，エビデンスに基づいた治療法を小児COVID-19患者に適用することはきわめて難しい。治療対象の選別や使用開始のタイミングに関しても，抗ウイルス効果をねらった早期投与の有効性が期待されるものもあれば，重症例の免疫病態の鎮静化によって予後改善が期待されるものも含まれており，まだ流動的な状況にあることは否めない。本稿では，日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会がまとめた「小児におけるCOVID-19治療薬に対する考え方」（第1版）^1）の記載に即して，現状におけるCOVID-19の治療としての免疫調整薬・免疫抑制薬について言及する。

COVID-19の治療　支持療法―酸素投与からECMOまで黒澤　寛史 54巻1号 , 2022年1月 , pp.54-57

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はじめに

　呼吸不全への対応として体外式膜型人工肺（extracorporeal membrane oxygenation：ECMO）が用いられることがある。ECMOはCOVID-19によって，広く市民にも知られるようになった。その生命維持装置としての原理はシンプルであるが，適応や適切なモダリティの選択（venoarterialかvenovenousか），ECMO適用のタイミング，ECMO中の全身管理やECMO離脱の判断など，臨床的側面においては非常に複雑であり，十分な専門的知識と技術がなければ不可能である。

COVID-19に対する行政対応田村　大輔 54巻1号 , 2022年1月 , pp.58-64

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新型コロナウイルス感染症の法整備

　2019年12月，中国・武漢市に出現した新型コロナウイルスは，2020年1月，国内でも初の感染者が確認され，その後，短期間で世界中に拡散していった。政府は，2020年1月28日，新型コロナウイルス感染症を「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（感染症法）^1）の指定感染症として定める政令と検疫法^2）の一部を改正する政令を迅速に公布した。指定感染症の適応期間は1年（必要に応じて1年間の延長が可能）とした。さらに，2020年3月，国会審議を経て，新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）^3）を改正し，新型コロナウイルス感染症を，限時付き（法令の有効期間を定めて立法された法令）附則（法令において付随的な事項を定めた部分）に位置づけた。これらの法整備により，感染症法の病原体一類から三類相当の対応を状況に応じて柔軟に選択し以下のような対策を講じることが可能になり，さらに，改正特措法では，政府や自治体からの要請や体制整備を迅速に行え，伝家の宝刀である緊急事態宣言の発出を明確な法的根拠をもって取り扱えるようになった。

COVID-19に対する保健所の役割松本　加代 , 堀　成美 , 潤間　励子 54巻1号 , 2022年1月 , pp.65-71

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はじめに

　保健所は，平時から感染症の予防，事例発生時の迅速な対応・地域の医療機関との連携に取り組んでいる。2020年1月に国内で把握された新型コロナウイルス感染症（COVID-19）では，これまでの急性呼吸器感染症対応の備えを基軸に，東京都および国からの事務連絡に合わせて各地で取り組みが行われてきた。そのなかで，保健所が担った役割，課題について，東京都港区の取り組みから紹介する。

各論

COVID-19の臨床　周産期・新生児領域におけるCOVID-19 森岡　一朗 54巻1号 , 2022年1月 , pp.72-75

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新型コロナウイルス感染妊婦の妊娠・周産期予後

　コロナウイルス（coronavirus：CoV）のうち，重症急性呼吸器症候群（severe acute respiratory syndrome：SARS）コロナウイルス（SARS-CoV），中東呼吸器症候群（middle east respiratory syndrome：MERS）コロナウイルス（MERS-CoV），新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は，いわゆる新興感染症で，一般に同じような臨床的特徴を有する。成人を中心に感染し，感染症を発症すると肺炎など重症化したり，死にいたる可能性がある。また，大規模な集団発生をひき起こすという特徴がある^1）。では，SARS-CoV，MERS-CoV，SARS-CoV-2感染症妊婦の妊娠・周産期予後はどうだろうか？　それらをまとめた海外のシステマティックレビューの1例を表に示す^1,2）。同じような臨床的特徴を有していることがわかる。

COVID-19の臨床　小児のCOVID-19：疫学堀越　裕歩 54巻1号 , 2022年1月 , pp.77-80

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はじめに

　COVID-19の年齢別のデータを公開している国は限られていて，とくに無症候性や軽症が多い小児では，検査がされないバイアスも高く，一般に正確な感染者数の把握が成人より難しい。国連のユニセフが公開しているデータ（2021年10月1日）では，105か国で9900万の確定診断例，82か国で300万の死亡例において，それぞれ年齢を公開しており，小児の感染状況がわかる^1）。

COVID-19の臨床　小児のCOVID-19：感染機序と症状伊藤　健太 54巻1号 , 2022年1月 , pp.81-86

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はじめに

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行の規模や，それがもたらした医療的な影響などに関する詳細については他稿に譲る。

COVID-19の臨床　小児のCoronavirus disease 2019：合併症と予後松原　知代 54巻1号 , 2022年1月 , pp.87-91

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はじめに

　世界的なCoronavirus disease 2019（COVID-19）流行が収束していない状況だが，わが国での小児患者は少なく，多くは無症状か軽症である。そのため小児の重症化因子や予後に関するわが国のデータはほぼない。COVID-19は肺炎などの呼吸器疾患が主体だが，心筋炎など気道以外の臓器にも感染し急性期の症状を呈する。小児の重症例として川崎病様症状を呈した新しい疾患概念が米国ではmultisystem inflammatory syndrome in children（MIS-C），英国ではpediatric inflammatory multisystem syndrome（PIMS）と提唱され，この2つの診断基準は若干異なるが同じ病態を示しており，小児多系統炎症性症候群と訳されている。この疾患は新型コロナウイルス（severe acute respiratory syndrome-coronavirus2：SARS-CoV-2）感染の2～6週間後に発症する全身性炎症によって起こる疾患で，COVID-19の合併症ではなくてSARS-CoV-2ウイルス感染によってひき起こされる新しい疾患と考えられている。また，ギラン・バレー症候群（Guillain-Barré syndrome：GBS）もSARS-CoV-2ウイルス感染後に発症する例が報告されており，小児例も存在する。さらに，SARS-CoV-2ウイルス感染後に長期に症状が継続するlong COVID（新型コロナウイルス後遺症）が話題になっているのでその点についても言及する。

COVID-19の臨床　新型コロナウイルス感染症：成人の臨床像忽那　賢志 54巻1号 , 2022年1月 , pp.92-97

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臨床症状

　新型コロナウイルス感染症の潜伏期は14日以内であり，多くの症例が曝露から概ね5日で発症する^1,2）。

COVID-19の臨床　2020～2021年の小児における感染症流行状況三輪（中村）　晴奈 , 多屋　馨子 54巻1号 , 2022年1月 , pp.99-103

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はじめに

　2020年初頭から始まった新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）の流行は日本でも全国に拡大し，全世代に影響を与えている。本稿では，COVID-19流行下でのインフルエンザやその他の小児のcommon diseasesの発生状況について概説する。

COVID-19に対する感染対策　COVID-19クラスター対策德本　惇奈 , 神代　和明 54巻1号 , 2022年1月 , pp.104-109

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概　念

　クラスター対策とは，簡潔に換言すれば，細やかな疫学情報の収集・分析とそれに応じた施策のことである。感染が大規模に拡がりうる環境，すなわちクラスターの発生しやすい環境を同定し，介入や予防の取り組みを通じて，感染拡大を抑える方法である^1）。

COVID-19に対する感染対策　感染症数理モデルの感染症対策への活用藤本　万理恵 , 西浦　博 54巻1号 , 2022年1月 , pp.110-115

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はじめに

　2020年1月に国内初の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発症者が観測されてから2年が経過した。これまでに何度も一過性の感染者数の上昇を経験し，それが第1波，第2波，のように名づけられてきた。第5波の制御のために政府より対象都道府県に実施された緊急事態宣言とまん延化防止措置は2021年9月30日に解除されたが，その後も感染者数の報告が毎日続いてきた。

COVID-19に対する感染対策　家庭における感染対策荒木（福岡）　かほる 54巻1号 , 2022年1月 , pp.117-120

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はじめに

　新型コロナウイルス感染症は2020年より流行をくり返しながら，国内においても多くの感染者を出してきた。感染者の急増に伴って医療体制は逼迫するとともに，自宅療養者も増加することとなった。小児に関しては，当初感染者全体に占める割合が少なく，主な感染経路は同居家族から家庭への持ち込みによると報告されていた。しかし，変異株が日本国内で流行するとともに，小児がウイルスを家庭内へ持ち込み家族内伝播する事例も少なからず報告されるようになった。成人と異なり，小児（とくに乳幼児）では感染対策の遵守が難しく非常に悩ましい課題である。

COVID-19に対する感染対策　保育園・幼稚園・学校における感染対策富樫　篤生 , 津川　毅 54巻1号 , 2022年1月 , pp.121-124

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はじめに

　小児科医は，保育園の嘱託医や幼稚園の園医，そして学校医として，園や学校の新型コロナウイルス感染対策にかかわる機会があると思われる。この際，感染対策の基本は医療機関と同じではあるが，保育・教育現場が参考にしているガイドラインなどの背景を知らずに，医療現場の常識をそのまま持ち込もうとすれば，混乱を生むだけでなく，そもそも実践も困難である。

COVID-19に対する感染対策　【コラム】感染経路不明の感染症に対応する笠井　正志 54巻1号 , 2022年1月 , pp.125-125

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　原因不明，情報不十分の段階での感染対策こそ，感染対策の専門家の質と専門家の数が問われる。感染経路不明の感染症対策は，以下の3点に要約される。

COVID-19に対する感染対策　COVID-19流行下における一斉休園・休校―そのメリットとデメリット齋藤　昭彦 54巻1号 , 2022年1月 , pp.126-129

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はじめに

　2020年初頭からのコロナウイルス感染症2019（coronavirus diseases 2019：COVID-19）は，国内外で大流行をきたし，社会全体に大きなインパクトを与え続けている。感染が拡がった初期の段階から，感染者の多くは成人であり，小児は，人口比に比べ感染者が少なく，また重症化しにくいことが報告されてきた^1）。国内では，2020年春，全国的な感染の拡がりを受けて，全国一斉の休園・休校措置を行い，子どもそしてそれを取り巻く成人の生活は，大きな変化を余儀なくされた。本稿では，2020年春の国内における全国一斉の休園・休校措置を振り返り，そのメリット・デメリットについて考察し，今後の対策について考えてみたい。

COVID-19に対する感染対策　医療機関における感染対策久田　研 54巻1号 , 2022年1月 , pp.130-136

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はじめに

　COVID-19の感染経路は，ウイルスを含む飛沫またはエアロゾル，もしくは手指を介した接触感染のいずれかである。今まさに，懸念される変異株（variant of concern：VOC）に指定されたオミクロン株（B.1.1.529変異株）の動向には注意を要するが，感染力は強くとも感染経路は変わらないであろう。すなわち，医療機関のCOVID-19感染対策において重要なのは，標準予防策の徹底とともにエアロゾル対策を適切に付加できるか，そして，医療従事者と患者・家族が，必要となる感染対策の知識と手順を十分に理解し，ユニバーサルマスクやフィジカルディスタンシングを実行できるかである。本稿では，個々の感染対策やその細かな手順ではなく，院内のCOVID-19感染拡大防止に必要な意識改革とそのピットフォールを中心に解説する。

COVID-19に対する感染対策　各国の感染制御対策の明暗―対応成功事例，失敗事例に学ぶ高橋　謙造 54巻1号 , 2022年1月 , pp.137-142

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はじめに

　COVID-19の対策に関しては，日本国内の報道を見ている限りでは，何が正しいのか判断しにくい状況があった。しかし，COVID-19は，SARS-CoV-2というウイルス性疾患によってひき起こされるものであり，ウイルスはヒトという乗り物を利用して一瞬にして国境をこえる。ひたすらヒトという乗り物を利用して拡大しようとするが，ウイルスには人種も国籍もない。そこにいるのは，性質が変異している可能性があるとはいえ，常にSARS-CoV-2ウイルスである。同じウイルスであれば，その対策は共通なはずである。その対策には共通のものがあるはずである。したがって，諸外国の対応状況を知ることは重要な学びになりうる。

COVID-19に対する感染対策　【コラム】台湾におけるコロナ肺炎（COVID-19）への感染予防対策の展開紀　鑫 , 江原　伯陽 54巻1号 , 2022年1月 , pp.143-147

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序　文

　コロナ肺炎（COVID-19）の感染症例では，小児は成人の感染率よりも低く，台湾の統計によると，9歳未満の感染児は約508人，10歳以上20歳未満は560人，全国感染症例全体の約2～5％を占めている。現在，台湾では小児のコロナ肺炎による死亡例はない。医学的な研究において，小児の肺のACE2受容体が成人のアンジオテンシン変換酵素Ⅱ（ACE2）受容体よりも有意に少ないことを確認しているので，小児はウイルスの曝露による感染が成人に対してより少ないことを確認した^1）。もう一つ考えられるのは，小児の免疫系が完全に発達していないことであり，成人よりもサイトカインストーム（cytokine storm syndrome）をひき起こす可能性が低いことである。感染した乳児および小児の臨床症状は，主に軽ないし中等症であり，無症候性の割合は成人よりも高く，発熱，咳，全身の衰弱，筋肉痛などの一般的な症状は，食欲不振，下痢，嘔吐などの成人特有の症状と比較して多い。

COVID-19の流行がもたらした子どもたちへの影響　子どもの権利とコロナ禍の子どもたち～今こそ，子どもアドボカシーの実践を～田中　恭子 54巻1号 , 2022年1月 , pp.148-153

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コロナ禍の子どもたち

　感染拡大に伴い，突然の休校や外出自粛などにより子どもたちはこれまでにない非日常での生活にさらされた。また，すでに家族内不和，養育不全，家族機能の脆弱性をもつ家族においては，家庭内暴力や子ども虐待の増加が国際的に大きな問題になっていることも報道されている。さらに国連の事務総長は2020年9月5日夜，新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）への対策の一環に「DV・虐待対策」を盛り込むよう世界各国の政府にその対応を求めた。このような状況のなか，子どもたちは，通常であれば当然に体験できていた，学校に行き友だちとおしゃべりをしたり，外でスポーツをしたり，遊びに行ったり，というあたりまえの生活が突然失われた。卒業式や入学式，修学旅行や部活動をはじめ，楽しみにしていたさまざまなイベントが中止になった学校は少なくない。自身や家族が感染し自宅療養や家族の入院や，そして死別という体験を余儀なくされた子どもも存在する。2020年に成立した成育基本法は，「成育過程にある者の多様化し高度化する需要に的確に対応した成育医療等の切れ目ない提供」を明記している。その理念として，胎児期から若年成人にいたる者に必要な成育医療やそれに関連する保健・教育・福祉に関する具体的施策を遂行すること，障害の有無にかかわらず，すべての子どもの成育に必要な施策を具体的に提言し，効果的に運用することこそが小児科医の責務であると強調している。この成育基本法は子どもを権利の主体として位置づけ，子どもの成育に必要な成育環境を守るべき理念が幅広く提示されている。この成育基本法，そしてその理念の中心となった子どもの権利条約をベースに，コロナ禍の子どもたちの現状を考察し，そして今こそ，小児科医としての子どもアドボカシーの実践につながることを真に期待し以下に記す。

COVID-19の流行がもたらした子どもたちへの影響　子どもの心への影響細澤　麻里子 54巻1号 , 2022年1月 , pp.154-158

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はじめに

　2020年初冬に拡大した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにより，わが国を含めた世界中の子どもたちとその家族は，日常生活に大きな変化を余儀なくされてきた。このような子どもを取り巻く社会環境の変化は，発達期の子どもたちの心身の健康，とくに心の健康（メンタルヘルス）にとって大きな影響を与えうる。

COVID-19の流行がもたらした子どもたちへの影響　子どもの身体への影響：眼科的影響不二門　尚 54巻1号 , 2022年1月 , pp.159-163

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はじめに

　コンピュータやスマートフォンなどのデジタルデバイスを長時間または不適切に使用することにより，眼疲労，眼痛，視朦，頭痛，首や肩の凝り，ドライアイなどを訴える症候群はVDT（visual display terminal）症候群，またはCVS（computer vision syndrome）とよばれている^1）。新型コロナウイルス感染症でテレワークが増加している状況で，本症のさらなる増加が懸念されている。一方，小児においてはテレワークの増加やデジタル教科書の導入により，デジタルデバイス（スマートフォン，タブレット端末など）の使用時間が増加し，近視への影響が懸念されている。近視は，中高年になると，度数に応じて黄斑変性や緑内障の発症率が指数関数的に増加し，視力や視野の障害が出やすい。近視の合併症が生じてからの治療は限界があるので，幼小児期に近視を進行させない対策をとる必要がある。

COVID-19の流行がもたらした子どもたちへの影響　子どもの身体への影響：皮膚科的影響馬場　直子 54巻1号 , 2022年1月 , pp.165-169

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はじめに

　日々の皮膚科外来診察のなかでCOVID-19の流行により子どもたちはさまざまな身体的，精神的影響を受けていることを実感することが多々ある。

COVID-19の流行がもたらした子どもたちへの影響　COVID-19が子どもの学習に与えた影響木村　治生 54巻1号 , 2022年1月 , pp.170-173

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はじめに

　COVID-19の感染予防のためのさまざまな活動の自粛や学校の休校は，今まで当たり前に行っていた教育が十分にできない状況をもたらした。2020年3月から始まった休校は，短い県で1か月半，長い県では3か月程度に及ぶ。学校再開後も，児童・生徒が交流する活動は抑制され，多様な資質・能力を形成するうえで重要な多様な体験の機会が失われた。こうしたことは，子どもにどのような影響を与えたのだろうか。

COVID-19の流行がもたらした子どもたちへの影響　困難を抱える家庭への影響山野　則子 , 石田　まり 54巻1号 , 2022年1月 , pp.174-178

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はじめに

　COVID-19の流行は，社会的基盤の脆弱な家庭に大きな影響をもたらした。その影響は経済面にとどまらず，保護者・子どものメンタルヘルスや学習面にまで及ぶ。本稿では，2020年10～11月に実施した保護者・子どもコロナ影響調査^1）の結果を報告する。本調査は0～19歳未満の子どもをもつ保護者と9～19歳未満の子どもを対象としており，保護者のみが回答した有効サンプル数は1550，保護者・子ども両方が回答した有効サンプル数は1032，総サンプル数は2582である。本稿ではCOVID-19流行の影響を受けた家族の困難や，短期間での経済状況の悪化，子どもへの影響について述べる。同時に児童相談所や学校と1741自治体の市町村の児童相談部門，保健部門，教育委員会にも調査を実施し，約36～57％という高い回収率で集約している^2,3）。

COVID-19の流行がもたらした小児・周産期医療への影響　COVID-19と診療報酬遠藤　明史 54巻1号 , 2022年1月 , pp.179-183

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はじめに

　わが国の医療機関は7割が非公的病院であり，診療報酬によりその経営を賄っている^1）。COVID-19の流行による疾病構造の変化，受診抑制は医療機関に大きな経営ダメージを与え，また国も医療提供体制をCOVID-19対応に大きくシフトする必要があった。そのためこの間，診療報酬上の特例的対応が数多く実施され，関連する厚生労働省（厚労省）からの事務連絡は80以上（2021年11月時点）に上った^2）。これは国民皆保険体制以降で未曾有の事態であった。これらの対応は時限的だが，今後長期的に移行していくものもあると思われる。本稿では，COVID-19の流行下で実施されてきた診療報酬上の特例的対応について，小児医療にかかわる部分を中心に外来，在宅，入院，オンライン診療に分けて概説する。

COVID-19の流行がもたらした小児・周産期医療への影響　病院小児科への影響中林　洋介 54巻1号 , 2022年1月 , pp.184-188

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はじめに

　小児科はほかの年齢層と比較してもともと健康な子どもたちの割合が高く，医療機関の受診率は低く，気道感染症をはじめとする急性疾患の割合が高い。新型コロナウイルス感染症の流行に対応するため取り入れられた，三密の回避を中心とする生活様式の変化は子どもたちの接触機会を減らし，そのほか多くの感染症を減少させた。その結果小児科を受診する患者数は減少し，小児医療提供体制に甚大な影響を及ぼした。

COVID-19の流行がもたらした小児・周産期医療への影響　卒前小児医学教育および小児科研修に与えた影響西屋　克己 54巻1号 , 2022年1月 , pp.189-191

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はじめに

　2020年1月から吹き荒れた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックは，われわれの日常を奪い，わが国のみならず世界中の大学教育カリキュラムを根底から覆すものとなった。4月からの入学式をはじめとするさまざまな行事はすべて中止となり，医学生の学内立ち入りも禁止となり，対面による講義や実習は中止となり，全面的にICTを活用した教育方略を導入する必要に迫られた。小児医学教育においても同様な状況となり，卒前教育における講義や臨床実習はもとより初期研修や専門医研修，また専門医試験にも大きな影響を与えるものとなった。

COVID-19の流行がもたらした小児・周産期医療への影響　妊娠・出産・人工妊娠中絶への影響安達　知子 54巻1号 , 2022年1月 , pp.192-198

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はじめに

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大に伴い，これまでに経験したことのない状況，すなわち，所得減少，他者との接触の制限，自宅滞在時間の増加などが発生し，とくに強い影響を受けた感染拡大第一波の2020年3～5月の自粛期間はメディアなどを通じてさまざまな団体などにおける状況が報道された。国連から発出された国際的な女性への暴力増加，国内の「にんしんSOS」などによる若者からの妊娠に関する相談の急増，自粛生活のなかでパートナーからの暴力の増加，自粛下の孤独や貧困，失業などの進行の報道である。

COVID-19症例から学ぶ　SARS-CoV-2 PCRが陽性であった母児の管理経験北村　怜 54巻1号 , 2022年1月 , pp.199-202

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はじめに

　日本全体において，SARS-CoV-2陽性新生児症例は少なく，感染症妊婦からの垂直感染を含め，頻度，重症度に不明な点が多い。当院では入院する妊婦すべてにSARS-CoV-2のPCRを行っている。無症状ながらSARS-CoV-2陽性の母体から出生し，SARS-CoV-2 PCRが陽性であった早期新生児症例を以下に述べる。

COVID-19症例から学ぶ　小児COVID-19症例の入院管理経験飯島　正紀 54巻1号 , 2022年1月 , pp.203-206

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はじめに

1．わが国における小児新型コロナウイルス感染症の状況

　重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2型（severe acute respiratory syndrome coronavirus 2：SARS-CoV-2）による新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）は，世界中で流行し，わが国でも2020年1月に初例が報告されて以降，現在までに約170万人以上が感染した^1）。一方で，成人と比較すると小児COVID-19の患者数は圧倒的に少なく，海外の報告では全感染者数の1～2％程度とされている^2）。わが国では，小児感染者数は10代未満と10代全体の合算で全感染者数の16％程度と報告されている^1）。

COVID-19症例から学ぶ　日本の川崎病とCOVID-19関連小児多系統炎症性症候群荻原　瑛由実 , 宮田　世羽 54巻1号 , 2022年1月 , pp.207-210

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はじめに

　小児多系統炎症性症候群とはCOVID-19感染の2～6週間後に発熱，消化器症状，循環障害，また川崎病様の臨床症状を呈して発症する炎症疾患である。米国ではmultisystem inflammatory syndrome in children（MIS-C），英国ではpediatric multisystem inflammatory syndrome（PIMS）と称される（本稿ではMIS-Cに統一する）。COVID-19の世界的パンデミックのなか，2020年4月に英国で8名の小児が川崎病または毒素性ショック症候群の症状を呈したとの集団報告があった^1）。その後，欧州，米国に続き世界各国で同様の報告が寄せられ，2021年10月4日時点で米国CDC（Centers for Disease Control and Prevention）に報告されたMIS-C患者は5217名（死亡者46名）となった^2）。小児COVID-19のほとんどが無症候または軽症であるのに対し，重症な経過となるMIS-Cは早期に疑い診断することが求められる。MIS-Cは民族間で発症率に差があり，アフリカ系・ヒスパニック系に多く，日本を含むアジアでは少なく^2），わが国でのまとまった報告はない。またその臨床症状から川崎病や消化器疾患と診断される可能性があるため，疾患概念の周知が重要である。

COVID-19症例から学ぶ　重症COVID-19の管理経験伊藤　雄介 54巻1号 , 2022年1月 , pp.211-215

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はじめに

　わが国でも2021年の第4波や第5波になると流行の拡大とともに重症例が急増し，人工呼吸器管理やECMOを必要とする患者も多く，集中治療室が満床になることも多かった。そのなかでも幸いにも小児の重症例は多くはなく，2021年11月の時点で中等症や重症例は49例（日本小児科学会/日本集中治療医学会調査）であり，そのうちの3割程度が人工呼吸器を使用していた。ただしこの数字はCOVID-19関連の心筋炎やMIS-Cの症例も含んでおり，ウイルス性肺炎に対して人工呼吸器を使用した症例はより少ないと考えられる。世界的にも成人に比べ小児の重症例は相当少なく，治療薬や呼吸管理方法に関して小児に特化したエビデンスレベルの高い知見の集積はない。

コロナ禍における子どもとメディア　コロナ禍におけるメディアのあり方市川　衛 54巻1号 , 2022年1月 , pp.216-219

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はじめに

　2020年10月，WHO（世界保健機関）は「インフォデミック（infodemic）」が公衆衛生上の脅威になっていると指摘した。その背景には，ここ10年ほどで劇的に進んだソーシャルメディア（SNS）の普及がある。今回のCOVID-19パンデミックは，激変したメディア環境下でどのように「誤情報」が拡がりうるのか，その姿を浮き彫りにしてみせたともいえる。

コロナ禍における子どもとメディア　コロナ禍とメディア・リテラシー森本　洋介 54巻1号 , 2022年1月 , pp.220-223

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はじめに

　COVID-19が世界で流行をみせ始めてから，ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）上で，COVID-19に関するさまざまな情報が飛び交い始めた。たとえば「新型コロナウイルスの影響でトイレットペーパーが不足する」とか，「新型コロナウイルスの感染者のうち3割が外国人」，「病院はPCR検査した検体をすべて破棄して，患者には陰性と伝えている」などといったものである^1）。とくにモデルナ社やファイザー社がCOVID-19のワクチンを完成させ，各国で接種が始まってからは，「ワクチンの中身はマイクロチップ（洗脳）」，「コロナワクチンが流産や不妊につながる」^1）といったフェイクニュースがTwitterなどで拡散され，若者がワクチン接種を拒む傾向が生まれた。

コロナ禍における子どもとメディア　子どもとメディア問題諏訪　清隆 54巻1号 , 2022年1月 , pp.224-228

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はじめに

　これまでに経験したことのないCOVID-19という未知の感染症は，子どもの生活を激変させた。子どもたちは登園・登校ができなくなり，外出を制限され，自宅での自粛生活を余儀なくされた。

コロナ禍における子どもとメディア　【コラム】信頼できる医療情報の提供に向けて小松　充孝 54巻1号 , 2022年1月 , pp.229-230

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新型コロナウイルス感染症とインフォデミック

　2019年12月に中国の武漢で発生した新型コロナウイルスは全世界へと拡大し，2020年を通じて全世界的な流行が続いた。2021年に入っても流行は続き，2021年11月時点で新型コロナウイルス確定例は世界中で2億5000万人をこえ，わが国のみでも陽性者は170万人，死亡者は1万8000人をこえている。重症者や死亡者の割合は年齢によって異なり，高齢者では高く，若者では低い傾向にあるが，重症化率や致死率は流行初期に比べてどの年代においても低下してきている。これは流行初期の玉石混淆した情報，知見のなかから真に効果的な診断法や治療法が次第に明らかになり，患者管理の質が向上したことなどが影響を与えていると考えられている。世界的な流行が認められ始めた2020年2月に世界保健機関（WHO）は新型コロナウイルス感染症のパンデミック宣言前（2020年3月11日）にインフォデミック（infodemic）の危険性について警告を発した^1）。インフォデミックとは新型コロナウイルス感染症についてのフェイクニュースの拡散を指してWHOによって使用され始めた造語であり，誤った情報や不正確な情報（information）が急速に拡散（epidemic）し，健康や社会に影響を与える状況を意味する。このように新型コロナウイルス感染症の流行初期は真偽を問わずさまざまな情報がさまざまな媒体を通じて発信されており，忙しい最中に一つひとつの情報を吟味する時間のとれない臨床医にとって，信頼できると思われる情報源へのアクセスの確保が安心して診療にあたるためには必須であった。

特別寄稿

「めろん日記^®」が示す成長ホルモン治療におけるデジタル医療の方向性浦上　達彦 54巻1号 , 2022年1月 , pp.231-236

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モバイルと医療を取り巻く状況

　世界的に進展する産業・社会構造の変化（IT革命）に伴い，1990年代後半より，パソコン，インターネットや携帯電話などの情報通信技術が急速に普及するなか，わが国でも，2000年に情報通信技術戦略本部が設置され，IT基本法が制定されて以降，インフラ整備，ICT利活用やデータ利活用の推進などを通じて，デジタル化の推進がなされてきた。2019年における世帯の情報通信機器の保有状況をみると，「モバイル端末全体」（96.1％）の内数である「スマートフォン」は83.4％となり初めて80％をこえ，2020年には90％に迫っている^1）。

症例

生後早期のアルドステロン測定により診断にいたった早産児のⅠ型偽性低アルドステロン症の1例角谷　哲基 , 牟禮　岳男 , 榎本　真由子 , 藤坂　方葉 , 水野　洋介 , 下村　真由美 , 西野　昌光 , 野津　寛大 , 飯島　一誠 , 吉井　勝彦 54巻1号 , 2022年1月 , pp.237-241

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はじめに

　Ⅰ型偽性低アルドステロン症（pseudohypoaldosteronism type 1：PHA1）は腎臓やそのほかのミネラルコルチコイドの標的組織におけるアルドステロン抵抗性を示す遺伝性疾患である。アルドステロン分泌は正常であるにもかかわらず，遠位尿細管における先天的なナトリウム再吸収能の低下のため，新生児・乳児期に低ナトリウム・高カリウム血症をきたして発症する^1）。常染色体優性遺伝の形式をとるⅠ型偽性低アルドステロン症A（PHA1A），常染色体劣性遺伝の形式をとるⅠ型偽性低アルドステロン症B PHA1B，孤発例が存在する。低ナトリウム血症は新生児期に，とくに早産児において高頻度でみられ，またPHA1はまれな疾患と考えられているため，その診断は遅れる傾向にある。しかし，PHA1は，近年，乳幼児の低ナトリウム血症の原因疾患の2.3％を占めるとの報告もあり^2），早期の鑑別が重要である。

基本情報

小児内科
54巻1号
(2022年1月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0385-6305 東京医学社

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