理学療法ジャーナル 52巻10号 (2018年10月)

　東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の2度目の特集である．前回（2016年6月号）は，理学療法士に必要とされる条件について述べていただいたが，今回はさらに目前に迫ってきた大会に向け理学療法士としてかかわるポテンシャルをさまざまな角度から眺めていただいた．組織委員会メディカル担当者およびボランティア運営担当者，日本理学療法士協会およびリオデジャネイロ大会担当の理学療法士それぞれから情報提供をいただいた．情報を把握したうえで東京2020大会へのかかわりをお考えになられている読者の判断材料としていただきたい．

　はじめに，オリンピック・パラリンピックの医療体制について概説し，次にオリンピック・パラリンピックの医療体制における理学療法について解説する．

はじめに

　東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下，東京2020大会）開催まで約2年となり，競技会場の建設が着々と進むなど準備が本格化している．大会運営を支えるスタッフの重要な一員としてのボランティアについても，募集開始に向けて準備が進められている．本稿では，東京大会に関するボランティアの全体像と，理学療法士のボランティアについて考察していく．

はじめに

　日本理学療法士協会（以下，本会）では，東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下，東京2020大会）を通じて「スポーツ理学療法」の発展と，理学療法士が国民に向けた社会貢献として広義のスポーツ（運動）をツールとした健康・予防の発信源であることを強調する絶好の機会と捉えている．

　最初に私事となるが，この執筆依頼を受けたとき，1994年に広島市で開催された「第12回アジア競技大会（12th Asian Games Hiroshima 1994）」を思い出さずにはいられなかった．筆者自身の所属県が開催地であり，「アジア競技大会選手村診療所内理学療法室」を運営した一員として，当時のことが走馬灯のように思い出された．四半世紀前の理学療法士たちの取り組みやデータなどに興味のある方は，文献^1）をご参照いただきたい．

　さて，近年開催された夏季オリンピック・パラリンピックに日本選手団の一員として参加した理学療法士は2012年ロンドン大会では4人，2016年リオデジャネイロ大会では7人であった．また，冬季の2014年ソチ大会では4人，2018年平昌大会では7人がかかわり，その報告会がまさに行われている^2）．なお，いずれの大会においても競技団体付として参加した理学療法士が多数存在することを加えておく．

　今回の東京2020大会の開催は2013年9月に，アルゼンチン・ブエノスアイレスにおいて国際オリンピック委員会（International Olympic Committee：IOC）の総会で最終決定された．その東京2020大会招致決定後，本会はスポーツに関係する有識者や関連団体からのヒアリングを行い，現場の「スポーツ理学療法」の実態とニーズ調査を実施するとともに，同時に他団体との調整を重ねてきた．それらの結果も踏まえ，本会における東京2020大会に向けた事業とそれ以降につなげるレガシー（Legacy）事業，そして会員に対する期待も含めた行動指針などについてご紹介する．

はじめに

　2011年に制定されたスポーツ基本法では，「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは，全ての人々の権利である」とうたわれている．障害者においても，「自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるよう，障害の種類及び程度に応じ必要な配慮をしつつ推進」するとなっている．これは，障害者のスポーツについて，初めて言及されたものである．さらに，2015年10月にスポーツ庁が発足し，障害者スポーツ推進室，オリンピック・パラリンピック課が設置された．

　障害者のスポーツはリハビリテーションの一環として行われるもの，高い競技性を求め，競技スポーツとして行われるもの，社会参加やレクリエーションとして行われるものなど多岐にわたる．スポーツは生活を豊かにしてくれるものであり，心身の健康を与えてくれるものである．障害者も例外ではなく，スポーツへの参加を推進していかなくてはならない．

　東京オリンピック・パラリンピックムーブメントが高まるなかで，障害者の社会参加および自立を支援する理学療法士の役割は大きく，幅広い活動が期待されている．理学療法士としてすべきことを意識して，2020年東京オリンピック・パラリンピックへの準備，日々の取り組みについて述べる．

はじめに

　東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下，東京2020大会）への期待は日増しに高まっており，競技者，開催委員会，報道陣，観衆は盛り上がりを増している．開催中の主要な関心事の1つは，競技者が競い，記録を破るために適切な医療システムを提供することである^1）．国際オリンピック委員会と国際パラリンピック委員会は，東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と連携し，これらの目的を達成するための適切な構造，ロジスティクスおよび専門家集団を確立する^1）．

　ボランティア活動は大会運営の重要な要素である^2）．医療従事者は，経験，言語能力，スケジュールに基づき選定される^2）．さらに，彼らはチームのなかで他の専門職とどのように働くのかを知る必要がある．医療システムは機器や備品の質，さらに医療従事者の専門的能力に左右される．したがって，ボランティアの選定や，本当に必要な備品およびその数量と質の比率の定義づけは，慎重に検討されなければならない．

　理学療法サービスは，怪我の治療およびリハビリテーションの提供において極めて重要な役割を担う^1）．さらに，理学療法士は予防，維持，回復のための介入を通して競技者のパフォーマンスの支援も行う^1）．理学療法サービスについて初めて調べたのはAthanasopoulosら^3）であり，怪我の性質や提供された治療内容，さらにアテネ2004大会での医療部門の施設や組織について報告している．同様のテーマでの最新の報告はGrantら^1）によるものであり，ロンドン2012大会期間中に行われたスポーツ理学療法について記述されている．理学療法士はこの種のスポーツイベントにおいて主要な役割を担っており，高い責任感と能力をもって対処する用意が必要である．

　東京オリンピック・パラリンピック競技大会が目前に迫ってきました．遡ること54年前に開催された1964年東京大会を経験した方たちは，今なお当時のことを懐かしく語ります．日本開催という，オリンピック・パラリンピックを特別身近に感じられるこの機会に，何らかの形でかかわってみたいという方もいらっしゃるのではないでしょうか．しかし実際には，どんな方法があるのかなかなかみえてこない，情報が届かないとの声も耳にします．本座談会では，スポーツの現場でご活躍の先生方に，現実的にどのようなかかわり方があり得るのか，そして大会後にレガシーとして何を遺すのか，お話しいただきました．（2018年3月13日収録）

はじめに

　理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正が約20年ぶりに行われることとなった．今回の改正における主たる変更点は，① 総単位数を93単位から101単位に増加したこと，② 臨床実習のあり方について「診療参加型」とすること，③ 教員および臨床実習指導者の要件に「厚労省指定の講習会等」の受講が組み込まれたことである．

　これらのうち，今回は変更点 ① の総単位数の見直しと，それに伴う教育内容の変更（臨床実習を除く）について，理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会（以下，検討会）での審議内容も含め，触れることとする．

　1986年，重症心身障害児専門病院で理学療法士として働き始めた．対象者の多くは座位を保持することもできなかった．理学療法士として何ができるのか，手探りの日々だった．

　病院には外来がなく，200人ほどの入所者は退院せず，生活の場となっていた．この状況は，現在の感覚からすると違和感をもつだろう．近年，障害が重度であっても，在宅ケアが一般的となっており，退院を前提としない方針は理解できないと思われるだろう．当時，病院は設立20年目を迎えており，節目として施設史を振り返る機会があった．1968年開設時，重度な障害をもつ脳性麻痺児は，在宅で静かに育てられていた．そのため，専門的な医療ケアを受ける機会は十分とは言えなかった．この状況に対し，専門病院の使命として，家族を説得し，病院への入所を促した．つまり，病院入所が，彼らにとって初めての社会参加だった．

　モーメントとは，物体が回転を生じさせようとする力の性質（回転力）であり，トルクともいわれる．モーメントの値は，物体に加わる力の大きさと回転中心から力が作用するまでの距離の積によって計算される．すなわち，モーメントの大きさは，作用する力が大きく回転中心までの距離が長ければ大きくなり，作用する力が小さく回転中心までの距離が短ければ小さくなる．このモーメントの定義を関節に作用する回転力として表したものが関節モーメントである．関節モーメントには，外力の影響によって回転させられる回転力の外部モーメントと，外部モーメントに対抗しようと生体内部で働く筋や靱帯によって作用する力の内部モーメントの2種類が存在する．

　外部モーメントは，変形性膝関節症患者の力学的ストレスの指標として用いられる外部膝関節内転モーメントがあり，床反力ベクトルの大きさと，膝関節の関節中心点から床反力ベクトルまでの垂線であるレバーアーム長との積によって算出され，膝関節の内反方向に作用する外力の大きさを表す．

車椅子バスケットボールとは（図1）

　車椅子バスケットボールは，通常のバスケットボールと同じコートとボールを使い，リングの高さも同様である．障害者スポーツの特徴である選手1人ひとりに付与される「持ち点」があり，障害の度合いに応じてクラス分けされている．車椅子バスケットボールは1.0点，1.5点，2.0点，2.5点，3.0点，3.5点，4.0点，4.5点の8クラスに分けられる．試合では出場する5人の選手の持ち点が合計14.0点以内と決められている．ただうまい選手が5人出られるわけではないので，試合に出場する5人の組み合わせが勝敗を左右することもある．ここがこの競技をおもしろくしている要素の1つであり見どころである．

　選手が持っている障害は脊髄損傷と下肢切断が多い．車椅子操作をはじめとする競技動作は，持ち点や個々が持っている障害によっても同じ車椅子バスケットボールでも多少異なる．また，車椅子操作，バスケットボールの動作，そこに個々の選手が持っている障害という要素を考慮しなければならない．特にバスケットボール動作，ボールを扱う前段階である車椅子操作のスキルは競技を行ううえでとても重要になる．試合は合計40分のため，車椅子操作を行い続ける持久力が必要とされる．各クラブチームの練習においても体力づくりを目的とした車椅子を前後に漕ぐ，止める，ジグザグに動く，ターンなどの操作を時間をかけて練習している．

はじめに

　ヒトは外界から摂取した食品（栄養素）を消化・吸収・代謝しなければ生体を維持することができない．「良好な栄養状態」とは生体内に必要十分量の栄養素が蓄積され，体組成や心身機能が正常に保持できている状態と言える．逆に，何らかの原因によって生体内の栄養素の蓄積が不足あるいは過剰となり，体組成変化や機能障害を生じた状態が栄養障害である．栄養障害の有無や程度を示すさまざまな指標が栄養指標であり，栄養指標を用いて栄養障害の有無や程度を詳細に評価することを栄養評価（栄養アセスメント）と呼んでいる．

　理学療法を含むリハビリテーションの適応となる対象者では，栄養障害を認めるとADL改善や経口摂取再獲得が阻害されることが明らかになっている^1,2）．詳細な栄養アセスメントは専門技術と時間を要するため，理学療法士が現場で自ら実施するというより，管理栄養士などの栄養専門職による評価の見方を知るほうが現実的かもしれない．一方，目の前の症例に対して簡便に栄養状態を把握するために役立つ手法も存在する．本稿では成人を対象として，現場で利用可能な栄養指標や栄養スクリーニング・栄養アセスメントの技法について概説する．

はじめに

　スーザン・グリーンフィールド^1）は，著書『未来の私たち』において，21世紀の科学技術が人の思考と感覚に及ぼす影響を議論している．また，レイ・カーツワイル^2）は，著書『ポスト・ヒューマン誕生』において，2045年には，遺伝子工学，ナノテクノロジー，ロボット工学の革新により「シンギュラリティ（技術的特異点）」が到来すると予測している．グリーンフィールドは，われわれ自身がどのような社会にしていきたいのかを考えさせ，カーツワイルは，技術との共存・共生がどのような社会になるのかを考えさせる．カーツワイルは，2020年代に，人工知能（artificial intelligence：AI）が人間並みになり，自らを改良し続けるAIが生まれ，AIがAIを生み出すことが可能になると予測する．実際，AIに関する技術革新は，われわれの生活に大きな影響を与えてきた．

　さて，知能とは何か？ 知能の定義は，時代背景に大きく依存する．初期のころのAIでは，人間の記号操作と探索に関する能力の実現をめざしていた．例えば，Turing^3）は，「計算機構と知能」の論文のなかで，チューリングテストに合格すれば，機械が知能をもっていると定義したが，現在，スマートスピーカーは，天気やニュース，レストランに関する情報など，簡単な質問なら，瞬時に答えてくれる．日本の人工知能学会の設立趣意書では，「人工知能は大量の知識データに対して，高度な推論を的確に行うことをめざしたものである」と定義されている^4）．

　一方で，AIは，「それまでに実現されなかったことを実現する能力」と定義されたりもする．IBMのDeep Blueがチェスの世界チャンピオンに勝利したとき，人間の知能に関する議論が社会現象的に活発になった．しかし，このニュースで最も印象深いことは，チェスの世界チャンピオンが「Deep Blueに人間にはない別の知性を感じた」と発言したことである．別の知性，つまり，人間が行うやり方とは違う何かであり，人間ではなし得ない何かなのであろう．これが，現在，多くの人が考えているAIに対する畏怖につながるのであろう．

　言い換えると，人間と類似した知性であれば，畏怖を抱かないのであろうか．実際，AIに関する理論や仕組みがわかってしまえば，知性を感じなくなるかもしれない．知能に関する研究は，知能そのものの議論よりも，むしろ知能がもつ断片的な知的側面を強調している場合がある．例えば，チェスのプログラムなど目的やタスクが限定されているような研究は，弱いAIと呼ばれ，人間に迫るような知能の実現に関する研究は，強いAIと呼ばれる．このように知能に関する研究は，さまざまな観点から研究が進められてきた^5,6）．

　計算知能（computational intelligence：CI）は，ニューロコンピューティング，ファジィコンピューティング，進化計算などを含む方法論の総称である^7）．AIが記号表現と記号操作に関するトップダウン的なプロセスであるのに対し，CIは，数値計算に関するボトムアップ的なプロセスとして位置づけられる^6）．一方，生物知能（biological intelligence：BI）は，physical＋chemical＋αとして議論されている．人間の脳の活動は，物理的・化学的な法則に従うが，これだけでは，知能を説明することができず，このαの解明が中心的な課題とされている．ここで，AI，BI，CIを合わせて，知能のABCという^7）．

　昨今，深層学習（deep learning）がAIであるような説明が多いが，深層学習に関する研究は，CIの分野においても活発に行われてきた．深層学習はAIを支える1つの技術として革新をもたらしたが，さまざまな機能が「システム」として同時に組み込まれている．例えば，深層学習の事例としてIBMのワトソンがしばしば挙げられるが，対話型サービス，自然言語処理，検索・探索，音声認識/合成，画像認識などの機能も含まれる^8）．多くの機能に深層学習が用いられているが，実用化されるシステムの一部としてどのように組み込んでいくかが問題となる．

　例えば，道案内を行うロボット^9）を例に，AIの機能を考えてみる（図1）．図中では，まず，ロボットは，迷っている人をみつけて話しかけている．その際，画像認識から高齢者であることを認識するが，同時に，音声認識，言語認識，翻訳を行い，「私が行きたい」という結果を得る．ここで，手にもっている紙に書かれた文字を「エビス」と認識するが，人の名前なのか，地名なのか，飲み物なのか，七福神なのか特定ができない．しかしながら，「高齢者」，「私は行きたい」，「エビス」という個々の認識結果から統合・推論を行うと，エビスへの道案内というタスクとなる．次に，ロボットは，多言語音声対話で，高齢者の意図を確認し，駅までの経路計画を行う必要がある．この場合，最短経路よりも，ロボットや歩行者の身体能力に合わせて安全で，かつ，移動しやすい経路を探索する必要がある．探索が終われば，実際に，高齢者と一緒に歩きながら，障害物回避を行いつつ，目標地点までの誘導が必要になる．以上のように，普段，われわれが行っている簡単な道案内も，ロボットに行わせようとすると，複数の機能をシステムとして同時に組み込む必要があり，さらに，洗練していこうとすると，環境とのインタラクションや人間とのコミュニケーションを通して，学習し続ける必要がある．

　本稿では，人工知能に関する歴史を振り返りつつ，知能化に関する動向について紹介するとともに，医療・福祉の分野における知能化とシステム化について展望する．

はじめに

　脳卒中の原因には，高血圧や糖尿病などさまざまな背景があり生活習慣病と密接な関係があります．したがって，脳卒中患者へ理学療法を提供するうえでは，心身機能やADLなど目の前の症状や現象だけでなく，隠れた背景因子にまで目を向けることが重要です．一方，慢性期（生活期）におけるリハビリテーションは，回復期におけるリハビリテーションとは異なり，かかわる頻度が低く限られた時間で効率的・効果的に情報収集を行い，治療につなげていくことが求められます．

　本稿では，生活期における臨床実習を想定した情報収集や評価・治療のポイントについて，発症後経過の長い慢性期被殻出血患者を例にして解説します．なお，生活期リハビリテーションでは患者を利用者と表現することが多いですが，本稿では理解しやすいように患者と言葉を統一します．

　理学療法士となり，四半世紀を迎えた．私を育ててくれたのは，周りのスタッフ，先輩，そして，一番は患者さんだった．理学療法士としては述べる必要もないと思うが，人生の先生としてだ．

　2人の子供が保育園の頃，シングルマザーとなった私は，いつになったら一人でご飯が食べられるのだろう，いつになったら一人でお風呂に入るのだろう，まるで，出口の見えない真っ暗なトンネルを進んでいる感覚だった．研修会に行くときは実家に預け，泣きながら後を追いかけてくる息子に申し訳ない思いでいっぱいで，子供を捨てていると自分を責めていた．

要旨　【目的】水泳肩によって生じる疼痛の緩和および機能障害の改善に有効な理学療法の知見をまとめ，課題を示すこと．【対象と方法】ウェブサーチによる文献検索からシステマティックレビューを行った．検索年数は，1997年1月〜2017年1月とし，水泳肩，理学療法ならびに運動療法に関するキーワードを用いた．【結果】283編の文献が検索され，選択基準を満たした12編（英文10編，日本語2編）を分析対象とした．研究デザインの内訳は，無作為化比較試験（randomized controlled trial：RCT）が6編，比較臨床試験が4編，症例報告が2編であった．水泳肩により疼痛を有する者を対象とした研究5編（RCT 1編，症例報告2編，比較臨床試験2編）では，いずれも理学療法によって疼痛が改善したと報告していた．その他7編では，無症状の水泳選手に対して肩関節周囲の筋力トレーニングやストレッチを実施した結果，肩関節等速性筋力や姿勢アライメントが改善したと報告されていた．【結論】水泳肩により疼痛を有する者を対象としたRCTは少なく，現時点での水泳肩に対する理学療法は，疼痛のない競泳選手の肩および肩甲帯の等速性筋力と，肩関節内外旋トルク比を改善させるものと考えられた．

　世界保健機関（World Health Organization：WHO）は，健康はもとより疾患，病気，能力低下または能力不全などの分類によって，世界共通の基準を定め，それらの掌握と対策を講じてきた．1980年に国際障害分類（International Classification of Impairments，Disability，and Handicaps：ICIDH）が定められ，2001年には，国際生活機能分類（International Classification of Functioning，Disability and Health：ICF）として改定された．

　ICFの特徴は，すべての人間が対象になる健康状態を基盤として，変調もしくは疾患・病気によって影響を及ぼす構成要素，「心身機能・構造（impairments）・活動（activities）・参加（participation；日本語版では社会参加）」を定めたことであろう．また，人間生活に多大な影響を及ぼす環境因子と個人因子をも考慮されている．さらに，これまでネガティブな側面に評価の視点が置かれていたのに対して，ポジティブな側面を同時に掌握することは，対象者の可能性に焦点をおいた前向きな対応であると言える．

棘上筋機能のみかた

　上肢挙上時に棘上筋と三角筋のフォースカップルが重要だということは周知の事実である．挙上制限または筋力低下がみられた際に，問題が棘上筋にあるのか，それとも三角筋にあるのかを鑑別していくことは，アプローチ方法を検討していくうえでとても重要である．

　棘上筋の停止部である大結節のsuperior facetの圧痛を確認したり，大結節を触診しながら上肢挙上時の上腕骨頭上方偏移を確認したりと腱板機能評価方法の報告は複数なされているが，どれも少なからず技術・経験を要し，すぐに誰にでも実践できる方法ではない印象がある．そこで今回，筆者が臨床で活用している，特別な技術・経験を要することなく実施可能な腱板機能評価を紹介したい．

　統計解析は難しいと言ってもエビデンスに基づく医療がもてはやされている現在，無縁で過ごすわけにはいかない．疫学研究デザインと統計解析といった2つの基礎知識は必須となるからである．しかし，統計教育を満足に受けられなかった大半の人にとって，簡単に習得するというわけにはいかないのも事実である．

　私が若かったころ，統計解析の必要性は一切感じなかったが，それも間もなく覆されることとなった．研究を行う機会が増えたことはもちろん，論文を読んでも理解できないからであった．どうやって勉強したらよいかと悩んでいたとき，理屈はさておき実践から入ってみるという方法が得策であった．その過程はノートに記録し，手引きとして活用していた．

　“わかりやすい・おもしろい・実践できる”．単純な感想を述べるなら，この3つに集約されます．

　本書では，上肢運動器疾患に対するリハビリテーション治療の組み立てかたを理解し，62本もの動画でセラピストの治療技術を学べます．学生時代から運動器疾患のリハビリテーションに興味を示し日々患者さんに向き合ってきた著者である中図健先生の知識と経験をもとに，セラピストが知りたいことを丁寧に説明しています．日々の臨床に寄り添ってくれる技術書であると思います．何よりも動画で繰り返し確認できることがありがたく，臨床力が向上することは確実でしょう．

　この編集後記を書いている猛暑のなか，日本各地で大雨や台風などによる被災のニュースが後を絶たない．臨床実習中の学生も被災し，地震，大雨などにより実習継続が不可能になることが毎年のように起こっている．その陰で本当に多くの人の支えがある．私の所属する大学の臨床実習施設の1つが広島県呉市にあり，病院が一時閉鎖したなかでも学生を最後まで無事に支えてくれた．優しさや復興に向かう力強さだけではなく，的確な判断が求められる状況であった．早い回復を心から祈らずにいられない．

　その猛暑のなかで行われるであろう東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会まで2年を切った．前回の特集（2016年6月号）では，理学療法士に必要とされること，組織委員会のメンバーから準備に必要な知識・技術について，アスリートからの提言など，準備を中心に述べていただいた．今回は組織委員会メディカルディレクターの赤間先生および大会運営局アドバイザーの片寄先生に，オリンピック・パラリンピックの医療体制および理学療法について，ロンドン，リオデジャネイロ大会データを供覧して国際オリンピック委員会における理学療法サービスの考え方や東京2020における理学療法サービスの概要を述べていただいた．多くの理学療法士が概要を知ることができる貴重な論文となった．次に東京都福祉保健財団の雜賀先生より，理学療法士のボランティア，特に「大会ボランティア」について述べていただいた．このなかでは理学療法士の関与可能なボランティアについて述べられている．また梶村先生からは日本理学療法士協会としての体制づくりについて述べていただき，杉山先生からは，パラリンピックに向けた理学療法士の取り組みをご自身の体験も含め紹介していただいた．また幸運なことにリオデジャネイロ大会運営に当たられた理学療法士のMendonça先生からは大会での経験をもとに，東京大会への提言をいただいた．座談会では日本理学療法士協会の現況について若手理学療法士の方からの質問にお答えいただく形式をとった．