産科と婦人科 89巻3号 (2022年3月発行)

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特集　新型コロナウイルス感染症が産婦人科診療に与えた影響

【I.現状と対策】COVID-19の流行動態と近未来の見通しに関する疫学モデル研究茅野　大志 , 西浦　博 89巻3号 , 2022年3月 , pp.213-218

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新型コロナウイルス感染症の流行は、人々の健康だけではなく、非特異的対策のために、社会活動の制限などわれわれの生活にも大きな影響を与えた。数理モデルに関していえば、流行状況の評価として実効再生産数などの推定が注目を集め、はじめて政策提言に利用されることとなった。本稿では数理モデルを用いた疫学研究を簡単に紹介し、2020～2021年の日本における流行動態について、集団免疫などの理論を解説しつつ、近未来の流行予測についても簡潔に紹介する。

【I.現状と対策】日本における妊婦の罹患･転帰出口　雅士 , 施　裕徳 , 山田　秀人 89巻3号 , 2022年3月 , pp.219-227

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新型コロナウイルス感染症は国内でも流行が拡がり妊婦の感染例も相次いでいる。海外の報告では早産リスクは高いが、胎児異常、流産、死産のリスクは高くはないとされる。妊娠そのものも重症化リスクとされ、なかでも肥満、喫煙歴、糖尿病、高血圧等を伴う妊娠はよりリスクが高いとされる。われわれは新型コロナウイルス感染妊婦のレジストリを行い、わが国の妊婦における罹患、転帰、重症化要因の調査を行っており、2021年8月1日までに登録された180人の解析結果について報告する。

【I.現状と対策】ワクチン開発と接種の現状　国際的な動向も含めて岡田　賢司 89巻3号 , 2022年3月 , pp.228-232

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世界全体でワクチン接種が進み、世界の約半数の人々が1回以上の接種を受けている(2021年11月現在)。早期にワクチン接種が進められたイスラエル、米国、英国と国内のワクチン接種状況と感染者の推移をまとめた。

【I.現状と対策】女性や妊婦におけるワクチン接種の現状相澤　志保子[小峯] , 早川　智 89巻3号 , 2022年3月 , pp.233-237

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COVID-19ワクチンの接種が普及してきたが、妊婦や今後妊娠を希望している女性の中には、接種を控えたいと考えている人もいる。現在国内で使用されているCOVID-19ワクチンは、mRNAワクチンというこれまでになかったプラットフォームであるため、特に安全性について懸念があるものと思われる。COVID-19ワクチン(mRNAワクチン)は妊娠中でも接種可能とされており、接種後の妊孕性に与える影響もないと考えられている。妊婦や女性に向けて、COVID-19ワクチンについての正しい情報を提供することが重要である。

【I.現状と対策】医療従事者の感染予防策満田　年宏 89巻3号 , 2022年3月 , pp.238-243

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新型コロナウイルス感染症の主要伝播経路は飛沫感染だが、エアロゾル感染や接触感染もある。コロナ禍の業務中はマスクと眼の防護具を常時着用し、マスク装着が可能な患者には装着を促し相互に感染予防する。エアロゾルを発生する手技を実施する際は、換気良好な環境を用意しN95マスクか電動ファンつき呼吸用保護具、眼の防護具、ガウン、手袋など適切な個人防護具を装着する。曝露リスク発生時の評価項目には、(1)相互に最低限サージカルマスク装着と医療従者が眼の保護をしていたか、(2)患者の体に触れたかどうか、(3)時間、(4)距離、(5)部屋の広さと換気状態、(6)エアロゾル発生手技を実施したか等があげられる。デルタ型変異株の感染者からは従来株より千倍以上のウイルス量が検出され伝染性が高く、感染予防策もレベルアップが必要になる可能性がある。

【I.現状と対策】現在使われている検査と検査の選択加藤　英明 89巻3号 , 2022年3月 , pp.245-250

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は症状･重症度に幅があるため症状に基づいた臨床診断が困難である。そのため病原体検査による診断が重要である。鼻咽頭、鼻腔、唾液、喀痰等の気道検体からのウイルスRNA、ウイルス抗原の検出が一般的だが、それぞれ感度･特異度、検査にかかる時間や設備などが異なるため、自施設での目的に最も合致する検査法や、複数の方法を選択することが肝要である。

【II.臨床への影響】周産期医療への影響中井　章人 89巻3号 , 2022年3月 , pp.251-256

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妊婦は、ハイリスクに分類され、軽症であっても原則入院管理が求められる。無症状者への分娩前PCR検査は、検出率が低く、陽性の場合の分娩管理方法に指針がない。関連学会では、産科医師と相談のうえ、ワクチン接種を推奨している。妊婦の陽性率は、一般の1/3以下で、減少傾向にある。感染経路の56.9%が家庭内で、無症状、軽症者が大部分だが一部重症者も報告される。診療実績は、外来診療中心に減少し(-15%)、16.7%の施設の医師が、濃厚接触等で就業制限を受けていた。

【II.臨床への影響】婦人科悪性腫瘍の診療への影響川名　敬 89巻3号 , 2022年3月 , pp.257-263

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SARS-Cov2(新型コロナウイルス)感染症(COVID-19)の世界的なパンデミックは、がん診療全般に大きな影響を与えた。特にロックダウンした都市でのがん診療は、平常状態とは全く異なる治療、管理が実施された。幸い日本ではそこまでの制限はなかったが、それでもがん診療を専門とする病院が一時的に診療制限を行ったり、患者の受診行動が制限されたり、影響がみられた。一方、COVID-19感染自体によるがんの病態への影響は否定的であるが、がん患者ではCOVID-19感染症が重症化する。コロナ禍でがんによる死亡率が上昇することが危惧されるのは、がんの発見と治療の遅れや本来行うべき治療やフォローアップの実施困難さである。本稿では、まだ終息する気配のない新型コロナウイルス感染拡大状況での婦人科悪性腫瘍の診療やがん検診に関して論じてみたい。

【II.臨床への影響】不妊治療への影響竹島　和美 , 加藤　恵一 89巻3号 , 2022年3月 , pp.265-269

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックは生殖医療にも大きな影響をもたらした。2020年3月には世界の主要な関係学会から不妊治療の延期を支持する声明が出され、日本においても同年4月1日付で日本生殖医学会から同様の声明が発出された。一方で生殖医療は、パンデミック中においても不可欠な医療かつ時間的制約のある治療でもあることから、この前代未聞の事態に対して臨床現場においては様々な緊急対応を要した。本稿においてはパンデミック渦中での生殖医療について、当院での臨床経験を交えて概説する。

【II.臨床への影響】妊産婦のメンタルヘルスへの影響小畑　聡一朗 89巻3号 , 2022年3月 , pp.270-274

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新型コロナウイルスの流行による妊産婦のメンタルヘルスへの影響に関して、諸外国から精神的ストレスの悪化が報告され、流行の長期化により、さらに強い影響がみられたと報告されている。わが国は諸外国に比して、患者数は少なく、行政による各種制約も比較的ゆるかったが、患者数の増加、流行の長期化に伴い、妊産婦のメンタルヘルスに対する影響がみられており、適切な医療･行政の体制を構築し対応していくことが求められる。

【III.診療体制】北海道の取り組み馬詰　武 89巻3号 , 2022年3月 , pp.275-279

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2020年2月下旬になり全国でも突出して新型コロナ感染者の急増を認めていた北海道では、2月28日に北海道知事から全国初の緊急事態宣言が発せられた。北海道大学病院産科では、急激な社会情勢の変化に応じて3月4日にはオンライン妊婦健診･診療の体制を整備し、12月には産科病棟の感染妊婦専用受け入れエリアの設置、2021年5月からは緊急的に病棟閉鎖し感染者受け入れを行うという医療危機への対応を行った。

【III.診療体制】埼玉県の取り組み亀井　良政 89巻3号 , 2022年3月 , pp.280-285

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埼玉県では、日本産婦人科医会の平田善康常務理事が中心となって活動しているIT部会の遠隔医療プロジェクトの実証実験の中心となって準備をしてきていたため、今回の新型コロナウイルス感染症の到来と度重なる拡大にも、(1)D to Pの在宅CTGモニタリングシステムの院内感染者病棟、さらには在宅療養者での利用、(2)D to Pの無料オンラインメンタルヘルス相談の開設を行い比較的スムーズな運営が可能であったと考える。第5波の到来以降は、｢COVID-19対応産科リエゾンシステム｣による県内全域の妊婦の感染者の全数把握体制を構築し、安全で迅速な医療支援を全県的な医療連携の中で実施した。これら期間限定で無償提供いただいた医療ICTシステムを今後も継続的に活用し、この｢埼玉モデル｣が全国の妊婦の感染者の管理方針の範となるべく、行政と折衝する必要がある。

【III.診療体制】神奈川県の取り組み服部　響子 , 海野　信也 89巻3号 , 2022年3月 , pp.286-292

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神奈川県では新型コロナウイルス感染症に対し、ダイヤモンド･プリンセス号での対応経験から｢神奈川モデル｣を構築し、医療体制整備にあたってきた。周産期領域においても従来の｢周産期救急医療システム｣と｢災害時小児周産期リエゾン｣を軸とした体制を整備した。また2020年11月より｢神奈川県におけるコロナ陽性妊産婦の運用体制案｣を基に対応を行っている。この体制の実際と課題について報告する。

【III.診療体制】愛知県の取り組み加藤　紀子 89巻3号 , 2022年3月 , pp.293-297

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新型コロナウイルス感染症はパンデミック感染症となり世界中に拡大している中、愛知県においては、愛知県感染症対策課や産婦人科医会が中心となり、新型コロナウイルス感染妊婦の入院調整等に係るフローチャートや、愛知県新型コロナウイルス感染症周産期診療ネットワークを作成し、受け入れ体制を構築した。あわせて、登録事業も開始した。また妊産婦心理支援についても、医療者と行政部門が一体となり取り組んでいる。

【III.診療体制】大阪府の取り組み吉松　淳 , 竹村　昌彦 , 光田　信明 89巻3号 , 2022年3月 , pp.298-302

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大阪府の妊婦ではじめてCOVID-19感染者が発生したのは2020年4月初めであった。それ以降、大阪産婦人科医会のリーダーシップの下、平時に産科救急･母体搬送をマネージメントしている産婦人科診療相互援助システムが中心となって対応にあたった。本稿ではこの既存のシステムがどのように機能したのか、また、行政が主導するCOVID-19対応にどのようにかかわってきたかを時系列に沿って記述した。その間に行った大阪府における妊婦のCOVID-19感染の実態調査の結果についても触れる。

連載

医療裁判の現場から(第31回)　子宮筋腫核出後、緊急入院した妊婦が子宮破裂と診断され児が死産となったことにつき、当初から子宮破裂を疑うべきであった等として医師らに責任追及が行われたものの、過失が否定された事例福原　正和 89巻3号 , 2022年3月 , pp.303-308

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＜本件のポイント＞(1)医療訴訟においては、その事案においてどのような医療行為が行われたのか、診療記録等の証拠をもとに後方視的に認定がされること(2)診療記録に必要な医療行為や検討事項の記載がない場合、その事実はなかったものと認定されることが多く、他方、記載のある医療行為や検討事項はその通り事実として認定されることが多いこと(3)必要な検査記録や検査画像が記録されていないと、その検査がされなかったと認定されるおそれがあり、他方、診療記録中に検査記録や検査画像を保存する場合、当該検査記録中に異常所見があればその旨を明記しておくことが重要であること

原著

当院における子宮筋腫に対する子宮動脈塞栓術(UAE)の治療効果の検討佐藤　壮樹 , 田邉　康次郎 , 重田　昌吾 , 力丸　裕哉 , 新倉　仁 89巻3号 , 2022年3月 , pp.309-315

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子宮筋腫に対する子宮動脈塞栓術は2014年に保険適用となった新しい低侵襲治療である。当院で経験した12例に対し、過多月経･腹部膨満感の改善具合と筋腫体積の変化について後方視的に検討した。症状改善効果と筋腫体積縮小効果は高いが、頸部筋腫では乏しい可能性、また筋腫の造影効果の残存の有無が治療効果の予測指標となる可能性が示唆された。

症例

腹腔鏡下子宮全摘出後22日目に発症した子宮動脈仮性動脈瘤破裂の1例井手上　隆史 , 村上　望美 , 堀　新平 , 福松　之敦 , 荒金　太 89巻3号 , 2022年3月 , pp.316-319

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症例は45歳、2妊0産の女性で、子宮筋腫のため腹腔鏡下子宮全摘出術を施行した。術後22日目に多量の性器出血が出現し、造影CT-scanで子宮仮性動脈瘤破裂と診断し、子宮動脈塞栓術を施行した。子宮動脈仮性動脈瘤は、子宮動脈の血管損傷による正常な血管壁とは異なる外壁により被われ形成された瘤であり、子宮摘出術後の遅発性出血には、子宮動脈仮性動脈瘤の可能性を考慮する必要がある。

基本情報

産科と婦人科
89巻3号
(2022年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9792 診断と治療社

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第3位治療各論　骨盤臓器脱の治療法　腹腔鏡下仙骨腟固定術(LSC)の最前線　minimally invasive LSC 市川雅男,可世木華子,白石達典,明樂重夫産科と婦人科 88巻 9号 pp. 1106-1112 (2021年9月1日) 診断と治療社
第4位婦人科がんにおける分子標的治療薬の現状と展望梶山広明産科と婦人科 88巻 11号 pp. 1287-1293 (2021年11月1日) 診断と治療社
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第10位 5　術後創部管理小川令産科と婦人科 92巻 13号 pp. 32-38 (2025年3月25日) 診断と治療社

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