特集 新型コロナウイルス感染症が産婦人科診療に与えた影響
【III.診療体制】埼玉県の取り組み
亀井 良政
1
1埼玉医科大学附属病院 産婦人科
キーワード:
胎児心拍陣痛図
,
テレメトリー
,
妊娠合併症-感染性
,
地域社会ネットワーク
,
患者の受入れ
,
母子保健
,
母体搬送
,
埼玉県
,
疾病の流行
,
COVID-19
Keyword:
Community Networks
,
Cardiotocography
,
Telemetry
,
Pregnancy Complications, Infectious
,
Patient Admission
,
COVID-19
,
Maternal Health Services
,
Epidemics
pp.280-285
発行日 2022年3月1日
Published Date 2022/3/1
DOI https://doi.org/10.34433/J00525.2022135870
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埼玉県では、日本産婦人科医会の平田善康常務理事が中心となって活動しているIT部会の遠隔医療プロジェクトの実証実験の中心となって準備をしてきていたため、今回の新型コロナウイルス感染症の到来と度重なる拡大にも、(1)D to Pの在宅CTGモニタリングシステムの院内感染者病棟、さらには在宅療養者での利用、(2)D to Pの無料オンラインメンタルヘルス相談の開設を行い比較的スムーズな運営が可能であったと考える。第5波の到来以降は、「COVID-19対応産科リエゾンシステム」による県内全域の妊婦の感染者の全数把握体制を構築し、安全で迅速な医療支援を全県的な医療連携の中で実施した。これら期間限定で無償提供いただいた医療ICTシステムを今後も継続的に活用し、この「埼玉モデル」が全国の妊婦の感染者の管理方針の範となるべく、行政と折衝する必要がある。
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