医学のあゆみ 292巻8号 (2025年2月発行)

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特集　健康日本21（第三次）の健康づくり戦略――医療者へのメッセージ

はじめに辻　一郎 292巻8号 , 2025年2月 , pp.607-607

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　国の健康づくり施策「健康日本21（第三次）」が2024年4月にスタートした．これは，健康寿命の延伸を実現するために生活習慣や疾病などの数値目標を定め，その達成に向けて行政・各種団体と国民が健康づくり運動を展開するものである．

循環器病岡村　智教 292巻8号 , 2025年2月 , pp.608-611

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　循環器病は日本人の主要な死亡，要介護要因である．健康日本21（第三次）では，高血圧，脂質異常症，糖尿病，喫煙を主要な危険因子とし，これらの改善を通じて循環器病の予防を行う計画となっている．また，高血圧についてはポピュレーションアプローチが採用されており，食塩摂取量の減少，野菜・果物摂取量（カリウム摂取量）の増加，肥満者の減少，身体活動・運動習慣（歩数など）の増加，ハイリスク飲酒者の減少を通じて，国民の収縮期血圧の平均値を5mmHg下げるという目標値が示されている．一方，他の分野は基本的にハイリスクアプローチであり，たとえば脂質異常症では，高LDLコレステロール血症者（160mg/dL）の割合を25％減少させることとされており，健診やその後の受診勧奨などが重要である．なお，この分野の最終目標は循環器病の年齢調整死亡率の低下であるが，「循環器病対策基本法」との整合性を図るため，現時点では数値目標は設定されていない．

糖尿病 -――予防と治療の切れ目ない対策で健康寿命延伸を目指す津下　一代 292巻8号 , 2025年2月 , pp.612-616

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　健康日本21（第三次）糖尿病領域の目標と指標の推移，対策のロジックモデルと具体的なアクションプランを示した．健診・保健指導，日常診療の各場面において，医療者に求められる取り組みの成果として，①メタボリックシンドロームの減少，②血糖コントロール不良者の減少，③治療継続者の増加，が期待される．メタボリックシンドロームの減少に向けては，特定保健指導の実施率と介入効果を高めること，糖尿病・高血圧・脂質異常症の薬剤を服用しているために特定保健指導の対象とならない者に対して，保険診療のなかで減量プログラムを実施することが重要である．治療継続者の増加に向けては，健診後の丁寧な受診勧奨，受診しやすい環境づくり，スティグマ防止などにより，治療中断を防止したい．糖尿病医療の質が向上している現在，自治体などとの連携やICTの活用により “誰一人取り残さない” 糖尿病対策を考えていくことが求められる．

健康日本21（第三次）におけるがん領域の健康づくり戦略 -――医療者へのメッセージ若尾　文彦 292巻8号 , 2025年2月 , pp.617-621

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　健康日本21（第三次）推進におけるがん領域においては，第4期がん対策推進基本計画（基本計画）において採用されている目標のなかから，健康づくりとも関連が強いと考えられる，①がんの年齢調整罹患率の減少，②がんの年齢調整死亡率の減少，③がん検診の受診率の向上の3つが目標項目として設定された．一方で第4期基本計画では，分野別施策ごとにロジックモデルが指標・データソースを含めて設定されている．このがんの一次予防，がんの二次予防のロジックモデルのうち，健康日本21の対象となっている項目の個別施策を検討することによって，がん領域の健康づくり戦略につなげることができるともに，各個別施策のアプトプット指標，中間アウトカム指標，分野別アウトカム指標をモニタリンクすることで，計画の進捗状況を把握するとともに，PDCAサイクルによる改善につなげることができると考える．

たばこ対策中村　正和 292巻8号 , 2025年2月 , pp.622-626

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　健康寿命の延伸を目指す健康日本21（第三次）において，たばこ対策は引き続き重要なテーマである．第一次，第二次の国の計画では成人や未成年の喫煙率低下や受動喫煙防止の目標が設定されたものの，それらの目標を達成するための具体的な道筋や方策は示されてこなかった．そこで，筆者が理事を務める日本健康教育学会のワーキンググループにおいて，第三次計画のたばこ分野の4つの目標を達成するためのロジックモデルとアクションプランを作成するとともに，そのなかで特に実行可能性と効果が期待できる3つのお勧めのアクションプランをベストバイプランとして提示した．3つのベストバイプランの施策名は，①日常診療や健診等の保健事業の場での短時間禁煙支援の実施，②職域における喫煙対策実施の促進，③法規制の強化につながる受動喫煙防止条例の制定と対策の推進，である．これらのベストバイプランも含めて，健康日本21（第三次）におけるたばこ対策を進めるためには，医療者ならびに医療団体の参画と取り組みが必須である．医療施設として禁煙支援・治療に積極的に取り組むとともに，国や自治体，職域でのたばこ規制の強化に向けたアドボカシーが医療者ならびに医療団体に求められている．

健康日本21（第三次）と健康的な食事・食環境中村　美詠子 , 松本　麻衣 , 瀧本　秀美 292巻8号 , 2025年2月 , pp.627-631

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　健康日本21（第二次）では，栄養・食生活分野の指標のうち，適正体重を維持している者の増加，食事摂取状況（適切な量と質の食事をとる者の増加）の2項目が “変わらない” と最終評価された．健康日本21（第三次）では，これらの目標達成のための戦略が鍵となる．適正体重の維持では，性別，ライフコース別に目標が設定されており，それぞれの特性に応じた対策が求められる．コホート研究の量反応メタアナリシスなどから，豊富な果物，野菜摂取による循環器疾患，がんなどの死亡リスク低減効果が推定されており，食事摂取状況では特に野菜，果物摂取量の増加が課題となる．また，栄養・食生活分野では社会環境の質の向上に関する目標も設定されている．特に “健康的で持続可能な食環境づくりのための戦略的イニシアチブ” の推進は，健康無関心層を含めたすべての人に届く対策であると考えられ，今後，さらに重要性が増すであろう．

健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 -――概要とポイント澤田　亨 292巻8号 , 2025年2月 , pp.632-636

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　厚生労働省は，2024年1月に「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表した．このガイドは「健康日本21（第三次）」における身体活動・運動分野における目標達成のためのツールであり，身体活動・運動分野の取り組みを推進するため，健康づくりに関わる専門家などを対象として身体活動・運動に係る推奨事項や参考情報をまとめたものである．このガイドの推奨事項全体の方向性は，“個人差を踏まえ，強度や量を調整し，可能なものから取り組む．今よりも少しでも多く身体を動かす” である．そして，じっとしている時間が長くなりすぎないよう注意喚起するとともに，高齢者に多要素な運動を，成人と高齢者には筋力トレーニングの実施を推奨した．さらに，こどもや慢性疾患を有する人を対象とした推奨事項を掲載した．健康日本21（第三次）における身体活動・運動分野の目標を達成し，健康寿命のさらなる延伸を図るためには，健康づくりに関わる専門家が今回のガイドを活用して身体活動の推進に取り組むことが望まれる．

こころの健康 -――心理的苦痛の軽減を通して健康寿命の延伸を目指す西　大輔 292巻8号 , 2025年2月 , pp.637-639

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　本稿では，健康日本21（第三次）におけるこころの健康の中核的目標である “心理的苦痛を抱える者の減少” について，その重要性と関連する対策を述べる．心理的苦痛を抱える者の割合は高く，心理的苦痛は健康寿命にも影響することが研究から明らかにされている．その対策としてエビデンスがあるものにインターネット認知行動療法があり，医療機関で患者に情報提供することも可能である．また，心理的苦痛の重要な関連要因として子ども期逆境体験（ACE）があり，その体験率の高さや影響の大きさから近年注目されているトラウマインフォームドケア（TIC）についても概説する．さらに，厚生労働省が推進している心のサポーターについても紹介する．“こころの健康なしに健康なし” という言葉が示すように，こころの健康は身体の健康と密接に関連し，身体疾患の予防や健康寿命の延伸にも必要なものであり，今後，ますますその重要性が広く認識されることが期待される．

睡眠・休養尾崎　章子 292巻8号 , 2025年2月 , pp.640-643

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　健康日本21（第三次）における “休養・睡眠分野” では，睡眠の質，睡眠の量がともに重要な睡眠健康指標であるという考えのもと，“睡眠による休養感” に加えて “睡眠時間” に関する目標が新たに設定された．目標達成のためのアクションプランである「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は，推奨事項と参考情報から構成されている．睡眠は年代やライフスタイルによって生じやすい問題に特徴があるため，推奨事項はライフステージ（成人，こども，高齢者）ごとに作成した．参考情報では睡眠衛生，睡眠障害について説明し，交代勤務従事者や妊娠・子育て・更年期にある人に向けたガイドも作成した．

ライフコースアプローチを踏まえた健康づくり山縣　然太朗 292巻8号 , 2025年2月 , pp.644-647

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　ライフコースアプローチを踏まえた健康づくりの項目は，健康日本21（第三次）から新たに加わった．小児期，高齢期に加えて女性に関する目標が設定された．幼少期からの生活習慣や健康状態は，成人期の健康状態に大きく影響を与えることから，小児期の運動習慣，適正体重，20歳未満の者の飲酒および喫煙に関する目標が設定された．さらに，DOHaDの概念から，妊婦の健康支援も重要課題である．高齢期まで健康を保持するためには若年期からの取り組みが重要であり，適正体重の高齢者の増加，ロコモティブシンドローム予防および社会参加の促進に関する目標が設定された．女性はライフステージで女性ホルモンが劇的に変化するため，年齢に応じた健康課題に取り組む必要があり，女性のやせ，骨粗鬆症などの健康課題，男性と異なるリスク傾向にある飲酒および妊婦に関する目標が設定された．

高齢者の健康 -――5つの健康課題と社会的つながり河口　謙二郎 , 近藤　克則 292巻8号 , 2025年2月 , pp.648-651

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　健康日本21（第三次）における高齢者に関連した5つの健康課題　―低栄養，ロコモティブシンドローム，社会活動・社会参加，社会的孤立，共食―　について，“社会的つながり” の視点から再考し，これらの課題間の相互に関連し合う構造を解説する．各課題についてのエビデンスをみると，低体重や体重減少が高齢者の健康リスクを高めること，ロコモティブシンドロームが要介護状態につながる可能性があること，社会参加が要介護リスクを低下させること，社会的孤立が身体的・精神的健康に悪影響を及ぼすこと，共食が栄養摂取量や幸福感の向上に寄与することが示されている．これらの課題は “社会的つながり” を軸に相互に関連しており，包括的なアプローチが求められている．医療者には患者の社会的背景を考慮した “社会的処方” の視点が求められ，地域の社会資源を活用しながら高齢者の包括的な健康増進を支援することが重要である．

TOPICS　移植・人工臓器

人工赤血球がひらく移植臓器保存の技術革新松野　直徒 , 小原　弘道 , 阪本　靖介 , 笠原　群生 292巻8号 , 2025年2月 , pp.652-653

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移植臓器に対する機械灌流保存

　移植医療の大きな課題のひとつであるドナー不足を解決するために，欧米では高齢者，心停止ドナーなどの臓器に対して，単純な冷却保存ではなく，ポンプで臓器保存液を循環させる機械灌流保存が急速に臨床に導入されてきている．その理由は，灌流保存中に臓器の機能（viability）を客観的に測定・判断することで安全な移植手術が可能となること，また，臓器保存液に酸素や栄養，薬剤を入れ臓器機能を改善させることで虚血再灌流障害を軽減できることにある．灌流液に酸素運搬体は含まれないが，特に代謝臓器である肝臓は，低温領域で酸素化（hypothermic oxygenation perfusion：HOPE）することの重要性が，近年複数の臨床試験において証明された^1）．その有効性は，内因性免疫反応の抑制とされる．一方，常温灌流での臓器保存も可能となった．ブタ肝臓を1週間保存することに成功した例もあり，臓器の長期保存が現実味をおびてきている^2）．機械灌流保存は，移植における臓器保存での利用にとどまらず，その先にある，遺伝子や細胞を用いた臓器修復の可能性もみえてきた．

TOPICS　免疫学

B細胞受容体によるカルシウムシグナルが制御する胚中心B細胞ポジティブセレクション矢田　裕太郎 , 馬場　義裕 292巻8号 , 2025年2月 , pp.654-655

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胚中心における高親和性B細胞のポジティブセレクション

　感染やワクチン接種により外来抗原が体内へ侵入すると，抗原に対して高い親和性を持つ抗体が作られる．これには，胚中心（germinal center：GC）における高親和性B細胞が効果的に選択される仕組みであるポジティブセレクションが重要な役割を果たす．二次リンパ組織で抗原刺激により活性化したB細胞はGCへ侵入し，免疫グロブリン遺伝子への体細胞超変異を伴いながら増殖する．これによりB細胞受容体（B cell receptor：BCR）の抗原認識部位に多様性が生じ，抗原に対してさまざまな親和性を有する胚中心B細胞（GC B細胞）が生成される．GC B細胞は濾胞樹状細胞上の抗原を捕捉し，濾胞ヘルパーT細胞に提示する．T細胞からのシグナルを受け取ることに成功した高親和性GC B細胞がさらに増殖と体細胞超変異を継続することにより，BCR親和性が徐々に上昇していく．一方，低親和性のGC B細胞は，T細胞からのシグナルを受け取る前にアポトーシスに至る^1-3）．

連載　自己指向性免疫学の新展開――生体防御における自己認識の功罪・Vol.25

ショウジョウバエ腫瘍モデルから紐解く自然免疫によるがん制御榎本　将人 292巻8号 , 2025年2月 , pp.656-662

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SUMMARY

　がんの発生・悪性化には，がん細胞を取り巻く組織微小環境が重要である．このような組織微小環境は上皮細胞，免疫細胞，間質細胞，血管内皮細胞など多様な細胞によって構成されており，これらの細胞は腫瘍細胞と相互作用することでがん細胞の増殖，生存や浸潤転移を制御することがわかりつつある．免疫細胞と腫瘍細胞の相互作用はがんの発生・進展を正負に制御することが報告されており，その分子機構はいまだ不明な点が多い．本稿ではショウジョウバエモデルから明らかになってきた細胞間相互作用を介したがん制御について，自然免疫応答によるがん制御に焦点をあてて解説する．

連載　細胞を用いた再生医療の現状と今後の展望――臨床への展開・Vol.11

培養自家骨膜細胞を用いた顎骨再生医療の臨床実用化における課題と取り組み永田　昌毅 292巻8号 , 2025年2月 , pp.663-669

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SUMMARY

　顎骨は，歯性疾患一般，腫瘍性疾患，外傷，先天性疾患等で様々な形と大きさの欠損を生じる．それらの再生治療は整容と機能回復治療の基礎である．筆者らは，顎骨から採取した自家骨膜を培養することで製造した「培養自家骨膜細胞」による顎骨再生医療に取り組んでいる．名古屋大学のグループがイヌにおける動物実験段階^1）からヒトにおけるPOC試験^2）を報告した再生医療技術を新潟大学において導入し，2007年から小範囲の歯槽骨欠損に対する臨床試験を77症例に実施した^3,4）．また，2016年からは再生医療等安全性確保法下の第2種再生医療として39症例の患者に治療を実施し，臨床試験と治療を合わせて延べ116症例の実績を有している（図1）．5例では感染によって移植材の同化と骨再生が得られなかったが，111症例で骨再生が得られた．そのうち110症例には歯科インプラントによる咬合の回復治療が行われ，残り1症例では歯周病で失われた歯周組織再生によって噛み合わせの安定化が得られた．培養骨膜による骨再生医療では5カ月で骨形成が迅速に進行するとともに，再生骨は3年で正常な歯槽骨と同等のCT値構成の骨質を獲得する．これは一般的な自家骨移植では得られない排他的な効果である．再生医療の臨床実用では，治療工程や手続きの煩雑さ，高い治療コストが患者と医療従事者の双方にとって負担となるが，他の治療法では得られない正常骨再生効果は選択肢として価値があり，安定した臨床実用の普及に向けた継続的な開発が推進されている．

連載　ケースから学ぶ臨床倫理推論・2

高齢者虐待（医療ネグレクト）楠瀬　まゆみ 292巻8号 , 2025年2月 , pp.671-674

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Case　乳がんの可能性が高く検査が必要だが，配偶者が拒否している場合

　患者Aは70代の女性で，70代の夫Bと2人暮らし．遠方に娘が1人いる．Aは左胸に痛みを訴え，夫とともに来院した．診察前にBは看護師に，「Aは最近もの忘れが多いので，診察の結果はまずBに知らせてほしい」と告げた．診察が終了し，医師はBに，Aは乳がんの可能性が高いので，早めに次の予約をとるよう告げた．Bは，Aががんの場合この先どうなるのか尋ねた．医師は，今の段階では確実なことは言えないとしたうえで，一般的な治療法について簡単に説明し，検査のうえAに適した治療法を選択することになると伝えた．するとBは「うちにはそんな余裕はない，何もしなくていい．もう歳だし，自然に任せればいい」と強い口調で言った．

FORUM　戦争と医学・医療⑬

731部隊に所属した医学研究者の論文分析による戦争犯罪の検証莇　也寸志 292巻8号 , 2025年2月 , pp.676-678

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731部隊（関東軍防疫給水部）と医学研究者

　日中戦争当時の満州において，1933年，関東軍防疫給水部（通称731部隊）が背陰河に設置され，1938年には哈爾濱郊外の平房に移転した．そこは，細菌戦兵器の研究を目的とし，致死的な生体実験を秘密裏に行うための一大研究施設であり，部隊の幹部には多数の軍医と医学研究者が含まれていた^1）．

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目次 292巻8号 , 2025年2月

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学会Information／次号の特集予告 292巻8号 , 2025年2月 , pp.679-679

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奥付 292巻8号 , 2025年2月 , pp.680-680

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医学のあゆみ
292巻8号
(2025年2月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0039-2359 医歯薬出版

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特集 健康日本21（第三次）の健康づくり戦略――医療者へのメッセージ

TOPICS 移植・人工臓器

TOPICS 免疫学

連載 自己指向性免疫学の新展開――生体防御における自己認識の功罪・Vol.25

連載 細胞を用いた再生医療の現状と今後の展望――臨床への展開・Vol.11

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