日本老年看護学会誌（老年看護学） 11巻2号 (2007年3月発行)

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日本老年看護学会第11回学術集会特集　会長講演

高度医療化時代における老年看護の可能性水野　敏子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.4-8

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　医療の高度化に伴い，侵襲的手術や治療を受ける高齢者が多くなっています．加えて，在院日数の短縮化により医療依存度の高い患者が，早期に退院するようになり，在宅ケアのいっそうの充実が求められるようになってきました．さらには，医療の選択肢が多くなるにしたがい倫理的問題も生じるようになりました．このような状況のなかで看護職への期待は大きく，その力を大いに発揮できる時代を迎えています．まさに超高齢社会は看護の時代といえます．

　一方高齢社会は多死社会でもあり，終末期ケアは老年看護において取り組むべき大きな課題であります．高齢者の最後の迎え方は次世代の人々のモデルとなります．次世代のモデルとなるように看護を実践することによって社会貢献ができると考えます．厚生労働省は高齢者の終末期を在宅，あるいは施設で迎えることを推進しています．医療が高度になり病態の悪化時に入院治療し，危機を乗り越え自宅に戻る高齢者も多くいることから，慢性的な疾患を抱える高齢者は入退院を繰り返しながらできるだけ自宅で過ごし，最後は病院で亡くなることがあってもいいのではないかと考えます．

日本老年看護学会第11回学術集会特集　特別講演

高齢者と代替医療（統合医療）川嶋　朗 11巻2号 , 2007年3月 , pp.9-18

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はじめに

　20世紀に花開いた西洋医学は急性疾患や感染症などの原因究明とともに，その治療を可能にしてきた．しかしその反面，生活習慣病などの慢性疾患，原因不明の疾患，精神的な要素の関与する疾患，再発性の疾患などについては治療に苦慮する例も少なくない．加えて個々の体質や体調を考慮した治療はほとんどなされていない．

　西洋医学はもともと分析科学的な手法を用いており，病気の病態解明とそれに伴う治療法の開発という過程を経ることにより成功してきた．したがって，病人よりも病気のほうに焦点があたりがちという点が指摘されている．最近，Quality of Life（QOL）の重要性が叫ばれ，病気だけでなく病人全体を治療するという姿勢が重要視されるようになったのも，今までの西洋医学に対する反省からとも言えるだろう．こうした背景から，欧米では西洋医学の欠点を補い，患者を全人的に治療できる相補・代替医療complementary & alternative medicine（CAM）が盛んに行われるようになってきている．

　もう一方で，西洋医学での医療費が高騰し，国家経済を脅かそうとしている現状も見逃すことができない．わが国でも高齢社会の到来をむかえ，医療費の高騰が問題となっている．そのため各国政府は医療費の削減の問題に真剣に取り組んでいる．特に米国では危機感が強く，その解決策の1つにCAMを取り入れ，公的医療費の削減に成功した．

　教育面からみても，米国の医学校125校のうち75校（60％）でCAMに対する講義も始まっている．代表的な大学としてハーバード，スタンフォード，コロンビア，カリフォルニア，アリゾナなどがあげられる．イギリスやフランス，ドイツなどでもCAMについての教育がなされており，特にドイツでは，1993年より自然療法が全国の医学部で必須となり，国家試験にまで取り入れられている．またオーストラリアでは，自然療法が学位の対象とされ奨学金すら出されている大学もある．

　最近では，CAMに西洋医学的アプローチを包含した統合医療が論じられるようになってきた．世界的に統合医療integrative medicine（IM）に関心が高まってきていることは明らかで，今まさに医療の変換期であるといえよう．

　本稿では，CAMおよびIMについて概説し，高齢者への応用などについて述べてみたい．

日本老年看護学会第11回学術集会特集　シンポジウム

急性期医療における高齢者ケアの専門性粟生田　友子 , 沼本　教子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.19-20

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　介護保険，医療保険制度が改正されるなか，高齢者の入院治療は厳しい状況を迎えている．また，一般病院の入院患者総数に占める高齢者比率の高さも注目すべき状況にある．ことに近年，後期高齢者に対しても負荷の大きい検査，手術，治療が頻繁に行われるようになってきているが，高齢者がひとたび急性期医療の場に患者としておかれるとき，そこにはさまざま高齢者特有の課題が浮上する．

　急性期医療における高齢者ケアにおいては，高齢者自身が併せもつ加齢現象やさまざまな健康問題に対して，ホリスティックな臨床判断が必要とされている．入院の引き金となった病態に対する身体管理のみならず，負荷の大きい検査，手術，治療によって引き起こされる心身の反応や不適応状態，身体の少ない予備力の結果生じる二次的な合併症などなど課題は散在する．これらの状況を踏まえて，第11回学術集会のシンポジウムでは，「急性期医療における高齢者ケアの専門性」をテーマに3人のシンポジストをお迎えした．須釜淳子氏には「入院中の高齢者のエビデンスに基づいた褥瘡予防対策」，綿貫成明氏には「高齢者のせん妄の予測・予防とケア─その根拠と対策」，道又元裕氏には「高齢者の重症集中ケア実践と今後の展望」という内容で発表していただいた．それぞれの方の発表内容は，以降の頁の特集記事としてまとめられている．シンポジウムの発表とその後の議論をとおして，座長としての「まとめ」を以下のようにしてみた．

入院中の高齢者のエビデンスに基づいた褥瘡予防須釜　淳子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.21-25

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はじめに

1）褥瘡の定義と分類

　身体に加わった外力は骨と皮膚表層の間の軟部組織の血流を低下，あるいは停止させる．この状況が一定時間持続されると組織は不可逆的な阻血性障害に陥り褥瘡となる（日本褥瘡学会，2005）．

　分類は創の損傷の及ぶ深さによって分類されるのが一般的である．褥瘡の早期発見と早期介入の重要性が認識されてからは，皮膚の初期変化と判定方法が明確に記述されているNPUAP（National Pressure Ulcer Advisory Panel）の分類（NPUAP 1989, 1998）が使用されている．Stage Iは，圧によって起こる観察可能な皮膚変化である．これは反対側または隣接する皮膚との比較においてわかる変化であり，次のひとつ以上の症状を含む；皮膚温（温かいまたは冷たい），組織の一貫性（硬いまたは泥状），または知覚（痛み，痒み）．明るい皮膚色の人においては，持続する発赤と定義されるが，暗い皮膚色の人においては，持続する発赤・青・紫の色調が現れる．Stage IIは表皮または真皮の欠損を含む部分層損傷である．潰瘍は表層であり，びらん，水疱，浅い潰瘍がある．Stage IIIは全層損傷であるが筋膜を越えない．皮下組織の損傷または壊死を含む．臨床では，ポケットがある，あるいはポケットがない深いクレーターとして存在する．Stage IVは全層損傷である．広範囲の侵襲と壊死組織，損傷が筋，骨あるいは支持組織（腱，関節腔）に及ぶ．ポケットまたはろう孔がある．

2）褥瘡発生のリスクファクター

　褥瘡のリスクファクターは，先に述べた定義に大いに関連している．つまり，身体に加わった外力が，骨と皮膚表層の間の軟部組織の血流を低下，あるいは停止させる．これが，一定以上の時間継続すると組織は不可逆的な阻血性障害に陥り褥瘡となることから，「外力（圧迫とずれ・摩擦力）」の存在は必要不可欠な条件である．しかし，外力が存在しても「一定時間継続」しなければ発生しないため，「一定時間持続」させる状況がリスクファクターといえる．すなわち，外力に対する認知不能または低下，活動レベルの低下，姿勢保持不能または低下である．加えて失禁あるいは発汗などによる皮膚の湿潤，栄養摂取不十分等の組織耐久性の低下があげられる．「外力」とこれらのリスクファクターのひとつまたは複数が伴うことで発生する（図1）．外力に関連する日本の高齢者特有のリスクファクターとして「骨突出」（真田ら，1997）がある．これは，寝たきりによる後背筋，殿筋の萎縮と皮下組織減少により起こる現象である．

3）褥瘡に関する政策

　2002年褥瘡対策未実施減算が新設され，①当該保険医療機関において，褥瘡対策に専任の医師，看護師からなる対策チーム（以下，対策チーム）が設置されていること，②当該医療機関における全入院患者について，入院時，および必要に応じて，日常生活の自立度を判定したうえ，褥瘡発生の危険を有する状態にある入院患者について，褥瘡対策に関する診療計画書を作成し実施すること，③患者の状態に応じて，褥瘡対策に必要な体圧分散式マットレス等を適切に選択し，使用する体制が整えられていることが条件として明文化された．その後，この対策は2003年の介護保険と2004年の医療保険において加算措置となり，2006年には褥瘡ハイリスク患者ケア加算へと引き継がれた．また，2004年には特定機能病院において，入院中に発生した重度な褥瘡（stage III/IV）を日本医療評価機構へ医療事故として報告することになった．

　以上，褥瘡は医療評価の質指標のひとつとして注目されていることがわかる．

高齢者のせん妄の予測・予防とケア─その根拠と対策綿貫　成明 11巻2号 , 2007年3月 , pp.26-30

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1．せん妄をとらえる意義

　急性期領域におけるせん妄（または急性混乱・錯乱状態）の発症は，患者の「バイタルサインズの一種」と考える必要がある．認知機能や情報処理力の低下，周囲の環境変化への対応力・適応力が低下していること，すなわち身体内部の異常や予備能低下のサインであることが多いからである（酒井ら，2006）．

　さらに，せん妄の発症率の高さや発症期間の長さは，ケアの実践現場における多職種チームの連携度，コミュニケーションの質の高さ，すなわち効果的なチームワークが取れているかどうかという看護の質そのものを反映する（Finch-Guthrie, 1999）．看護師は，交代勤務の責任のなかで，あるいは継続受持ちの責任のなかで，せん妄を可能な限り予防し，あるいは予防が無理な場合にはリスクを予測しながら早期に発見し，早期の対処，治療とケアに結びつけることができる．そのような効果的なケアが可能かどうかは，看護師のアセスメント力と行動力とにかかっている．

高齢者の重症集中ケア実践と今後の展望道又　元裕 11巻2号 , 2007年3月 , pp.31-39

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はじめに

　高齢社会は，急性期を担うクリティカルケア（重症集中ケア）領域にも変化をもたらしている．例えば，クリティカルケアの代表的な場である集中治療室においては，高齢者の患者収容数が数年間で急激に増えてきている．その背景としては，人口構造の高齢化はもちろんのこと，術中，術後の全身管理技術の進歩に相まって，高齢者に対する手術適応も拡大し，高リスクのケースに難度の高い治療が提供されていることが考えられる．

　高齢者は，複数の慢性疾患を有している場合や，呼吸，循環，代謝系をはじめとした重要臓器の予備能が低下していることは周知のところである．臨床においては，さまざまな侵襲的治療やケアへの安全閾が狭く，薬剤の副作用多発と低効果，合併症と易重症化の発生頻度が高い，ストレスに対する生体反応が緩慢，疾患の症状・所見が非定型性，せん妄・不穏を生じやすいことなどが問題点として指摘されている．そして，これらの背景により高齢者は回復過程が遅延しやすいと言われている．

　しかし，高齢者に対しては非高齢者とおよそ変わりなく高度と言われる医療が一定のスケジュールで積極的に提供され（図1），良好な結果を得てきていることも事実であり，クリティカルケア看護を提供する看護師は，高齢者の特徴と問題点を十分に認識，理解したうえで看護実践をすることが必要である．クリティカルケア看護の実際としては，高齢者の特徴を踏まえたうえで，非日常性のなかで日常性を維持するための援助，細胞レベルのフィジカルアセスメントと心理的・社会的アセスメント，重篤化の回避と早期回復に向けた諸機能維持と向上のためのアプローチが必要である．

　本稿では，重症集中ケアを実践するうえで必要な高齢者の生理学的特徴と看護ケアの方針について，集中治療の場を前提として概説する．

総説

高齢者の健康の特質に関する文献検討島田　広美 , 谷本　真理子 , 黒田　久美子 , 田所　良之 , 北島　美奈 , 高橋　良幸 , 菅谷　綾子 , 正木　治恵 11巻2号 , 2007年3月 , pp.40-47

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　＜高齢者の健康＞を包括的に捉えるために，＜高齢者の健康＞に関する国内外の文献を幅広くレビューし，＜高齢者の健康＞の特質を検討した．その結果，＜高齢者の健康＞を捉える観点として，安定性，実現性，全体性の3つの観点が見出された．＜安定性としての高齢者の健康＞は，生理的機構が正常であり，環境と適応し，生活機能が自立し，個々の健康の側面がトータルに調和している状況を表し，＜実現性としての高齢者の健康＞は，その人が目指す方向をもっており，自己の可能性を実現する性質を表し，＜全体性としての高齢者の健康＞は，その人自身の価値や信念に関わる人生の意味と現実が一致することで得られる全体的感覚を表していた．これらの3つの＜高齢者の健康＞の特質は，老年期が，加齢に伴う全身的な衰退の影響を受ける一方，それに伴う発達危機を乗り越え，自我を統合する時期にあるという特徴が反映されていると考えられた．

原著

高齢患者の服薬アセスメントツールの開発─中国での活用を前提として張　平平 , 正木　治恵 11巻2号 , 2007年3月 , pp.48-55

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　本研究は，高齢者服薬能力の向上を目指した服薬支援システムづくりのために，中国で活用できる高齢患者の服薬アセスメントツールの開発を目的とした．23件の先行文献と中国国内の在宅高齢患者10名および家庭訪問看護師4名への面接調査の分析から，ツールの構成項目を抽出し原案を作成した．ツールの信頼性と妥当性を検証するために，5名の評定者看護師に作成したツールを用いて20名の在宅高齢患者の服薬状況を評価してもらった．また，入退院を頻回に繰り返す高齢患者に一貫して服薬支援を提供するために，56名の評定者看護師に126名の入院高齢患者の服薬状況を，入院高齢患者の退院後の生活を想定して評価してもらった．その結果，18の質問項目からなる面談聞き取り方式のツールの内容妥当性が日本と中国の看護学専門家により確かめられた．評定者間信頼性係数は0.83，再テスト法信頼性係数は0.92，基準関連妥当性の相関係数は0.82，内的整合性を示すクロンバックアルファ係数は0.73であった．構成概念妥当性について因子分析を行った結果，予測構成概念の内容とほぼ一致した6因子が抽出された．以上より，本研究で開発した18項目からなる高齢患者の服薬アセスメントツールの信頼性と妥当性が検証された．

看護学生の老年者との対話の問題と特徴清水　裕子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.56-63

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　研究目的は，看護学生の老年者へのかかわりにおける対話の問題と特徴を明らかにすることである．研究方法は，看護学生833名を対象に，留置法による質問紙調査を行った．質問項目は，看護学生が実習において体験した老年者とのかかわりを想起し，自由記述で回答したものをもとに作成した．質問紙は内容妥当性が確かめられた43項目であった．評価尺度は，「大変あてはまる」から「全くあてはまらない」の7件法であった．分析はSPSSによる探索的因子分析，多次元尺度法を用いた．その結果，看護学生の老年者との対話の特徴として，4つの因子が抽出された．その因子は「かかわりへの戸惑い」，「かかわりへの懸念」，「かかわりへの偏見」，「かかわりの困難さ」であった．これらの因子は，看護学生の老年者への不安などの感情が影響した態度と，老年者への価値意識を表した．また，対話の特徴は，認知と態度の2軸上に布置する概念である．

認知症ケア専門特化型訪問看護ステーションにおけるサービスの質の評価基準の開発田髙　悦子 , 川越　博美 , 宮本　有紀 , 緒方　泰子 , 門田　直美 11巻2号 , 2007年3月 , pp.64-73

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　本研究の目的は，在宅認知症ケアの質の確保・向上に向けた認知症ケア専門特化型訪問看護ステーションのサービスの質の評価基準を開発することである．研究方法は3段階からなり，第1段階（先行研究・報告等の文献レビュー）および第2段階（エキスパートオピニオンレビュー）から原案を作成し，第3段階として原案の遂行度ならびに重要性について全国の訪問看護ステーションにおいて評価（調査）した．研究の結果，認知症ケア専門特化型訪問看護ステーションのサービスの質の評価基準として，サービスの構造の質（訪問看護ステーションの人的，物的，財源的各資源の有無や内容）の評価基準14項目および，同過程の質（訪問看護サービスの提供過程における行為や内容）の評価基準20項目が開発された．今後は，これらサービスの質の評価基準と在宅認知症ケアにおけるアウトカム等との関連性を検証することが課題である．

研究ノート

看護・介護の協働から生まれる転倒予防の試み─転倒を繰り返した認知症高齢者を通して山本　恵子 , 宮腰　由紀子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.74-83

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　本研究では，高齢者施設における転倒予防に有効な職種間協働のあり方を明らかにすることを目的に，老健施設に入所中で転倒を繰り返す重度の認知症高齢者A氏（92歳女性）と家族に協力の承諾を得て，転倒予防への取り組みを分析した．職種間協働のあり方では，職種間の共通認識形成に焦点を当て，転倒予防策における職種ごとの責任と守備範囲を明確にするために，全職員が参加する検討会議を提起し，研究者も助言者兼ファシリテータとして参加した．会議では，A氏のケアに関する情報交換，職種ごとの役割認識，新予防策の立案を行い全職員の意思統一を諮った．新予防策を2か月間実施した結果，実施前は2週間で6回転倒していたA氏が，新予防策実施直後に2回転倒した以外には転倒せず経過し退所できた．副次的に，新予防策実施中は施設全体の転倒事故件数が，他期間に比して半減する効果も認められた．職種間の共通認識形成に焦点を当てた職種間協働は，各職種の役割の明確化，転倒原因の特定，転倒予防に関する知識・認識の職種間補填等が行われ，転倒予防に有効であることが示唆された．

要介護高齢者の皮膚状態と血清アルブミン値との関連─観察による低栄養状態の早期発見大浦　ゆう子 , 湯沢　八江 11巻2号 , 2007年3月 , pp.84-92

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　本研究の目的は，要介護高齢者の皮膚状態と血清アルブミン値との関連を明らかにし，皮膚状態が低栄養状態を早期発見するための指標の1つになりうるかどうか検討することを目的とした．低栄養状態は，血清アルブミン値が3.5 g/dl以下に属する状態と定義した．対象者は，F県内の療養型病床と介護病棟を有するA病院に入院している65歳以上の要介護高齢者183名のうち，平成16年8月から9月の調査期間に血清アルブミン値の血液データが得られた73名であった．結果，低栄養状態にある者は40名（55％）であり，認知症を含む精神疾患を有し，年齢が高くなるほど，寝たきりで日常生活に介助を要することが多い者ほど高い割合でみられた．皮膚状態と血清アルブミン値との関連では，顔色，上腕の皮膚の緊張，下腿部の皮膚の乾燥，足背の皮膚の乾燥，上下肢の皮膚の薄さに有意な関連を認め，これらは低栄養状態の指標となる可能性が示唆された．

老人性難聴をもつ高齢者における補聴器への順応のプロセス大島　あゆみ , 泉　キヨ子 , 平松　知子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.93-102

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　本研究は難聴高齢者における補聴器への順応のプロセスを明らかにすることを目的とした．研究の参加者は補聴器を使用して1〜5年（平均3.3±1.4年）の難聴高齢者11名（平均年齢75.6±4.2歳）であった．研究方法はエスノグラフィーをもとに半構成的面接を行った．分析方法は逐語録から補聴器使用に関する語りを抽出し，共通する意味をもつものを集め抽象度のレベルによってカテゴリー化し，構造図を作成した．その結果，補聴器の順応は，使い始めの補聴器の聞こえは【一本の声に聞こえない】とし，補聴器は【使い慣れない】とする《補聴器の聞こえや使い方に戸惑う》段階から始まり，【できるだけ自分の耳で聞きたい】が関連していた．【補聴器は大事】という認識が強まり次の段階に移行していた．次に，【自分の耳に合うように調整してもらう】や【もっと自分に合う補聴器を探す】ことで《補聴器を自分に合わせようとする》段階があり，【補聴器使うのは仕方ない】と受け入れることで次の段階に移行していた．最後に，【自分の考えで使ってみるしかない】【補聴器の聞こえはこんなもんだ】【本当に聞きたい音と要らない音との戦い】の3カテゴリー間を循環しながら使用方法を確立し，【補聴器があればこそ生活ができる】と感じる《自分で補聴器の研究をする》段階があった．難聴高齢者は【音のある世界にいたい】という思いから補聴器を使い続ける努力をしていた．以上より，高齢者が努力して補聴器を使用していることを理解し，さらに補聴器に関心をもって関わり，聞こえを補い生活できるような看護介入の視点が示唆された．

在宅脳血管障害者が寝たきり状態になる時期と要因加藤　基子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.103-111

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　在宅脳血管障害者の療養経過期間と症状および廃用症候群，ADL，介護内容との関連を分析し，寝たきり状態となる時期，寝たきり状態に影響する身体的要因を調べ，長期療養支援の示唆を得ることを目的とした．対象は訪問看護を利用している脳血管障害者490人である．平均年齢は77.6歳，要介護度は平均3.62，Barthel Indexの平均は38.9であった．発症から調査時までの経過年数は平均7.3年（0.3〜36，±6.5）であった．経過年数を4区分し，症状および廃用症候群の出現頻度とADLの変化をみた．発症後73〜108か月に下肢関節拘縮，再発作の出現頻度が高く，Barthel Indexは43.9から30.7に低下し，行動範囲が屋内となり，寝たきり状態となった．さらに，経過期間を6年未満と6年以上の2群に分け，影響要因を検討した．6年未満群は再発作がない，屋外へ外出，下肢関節拘縮がないであった．寝たきり化の予防にはこれらの要因に対する継続的なケアの重要性が示唆された．

看護者がとらえにくいと感じる高齢者の主体性に関する研究鳥田　美紀代 , 正木　治恵 11巻2号 , 2007年3月 , pp.112-119

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　本研究の目的は，看護者が援助を行う際にその主体性をとらえて援助を行うことに困難を感じる高齢者の主体性のありようを明らかにすることである．対象者は3名の高齢入院患者であり，看護援助を行いながらデータ収集を行った．援助過程のプロセスレコードの記録を質的・帰納的に分析した．その結果，看護者がその主体性をとらえて援助を行うことが難しいと感じる高齢者の主体性のありようとして，【影響を受けて存在しつつ行おうとする】，【自然な自分を保とうとする】，【自分で行う・行おうとする／自分で伝える・伝えようとする】，【自分のために行い楽しむ】，【周囲の状況や看護者に応ずる・合わせる・任せる】，【看護者との関わり合いによって自己を認め，自分なりに行う】の6つが明らかになった．看護者は，高齢者の主体性の発揮の仕方に影響する要因を理解し，高齢者が他者との関係を通して主体的に依存しながら生活を構築する視点をもって関わる必要性が示唆された．

重度の摂食・嚥下障害高齢者に経口摂取を可能にする看護─援助指針を適用して直井　千津子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.120-131

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　本研究の目的は，重度の摂食・嚥下障害高齢者に援助指針を作成し適用した看護実践から，経口摂取を可能にする看護援助の内容を明らかにすることである．

　重度の摂食・嚥下障害高齢者に経口摂取を可能にする援助指針は，6名の看護援助の分析と，文献を用いて作成した．援助指針は，3領域9項目32細目が抽出された．

　重度の摂食・嚥下障害高齢者2名に援助指針を適用した結果，1名は74日目で3食すべて経口摂取となり，1名は経口摂取に至らなかった．経口摂取が可能になった事例では，各援助指針の看護援助を積み重ねるなかで，各援助指針間のつながりがみられた．また，学習支援として《食べることの再獲得を支援する》が見出された．経口摂取に至らなかった事例では，初期の段階での栄養状態と必要エネルギーに関するアセスメントが必要であった．

　以上の結果から，重度の摂食・嚥下障害高齢者に経口摂取を可能にする看護は，段階的に10項目の援助指針の優先性を重視し，看護援助をつなげていくことが重要であることが示唆された．

資料

介護老人保健施設における認知症高齢者への転倒予防ケア─夕食前から就寝までの時間帯の調査から杉本　知子 , 亀井　智子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.132-141

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　本研究は，専門職が認知症高齢者の転倒予防のために実践しているケア行為を記述・分析することを目的とし，夕食前から就寝までの時間に非参加型観察法による調査を東京都内の介護老人保健施設において行った．5日間の観察を行った結果，以下の点が明らかとなった．①観察期間中には171場面で転倒に結びつく可能性が確認された．②専門職が実施していた転倒予防のためのケア行為は，［直接的なケア行為］と［間接的なケア行為］に大別された．前者は「声をかける」「意思を確認する」等5つのケア行為からなり，後者は「利用者が安全に歩行・着席できる環境を整える」ケア行為からなりたっていた．③専門職による転倒予防のための直接的なケア行為はコミュニケーションを主な手段とするものと介助を手段とするものに分けられ，前者は実施件数全体の6割以上を占めていた．④実施された転倒予防のためのケア行為の時間別の内訳を見ると，実施件数が多い夕食前後の時間には「声をかける」「行動を制止する」が「意思を確認する」よりも多く行われ，反対に実施件数が少なくなると「意思を確認する」が多く行われていた．

研究・教育活動推進委員会：平成18年度ワークショップ報告　「新介護保険制度における老年看護の役割」

ワークショップ「新介護保険制度における老年看護の役割」報告太田　喜久子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.142

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　2006年4月の介護保険法の見直しを受け，これからの老年看護の役割を明らかにすることをねらいとして，8月7日（月）東京医科歯科大学においてワークショップを開催した。

　ワークショップでは「介護保険制度の新しい動きと看護の役割」について厚生労働省の石原美和氏にご講演を頂いた。その後，施設ケアと在宅ケアについての分科会と全体会において，先駆的な取り組みを通した具体的課題と対策について検討した。

─ワークショップ講演─介護保険制度の新しい動きと看護の役割石原　美和 11巻2号 , 2007年3月 , pp.143-147

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1．介護保険法改正の背景

　介護保険法は，2000年の制度施行から5年後に制度全般を見直すこととされていましたので，これに基づき，社会保障審議会に介護保険部会を設置し，平成15年5月から平成16年12月まで議論を重ねてきました．その結果をふまえて，制度の持続可能性を確保しながら，明るく活力ある超高齢社会の構築をめざし，社会保障の総合化を基本的視点として見直すこととなり，平成17年通常国会に介護保険法等の一部を改正する法律案が提出され，衆議院・参議院における審議を経て，同年6月に成立・公布されました．

　今回の制度改正では，看護職にとっては，在宅中重度者へのサービスの充実により訪問看護の介護施設への訪問や療養通所介護の創設など，介護保険における看護の活動の幅が飛躍的に広がる契機となりましたので，ご紹介します．

─分科会「施設ケアの動き」話題提供─療養病床におけるユニットケアの現状と課題福本　京子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.148-149

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　高齢者施設ケアの手法として「ユニットケア」が注目されている．長期療養の場である当院では，平成14年より介護保険病棟を全室個室化し，ユニットケアを導入することで慢性期の医療現場でも生活の臭いのする入院生活を展開することができる．試行錯誤のなかでの実践の現状と課題について報告する．

─分科会「施設ケアの動き」話題提供─老人保健施設における取組み近藤　弘美 11巻2号 , 2007年3月 , pp.150-151

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　今回の介護保険制度の改正に伴い，施設はどう取り組んでいけばよいのか？　老人保健施設の担うべき役割の視点からまとめてみました．老人保健施設は今，QOLの向上が求められ，延命よりも残りの人生をその人らしく意義あるものにする基本姿勢が打ち出されています．そのなかで看護職は，医師や介護職・リハビリスタッフ・栄養士との協働作業で中心的役割も担っています．

　今年4月の介護報酬の改定の中で，老人保健施設の大きく変わった部分は次の2点です．ひとつは在宅復帰のための試行的サービス費の創設です．退所が見込まれる入所者に対して訪問介護等のサービスを導入し，試行的に在宅で生活できるか否か検討するための制度です．もうひとつは，リハビリテーションの見直しです．プロセス評価（計画・実施・評価・情報提供），短期集中リハビリ，軽度の認知症短期集中リハビリの実施など対象者の必要度に応じて細分化されました．

─ワークショップ「新介護保険制度における老年看護の役割」─分科会「施設ケアの動き」報告小野　幸子 , 天津　栄子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.152-153

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　話題提供後のまとめは，話題提供者に対する質疑応答の形で進められ，おおむね以下のようであった．

─ワークショップ「新介護保険制度における老年看護の役割」─分科会「在宅ケアの動き」報告小西　美智子 , 髙﨑　絹子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.154

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　平成18年4月からの新介護保険制度として始まった療養通所介護事業さくらの責任者である当間麻子氏からは，訪問看護ステーションとして厚生労働省老人保健事業推進等補助金対象のモデル事業として行った経過から，今回介護保険制度の対象となった現在の状況について説明があった．紹介された療養通所介護サービス利用者は，がん末期で，人工呼吸器をつけている等医療ニーズが高く，さらにADL自立度が低い者であったことから，サービスを提供する看護職の力量とその負担度について質問と意見交換が行われた．療養通所サービス利用者の医療ニーズが多様であること，要介護度が重く個別ケアが必要なこと，さらに利用時間3〜8時間以外の経過についても的確な判断が求められることから，担当する看護師の負担が大きい．そこで関連する医療法人が経営する医療機関の看護職を含めた配置を行い，また病児保育ができる保育園を併設して非常勤看護師を雇用し看護師の質と人数を確保している．通所介護は個室が確保され，利用者および家族のメリットは多いと思うが，介護保険制度の報酬で経営的に問題はないかということに対して，関連施設がなければ単独では経営は困難とのことであった．

　平成18年4月からの新介護保険制度として始まった地域包括支援センターの運営は8割の市町村が他機関に委嘱しているが，東京都北区では直接区が運営しているということで，その内容について保健師小宮山恵美氏から説明があった．地域包括支援センターを委嘱するか市町村が直営するかは，従来からさまざまな意見があったが，会場でも質問があり意見交換した．北区が直接運営しているメリットとしては，保健師，社会福祉士等の人材が確保できること，住民のニーズを直接区が把握できること，地域にある社会資源を直接ネットワーク化できることである．このセンターを中心に保健師は介護予防事業を展開できるので，これからの保健師の活躍の場として重要であり，行政機関における保健師の役割が提示できると述べていた．

─分科会「在宅ケアの動き」話題提供─医療依存度の高い中重度の在宅療養者と介護者の支援─「療養通所介護」の創設とこれからの訪問看護ステーションに求められるもの当間　麻子 11巻2号 , 2007年3月 , pp.155

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　今年4月の介護報酬の改訂により，がん末期や難病等中重度の在宅療養者と介護者を支援する通所サービスとして「療養通所介護」が創設された．2002年より4年間にわたり，医療ニーズと介護ニーズを併せもつ在宅の中重度者が住み慣れた自宅で生活できるよう，訪問と通所のサービスを一体的に提供するモデル事業が先駆的な訪問看護ステーションで実施された．療養通所介護はその成果を踏まえて創設されたものであり，現場の実践者が生み出した制度であると言える．このモデル事業では，医療ニーズの高い重度者が社会参加ができた，専門的な看護ケア（呼吸訓練や排痰ケア・嚥下訓練等）を受け全身状態が改善した，入院回数が減少した，安心してレスパイトできる，訪問で看ている看護師と連携できるので主治医として安心等，利用者・介護者・主治医・介護支援専門員から高い評価を得ている（当日は，当法人療養通所介護事業所さくらの実践を具体的に紹介）．

　療養通所介護の対象者は常時看護師による観察が必要な者で，定員は5名である．利用者：看護・介護職員は1.5：1以上で，常勤専従看護師を1名以上配置し，管理者は訪問看護経験のある看護師である．利用者定員に8 m²を乗じた専用の部屋（他の部屋から完全に遮蔽）が必要である．緊急時対応医療機関と安全・サービス提供管理委員会を定め，主治医や訪問看護事業者等との密接な連携のもとにサービスが提供されなければならない．介護報酬はサービス提供時間が3〜6時間で1,000単位，6〜8時間で1,500単位である．

─分科会「在宅ケアの動き」話題提供─行政の看護職の立場から小宮山　恵美 11巻2号 , 2007年3月 , pp.156-157

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1．看護職が所属する組織

　平成18年4月より，介護保険法改正に伴い，地域包括支援センターを地域包括ケアシステムの場として在宅介護支援センターを含めて再編され，総合相談・地域権利擁護・包括的継続的マネジメント・介護予防マネジメント事業を展開することとなった．社会福祉士・主任ケアマネジャー・経験のある看護師を含む保健師等の3職種が必置の組織であり，福祉・介護・保健の知識と技術がチームアプローチに集結する仕組みとなっている．

　東京都北区は，人口約33万人のうち，65歳以上の高齢人口約72,000人，高齢化率が23％である．この地域包括支援センターは直営3か所で，13名の保健師が担当している．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
11巻2号
(2007年3月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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