腎と骨代謝 31巻2号 (2018年4月発行)

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特集　骨粗鬆症リエゾンサービスの現状と未来

１．骨粗鬆症による医療経済的負担増に対する軽減対策─ リエゾンサービスの活用の必要性太田　博明 31巻2号 , 2018年4月 , pp.95-100

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高齢化率の上昇と後期高齢者数の増加が進展するわが国において，骨粗鬆症性骨折の減少は喫緊の課題となっている．骨折による医療経済的負担軽減のために，骨折例には的確な診断と適切な薬剤介入が必要である．それには日本骨粗鬆症学会が取り組むOLS-7 にて骨折リスクを評価しつつ，骨粗鬆症連携手帳を用いた循環型連携である骨粗鬆症リエゾンサービスシステムの導入と全国展開が不可欠である．　わが国の骨粗鬆症の治療率は25 ％といわれるが，近年の薬剤治療により70～90 代女性における大腿骨近位部骨折は約4,000 例の減少が認められ，約250 億円の費用対効果が試算されている．長期にわたって骨の健康を守り，bone attack といわれる一次骨折や二次骨折を回避して，自立した晩年を過ごすためにはリエゾンサービスと長期的管理が欠かせない．

２．骨粗鬆症病診連携の問題点倉林　工 31巻2号 , 2018年4月 , pp.101-106

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2006 年から大腿骨近位部骨折地域連携パスの運用が開始されたが，骨折後の骨粗鬆症の薬物治療の重要性の認識は不十分で，服薬継続率は低いという現状がある．これまで，高齢者に多く発生する大腿骨近位部骨折は，早期離床が可能な骨折治療を行うかといった骨折治療の側面が注目され，骨折治癒後の骨粗鬆症の評価や，対側の大腿骨近位部の二次骨折予防には，関心が低かったかもしれない．骨粗鬆症による「骨折の連鎖」を断つためには，継続した骨粗鬆症の薬物治療が不可欠であり，骨粗鬆症リエゾンサービスを充実させる方策を講じ，服薬継続率を向上させることが必要と考える．最近は，地域での有効な実践例の報告も出てきた．

３．骨粗鬆症リエゾンサービスの長所と課題萩野　浩 31巻2号 , 2018年4月 , pp.107-114

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骨折リエゾンサービス（FLS）は海外で1990 年代終わりから試みられている二次骨折予防の取り組みで，コーディネータが脆弱性骨折患者を対象に骨折リスクや転倒リスクを評価し，患者教育，骨粗鬆症治療の開始，運動指導，転倒予防指導を実施する．わが国でも骨粗鬆症リエゾンサービス（OLSⓇ）の試みが進められている．OLSとFLS ではその目的は脆弱性骨折防止という点で同じだが，FLS が骨折患者の二次骨折予防が主体であるのに対し，OLS は骨折患者のみではなく，診療所や地域での一次骨折予防もその活動に包含する．OLS の中心となる骨粗鬆症マネージャーの資格認定が始まり，2017 年3 月までに1,867 名が認定された．OLS にはいくつかの課題がありその解決が必要である．

４．骨粗鬆症リエゾンサービスと骨折一次予防中藤　真一 31巻2号 , 2018年4月 , pp.115-122

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脆弱性骨折一次予防には，地域・社会での骨粗鬆症リエゾンサービスの提供が重要である．具体的には，骨粗鬆症の予防，教育，啓発，検査機会の提供，患者早期発見などがある．なかでも患者早期発見には検診が有用であるが，低い実施率，受診率，骨密度での評価，対象者，実施間隔などに問題がある．こうしたなか，多職種の骨粗鬆症マネージャーがそれぞれの専門性を生かしてさまざまな視点から骨折高リスク者を抽出，介入することが必要である．骨粗鬆症マネージャーの活躍の場として病院，診療所，地域・社会がある．病院，診療所では骨粗鬆症マネージャーによるグループ形成が進んでいるが，地域・社会ではこの取り組みが遅れている．しかし骨折の一次予防では，この地域・社会でのリエゾンサービスの普及が重要である．今後は地域・社会でもマネージャーが連携しproject team として機能していくことが望まれる．

５．骨粗鬆症リエゾンサービスと二次骨折予防池田　聡 31巻2号 , 2018年4月 , pp.123-129

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超高齢化社会とともに，骨粗鬆症患者は増加し，骨粗鬆症性骨折患者も増加している．骨粗鬆性骨折は骨折の連鎖をきたす．しかしながら，多くの骨折患者は評価や治療がされず再骨折のリスクにさらされたまま（care gap）となっており，再び骨折するという負のスパイラルをきたしている．これは，医療・介護費用の高騰を招き，健康寿命の延伸に負の影響をきたしている．このことを，医療従事者は十分理解していなければならない．この負のスパイラルを断つためには，地域医療連携の構築が重要である．今後，地域医療連携構築のためには，医師とメディカルスタッフを中心としたOLS へかかる期待は高い．

６．骨粗鬆症リエゾンサービスにおけるリスク評価とOLS-7 鶴上　浩 31巻2号 , 2018年4月 , pp.131-138

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骨粗鬆症リエゾンサービス（OLS）活動を実践するためには，患者のリスク評価が重要である．海外で行われている二次骨折予防が中心であるFracture LiaisonService（FLS）では，リエゾンの到達度を自己評価できるツールとして，Best PracticeFramework（BPF）が作成されている．一方，一次骨折予防も含めたOLS においては，具体的な活動の基準を7 項目にまとめた「OLS-7」が策定されている．OLS-7 には，① 骨折リスク評価，② 既存骨折と併存疾患評価，③ 栄養状態の評価，④ 運動・転倒リスク評価，⑤ 服薬状況評価，⑥ QOL ・ADL 評価，⑦ 循環型の連携システムの構築の7 項目から構成されている．さらに詳細版，簡易版，ミニマム版が設定されており，医療施設や医療現場に合わせて選択して取り組むことが可能となっている．

７．骨粗鬆症リエゾンサービスにおける合併疾患友田　恒一 31巻2号 , 2018年4月 , pp.139-144

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糖尿病はじめ慢性腎臓病（CKD），慢性閉塞性肺疾患（COPD）に骨粗鬆症が高頻度で合併することが知られている．一度骨折するとADL が低下し，原疾患の病態も悪化することも知られている．続発性骨粗鬆症における骨粗鬆症の要因は骨量の低下より骨質の劣化が重要であると考えられている．合併症である骨粗鬆症対策がこれらの疾患における重要な課題とされており，リエゾンサービスと連携し早期にリスク評価を行うとともに骨折予防対策を立てることが重要である．

８．骨粗鬆症リエゾンサービスと栄養指導上西　一弘 31巻2号 , 2018年4月 , pp.145-150

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骨粗鬆症リエゾンサービス（OLS）における管理栄養士の役割は，患者の栄養状態を把握（アセスメント）し，適切な指導を行うことである．骨粗鬆症の栄養指導の基本は，適切なエネルギーおよび栄養素をバランスよく摂取したうえで，カルシウム，ビタミンD，ビタミンK など骨の健康に重要な栄養素の摂取を心がけることである．高齢者の場合には，エネルギーやタンパク質が不足するとサルコペニアになることがある．サルコペニアは筋肉量，筋力の低下であり，転倒のリスクも高まる．転倒は骨折のリスクとなる．したがって，骨粗鬆症の栄養指導では骨だけではなく，筋肉についても考慮する必要がある．

９．骨粗鬆症リエゾンサービスと運動指導石橋　英明 31巻2号 , 2018年4月 , pp.151-158

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骨粗鬆症リエゾンサービスにおける運動指導は，骨折後のリハビリテーション，再骨折予防の運動指導，骨粗鬆症と骨折の一次予防のための運動指導などを含む．大腿骨近位部骨折や新規椎体骨折に対するリハビリテーションは，歩行やADL の再獲得が目標であるが，再骨折予防にも役立つ．また，維持期の再骨折予防や一次予防にはロコモーショントレーニングが簡便で有効で安全性が高いことから活用しやすい．この運動は自宅退院後の自己運動，市民講座での運動指導，ロコモコールプログラムなどでの活用が期待できる．

10．骨粗鬆症リエゾンサービスと薬物療法三浦　雅一 , 佐藤　友紀 31巻2号 , 2018年4月 , pp.159-167

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骨粗鬆症の薬物療法において，骨粗鬆症リエゾンサービスでは治療率と治療継続率の向上が求められている．実臨床では薬物療法の服薬率やアドヒアランスは低く，脱落率もきわめて高い．骨粗鬆症リエゾンサービスにおいては，患者の服薬状況を把握することが指標ともなっている．骨粗鬆症リエゾンサービスでは服薬継続の有無，残薬の確認，ポリファーマシーなどの確認を行うことが求められている．

巻頭言

骨粗鬆症における骨折治療中村　利孝 31巻2号 , 2018年4月 , pp.93-94

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骨粗鬆症では骨の強度が低下し，わずかな外力による骨折でも骨の破壊は甚大である．骨折による全身的な合併症を防ぎ，日常生活機能を維持するには，早期に骨折部を固定し，適切な強度を回復して安定化させ，速やかに骨折前と同じレベルの運動を開始する必要がある．このため，手術が必要になることが多い．大腿骨近位部骨折の手術治療は，この10 年でかなり改良された．人工材料の進歩，侵襲の少ない手術手技の開発と普及により，術直後から荷重に十分に耐えられるだけの強度をもった固定性が得られるようになった．また，血栓予防など全身管理の技術も向上した．術後翌日より離床し起立・歩行訓練を開始するのが普通である．

連載　Co-medical staff s のための ROD

日本の透析医の60％が知らない─ calciphylaxis（カルシフィラキシス）：その2 鈴木　正司 31巻2号 , 2018年4月 , pp.168-170

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前回述べた厚生労働省研究班が行った全国調査では，日本の3,760 の透析施設に質問票を送って1,838 施設（48.3 ％）から回答があり，151 施設から249 例の該当例が報告された．しかし診断の正確さは別としても，1997 年の欧米での血液透析患者での発症頻度は数％とも，2008 年の報告では1～4 ％ともされている．調査当時のわが国の透析患者総数が282,622 人であり，そのなかに占める249 例は単純計算すれば0.088 ％となる．しかしこれらの249 例がすべて調査時点の症例とはかぎらず，過去に経験された例をも含むとすれば，単純に発症頻度を算出することは無意味である．この研究班では，年間1 万人当り2 人以下の頻度と報告しているから，毎年0.02 ％以下ということになる．この249 例の発症時年齢は，61～70 歳（30.92％），51～60 歳（23.69 ％），71 歳以上（21.29 ％）と明らかに高齢透析患者に多い．女性が64.3 ％であったが，性差はない．

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目次 31巻2号 , 2018年4月 , pp.90-91

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投稿規定 31巻2号 , 2018年4月 , pp.171-171

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編集後記 31巻2号 , 2018年4月 , pp.172-172

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基本情報

腎と骨代謝
31巻2号
(2018年4月発行)

電子版ISSN：2433-2496 印刷版ISSN：0914-5265 日本メディカルセンター

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