日本老年看護学会誌（老年看護学） 20巻1号 (2015年6月発行)

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巻頭言

学会設立20周年を迎えて正木　治恵 20巻1号 , 2015年6月 , pp.3-4

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　わが国は20年前の1995年に高齢化率14.5％となり高齢社会となった．その後の高齢化率の上昇はいちじるしく，2025年には約30％，2060年には約40％に達するとみられている．世界規模でも高齢化率は上昇し，2010年の7.6％から2060年には18.3％となる見込みである．世界に先駆けて超高齢社会を迎えたわが国に続いて，今後は，先進国や新興国でも高齢化が進むと予測されている．超高齢社会がもたらす課題としては，生産年齢人口の減少，社会保障費の増大，介護負担の増大が指摘されており，それらの課題に対し，わが国の政策も急ピッチで整備されようとしている．そこには，成長や拡大に替わる新しい価値の発見や旧来の高齢者像の刷新等，発想の転換も求められる．まさに社会が大きく変わろうとしているいま，＜健康＞という普遍的な人類的課題に対し，看護学分野からなにを発信すべきか，またどのように貢献していくのか，改めて考えてみる時期にある．

　台湾国立成功大学の趙氏は，社会を動かすための4つの路（track）として，①ケア提供，②教育，③政策，④研究を提示している．まさに，本学会の「倫理綱領」（ホームページ上に掲載）にも，この4つの路（活動）における会員の責任と義務が示されている．20年前に日本老年看護学会を設立した諸先輩はパイオニアとしてこの4つの路を切り開いてきた．社会を動かしてきた実績とはなにかについて，筆者なりに探りながら，今後につながる示唆を得たいと思う．

日本老年看護学会設立20周年記念特集「未来への提言」　日本老年学会を構成する学会から

超高齢社会の医療における老年医学と老年看護学の連携大内　尉義 20巻1号 , 2015年6月 , pp.5-6

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　日本老年看護学会が今年で設立20周年を迎えられたこと，一般社団法人日本老年医学会（以下，当学会）を代表してこころからお祝いを申し上げます．20周年を記念した日本老年看護学会機関誌『老年看護学』の特集「未来への提言」という寄稿のご依頼をいただき，老年医学の立場から日本老年看護学会のみなさまに今後の高齢者医療に関するメッセージをお送りいたします．

　わが国の医療をめぐる環境・情勢はこの10年で大きく変わった．これには，7：1看護体制やDPC（Diagnosis Procedure Combination；診断群分類），病院機能評価の導入，政策的な診療報酬の改定，社会保障制度改革国民会議の報告書にうたわれている病院のさらなる機能分化等による臨床現場の変化，在宅医療の推進，医師の地域偏在と専門の偏在，看護師や介護スタッフの不足など多くの要因があり，今後さらに病床機能報告制度の導入，急性期病床数の削減などのドラスティックな変化が訪れようとしている．このような医療体制の変化の根底にあるもっとも重要なものは，わが国の高齢化のさらなる進展である．すなわち，「2025年問題」と称されるように，2025年には高齢化率が30％に達し，そのうち前期高齢者が12％，後期高齢者が18％（絶対数では2179万人）と，高齢者のなかでも後期高齢者が激増する未曾有の「超高齢社会」の到来が予測されている．しかしながら，このような超高齢社会におけるわが国の医療のあり方に関する議論は不足しているのが現状である．高齢者の医療においては「全人的医療」とよばれる総合的な視点が不可欠である．すなわち，臓器をみる診療だけでは不十分であり，全身の臓器機能，また日常生活動作（Activities of Daily Living；ADL），認知機能などの身体機能，こころのケア，さらに社会環境の調整にまで及ぶ広い視点が必要となり，これが全人的医療の意味するものである（大内，2015）．全人的医療は，高齢者をみる場合にはとくに重要となり，この視点がなければ高齢者医療は成り立たないといっても過言ではない．しかるに，このことが一般の医療スタッフに必ずしもよく理解されていないのが現状である．

2025年問題に対する日本老年社会科学会の貢献北川　公子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.7-8

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１．はじめに

　1959年11月に発足した日本老年社会科学会（Japan Socio-Gerontological Society／以下，本学会）は，設立から半世紀以上が経過し，2015年の学術集会が第57回大会となる．日本老年学会を構成する7団体のなかでは，日本老年医学会とともにもっとも古い．設立翌年（1960年）の高齢化率は5.7％であり，高齢化率が7.0％を超えた1970年より11年も前のことであった．わが国が高齢化の坂道を駆け登るよりもはるかに早く，本学会は「老年」をテーマにした諸課題の探究に着手したといえる．

　2025年にはベビーブーマーがすべて後期高齢者となり，高齢化率は30.3％に達すると推計されている．この2025年問題について，本学会を代表して議論する力量はないが，日本老年看護学会が設立されるまでの数年間，「老年」を共通用語に論文や研究者に出会う唯一の機会であったことを体験している一会員の立場から，本学会がこの課題に対してどのような貢献が可能なのか，私見を述べてみたい．

知るは力丸山　直記 20巻1号 , 2015年6月 , pp.9-10

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　日本基礎老化学会を代表し，日本老年看護学会設立20年をお祝い申し上げる．貴学会がわが国の高齢社会の課題解決に大きく貢献してきたことに敬意を表す．

　以前より，2025年が超高齢社会としてのわが国の転換点であることがさまざまな形で語られていたが，その当事者である筆者は現実感をもって考えを巡らせることはなかった．この貴重な機会にこのような拙文をものにすることで考えてみる次第である．

10年後の老年歯科医療を考えて櫻井　薫 20巻1号 , 2015年6月 , pp.11-12

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　わが国の歯科界が行っている世界に例のない8020運動の結果，平成23年歯科疾患実態調査では80歳で20本以上の現在歯（残存している歯）をもつ人の割合は38.3％，また80歳の1人平均現在歯数は13.9本となり，この値は上昇していく．2011年の80〜84歳までの現在歯数は，24年前の65〜69歳と同じ数である．現在歯数からみれば日本人は，15歳若返ったことになる．このような状況下で歯科医療は，う蝕や歯周病の治療を行い，治療しても保存ができない場合には抜歯して義歯を作製するといった健常者型歯科医療の割合は今後減少し，健常者型歯科医療から口腔機能の回復を主体とした高齢者型歯科医療に徐々にシフトしていく．健常者であれば，義歯を装着するとそれが道具として口腔内で機能するが，高齢者とくに後期高齢者になると必ずしもそういうわけではない．75歳以上になってくると唾液分泌機能，咀嚼機能，嚥下機能，発音機能，呼吸機能のうち複数の口腔機能が低下している患者が増加傾向にある．このような患者に日本老年歯科医学会は注目し，エビデンスの収集に努力しているところである．今後は，この口腔機能低下症の予防やリハビリテーションについての研究および臨床，そしてその教育が発展してくるであろう．

　2015年に東京に居住する75歳以上の高齢者は約145万人であるが，10年後の2025年には190万人になり，そのうち30％の57万人が独居と予測されている．全国的にみると，平成26年度版高齢者白書では高齢者のうち独居の割合は，2015年には男性14.6％，女性22.6％と予測され，地価や人件費の関係で介護施設の建設が容易でない東京よりもその割合が低くなっている．いずれにしても，10年後には歯科医院に1人で来院できない高齢者が増加する状況になる．したがって訪問診療を行う歯科医師が必要である．しかし，健康な患者を対象とした治療体系からみて歯科医師を過剰とし，本年度も歯科医師国家試験の合格率を63.8％と意図的に下げているが，これは将来を見据えると誤った政策であろう．また超高齢社会に対応するには人材育成が重要課題である．しかし全国に29校ある歯科大学すべてに小児歯科学講座は存在するが，老年歯科学講座あるいは高齢者歯科学講座は少ない．今後は学会としてこの問題に取り組んでいかなければならない．

日本老年精神医学会の立場から─認知症患者を支えていくために柴田　展人 , 新井　平伊 20巻1号 , 2015年6月 , pp.13-15

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１．はじめに

　今後わが国の高齢化の構造はさらに進み，2025年問題への対策について，医療，看護，介護の各領域での議論がしだいに深まってきている．老年精神医学のみならず，もっとも大きいテーマのひとつが，認知症対策である．2013年の厚生労働省の調査では，わが国の認知症患者は460万人と推定され，予備軍である軽度認知障害（Mild Cognitive Impairment；MCI）を含めると800万人以上と報告された．認知症のもっとも多くを占めるアルツハイマー病（Alzheimer's disease；AD）は，年齢が上がるにつれてその発症頻度も増える．ADに対して保険適応が認められた治療薬はあり，進行抑制の効果が期待できるものの，基本的には根治薬ではない．ADの主病態はアミロイドの異常沈着であり，脳内のアミロイドを除去するいくつかの治療薬が開発中である．しかし，現段階ではアミロイドワクチン療法などがあるが，いまだ臨床治験レベルであり，実用化には相当な時間がかかりそうである．そのため2025年には相当な数の認知症患者への対策が必要になると思われる．

2060年問題をどう乗り越えるか─社会システムと介護保険制度の改革白澤　政和 20巻1号 , 2015年6月 , pp.16-18

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１．はじめに

　専門的な見地から将来を見通し，その処方せんを示すことも学会の使命である．その将来については，団塊世代が後期高齢者になる10年後の2025年だけでなく，団塊ジュニアが75歳に突入する2060年をも見越して，提言をしていく必要がある．

　一般社団法人日本ケアマネジメント学会については，当然ケアマネジメントを中心にして，2025年や2060年をどのように乗り越えていくのかの見取り図を提示する責任があるが，ここでは私見を提示してみたい．

　医療保険制度や介護保険制度の見直しの議論は2025年を見据えているが，こうした制度は残り10年間の賞味期間ではない．2060年には65歳以上人口が39.9％，75歳以上人口が26.9％の時代を迎える．その時点でも医療保険制度や介護保険制度が持続・発展していくために，この10年間で改革しなければならない2点を提言したい．

日本老年看護学会の2025年に向けての課題堀内　ふき 20巻1号 , 2015年6月 , pp.19-20

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　わが国の2025年の社会については，多くの予測データが示され，団塊の世代が75歳以上になるとともに後期高齢者の割合がほぼ20％になると推測されている（厚生労働省，2013）．団塊の世代が65歳となった社会は現在到来しているが，65〜74歳の高齢者は，高齢者といっても身体的にも社会的にも十分活動的な人が多く，この年代の人たちは若い現役世代の世話になるというより，自ら活動し社会で活躍し，さまざまな支援をする側の人も多い（総務省統計局，2013）．総就業者数に占める高齢者の割合も年々高くなっており，高齢者は現役世代が支える人であるとはいい切れない状況である．

　しかし，これから10年後という75歳以上の後期高齢者が増える社会は，現在の高齢者受療率や有訴者率から考えるに，保健医療福祉のニーズが高くなり，これらが社会的な課題となってくる．このことは，老年学全体の課題が大きくなってくることを示すが，後期高齢者の増加は要介護高齢者や入院患者の増加を意味するものであり，そのことから老年看護学や介護福祉学等にとってはとくに大きな課題となる．

日本老年看護学会設立20周年記念特集「未来への提言」　日本の認知症ケアの方向性と老年看護学の貢献

わが国における認知症ケアに関する政策動向と日本老年看護学会に期待すること勝又　浜子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.21-25

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１．今後の介護保険を取り巻く状況

　わが国における65歳以上の高齢者数は，2025年には3,657万人となり，2042年（3878万人）にはピークを迎えると予測されている．また，75歳以上高齢者の全人口に占める割合は増加しており，2055年には25％を超える見込みである．65歳以上の高齢者または75歳以上の後期高齢者が増加することにより，世帯主が65歳以上の単独の世帯や，夫婦のみの世帯が地域のなかに増加することが課題となっている．

　もう1つの課題は，75歳以上の人口が都市部で急速に増加することである．埼玉県，千葉県，神奈川県，大阪府，愛知県，東京都では軒並み後期高齢者人口が増えている．とくに東京都は土地が高いので特別養護老人ホーム（以下，特養）の建設がむずかしく，空き家等を使って在宅サービスを推進しているが，これらへの対応が今後の課題となっている．

日本看護協会における認知症ケア充実への取り組み坂本　すが 20巻1号 , 2015年6月 , pp.26-30

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１．はじめに

　看護職は，生命の誕生から人生の最期まで，さまざまなライフステージにおいて人々に寄り添い，健やかに暮らしていけるよう支援していく．いま，そしてこれから迎える超高齢社会において，病気を抱えながら暮らす高齢者をはじめ，多くの人々を支える役割として大きな期待が寄せられている．

　本稿では，医療・看護を取り巻く社会の変化を踏まえ，これからの看護職の役割を考えるとともに，とくに急務とされる認知症対策において，日本看護協会（以下，本会）の取り組みを紹介する．

日本老年看護学会設立20周年記念特集「未来への提言」　老年看護学への期待

家族からみた理想の老人看護松井　久子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.31-35

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　日本老年看護学会が誕生した1995年といえば，ちょうど私が処女作『ユキエ』の資金調達に奔走していたころである．あのころはまだアルツハイマーに対する社会の関心も薄く，映画が完成するまでの道のりは遠く長かった．

　2作目の『折り梅』をつくった2001年は，前年に介護保険が施行され，高齢者介護とアルツハイマーや認知症の問題が大きな関心事として社会に浸透していった時期であり，2002年の作品発表からわずか2年の間に100万人の観客動員を果たすことができた．

認知症予防のための会話による体験記憶支援技術の開発大武　美保子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.36-40

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１．認知症を予防する人工知能技術の開発を目指して

　近年，人工知能技術が進歩し，コンピュータが人間の知能を超えるというシンギュラリティとよばれるSF小説のような現象が，現実味を帯びてきたとの議論がある（レイ・カーツワイル，2007）．しかしながら，人間は急には進化しないばかりか，医療の進歩により長生きする人が増えた結果，日常生活や社会生活に支障をきたすレベルまで知能が低下する認知症にかかる人が増え，人間の知能のほうが危機にさらされている状況にある．実際，筆者の祖母も認知症にかかり，知能が失われていくさまを目の当たりにし衝撃を受けた．人間の知能を超える技術が実現可能であるならば，人間の知能が低下しないよう支援する技術，もしくは人間の知能が低下しても生活に支障をきたさないよう支援する技術を実現することが可能であるはずである．人類にとってこれらの技術は不可欠であると考え，人間の知能の仕組みに基づいて認知症を予防する人工知能技術の開発に取り組んでいる（大武，2009；大武，2013；大武，2015）．

　認知症の発症を防ぐには，認知症の発症リスクを高める危険因子を取り除く方法と，認知症の発症リスクを抑える抑制因子を生活のなかに積極的に取り入れる方法とがある．抑制因子には，食事，運動，知的活動，社会的交流が挙げられる（矢冨ら，2008）．これまで，観察研究で抑制因子が見つかり，そこから介入研究がデザインされるというステップで研究が進められてきた．食事，運動，知的活動については，観察研究に基づく介入研究が行われてきたが，社会的交流については，観察研究があるものの介入研究は未開拓である．認知症発症の抑制につながる効果的な社会的交流自体が明らかでないからである．筆者は，社会的交流の基盤として会話に着目し，介入研究の基盤となる会話支援技術の開発を進めている．具体的には，以下の3つの課題に取り組んでいる．

高齢社会のビジョンと老年看護広井　良典 20巻1号 , 2015年6月 , pp.41-45

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１．はじめに

　2010年11月に刊行されたイギリスの雑誌『Economist』は日本を特集した号であった．その表紙には，大きな日の丸を背中に抱えその下でつぶれそうになっている子どもの姿が象徴的に描かれ，「Japan's burden（日本の負担）」という見出しがつけられていた．

　そしてこの号では「日本症候群（Japan Syndrome）」というキーワードが示され，日本が抱える問題の本質はほかでもなく「高齢化」と「人口減少」にあり，それをいかに克服していくかが日本にとっての最大の課題であるということが論じられていた．加えて高齢化と人口減少は，世界各国が日本を追いかけるように直面していく問題であるため，日本がそれにどう対応していくかは日本だけの問題にとどまらず，世界が注目しているという趣旨の議論が展開されていた．

　さて，この『Economist』誌が論じるように，高齢化や人口減少がさまざまな“たいへんな問題”を抱えていることは確かなことである．しかし私自身は，それは事柄の一面であり，高齢化や人口減少は本稿で述べていくように，むしろさまざまなポジティブな側面や可能性をもっていると考えている．

　思えば高齢社会についての議論が盛んになって久しいが，その多くは“労働力人口が減って経済の活力が失われる”“年金や老人医療費で財政がパンクする”といった悲観的なものとなっている．けれども虚心にかえって考えた場合，「多くの人が長生きできるようになった社会」がそう悲観的なものであるはずがない．さらに言えば，高齢化に伴うさまざまな「コスト」や「負担増」ということが論じられるが，ごく素朴に，それはいわば一種の“長生き料”を払っている，と考えてよいのではないか．昔よりずっと長生きができるようになったのだから，それに多少お金を払っていると思えば，そう悲観的になる話ではそもそもないのではなかろうか．

　それはさておき，いま必要なのは，そもそも超高齢社会とはどういう意味をもつ社会なのか，そもそも人間にとって老いやライフサイクルとはなにか，といった基本的な問い直しである．本稿ではこうした話題について幅広い視点から考えてみたい．

日本老年看護学会設立20周年記念特集「未来への提言」　日本老年看護学会会員の立場から

老年看護学研究の未来─2015〜2025年の重点課題と思うこと山本　則子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.46-49

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　このたび，日本老年看護学会は設立20周年を迎えた．人間でいうなら成人を迎えた節目にあたる．折しも看護系大学院の博士課程が国内で70課程を超えて医学教育課程（80課程）に迫る数となり，看護学の十分な研究活動が実施できる準備状況が整ったということであろう．日本老年看護学会も成熟した1人前の学会として，人間科学の一翼たる看護学の一領域を担う覚悟と高い抱負をもって歩むべきであろう．超高齢社会を迎え社会システムが大きく動いている現在，老年看護学が社会で果たす役割と責務は非常に大きいと思われる．

　未来永劫を見すかすことはむずかしい．のちに振り返り評価するためにも，ここでは，今後10年間の老年看護学研究において重点であると思われることを列挙していきたい．老年看護学の同志である会員に向けるとともに，自らの研究活動を振り返り自戒を込めて，書いていきたい．

老年看護学研究の未来亀井　智子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.50-53

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１．はじめに

　日本老年看護学会が設立20周年を迎えましたことを，こころより御祝い申し上げます．また，記念特集号に執筆の機会をいただいたことに，厚く御礼申し上げます．

　老年看護学研究は，少子超高齢社会の急速な進展という社会背景のなかにあり，それに影響を受けながら研究テーマや研究手法は変遷しているように思う．日本老年看護学会が設立された1995年当時の65歳以上高齢者の割合は14.6％，75歳以上の後期高齢者の割合は5.7％であった．この20年の間に65歳以上の割合は1.7倍，後期高齢者の割合は2.2倍となり，平均寿命は男女ともに約3.8歳延伸し，高齢化が加速した．

　1996年に創刊された本誌『老年看護学』第1巻第1号に掲載された論文のテーマをみると，在宅高齢者の生活パターンの類型化，老人虐待，介護負担，家族の機能者，看護学生，施設のMRSA対策，訪問看護サービス，高齢がん患者，病院の看護の実態など，老年看護学研究で扱う研究範囲の広さがうかがえる．また，最新号である2015年3月発刊の第19巻第2号では，看護学生の高齢者観，看護・介護・リハビリテーション関連職の情報授受，要介護高齢者の社会貢献，日中独居高齢者の不安と対処などが掲載され，研究テーマの変遷がうかがえる．

　本稿では，現在の老年看護学研究に関する課題を挙げ，それについて今後どのようなアプローチを取り得るのか，老年看護学研究の未来について私見を述べたい．

未来の老年看護学教育に向けて山田　律子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.54-58

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１．はじめに

　世界に先駆けて超高齢社会を迎えたわが国ゆえに，今後ますます老年看護学教育が重要になることは論を俟（ま）たない．とくにわが国では団塊の世代が後期高齢者になる2025年，いわゆる「2025年問題」に向けて，政治・施策をはじめとして，さまざまな学問領域においても対応策が検討されている．前人未踏の超高齢社会では，多岐にわたる新たな健康課題が生じる可能性が考えられる．したがって，このような時代に即した老年看護学教育が今後ますます求められるといえよう．当然のことながら，1つの専門分野だけで対応できるものではなく，昨今は基礎教育においても多職種連携科目が重視されている．社会情勢を踏まえながら，看護基礎教育から看護継続教育に至るまで，多職種との連携・協働の下にケアを先導できる人を育成するための老年看護学教育の検討が必要である．

　その一方で，老年看護学教育のむずかしさは，学ぶ人たちが体験したことのない老年期について学ぶことにある．まして世帯構造が変化し，三世代世帯が2012年には7.6％にまで減少して核家族化が進むなか，高齢者と共に暮らす経験がなく育ってきた学生や若い看護師たちも多い．そのようななかで，いかに老年期を生きる人々の多様で豊かな価値観や生活の営みに対する理解を深め，個々の高齢者の意向に寄り添った最善のケアを展開できる人材を育てていくのか，その教育方法にも工夫が必要である．

　本稿では，老年看護学を学問として体系化してきた偉大な先輩たちによる老年看護学教育を礎として，未来に向けた老年看護学教育について，図1に示す看護基礎教育と看護継続教育の2方向から述べてみたい．

看護教育の立場からの意見─この20年を振り返って湯浅　美千代 20巻1号 , 2015年6月 , pp.59-63

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１．はじめに

　筆者に課せられた課題は「『老年看護学教育』に関して提言せよ」ということである．そこで，最初に日本老年看護学会の初代理事長である野口美和子氏によって書かれた総説「看護基礎教育における老人看護学」（野口，1996）を取り上げることにした（以下，太字はこの論文からの引用）．これは1996年3月発行の日本看護学教育学会誌第6巻第1号に掲載された．ちょうど本学会の設立（1995年11月）直前に書かれた論文であり，老年看護学の学会が必要であることを訴える記述もある．野口初代理事長が総説のなかで示唆した「今後の老年看護学教育」は20年たった現在，どのようになっているかを起点とし，本学会での筆者の活動の一部も振り返りつつ，今後の老年看護学教育について私見を述べることにする．

認知症ケアにおける未来への提言─教育の視点から島橋　誠 20巻1号 , 2015年6月 , pp.64-69

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１．はじめに

　わが国の65歳以上の高齢者の4人に1人が認知症または軽度認知障害（Mild Cognitive Impairment；MCI）であり，2025年には認知症者が700万人を超えると推計されている．これは65歳以上の高齢者のうち5人に1人が認知症に罹患する計算となる．そのようななか，認知症になっても地域で安心して生活できるような地域包括ケアシステムの構築が進められている．

　認知症者をケアする場は，いまや介護老人保健施設，生活の場を提供する社会福祉施設だけではなく，病院，そして高齢者の住む家庭や地域など多岐にわたる．そのため，あらゆる場において認知症者への深い理解と，医療・保健・福祉における効果的な援助計画の立案・対応のできる看護職の人材育成が急務となる．

　本稿では，老年看護学を基盤とした教育の視点から，認知症ケアにおける未来への提言をしてみたい．

長期ケア施設の看護管理者として，これからの日本老年看護学会に期待すること浜砂　貴美子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.70-74

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１．はじめに

　特別養護老人ホームしらふじ（以下，当施設）は2007年3月に開設した入居定員50人，短期入所定員10人の全室個室のユニット型特別養護老人ホームである．全職員数53人，そのうちケアスタッフは看護職員5人，介護職員32人，介護支援専門員1人，生活相談員1人である．

　筆者は2009年9月に関連病院が運営する介護老人保健施設からケア管理部長として赴任し，2012年からは施設長とケア管理部長を兼任している．施設全体の統括とサービス提供全般に責任を負っている．毎日のユニットラウンドと，必要に応じてケアに加わり，入居者の健康状態等の確認とケアスタッフとの情報交換の機会としている．

　さて，2000年に介護保険制度が導入され，高齢者の長期ケア施設には，それぞれの施設の特性に基づき，「生活の質」に重点をおいた支援が求められるようになった．介護療養型医療施設は手厚い医療の必要な要介護者の受け入れであり，介護老人保健施設は居宅における生活への復帰を目指すものであり，特別養護老人ホーム（以下，特養）は高齢者が尊厳を保ちながら自分らしい日常生活を送れる「生活の場」としての役割が期待されている．2015年（平成27年度）地域包括ケアシステム構想に伴い，介護報酬改定で特養への入居基準が要介護度3以上になった．これによって医療依存度が高い要介護高齢者や重度の認知症高齢者を受け入れることになる．入居者が重度化していくなかで入居者の尊厳を保持し，その人なりの自立した日常生活が営まれるように，そして安らかな死を迎えられるような看取りケアなど，個別ケアの実践と高度な医療ニーズへの対応がますます求められることになるのは明らかである．

　このような重要なケアにかかわる専門職は看護職，介護職，介護支援専門員，生活相談員，医師，栄養士，など複数の異なる専門職種がそれぞれの専門性を生かしながら，「高齢者の生活をトータルに支える」という共通の目標に向かって連携協働していくことが欠かせない．

　長期ケア施設の看護管理として，①認知症ケアの人材育成，②看取りケアの実装，③看護職者への生涯学習支援という今後重要となる3つの課題について，長期ケア施設看護管理者としての立場から日本老年看護学会への期待を論考したい．

　なお，本論考に限り，長期ケア施設は特養に限定している．

老人看護専門看護師の立場から高梨　早苗 20巻1号 , 2015年6月 , pp.75-80

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１．はじめに

　今年（2015年），団塊世代の人々が前期高齢者となり，10年後の2025年には後期高齢者となっていく．2014年の高齢化率が過去最高の25.1％となり，2025年には30.3％，2050年には38.8％と増加傾向と推測されている（図1）．現在，前期高齢者と後期高齢者の割合がほぼ1：1となっているが，今後後期高齢者の割合が増加する．後期高齢者が増えるということは，受療率が高くなり，要介護状態の人が増え，多死社会になるということである．

　わが国の平均寿命は男性80.21歳，女性86.61歳（厚生労働省，2014），健康寿命は男性70.42歳，女性73.62歳（内閣府，2013／図2）であり，人生最後の約10年間は要介護状態で生活を送っていることが分かる．要介護状態で他人の世話になりながら生活することに満足している人がどれくらいいるであろうか．老化による変化から人の力を借りることもあるが，できる限り自分の力で何とかしたいと思っているのではないかと思う．この要介護状態の期間を減らす，健康寿命を延伸する取り組みが重要であると考える．

　今回，老人看護専門看護師の立場から2025年に向けて，健康寿命の延伸への取り組みと高齢者のエンド・オブ・ライフ・ケアについて，現在取り組んでいることを紹介し，今後なにをすべきか考えていきたい．

実践報告

中規模療養型病院に従事する看護師のキャリア開発ラダーに対する意識調査小野　麻由子 , 南部　泰士 , 夏原　和美 20巻1号 , 2015年6月 , pp.81-87

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抄録

　中規模療養型A病院の特殊性を踏まえたキャリア開発ラダーの再構築への示唆を得るために，A病院看護職59人を対象に，自記式質問紙を用いて，ラダーに対する認識と意欲，取り組みやすい環境条件を調査した．

　療養型病院の特徴を踏まえた「安全やリスクへの対応」「入院から退院に向けての支援」などの項目が「必要」と回答した対象の割合は90％前後と高かったことから，これらの内容をラダー研修に反映する必要があると考えられた．療養病棟看護師は一般病棟看護師に比べて，レベルアップに対する意欲の割合が多く（p＝0.011），意欲を維持していけるような研修機会を設ける必要がある．

　年齢群別の24〜30歳では家族からの協力（p＝0.007）が，31〜40歳では病棟からの協力（p＝0.033）が「得られにくい」と回答しており，子育てなどへの支援と研修参加への組織的協力が必要と考えられた．経験年数11〜19年の対象は，ラダー研修やレベルアップに対する「意欲なし」の割合が有意に多く，やりがいや自己肯定感を高めていけるような場を設定していく必要性が示唆された．

資料

家族が近隣に居住しているひとり暮らし中程度認知症高齢者への介護支援専門員の支援安藤　こずえ , 水野　敏子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.88-96

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抄録

　本研究は，一人暮らしの認知症高齢者を担当している介護支援専門員を研究参加者として，質的記述的研究方法を用い，一人暮らし認知症高齢者への介護支援専門員の支援を探求することを目的とした．結果，介護支援専門員は，本人のこれまでの生活や個性を尊重するために【努力して生活している本人を後押しする】関わりをしていた．一方，本人や近隣の安全を守ることも重要なことであり，認知症により判断力が減退し，本人だけでは生命や生活の安全が守れないと判断した時には，【本人と近隣の安全を守る】関わりも行っていた．これらのカテゴリは，認知症高齢者の一人暮らしが成り立つように支援していく中で，どちらに比重が傾いても一人暮らしは難しくなるという，相互にバランスをとる関係であった．そして相互のバランスをとるために，【本人への働きかけだけでは一人暮らしが困難と感じたら家族に助けを依頼する】ことや，他職種やご近所などの【支援の輪を広げて一人暮らしの限界を乗り越えていく】という支援を導入する関わりをしていた．また支援を導入するにあたって，【本人が支援を受け入れられるように配慮する】という支援を受け入れてもらう関わりをしていた．以上のような一人暮らし認知症高齢者への介護支援専門員の支援は，認知症高齢者の持つ能力を維持し，認知症高齢者の一人暮らし継続の可能性を高めていることが示唆された．

介護老人福祉施設における車いす使用高齢者のリスクとリスク因子に関する看護師の理解外村　昌子 20巻1号 , 2015年6月 , pp.97-104

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抄録

　本研究は介護老人福祉施設に勤務する看護師を対象に，車いすを使用する高齢者に関するリスクとリスク因子についての理解を明らかにした．介護老人福祉施設6施設に勤務する看護師12人を対象に，車いすを使用する高齢者のリスクとそのリスク因子について半構成インタビューを行い，質的に分析した．その結果，リスクは転倒・転落リスク，褥瘡リスク，外傷リスクなどの10種類が述べられ，その内容は移動・移乗動作に関する事故事象や車いす座位に関連した廃用症候群などを示していた．リスクの原因と考えられるリスク因子は【施設環境】【援助者の行動・認識】【高齢者の心身状態】の3つのカテゴリーに整理された．サブカテゴリーとして［物理的環境］［人・時間］［援助者の行動］［援助者の認識］［身体状況］［ADLの状況］［精神・心理状況］が見いだされた．看護師は高齢者が車いすを使用する際のリスクとリスク因子を多角的にとらえていた．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
20巻1号
(2015年6月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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