日本糖尿病教育・看護学会誌 24巻1号 (2020年3月発行)

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原著

2型糖尿病患者の性別からみた家族サポート感取・対応力（ARRF）とHbA1cおよび関連要因との関係堀口　智美 , 稲垣　美智子 , 多崎　恵子 , 浅田　優也 , 太田　沙季子 24巻1号 , 2020年3月 , pp.1-8

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　本研究の目的は，2型糖尿病患者が家族サポートを肯定的に受け取り（感取），応答する（対応）力である家族サポート感取・対応力（ARRF）とHbA1c（NGSP）および関連要因との関係を，性別ごとに明らかにすることである．重度の合併症がなく，家族と同居している成人2型糖尿病患者を対象に，日本人2型糖尿病患者の家族サポート感取・対応力尺度，HbA1c，関連要因を調査項目とした自記式質問紙にて調査し，63名の有効回答を得た．

　結果，ARRFとHbA1cとの関係において，男性ではARRFとHbA1cに有意な負の相関（rs=−.431）があり，女性では有意な正の相関（rs= .598）があった．また，ARRFと関連要因との関係では，男性においてARRFが有意に低かったのは，自覚症状がない，生活への支障がない，合併症がないと自覚している，大血管障害がない，親と同居している，就労しているという項目であった．女性においてARRFが有意に高かったのはBMI基準範囲内，インスリンなどの注射薬の使用があるという項目であった．

　以上より，ARRFにおいて，性別により異なる支援方法が必要であることが示唆された．

就労している2型糖尿病患者の生活時間のマネジメントを活用した個別面接の効果中尾　友美 , 武石　千鶴子 , 清水　安子 24巻1号 , 2020年3月 , pp.17-25

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【目的】就労している2型糖尿病患者に実施した，生活時間のマネジメントに関する個別面接の効果を検証する．

【方法】層別無作為化比較試験であり，生活時間のマネジメントの“仕事の調整”“時間のコントロール”“価値観に合った目標設定と行動”“生活リズムの調整”の4側面から個別面接を実施した．なお介入効果は，HbA1c，BMI，生活時間のマネジメント，セルフケア能力，睡眠，ストレスを確認した．

【結果】介入群14名，対照群15名を分析し，HbA1c，生活時間のマネジメント，セルフケア能力が，ベースラインと介入後の差で，介入群が有意に改善していたが，BMI，睡眠，ストレスは，差はなかった．

【結論】セルフケア能力や，HbA1cの改善がみられたことから，就労している2型糖尿病患者にとって生活時間のマネジメントの視点からの介入は有効であると考えられ，臨床での活用を目指し実行可能性を高めるための検討が今後必要である．

前期高齢糖尿病患者における血糖コントロールに関連する要因増田　誠一郎 , 籏持　知恵子 , 藪下　八重 24巻1号 , 2020年3月 , pp.87-94

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　本研究は，前期高齢2型糖尿病患者における血糖コントロールに関連する要因を明らかにすることを目的とし，外来通院中患者117名を対象に，自記式質問紙調査及び診療録調査を実施した．血糖コントロールに関連すると考えられる要因を説明変数，血糖コントロールの不良の有無を目的変数として，多変量ロジスティック回帰分析を行った．調査実施施設の倫理委員会の承認を得て行った．

　その結果，対象者の平均年齢は69.7±3.1歳，インスリン治療者は46.2％であった．HbA1c（NGSP）値8.0％以上の血糖不良群は26.5％であった．多変量ロジスティック回帰分析の結果，血糖コントロール不良に関連する要因は，「インスリン治療をしている」OR 7.06，「適切な睡眠時間でないこと」OR 5.46，「肥満」OR 4.57，「負担感が大きい」OR 3.64 であった．前期高齢者の良好な血糖コントロールには，インスリン管理状況や基本的生活習慣，及び治療負担感への支援が重要である．

急性期病棟における看護師の糖尿病ケアに対する認識と糖尿病ケアの実施状況柏崎　純子 24巻1号 , 2020年3月 , pp.95-101

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　急性期病棟における看護師の糖尿病ケアに対する認識と実施状況を明らかにすることを目的とした．糖尿病患者が入院する急性期病棟の看護師に無記名の質問紙調査を実施し，89部を分析した．急性期病棟における看護師は，糖尿病患者と関わることに対して，「時間がかかる」79.7％，「難しい」78.6％，「苦手である」56.8％とネガティブな思いをもち，「楽しい」，「やりがいがある」，「苛立つ」とはあまり思っていなかった．また，低血糖に関連する情報提供の実施状況は46.1〜51.7％であり，「患者の食事療法の摂取カロリーと塩分の量を伝える」など生活の中で実施する療養行動に関する情報提供の実施状況が低かった．糖尿病ケアの実施状況を高めるためには，患者の行動だけでなく患者の考え方や態度の変容にも視点を向けられるような支援や，退院後の患者の生活状況を病棟看護師に伝達できるシステム，糖尿病ケア以外のケアを実施しながらの糖尿病に関する情報提供が必要である．

実践報告

外来通院中の糖尿病患者におけるインスリン自己注射手技碇　由美 , 古賀　明美 , 熊谷　有記 24巻1号 , 2020年3月 , pp.9-16

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　本研究の目的は，外来通院中の糖尿病患者におけるインスリン自己注射手技の実際と対象者の属性，インスリン自己注射に関する知識との関係を明らかにすることである．85名を対象に独自に作成したインスリン自己注射手技チェック表を用いた手技の観察と，インスリン自己注射手技および保存方法に関する知識などについての対面式の質問紙調査を行った．65歳以上の対象者22名に対しては改訂長谷川式簡易知能評価スケールを用いて認知機能の評価を追加して行った．

　インスリン自己注射手技に誤りがある対象者は全体の約8割で，皮下注射時の針の留置秒数実測値が短い人ほど誤った手技の項目数が多かった．また改訂長谷川式簡易知能評価スケールの点数が低いほど誤った手技の項目数が有意に多かった．以上より，針の留置時間を確認し高齢者における認知機能を評価することで，正しい手技の維持につながることが示唆された．

資料

「検体測定室」利用者の意識調査—利用者の行動変容に着目して永澤　成人 24巻1号 , 2020年3月 , pp.27-34

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　厚生労働省の定める「検体測定室」は，健診受診率が低値である現状に対して期待の高さが窺えるが，生活習慣の改善や今後の検体測定室利用等の行動変容は利用者の判断に任せられており，糖尿病の予防につながるのかどうか明らかではない．本研究は，今後の検体測定室の活用方法への示唆を得ることを目指し，検体測定室の利用者の意識を明らかにすることを目的とした．

　A企業の検体測定室利用者を対象に，生活習慣改善に関する行動変容ステージ等の質問紙調査を行い，97名の回答を得た．質問紙の単純集計および各項目の関連を分析した結果，検査前後の行動変容ステージの変化等において有意な関連が認められた．統計分析にはJMPⓇver11を用い，有意水準はすべて5％とした．

　検体測定室の利用前後で，生活習慣を「改善するつもりはない」と回答した者が減少した．検体測定室を利用することでその後の行動変容の促しやそれに伴う行動の評価として検体測定室を活用できるのではないかと考える．

急性期病床に勤務する看護師の糖尿病患者に対する糖尿病自己管理支援と関連要因カーン　洋子 , 青木　きよ子 , 高谷　真由美 24巻1号 , 2020年3月 , pp.73-81

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【目的】急性期病床に勤務する看護師の糖尿病患者に対する看護実践能力として考えられる糖尿病自己管理支援と関連要因を明らかにし，急性期病床における糖尿病患者の看護に携わる看護師の実践能力を強化する方策の示唆を得る．【方法】急性期病床で糖尿病患者の看護を実践する看護師642名への質問紙調査．155名の有効回答について一元配置分散分析，t検定を行った後，重回帰分析した．【結果】糖尿病自己管理支援下位尺度平均値は「医療専門職と協働する役割」「患者に看護援助を提供する役割」「自己啓発・自己研鑽に努める役割」の順で高く「糖尿病看護有資格者」「病棟で実施する糖尿病研修」「糖尿病標準看護計画」が影響していた．【考察】質の高い糖尿病看護のため糖尿病看護有資格者は重要な要因であり，標準看護計画の整備，糖尿病研修受講者を増加させるなど職場環境の醸成が重要である．

委員会報告

将来検討委員会活動報告　糖尿病教育・看護の核となる機能の明確化の取り組み清水　安子 , 正木　治恵 , 柴山　大賀 , 瀬戸　奈津子 , 中山　法子 , 日本糖尿病教育・看護学会　将来検討委員会（2016年9月〜2018年9月） 24巻1号 , 2020年3月 , pp.35-39

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I．はじめに

　日本糖尿病教育・看護学会（以下JADENと略す）の将来検討委員会は，2012年に数間恵子理事長のもと「糖尿病看護における社会への貢献という見地から，学会の活動，組織，重点施策など将来の方向性を検討し，理事会に提言，提案すること」を目的として発足した委員会である．

　この第3期の委員会では，委員会活動の方向性として当時の稲垣美智子理事長より「学会としてどのような影響力を糖尿病医療に起こしていきたいか，学会が将来どのような力を付けていったらよいか，という構想の議論と，その仕組みづくりを検討する」ことが示された．

　そこで委員会では将来の方向性を明確にするために，2017年〜2021年の5か年計画重点目標を提示した（日本糖尿病教育・看護学会，2017；図3参照）．これは，社会や医療への貢献のために，糖尿病医療チームでの協働が重要であると考え，糖尿病学会の「『第3次対糖尿病5カ年計画』における重点と目標」（日本糖尿病学会，2015）（1．糖尿病先端研究の結実，2．超高齢社会に向けた基盤整備，3．包括的データベースによるエビデンス構築，4．将来の糖尿病対策を担う人材育成，5．国民への啓発と情報発信）に呼応する形で設定し，2017年915日社員総会で発表した．さらに，その5つの重点目標の各々について主担当となる委員会を決定し，担当委員会と将来検討委員会とが連携することで，目標達成に向けた活動が行える仕組みを整えた．

　こうしたJADENとしての活動の方向性を決める委員会内での議論の中で，「地域包括ケアの時代において多職種連携が重要で，糖尿病教育は看護師以外も行うため，看護師にしか分からない言葉を使っていては他の職種には通じない」「他の職種からみて看護職の果たす役割がはっきりしていない」「医師は糖尿病治療ガイドのように拠り所があるが，看護師にはそうした拠り所がない」といった意見も出された．5か年計画として重点目標を示すだけでなく，看護職にも他の職種にも分かりやすい形で，糖尿病教育・看護が何を大事にしてどんな役割を果たすべきなのかを明確化する必要があるのではないか，また，それが明確化されることで，重点目標に向けた取り組みの方針もぶれないのではないかとの結論に至り，これまでのJADENの活動の経緯も踏まえ，「糖尿病教育・看護の核となる機能」を明確化する取り組みを行うこととなった．

　ここでは，「糖尿病教育・看護の核となる機能」を明確化していったプロセスを紹介する．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　会長講演

身体から生活・人生を看る—成長していく子どもたちが教えてくれたこと中村　伸枝 24巻1号 , 2020年3月 , pp.41-44

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1．はじめに

　第24回学術集会のメインテーマは，「身体から生活・人生を看る」とした．自身の30年余りの小児糖尿病キャンプへの参加や小児糖尿病外来での活動及び研究を通して，子どもとその家族に生じる困難や課題は子どもの発達段階に伴い変化していくこと，困難を乗り越えるたびに力をつけていく子どもや家族の強さ，そして子どもや家族を支える様々なサポートの重要性を学んだ．そのなかで，子どもの身体の変化がこれらの困難や課題にも大きく影響を与えることを実感してきた．心と身体そして生活を，対象者が自ら，あるいは協力を得ながら整えていけるようにケアすることは看護の基本である．糖尿病は生活のなかで管理していく疾患であり，治療やライフステージに伴う変化など対象に共通する視点と，生活の仕方や信念など一人ひとり異なる視点を合わせてケアしていくことが必要と考える．複雑な事象をどのような脈絡でとらえ，ケアを創造していくか，本学術集会ではその視点を身体においた．

　会長講演では，テーマをふまえ，これまでの小児糖尿病にかかわる活動や研究を通して1型糖尿病をもつ子どもやその家族から学んだことに焦点をあてた．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　教育講演1

糖尿病性神経障害を診断し治療するということ—足を看て，生活・人生を護る神谷　英紀 , 柴田　由加 , 中村　二郎 24巻1号 , 2020年3月 , pp.45-50

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糖尿病性神経障害とは

　糖尿病性神経障害とは，糖尿病に特有の代謝障害と細小血管障害が関与して生じる末梢性神経障害である．それを分類すると，多発性神経障害と局所性神経障害に大別されるが，一般的に糖尿病性神経障害といえば前者を意味し，さらに遠位対称性神経障害と自律神経障害に分けられる．遠位対称性神経障害は，左右対称性に体幹から最も遠い足裏あるいは足先から生じる感覚障害である．初期には，高血糖に伴う神経細胞の機能異常あるいは，神経線維の脱落に伴う幼弱で未熟な再生神経線維により痛みやしびれが生じる（陽性症状）．一方で，神経障害が進行すると神経線維の脱落が進み，それに伴い感覚鈍麻に至る（陰性症状）．下肢の感覚機能の低下は，将来的な壊疽の予備軍となることを意味し，それを阻止するために早期からの神経障害の診断と早期治療介入が必要となる．また既に神経障害が進行している場合でも，どの程度までその機能が低下しているかを診断し，その状態に応じた治療介入を行っていくことが不可欠といえる．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　教育講演2

生活習慣病の予防・改善を目指した時間栄養学の可能性大石　勝隆 24巻1号 , 2020年3月 , pp.51-55

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1．はじめに

　バクテリアから植物，ヒトに至るまで，地球上の多くの生物には，体内時計と呼ばれる内在性のリズム発振メカニズムが存在し，地球の自転周期である24時間にほぼ等しい周期のリズム（概日リズムまたはサーカディアンリズムとも呼ばれる）を刻んでいる．ヒトでは，睡眠・覚醒リズムや活動リズムのみならず，深部体温や血圧，心拍数，ホルモン分泌，糖・脂質代謝や薬物代謝，免疫機能に至るまで，多くの生理機能に日内リズムが観察され，さらには様々な疾患の発症や症状にも日内リズムが存在する（図1）．現在では，いくつかの医薬品の添付文書などに服薬時刻が明示されるようになってきており，薬の効果や副作用に着目した時間薬理学という研究分野が注目されてきた（大戸，2007）．一部の高血圧患者や気管支喘息患者に対しては，症状が悪化する時間帯に薬物の血中濃度が最も高くなるような薬剤が開発されており，投薬時刻との組み合わせにより，時間治療が実践されている．特に抗がん剤については，がん細胞の感受性や正常細胞に対する毒性（副作用）が投与時刻によって異なることから，時間治療を行うことによって治療成績が大きく向上することが報告されている．

　哺乳類の体内時計の中枢は，脳内視床下部の視交叉上核（suprachiasmatic nucleus, SCN）に存在し，10〜20種類程度の時計遺伝子による転写・翻訳を介したネガティブフィードバックループモデルによって説明されている（Weaver, 1998）．時計遺伝子は，体内時計の中枢であるSCNのみならず，心臓や肝臓，腎臓，脂肪，皮膚，免疫細胞などの全身においてリズミックに発現（日周発現）しており，SCNに存在する中枢時計に対して，末梢時計の存在が明らかとなってきた．時計遺伝子の日周発現は，培養細胞においても再現することが可能であり，個々の細胞に概日リズムを刻むための仕組みが備わっているものと考えられる．哺乳類における体内時計には階層構造が存在し，中枢時計は，神経的な情報とともにインスリンやグルココルチコイドなどの液性因子を介して末梢時計を同調させている．中枢時計が，睡眠や行動レベルの日内リズムを制御する一方で，末梢時計は，それぞれの臓器特異的な様々な生理機能の日内リズムを制御している可能性が考えられている．

　最近では，体内時計と食の関係に着目した「時間栄養学」と呼ばれる研究分野が注目されるようになった（図2）．体内時計は，栄養素の消化・吸収・代謝などの日内リズムを制御しており，摂取するタイミングによって食品の栄養価や機能性が異なってくる可能性が考えられる．また，後述するように，アミノ酸やポリフェノール，乳酸菌などの食品成分の中には，睡眠や体内時計に影響を与えるものが存在し，食品の機能性によって睡眠や生体リズムを制御することも可能であると考えられる．我々は，睡眠障害や生活リズムの乱れに伴う疾患発症メカニズムの解明とともに，食を中心とした生体リズムの積極的な制御を目指した研究を行っている．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　教育講演4

小児1型糖尿病治療—30年で変わったこと・変わらないこと高谷　具純 24巻1号 , 2020年3月 , pp.57-60

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1．はじめに

　トロントでBanting博士とBest博士によりインスリンが発見されてからもうすぐ100年になる．インスリンの発見により，生存できなかった1型糖尿病患者は生存することが可能になった．日本の小児1型糖尿病治療も，欧米に遅れながらも確実に進歩してきた．筆者は約30年前に治療を開始してから，現在までに糖尿病治療の目覚ましい発展を体験してきた．しかしながら，30年前と変わらずにいまだ解決されない問題が存在しているのも実感している．本稿は，今後の1型糖尿病治療を考えるうえで参考になると思われる，30年前から現在までの小児1型糖尿病治療の発展経緯を概説する．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　教育講演5

療養支援におけるアドバンスケアプランニング（ACP）の展開谷本　真理子 24巻1号 , 2020年3月 , pp.61-64

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1．アドバンスケアプランニング（ACP）とは

　一般社会において死は忌避される話題であり，当事者同士での死に関する話し合いには抵抗感があるのが普通であろう．しかし，実際に死が近いとき，多くの人は自分の意思を表明することができなくなる．医療技術が発展した社会では，生命の終わりが近づいた時に延命治療をどうするかを決めることが必要になるが，本人以外の家族や医療者が判断せざるをえない現状がある．アドバンスケアプランニング（以下，ACP）はそのような終末期医療の現実に対して，本人の意思を尊重した医療ケアが提供されることを目指す具体的な取り組みである．実際，ACPが適切に行われると，患者の心理精神的QOLが向上し，患者，家族，医療者の協力関係が強化され，より患者の意向が尊重されたケアが実践され，患者と家族の満足度が向上し，遺族の不安や抑うつが減少する，などが明らかにされている．

　望む治療ケアについての話し合いは，重篤な状態になってしまったときでは意思決定が難しいので，もしもの時に備えて早期からACPを行うことが重要とされる．そして，その内容を家族や医療者と共有しておくこと，文書などに残しておくことが望ましい．また，将来の医療ケアに対する希望内容，個人の価値観や人生のゴールについては，一度話し合ったとしても，その内容は時間や状況によって変化しうる．そのため，ACPでは繰り返し何度も話し合いを行うというプロセスが大切になる．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　市民公開講座

知っていますか？千葉県とヨウ素，千葉大学とヨード卵の関係！—ヨウ素からコレステロール，卵の健康効果まで横山　次郎 24巻1号 , 2020年3月 , pp.65-68

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　ヨウ素（ヨード）に関して日本ではあまり注目されていませんが，世界に目を向けるとヨウ素は欠乏対策に苦慮する微量栄養素です．ご存じのようにヨウ素は甲状腺ホルモンの原料になるので，その欠乏は全身に及んでしまいます．特に妊娠中では，胎児の知的，身体的発育に重大な影響が出てしまいます．工業的なヨウ素の利用では，造影剤や殺菌剤が有名ですが，近年は，液晶ディスプレイや高分子吸収ポリマーの製造等，その利用範囲は拡大しています．この全世界のヨウ素の約3割を日本が産出しており，その75％が千葉県産です．弊社が全国で生産販売している“ヨード卵・光”も千葉県と深いかかわりがあります．今から100年程前の千葉大学で，海藻粉末などを給与して得られたヨウ素強化卵に，卵の成分やヨウ素だけでは説明がつかない健康効果が期待できることが示唆され，弊社に話が持ち込まれ，各種研究機関で健康効果を確認して約50年前に発売し，現在に至っています．

第24回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　特別講演2

AIと糖尿病療養指導牧野　真樹 24巻1号 , 2020年3月 , pp.69-71

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　第3次AI（artificial intelligence：人工知能）ブームと言われて久しく，日々AIに関するニュースを目にすることも多い．しかし，AIとは何かと問われると，実は明確な定義がなされていない．AIの定義の一例を示せば，一般社団法人人工知能学会の設立趣意書では，人工知能とは『大量の知識データに対して，高度な推論を的確に行うことを目指したもの』とされている．総務省が報告した日米におけるAIのイメージに関するアンケートでは，『コンピューターが人間のように見たり，聞いたり，話したりする技術』という項目では，日本35.6％，アメリカ36.9％と同様の傾向を示したが，『人間の脳の認知・判断などの機能を，人間の脳の仕組みとは異なる仕組みで実現する技術』では，日本26.3％，アメリカ42.3％，『コンピューターに自我（感情）を持たせる技術』では日本27.4％，アメリカ19.7％と差を認めており，そのイメージも一様ではない．

　人工知能の歴史は，1956年のダートマス会議における提唱から始まるとされており，1960年代，1980年代，そして2000年代と3回のブームを認めている．第1次AIブームでは，それまで単なる計算しかできなかったコンピューターが「推論」や「探索」などを行うことが可能となり，迷路やパズルなどの単純な問題を解くことができるようになった．しかし，当時のAIの機能では，様々な要因が絡み合っているような現実社会の課題を解くことはできないことが明らかになり，その後の冬の時代を迎えた．しかし，この時代にすでに，現在のAIの基礎となるような自然言語処理やニューラルネットワークといった技術が登場していることには着目すべきである．第2次AIブームでは，専門家の「知識」をAIに与えることにより，その専門分野における回答を出すエキスパートシステムが登場した．医療分野においても，いくつかのエキスパートシステムが登場し，例えば“Mycin”は細菌感染の診断を行うシステムで，その使用すべき抗生剤を推奨し，その正解率は約65％だったとされる（Yu et al.，1979）．しかし，エキスパートシステムでは，あらかじめ大量の答えをコンピューターが処理できる形で入力する必要があること，世の中のすべてのことに答えがあるわけではないことなどにより，そのブームは去っていった．現在の第3次AIブームにおけるキーワードは，1. 機械学習，2. ディープラーニング，3. ビッグデータである．機械学習とは，大量の知識データ（ビッグデータ）をもとにコンピューターが自ら学習する技術である．この自ら学習するというのが，これまでの技術とは大きく異なったものである．またディープラーニングとは，機械学習の手法のひとつであり，神経細胞を模したニューラルネットワークを発展させることにより，より深く学習をすることのできるシステムである．

短報

外国人糖尿病患者への療養指導において糖尿病看護認定看護師が感じた不安鈴木　愛絵 , 八重垣　里菜 , 細名　水生 , 上杉　裕子 24巻1号 , 2020年3月 , pp.83-85

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　近年新興国では糖尿病患者数が増加しており，それらの国からの我が国への在留外国人数も増加している．そこで本研究では外国人糖尿病患者に対する療養指導において看護師が感じた不安を明らかにすることを目的とし，在留外国人の多い東京都と愛知県の糖尿病看護認定看護師への自記式質問紙調査を実施した．調査に回答を得られた36人（女性33人（91.7％），40〜49歳14人（38.9％），50〜59歳と30〜39歳がそれぞれ11人（30.6％））を分析対象とした．外国人糖尿病患者に対して対象者が感じた不安は，「自分の指導・説明が伝わっているか」25人（86.2％），「食事療法を指示通りにできるのか」10人（34.5％），「インスリンの自己注射を指示通りにできるのか」9人（31.0％）であった．これらのことから，言語的な障壁から看護師—患者間でコミュニケーションの障害が生じ，患者が治療のために自己管理できるのか不安に感じていることが明らかとなり，多言語対応のためのシステムの整備が求められることが示唆された．

基本情報

日本糖尿病教育・看護学会誌
24巻1号
(2020年3月発行)

電子版ISSN：2432-3713 印刷版ISSN：1342-8497 日本糖尿病教育・看護学会

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短報

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