J. of Clinical Rehabilitation 35巻2号 (2026年2月発行)

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特集　復職に向けたリハビリテーション治療

特集にあたって佐々木　信幸 35巻2号 , 2026年2月 , pp.129-129

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脊髄損傷患者の復職古澤　一成 , 難波　孝礼 , 德弘　昭博 35巻2号 , 2026年2月 , pp.130-135

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内容のポイント Q&A

Q1 脊髄損傷患者の復職の現状は？

全国脊髄損傷データベース（1997～2023年度）によると，生産年齢の3,888例において退院時に復職したのは563例（14.5％）で経年的にみても大きな変動はない．頚髄損傷者では2,562例中305例（11.9％），胸髄以下の損傷者では1,326例中258例（19.5％）が復職しており，その割合は後者において有意に高かった．退院後に復職に至る症例も多数おり，家庭復帰後も職業的なアプローチが重要である．

Q2 制度上の課題や対応は？

脊髄損傷等，社会復帰を果たすために長期間を要する疾病においては，在院日数や疾患別リハビリテーション料における標準的算定日数による制約等が医療制度やシステム上での課題である．現状では，退院時に脊髄損傷者が復職に至るのは容易ではなく，それを達成するためには「長期ゴールを共有した複数の医療機関の連携」と「退院後も含めた長期的視野に立った職業的アプローチ」が求められる．

Q3 注意すべき合併症の管理は？

排尿障害や筋緊張異常，疼痛等とともに発生頻度が高く，多くの脊髄損傷者に影響を及ぼすのが排便障害である．排便管理が良好でないと，便失禁が生じるストレスにより社会参加へのモチベーションは低下し，就労へのチャレンジには至らない．ただ，便失禁は必ず経験するので，入院中にその対処方法を含めた自己管理方法をアドバイスしておく必要がある．また社会復帰後には排便の状況が変化することも説明しておくことが大切である．

Q4 損傷レベルや程度における注意は？

わが国においては頚髄損傷者がその多くを占めるが，情報技術の発展・普及による勤務形態の変化が就労の道を拓きつつある．特に復職の割合が低い第6頚髄レベルとそれより高位の頚髄損傷者では，在宅就労での復職も模索することが賢明である．リハビリテーション医療においては，社会復帰後に情報通信機器を活用できる環境や技術，知識の獲得を目指す．頚髄損傷者にも復職のチャンスが十分あることを医療従事者は認識しておきたい．

高次脳機能障害患者の復職寺嶋　咲稀 , 青木　重陽 35巻2号 , 2026年2月 , pp.136-141

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内容のポイント Q&A

Q1 高次脳機能障害患者の復職の現状は？

高次脳機能障害患者の新規就労を含めた就労率については20～45％とされ，就労率には重症度や行動障害が影響することが知られている．他者からは一見わかりにくい症状であることから，本人のある程度の病識の獲得や事前の職場との連携が求められる．

Q2 制度上の課題や対応は？

障害者の就労支援として一般的には，ハローワーク（公共職業安定所），地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センター，障害者職業能力開発校，就労移行支援事業所，就労継続支援事業所（A型・B型）といった機関が知られているが，職場に籍があると利用できないサービスも多い．復職の場合には，地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センターの利用を検討することが多い．

　傷病手当金や労働者災害補償保険（労災保険），障害年金，自賠責保険等，休職中に受けられる経済的補償制度について医療者も知っておくことが必要である．

Q3 疾患・障害に応じた注意点は？

高次脳機能障害は他者からは一見わかりにくい症状であり，個別性も高いため，個人個人に合わせた対応が求められる．復職のためには，職場の症状理解とある程度の本人の病識，症状に対する代償手段の獲得が理想的であるが，難しいことも多い．

　上司や同僚等の周囲の理解者の配置転換，異動，業務内容の変更等で，復職後数年経ってから就労継続困難となることもある．

Q4 ジョブコーチとの連携は？

ジョブコーチは1～8カ月の支援期間の中で集中的に事業者と本人に対して，職場適応するための助言や支援を行うことができる．本人の障害特性を正しく理解したうえで，ジョブコーチ，職場，医療機関が密に連携をとることが求められる．

精神疾患患者の職場復帰支援江口　尚 35巻2号 , 2026年2月 , pp.142-148

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内容のポイント Q&A

Q1 精神疾患患者の復職の現状は？

精神疾患による休職者は年々増加傾向にあり，うつ病や適応障害が主な疾患である．復職率はおおむね8割前後に留まり，再休職や離職に至る事例も少なくない．復職可否は，症状の安定に加え，認知機能や生活リズム，自己管理能力の回復状況に大きく依存している．

Q2 制度上の課題や対応は？

2004（平成16）年に策定された「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」は職場復帰支援の基本指針となっているが，制度の整備のみでは十分でなく，実際の運用が鍵となる．主治医・産業医・職場の連携体制の構築が不可欠であり，生活記録表の活用等によって，復職支援の質的向上が図られている．

Q3 職場のメンタルヘルスにおける注意点は？

精神疾患を抱える労働者の職場復帰においては，職場の理解と受容的な雰囲気の醸成が重要である．職場の心理的安全性や支援文化，同僚の受け入れ態度が復職の定着を左右する要因となるため，職場全体での意識啓発と環境整備が求められる．

Q4 働き方に応じた投薬の工夫は？

復職支援においては，症状の安定と並行して，服薬による副作用が就労に与える影響にも留意すべきである．夜勤や交代制勤務，在宅勤務等，多様な働き方に応じた投薬調整が必要であり，主治医と産業医の綿密な連携が求められる．

神経難病患者の復職支援山徳　雅人 35巻2号 , 2026年2月 , pp.149-156

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内容のポイント Q&A

Q1 神経難病患者の復職の現状は？

神経難病は慢性化が進んでおり，多くの難病患者が治療を継続しながら一般企業で就労を継続できるようになってきている．就業率は障害認定されていない場合75～100％と高いが，障害認定がある場合は50％未満と低い．その理由として，①症状の変動性・進行性，②通院・治療との両立の困難さ，③職場の理解と情報の不足，④心理的・社会的な障壁等，多くの要因がそれを困難にしている．

Q2 制度上の課題や対応は？

神経難病患者が利用できる制度は，主として，①障害者雇用支援，②治療と仕事の両立支援，③医療生活相談支援の3つが挙げられる．他にも難病相談支援センター，ハローワーク，難病患者就職サポートセンター等，専門分野を超えて，支援ニーズに沿って支援をつないでいく仕組みがそれぞれの分野でつくられ，就労選択支援といった新しいサービスも導入されている．

Q3 注意すべき就業上の配慮は？

復職支援，治療と仕事の両立支援において，就業の妨げになるような症状・状態に対して合理的配慮を提供してもらうように考えることが不可欠であり，疾患ごとに具体的な配慮事項を提案することが重要である．一方で事業所側への過度の負担になることは避け，患者本人と事業所との関係性が悪化しないように注意する必要がある．

Q4 働き方に応じた投薬治療の工夫は？

神経難病の治療の進歩により多くの患者が発症後も一定期間の就労を継続できるようになったが，症状の進行や副作用，日内変動等が職務遂行に影響する場合が少なくない．そのため，症状変動，副作用の有無等に合わせて服薬スケジュールを患者ごとに調整する必要があり，医師・薬剤師に加え，事業所との連携も重要である．

がん患者の復職土方　奈奈子 35巻2号 , 2026年2月 , pp.157-162

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内容のポイント Q&A

Q1 がん患者の復職の現状は？

治療のため仕事を続けながら通院するがん患者が増加しており，治療と仕事の両立支援が重要である．2018（平成30）年度患者体験調査では，がん診断時の就労者は約4割で，うち約2割が診断後に退職していた．がんと診断され精神的動揺や不安から慌てて退職を選択する「びっくり離職」に留意が必要である．就労者の約5割は復職していたが，フルタイムの復職には長期間を要するという報告もあり，柔軟な勤務制度の導入が求められている．

Q2 制度上の課題や対応は？

がん対策推進基本計画において，がん患者に対する就労支援はサバイバーシップ支援の一環として重点課題の1つに位置付けられている．がん対策基本法等の法的整備を背景として，医療機関等における就労支援の体制構築が進められている．全国のがん診療連携拠点病院や地域がん診療病院等に設置されているがん相談支援センターが就労支援の相談窓口であり，院内外の患者の相談対応を行っている．

Q3 注意すべき就業上の配慮は？

がん患者は，目に見えない部分での機能障害や外見の変化に加え，倦怠感等の周囲にわかりにくい後遺症や副作用に悩んでおり，仕事関係者の理解を必要としている．がん関連機能障害を適切に評価し，機能障害の特徴を踏まえた就業上の個別対応が得られるよう支援することが大切である．厚生労働省より企業・医療機関連携マニュアルが公開されており，がん患者における両立支援の具体的な事例を通じて，意見書の記載例が示されている．

Q4 両立の限界と工夫は？

がん患者の経済毒性は，高額な薬剤の登場や，治療が長期にわたる中で問題が深刻化しており，収入と純資産の減少を防ぐためにも就労支援が重要である．造血幹細胞移植後や小児・AYA世代のがん体験者は復職率が低くなること，就労未経験の割合が高くなることが指摘されている．晩期障害を適切に評価しリハビリテーション治療を提供すること，活用できる資源や制度について情報提供し必要な支援へつなぐことが重要である．

仕事と治療の両立支援にかかわる制度やサービス永田　昌子 35巻2号 , 2026年2月 , pp.163-167

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内容のポイント Q&A

Q1 どのような制度が利用可能か？

医療機関は，治療と仕事の両立支援として，職場から提供された勤務情報に基づき職場に対して診療情報を提供した場合，必要な要件を満たせば療養・就労両立支援指導料（800点）を算定できる．

　両立支援について相談できる機関として，全国47都道府県に産業保健総合支援センターが設置されている．患者や職場，医療機関からの相談に対応している．なお，治療と仕事の両立支援にて提供するサービスは，すべて無料である．

Q2 申し込みから支援までの流れは？

治療と仕事の両立支援は患者（労働者）の申し出から始まり，職場や医療機関がそれぞれの立場で患者（労働者）を支援する．療養・就労両立支援指導料を算定するための手順は，①患者と事業者が共同で勤務情報提供書を作成する，②勤務情報提供書を主治医に提出する，③患者に療養上必要な指導を実施する，④主治医が企業に対して診療情報を提供するという流れである．

Q3 両立支援コーディネーターの役割は？

両立支援コーディネーターは，治療と仕事の両立支援を進めるうえで，労働者（患者），事業者，医療機関の連携において，橋渡し役となる存在として重要な役割を果たすと期待されている．両立支援コーディネーターの資格を取得するには，労働者健康安全機構が行っている両立支援コーディネーター基礎研修を受講する必要がある．

Q4 診療報酬上の課題は？

療養・就労両立支援指導料を利用した医療機関と職場の連携が推進されているが，利用率は低く，認知不足や実務負担が課題である．これに対応し「治療と仕事の両立支援カード」が導入されたが，算定対象外である．支援職種や対象疾患の拡大も今後の検討課題とされる．

巻頭カラー　デジタルフロンティア：次世代技術の展望

9．地域医療を支える遠隔診療技術と今後のオンライン診療の展開福島　直央 35巻2号 , 2026年2月 , pp.122-126

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はじめに

日本の医療は，超高齢社会の進展とそれに伴う疾病構造の変化，そして深刻な医師の地域偏在・診療科偏在という構造的な課題に直面している．医師の働き方改革の影響も受けて，地域では医療資源が不足している状況である．こうした状況を打破する切り札として，情報通信技術（ICT）を活用した遠隔診療，特に「オンライン診療」への期待が急速に高まっている．

地域でオンライン診療を採用する事例は増えており，厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」によって初診からのオンライン診療も可能となっているものの，現状の技術では対面と同等の診療を行えるというわけではない．しかし，現在起きているAI/DXの発展を踏まえると，さらなる進化が見込めるところである．

本稿では，遠隔診療技術について，既存技術を紹介しながら今後の姿について予測していく．

NEWS速報

第 17 回日本ニューロリハビリテーション学会学術大会を2月に名古屋市で開催します加賀谷　斉 35巻2号 , 2026年2月 , pp.127-127

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2026年2月27日（金）〜28日（土）に第17回日本ニューロリハビリテーション学会学術大会を名古屋市のウインクあいち（愛知県産業労働センター）で開催いたします（図）．これまでは1日のみの開催でしたが，今回は会期を2日間にさせていただきました．ウインクあいちは名古屋駅前であり交通の便も非常によいため，全国の皆様にお越しいただけると考えております．

神経・筋疾患治療の最前線

3．リハビリテーション医に必要な脊髄小脳変性症の診断・治療の知識と近年の進歩藤本　宏明 , 平松　佑一 , 宮井　一郎 35巻2号 , 2026年2月 , pp.168-176

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はじめに

脊髄小脳変性症（spinocerebellar degeneration；SCD）は，小脳を中心に脳幹・大脳・脊髄・末梢神経等の神経組織が進行性に変性する疾患群である．主症状は小脳性運動失調であるが，パーキンソニズムや錐体路症状，感覚障害，自律神経症状等，多様な臨床像を呈する．わが国での推定有病率は18.6/10万人であり，その約1/3が遺伝性で，常染色体優先遺伝形式のものはSCA（spinocerebellar ataxia）と呼称される．SCA1， SCA2， SCA3， SCA6， SCA7， SCA17， DRPLA（歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症）はCAGリピートの異常伸長を伴うポリグルタミン病に分類される．孤発性SCDの約2/3は多系統萎縮症（multiple system atrophy；MSA）であり，小脳性運動失調優位のMSA-Cとパーキンソニズム優位のMSA-Pに分類される．残りは純粋小脳失調を呈する皮質性小脳萎縮症（cortical cerebellar atrophy；CCA）である．

SCDは現段階で根治的治療はなく，進行する症状の中で生活機能を維持するためにリハビリテーション（以下，リハ）の役割は重要である．本稿では，最近の診断・治療の進歩を概説し，リハのポイントを述べる．

CLOSE UP!!

1人ひとりが拓く未来への道 -─あしたば作業所の取り組み 35巻2号 , 2026年2月 , pp.177-179

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あしたば作業所はさまざまな障害をもつ方に「労働の場」を提供し支援を行っている．

今回，編集部はその取り組みについてお話を伺った．

TOPICS

先天性下肢疾患の幼児期からの運動参加への取り組み落合　達宏 35巻2号 , 2026年2月 , pp.180-187

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はじめに

先天的な下肢・足部の疾患や形成不全，先天性下肢切断あるいは先天性脚長不等により，乳幼児期には，将来のスポーツ参加は困難と両親や周囲から考えられがちな先天性下肢疾患群がある．しかし，このような疾患の多くは一側肢に発生し，対側肢は健常であり，体幹の運動性にも問題がないことから，成長とともに活発な運動性が明らかとなりスポーツ活動に参加していく．

そのような疾患の幼児期からの診療では，患児には運動能力のゴールを健常児に近い水準を想定して説明し，将来のスポーツ参加を目指して幼児期からボール遊び等で動きを楽しんでもらいながら運動発達を促進している．

本稿ではこのような希少疾患について症例ごとに経過を提示し，初期治療と義肢作製や補高作製，さらにスポーツ活動の入り口となる運動参加への取り組みまでを述べる．

Muscle Health―多職種連携で拓く包括的介入の最前線

5．サルコペニア肥満：JWGSO2023基準の臨床応用松本　彩加 35巻2号 , 2026年2月 , pp.194-199

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■サルコペニア肥満の診断基準は従来統一されておらず，2023年にJapanese Working Group on Sarcopenic Obesityによって日本人に適用するサルコペニア肥満の定義と診断基準が発表された．

■サルコペニア肥満は，単なる両病態の併存ではなく，「慢性炎症」や「インスリン抵抗性」を介して死亡率やその他疾患のリスクを相乗的に高める．

■予防や介入においては，エネルギー制限，高たんぱく質の栄養介入と，運動療法，特にレジスタンス運動が重要である．

AIと医療DX

2．医療ビッグデータの生成と活用中島　直樹 35巻2号 , 2026年2月 , pp.200-204

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はじめに

Digital Transformation（DX）の概念を初めて紹介したのは，1980年のアルビン・トフラー博士による著書『第三の波』である．農業革命，産業革命に次ぐ第三の社会革命の波が情報革命（DX）であり，それほど人類史上でも稀有な大変革であるという 1）．

一方で，われわれが経験してきた「改革」には，たとえば「地域医療改革」や「働き方改革」等がある．これらは，社会課題を解決するために立てた対策としての改革であり，もしも何もしなければ社会の変化は起きない．これに対しDXは，産業革命と同様に世の中が進化して，勝手に変わっていく社会革命である．現時点でも刻々と進んでおり今後も決して止まらぬ，全く異なる次元の社会革命なのである．2012年から始まった深層学習の台頭とその広がり，さらには2022年以降の生成AI（人工知能）の展開のインパクトから，われわれもこの改革の大きさを実感せざるを得ない状況である．さて，このような改革期に，われわれはどのように対応するべきであろうか．

ニューカマーリハ科専門医

川畑有紗先生 35巻2号 , 2026年2月 , pp.205-205

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支援機器の現在と未来－普及に向けた取り組み

7．セルフケア支援（更衣・整容等）の機器の導入と活用長尾　美幸 35巻2号 , 2026年2月 , pp.206-209

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はじめに

わが国では，介護の生産性向上を目的として介護テクノロジーの活用が推進されており，国や自治体の助成制度を通じて導入・普及が進められている．これらの取り組みは，介護従事者の身体的負担を軽減し，持続可能な介護を構築するうえで重要な施策である．一方で介護の質の向上には，支援を受ける側である高齢者や障害者自身が主体的に生活を継続できるよう支援することも欠かせない．とりわけ更衣や整容といったセルフケア動作は，単に日常生活の一部に留まらず，その人らしさや社会的自立を支える行為として重要である．

なごや福祉用具プラザ（以下，当所）は，企業協力により約1,000点の福祉用具・支援機器を展示し，相談支援や普及の場として活用されている．本稿では，そうした展示・相談体制を背景とした更衣・整容等のセルフケア支援機器の導入・活用支援の取り組みを基に，支援機器の紹介と現場の実際について述べる．

医療機関における運転指導

2．名古屋市総合リハビリテーションセンターにおける脳損傷者に対する運転と地域移動支援吉原　理美 35巻2号 , 2026年2月 , pp.210-213

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はじめに

自動車の運転は生活を支える主要な移動手段の1つであり，多くの人々が運転免許を保有している．警察庁の統計によれば，令和6年末時点での運転免許保有者数は約8,174万人にのぼり，これは運転免許適齢人口の75％に相当する．特に40～50歳代では男女ともに90％を超えており 1, 2），わが国において自動車の運転は生活の自立や自律，社会参加を支える基盤となっている．

筆者の所属する名古屋市総合リハビリテーションセンター（以下，当センター）は，愛知県の高次脳機能障害支援拠点機関として，脳損傷者とその家族や支援者への包括的な支援を行っている．愛知県は乗用車保有台数が全国で最も多く 3），公共交通機関の利便性が高い都市部もある一方で，自動車がなければ生活が成り立ちにくい地域特性も併せもつ（図1）．そのため，脳損傷者にとって自動車の運転は，地域生活の再構築を考えるうえで強い関心事となっている．

リハビリテーション関連学会に行ってみよう！

9．日本再生医療とリハビリテーション学会田中　英一郎 , 下堂薗　恵 , 弓削　類 35巻2号 , 2026年2月 , pp.214-217

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日本再生医療とリハビリテーション学会（以下，当学会）は，再生医療，リハビリテーション医学，ロボット工学，脳科学に関する科学の進展と知識の普及を図り，学術文化の発展に寄与することを目的としている．

近年，治療が困難な疾患に対する新規治療法として人工多能性幹細胞（induced pluripotent stem cells；iPS細胞），胚性幹細胞（embryonic stem cells；ES細胞），成体幹細胞（adult stem cells；AS細胞）等の幹細胞を用いた再生医療が始まっている．さらにこの動きは，世界中において国家プロジェクトとして実施されており，わが国においても再生医療推進法成立により実用化に向け加速している．すでに臨床治験が脳血管障害，軟骨損傷，心不全，網膜変性疾患，パーキンソン病，脊髄損傷で開始されている．

学会報告

第12回日本サルコペニア・フレイル学会大会米田　巧基 35巻2号 , 2026年2月 , pp.218-219

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第12回日本サルコペニア・フレイル学会大会（以下，本大会）は，2025年11月1日〜2日にかけて熊本市/熊本城ホールで開催され，受付ではくまモンマスコットが出迎えてくれた（図1）．当日は天候にも恵まれ，全国から多くの参加者が足を運び，会場は早い時間から大変活気にあふれていた．本大会は，「知行合一～サルコペニア・フレイルの臨床本質～」をテーマに掲げ，さまざまなプログラムが多く準備された．

本大会の大きな目玉となったのが，サルコペニア・フレイル学会代表理事である荒井秀典先生によって初めて発表されたサルコペニア診断基準の国際的枠組みであるAWGS（Asian Working Group for Sarcopenia）2025であった．新たな評価指標，測定方法の整理，診断フローの明確化等が示され，アジアにおけるサルコペニア診療の今後を方向づける重要な内容となった．急性期医療から地域包括ケアに至るまで，臨床現場での実装や課題が多職種で議論され，AWGS2025の改訂がもたらす影響の大きさが随所で感じられた．

臨床経験

等尺性筋収縮失調抑制法と併用促通反復療法，課題指向型訓練で上肢失調とADLが改善した小脳性運動失調の1例荻　由梨香 , 豊栄　峻 , 平川　智士 , 上村　章 , 萩原　隆二 , 川平　和美 35巻2号 , 2026年2月 , pp.220-225

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はじめに

小脳性運動失調は脳血管障害や脊髄小脳変性症等で生じ，日常生活活動（ADL）に多い上肢のリーチングや歩行，移乗を阻害する．脊髄小脳変性症へのリハビリテーション治療（以下，リハ治療）については，集中リハ治療の効果と運動学習を重視する立場から，積極的なリハ治療が求められている 1）．しかし『理学療法ガイドライン第2版』には運動失調に対する具体的なリハ治療の推奨はなく，経験的に行われているフレンケル体操や重錘負荷法等があるものの，エビデンスレベルは低いとされている 2）．小脳性運動失調は運動開始から最大筋力に到達するまでの時間が長いことから 3），運動路の運動努力への反応を高め，運動失調を改善する効果が期待できると考えられる．

最近，小脳性運動失調患者を対象とした8週間の体幹バランス訓練，腹臥位でのローラーを用いた体幹伸展・伸張促進を含む機能的体幹訓練 4）や，脊髄小脳変性症を対象とした3点支持を繰り返す6週間のクライミングトレーニング 5），小さいペグの操作を含む30時間あるいは60時間のConstraint-induced movement therapy（CIMT）による失調肢の運動量増加 6），8週間の全身振動〔振動数30 Hz（低振幅）1分と休憩1分， 4セット〕と運動療法の併用 7）によって，姿勢制御と上肢巧緻性あるいは失調症状の改善があったとの報告がある．

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目次 35巻2号 , 2026年2月 , pp.128-128

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バックナンバー　CR既刊号のご案内 35巻2号 , 2026年2月 , pp.227-227

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投稿規定 35巻2号 , 2026年2月 , pp.228-231

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次号特集予告，編集後記 35巻2号 , 2026年2月 , pp.232-232

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
35巻2号
(2026年2月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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特集 復職に向けたリハビリテーション治療

巻頭カラー デジタルフロンティア：次世代技術の展望

NEWS速報

神経・筋疾患治療の最前線

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TOPICS

最新版！ 摂食嚥下機能評価―スクリーニングから臨床研究まで

Muscle Health―多職種連携で拓く包括的介入の最前線

AIと医療DX

ニューカマー リハ科専門医

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医療機関における運転指導

リハビリテーション関連学会に行ってみよう！

学会報告

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