高次脳機能障害患者の復職

Reinstatement for Patients with Acquired Brain Injury

内容のポイント Q&A

Q1 高次脳機能障害患者の復職の現状は？

高次脳機能障害患者の新規就労を含めた就労率については20～45％とされ，就労率には重症度や行動障害が影響することが知られている．他者からは一見わかりにくい症状であることから，本人のある程度の病識の獲得や事前の職場との連携が求められる．

Q2 制度上の課題や対応は？

障害者の就労支援として一般的には，ハローワーク（公共職業安定所），地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センター，障害者職業能力開発校，就労移行支援事業所，就労継続支援事業所（A型・B型）といった機関が知られているが，職場に籍があると利用できないサービスも多い．復職の場合には，地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センターの利用を検討することが多い．

　傷病手当金や労働者災害補償保険（労災保険），障害年金，自賠責保険等，休職中に受けられる経済的補償制度について医療者も知っておくことが必要である．

Q3 疾患・障害に応じた注意点は？

高次脳機能障害は他者からは一見わかりにくい症状であり，個別性も高いため，個人個人に合わせた対応が求められる．復職のためには，職場の症状理解とある程度の本人の病識，症状に対する代償手段の獲得が理想的であるが，難しいことも多い．

　上司や同僚等の周囲の理解者の配置転換，異動，業務内容の変更等で，復職後数年経ってから就労継続困難となることもある．

Q4 ジョブコーチとの連携は？

ジョブコーチは1～8カ月の支援期間の中で集中的に事業者と本人に対して，職場適応するための助言や支援を行うことができる．本人の障害特性を正しく理解したうえで，ジョブコーチ，職場，医療機関が密に連携をとることが求められる．