J. of Clinical Rehabilitation 34巻2号 (2025年2月発行)

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特集　がん学際領域とリハビリテーション医学・医療─多学際領域との協働で奏でる臨床腫瘍学の未来

特集にあたって辻　哲也 34巻2号 , 2025年2月 , pp.121-121

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がん医療の進歩は目覚ましく，治療の個別化や新規治療法の開発，医療技術の進歩により死亡率は年々減少し，地域がん登録における全がん（2009〜2011年診断症例）の5年相対生存率は64.1%に達する．また，根治が難しい担がん状態においても生存期間の延長が可能となり，がんが慢性疾患化しつつある．その一方で，がん患者の抱える問題は多様化・複雑化しており，単一の診療科や職種による対応では限界がある．このような背景から，がん診療における学際的アプローチの重要性が近年ますます認識されるようになってきた．がん学際領域とは，腫瘍学を中心として，複数の専門分野が有機的に連携し，患者中心の包括的ながん医療を実現しようとする新しい診療体制である．この中で，リハビリテーション医学・医療は，がん患者のQOL向上と機能維持・回復において極めて重要な役割を担っている．

がん学際領域とは？リハビリテーションに期待すること高野　利実 34巻2号 , 2025年2月 , pp.122-126

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内容のポイント Q&A

Q1 がん学際領域とは？

がんと別の疾患を合併する患者に対する最適な医療を検討する等，「腫瘍学（オンコロジー）」が，他の領域と手を組む機会が増え，「○○腫瘍学」「腫瘍○○学」といった学問分野が次々と生まれている．これらの「がん学際領域」では，異なる価値観のせめぎあいの中，化学反応が起き，新たな展開が生じている．

Q2 がん学際領域とリハビリテーション医学との関係は？

がん学際領域にはさまざまな領域の多職種がかかわっているが，リハビリテーション医学は多くの領域で中心的役割を担っている．リハビリテーション医学がもともと学際的な性質を備えていることを反映しているのだろう．本特集では，運動腫瘍学，老年腫瘍学，腫瘍循環器学，腫瘍脳卒中学，精神腫瘍学におけるリハビリテーション医学のかかわりが紹介されている．

Exercise Oncology（運動腫瘍学）田沼　明 , 越智　英輔 34巻2号 , 2025年2月 , pp.127-133

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内容のポイント Q&A

Q1 定義や目的は？

Exercise Oncology（運動腫瘍学）とは，がん患者の運動や身体活動に着目した新しい学問領域であり，「がん予防，がん治療，がんリハビリテーション，緩和ケア，がんサバイバーシップケア等において，身体活動・運動がもたらす効用を考え，個々人に最適な身体活動・運動を提供・提案すること」を目指している．Exercise Oncologyにおいては，時期によってその主たる目標が変化する．がん罹患前ではがん発症予防，がん治療中では機能回復，症状緩和，生命予後・健康寿命の延長等が主な目標となる．がん治療後においても生命予後・健康寿命の延長が主な目標となり，あらゆる時期で生活の質（QOL）の維持・向上も目標となる．

Q2 がん診療における位置づけ，ベストプラクティスは？

がん患者において運動や身体活動の効果は運動機能や倦怠感，QOL等の改善にとどまらず，生命予後や健康寿命の延長をもたらし得る．したがって，Exercise Oncologyの意義は単に支持療法の一環としてとらえるのではなく，治療的な意味合いをもつ可能性がある．がん罹患前から治療中・治療後といずれの時期にも運動や身体活動を意識的に行うべきである．

Q3 リハビリテーション専門職の役割は？

リハビリテーション専門職は主に治療中のがん患者を扱うことになるため，常にリスク管理を意識する必要がある．

Q4 学術的な位置づけ，エビデンスは？

運動や身体活動により，運動機能や倦怠感，QOL等の改善効果が示されており，一定のエビデンスが存在している．しかし，現時点では報告されているがん種に偏りがある，再発予防や生命予後をアウトカムとする報告の多くは観察研究であり，ランダム化比較試験等の介入によってその効果を示した研究は少ない等の課題がある．

Q5 今後の展開は？

地方自治体や民間業者が運営する運動・スポーツ施設の活用等によって，リハビリテーションでカバーできない部分を補うことが必要になると考えられる．また，医療者だけでなく，運動・スポーツ科学の専門家や一般市民にも運動や身体活動の重要性を広めていく取り組みを通じて協働する必要があると考えられる．

Geriatric Oncology（老年腫瘍学）井上　順一朗 34巻2号 , 2025年2月 , pp.134-140

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内容のポイント Q&A

Q1 定義や目的は？

Geriatric Oncology（老年腫瘍学）とは，高齢がん患者の診療において，高齢患者が抱える特徴を把握し，「がん治療のリスクとベネフィットに基づき，どのように治療方法を個別化するべきか」「患者の健康状態を把握し，治療に役立てるためにはどうするか」「がんや治療が患者の加齢にどのような影響を及ぼすのか」といった臨床上の課題を解決するための学問領域である．

Q2 がん診療における位置づけ，ベストプラクティスは？

がん治療開始前よりフレイルの状態にある高齢患者は，化学療法・放射線療法の完遂率の低下，治療関連毒性の増大，術後合併症の増加，死亡率の増大等のリスクが高い．そのため，高齢がん患者の診療においては，治療開始前に高齢者機能評価を実施し，その結果を踏まえた治療方針の決定と，介入可能な要素に対してはリハビリテーションを含む多職種チームによる専門的な介入を行うことが必要不可欠である．

Q3 リハビリテーション専門職の役割は？

高齢がん患者の診療において，治療開始前に高齢者機能評価によりフレイルの有無や程度を評価し，治療方針の決定に役立てるとともに，フレイルと判定された場合には，身体機能・精神機能，および日常生活活動（activities of daily living；ADL）や手段的日常生活活動（instrumental activities of daily living；IADL）の改善を目的に，できるだけ早期からリハビリテーションを行うことが重要である．

Q4 学術的な位置づけ，エビデンスは？

米国臨床腫瘍学会のガイドラインでは，高齢がん患者に対して，治療開始前に高齢者機能評価として，①身体機能，②併存疾患，③転倒，④抑うつ，⑤認知機能，⑥栄養状態の評価を行うことを推奨している．高齢者機能評価は，化学療法の有害事象や術後合併症，生命予後の予測，また，がん治療の意思決定にも有用である．一方で，高齢者機能評価にて何らかの問題が抽出された患者に対する多職種チーム介入効果については，近年その有用性が少しずつ明らかになってきているものの，エビデンスはいまだ十分ではない．

Q5 今後の展開は？

わが国では，高齢がん患者の日常診療において，高齢者機能評価を実施している施設は残念ながらまだ多くはない．今後は，高齢者機能評価の導入が普及し，その結果に基づいた治療方針の決定と多職種チーム介入によるサポート体制の構築を行うとともに，そのエビデンスの確立が推進されることが望まれる．

Cardio-Oncology Rehabilitation（腫瘍循環器リハビリテーション）木田　圭亮 , 貝原　俊樹 , 佐々木　信幸 34巻2号 , 2025年2月 , pp.141-147

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内容のポイント Q&A

Q1 定義や目的は？

Cardio-Oncology Rehabilitation（腫瘍循環器リハビリテーション，以下CORE）は，がん患者とがんサバイバーに対する心臓リハビリテーション（以下，心リハ）である．個々の心リハ患者の「医学的評価・運動処方に基づく運動療法・冠危険因子是正・患者教育およびカウンセリング・最適薬物治療」を多職種チームが協働して実践する長期にわたる多面的・包括的プログラムによる一次・二次予防の考え方を踏襲した治療戦略により，がん患者とがんサバイバーにおける心血管疾患リスクを軽減することを目的としている．

Q2 がん診療における位置付け，ベストプラクティスは？

運動療法の有効な効果として，心肺機能の向上のみならず，がんの再発リスクの低減，心血管疾患の減少，死亡率低下，症状やQOLの改善まで多岐にわたる．すべてのがん患者に対して，運動療法と治療の最適化，生活習慣のアドバイス，冠危険因子のコントロール，心理的支援に基づく集学的アプローチが強く推奨される．

Q3 リハビリテーション専門職の役割は？

一般的な注意事項に加えて，がん患者特有のチェックポイントがあり，これらに注意して，安全に運動負荷試験と運動療法を実施する．また，心リハプログラムの主要項目に対して，COREに特有の考慮すべきポイントがあり，リハビリテーション専門職で理解し共有する必要がある．がん患者における運動処方の主な推奨事項は，種類と頻度，継続時間，強度を意識して，患者の状況を判断しながら徐々に調整していくことである．

Q4 学術的な位置付け，エビデンスは？

COREは，心リハの新たな学際領域として，大変注目されている．多くのエビデンスが出始めており，中でも3つのレビュー論文（腫瘍循環器に運動を取り込むことの重要性，がん治療による運動耐容能の低下の機序と介入方法，アントラサイクリンによる心筋障害）は網羅的にまとめられており，これらは一読しておきたい．

Q5 今後の展開は？

がん専門施設等でもCOREの導入が必要になってくることが想定され，そのためにはがん専門施設における腫瘍循環器にかかわる循環器内科医だけではなく，看護師，理学療法士を中心とした心リハ指導士の育成が重要である．また，現在のところ，腫瘍循環器リハビリテーションとしての保険点数が認められていない状況であり，日本からもCOREのエビデンス構築と同時に学会として行政への働きかけも必要である．

Stroke Oncology（腫瘍脳卒中学）河野　浩之 34巻2号 , 2025年2月 , pp.148-154

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内容のポイント Q&A

Q1 定義や目的は？

「Stroke Oncology（腫瘍脳卒中学）」は，脳卒中領域とがん領域の関係を示す新しい用語である．定義は，がんと脳卒中合併例の病態やリハビリテーションを含めた治療法等臨床研究的側面のみならず，両疾患の合併後の治療支援体制構築といった社会医学的側面まで，多岐にわたる領域横断的コンセンサスを形成する新しい分野である．目的は，関係する医療従事者の情報共有や協働により，両疾患合併例に存在する課題やアンメットメディカルニーズを解決することである．

Q2 がん診療における位置づけ，ベストプラクティスは？

非がん患者と比較し，がん患者は脳卒中リスクが高い．脳卒中を契機に初めてがんがみつかる場合もある．脳梗塞が多いが脳出血もある．急性期脳梗塞の緊急治療（静注血栓溶解療法，機械的血栓回収療法）は迅速な対応が必要である．がんのみを理由に緊急治療を控えることは避けるべきである．脳卒中の原因はがん関連凝固異常がよく知られているが，腫瘍による血管閉塞，併存症，がん治療関連，偶発合併等がある．

Q3 リハビリテーション専門職の役割は？

リハビリテーションは脳卒中治療の中でも非常に重要である．脳卒中リハビリテーションにより症状改善が期待できる．急性期は基本的には通常の脳卒中患者と同様にリハビリテーションを開始する．がん治療の開始や継続は脳卒中後遺症によって判断されることがあるため，後遺症の回復の見込みやその時期等の見通し，患者の考え等をリハビリテーション科医師，リハビリテーション専門職とも相談する必要がある．

Q4 学術的な位置づけ，エビデンスは？

日本脳卒中学会に「Stroke Oncologyに関するプロジェクトチーム」が，日本がんサポーティブケア学会に「Stroke Oncologyワーキンググループ」が設置され議論を始めている．脳卒中患者の多くが，生活機能向上を目的としたリハビリテーション治療の対象となる．脳卒中リハビリテーション，がんリハビリテーションとも重要であることから，がんと脳卒中合併例においてもリハビリテーション治療の対象となり得る．現時点で両疾患合併例に限定したリハビリテーション治療のエビデンスは存在しない．

Q5 今後の展開は？

脳卒中リハビリテーションとがん薬物療法の両立をどうすべきか迷うことは少なくない．回復期リハビリテーション病院ではがん合併例に対するがん治療の継続が難しい．その理由は，回復期リハビリテーション病院には通常がんの専門家が不在であること，包括対象のために高価薬剤を使用しにくい環境等が挙げられる．日本脳卒中学会のプロジェクトチーム，日本がんサポーティブケア学会のワーキンググループにおいて議論を深めている．

Psycho-Oncology（精神腫瘍学）岡村　仁 34巻2号 , 2025年2月 , pp.155-160

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内容のポイント Q&A

Q1 定義や目的は？

Psycho-Oncology（精神腫瘍学，サイコオンコロジー）は，がん患者の精神心理的側面の評価と対応を行うために，腫瘍学と精神医学を統合した新たな学問分野である．サイコオンコロジーが目指す2つのゴールは，①がんが患者，家族，医療者に与える精神心理的影響を明らかにし，それに対応すること，および②がん患者のQOLや生存に関与する心理・社会・行動学的因子を同定し介入法を開発することである．

Q2 がん診療における位置づけ，ベストプラクティスは？

情報開示を前提とした医療が実践される中，がん医療でみられる情報開示は悪い知らせが多く，悪い知らせを伝えられた後には，落胆，孤立感，疎外感等の通常の心理的な反応から，専門的な対応が必要な精神的苦痛がみられることがある．そのため，がん患者・家族を精神心理的側面からサポートし最善の治療が受けられるようにすることで，患者・家族の生活の質（QOL）の向上を目指す．

Q3 リハビリテーション専門職の役割は？

リハビリテーションを実践する中で，対応を必要とする精神心理的負担である適応障害，うつ病，せん妄が存在していないかどうかを評価すること，また患者と良好なコミュニケーションを築くことはがん患者の精神心理的負担を軽減する有用な一手段ともなることから，リハビリテーション場面における適切なコミュニケーションスキルを身につけることが重要である．

Q4 学術的な位置づけ，エビデンスは？

サイコオンコロジーが目指す2つのゴールを実現するため，近年目覚ましく発展してきた脳科学，遺伝学，免疫学等の基礎医学との連携によりエビデンスに基づいたサイコオンコロジーの生物学的基盤を解明・確立することに努力が払われてきた．その1つの成果として，日本サイコオンコロジー学会はこれまでに3つのガイドラインを発表した．

Q5 今後の展開は？

第4期がん対策推進基本計画において，精神心理的苦痛に対する心のケアを含めた緩和ケアは「がん医療」分野の中に記載されることとなり，すべての医療従事者が診断時から治療と併せて取り組むべきケアとされた．また，基本計画にも取り上げられているAYAがん患者の精神心理的問題の評価と対応を確立させていくことが今後の課題といえる．

リハなひと

リハビリ当事者　玉澤良樹さん河村　由実子 34巻2号 , 2025年2月 , pp.110-112

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リハビリの輪をつなげるメディア，リハノワ．本連載では，さまざまな立場や独自のアプローチでリハビリテーションに情熱を注いでいる人々を紹介します．今回は，脳梗塞により利き手に重度麻痺が残るも，イタリアンシェフとして活躍し続けている玉澤良樹さんです．お店再開までの軌跡や調理への工夫を通じて，脳梗塞後のリハビリテーションの可能性について考えます．

巻頭カラー　リハビリテーション科医が知っておくべき最新の義肢構成パーツ

9．最新の差高調整エネルギー蓄積型足部東江　由起夫 , 佐藤　未希 , 谷川　奈々 34巻2号 , 2025年2月 , pp.113-118

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はじめに

義足の足部（以下，足部）は，失われた人間の足（足関節を含む）の形態または機能を補い，日常生活動作においてさまざまな立位姿勢や歩行といった移乗・移動動作を代償する．その研究開発の歴史は，1957年にカリフォルニア大学でPTB（Pateller Tendon Bearing）式下腿義足と同時に開発されたSACH（Solid Ankle Cushion Heel）足部から始まり，生体工学観点から失われた足の機能を補うことを明確に示した 1）．こうした研究が礎となり1980年代にはカーボン繊維を主材料とした板バネのエネルギー蓄積型足部（以下，エネルギー蓄積型足部）が開発され，現在では低活動の切断者から高活動のパラアスリートまで，幅広く用いられるよう設計がなされている．

また，足部の機能には生活様式や履物文化にも適応することが求められる．欧米のように屋内でも靴を装着する文化では，その機能はあまり重要視されてこなかった．しかし日本の和式生活では日常履物の脱ぎ履きは常であり，足部にはこうした生活様式に合わせて履物のヒールの高さに義足の差高が調整できる機能が求められた．このような要望を受け，今仙技術研究所はLAPOCシステムの中で，世界に先駆けて履物のヒールの高さと座敷で差高が調整できる2段階の差高調整型足部を開発した．その後，女性の社会進出に伴い女性切断者の中にもヒールの高い靴を履く人が増え，欧米のメーカーはエネルギー蓄積型足部に差高調整機能を組み込んだ足部（以下，差高調整エネルギー蓄積型足部）を開発するようになった．最近では男性切断者の中にも多様性に応じてヒールの高い靴を履くようになってきており，需要が広がりつつある．

そこで本稿では，まず人間の足の機能と代償する足部の構造を解説し，次に最近改良が加えられ注目を浴びつつある差高調整エネルギー蓄積型足部のプロフレックスLPアライン（Össur社製）とタレオアジャスト（Ottobock社製）について解説する．

ニューカマーリハ科専門医

望月碧先生 34巻2号 , 2025年2月 , pp.161-161

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リハビリテーション科医師に必要な診察，評価手技

12．摂食嚥下（水飲みテスト， RSST，VF， VEの手技，評価のポイント）柴田　斉子 , 大高　洋平 34巻2号 , 2025年2月 , pp.169-173

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はじめに

高齢化とともに多種の疾患やフレイル等を要因として摂食嚥下障害患者数は増加している．摂食嚥下障害の罹患率は急性期総合病院では30％に達し 1），在院日数を延長させ，死亡リスクを高めるとともに，肺炎等で再入院する可能性も高いといわれている．

摂食嚥下障害は疑いをもたないとそのリスクがある患者を同定することはできない．

摂食嚥下スクリーニング検査は，摂食嚥下障害のリスクがある患者を特定するための第一歩として非常に重要で，定型的なスクリーニング検査の実施により，誤嚥性肺炎の発症率を低減できる 2）．スクリーニングの結果，嚥下障害のリスクがあると同定された場合には，さらなる専門職による評価や画像検査の必要性を検討する．

喉頭侵入，誤嚥のサインは，むせ，咳払い，声質変化等であるが，これらを呈さない不顕性誤嚥の患者が20〜30％ほど存在する．ベッドサイドの臨床評価のみで不顕性誤嚥の診断を行うことは難しい．したがって，摂食嚥下障害の評価では，患者の原疾患および既往歴，内服薬の種類を把握し，摂食嚥下障害の病歴（疑わしい症状，罹患期間，経過）と患者の全身状態，血液検査，関連する画像検査の結果と併せて，嚥下スクリーニング検査を総合的に判断し，必要例には画像を用いた嚥下機能評価を実施することが重要である．評価の結果から摂食嚥下障害の重症度を判定し，直接訓練が安全に行える範囲と到達目標を決め，間接訓練を含めた治療プランを立てる．その後，訓練の進捗ごとに再評価と到達目標のアップデートを繰り返し，個々に応じた最高の到達点を目指していく．

"こんなときどうする？"　リハビリテーション臨床現場のモヤモヤ解決！令和版

8．形態変更・スキルアップ編：①診療報酬に精通したい内田　健太 , 緒方　直史 34巻2号 , 2025年2月 , pp.174-179

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◆はじめに

急性期入院医療費を対象とした診療報酬の包括評価制度として，平成15年にDPC制度が導入された．DPCは入院治療にあたり，医療資源を最も投入した「傷病名」と，提供される手術，処置，化学療法等の「診療行為」の組み合わせにより分類され，これにより包括点数が設定される制度である．リハビリテーション治療は包括点数の例外として，行った回数に応じて保険点数を請求することができる出来高制となっている．同様に，回復期リハビリテーション病棟でも，入院料に加えてリハビリテーションの回数に応じて，その保険点数を請求することができる．

令和6年度に施行された保険点数改定において，リハビリテーション料が一部変更されたため，本稿では改定された部分も含めてリハビリテーション治療における診療報酬について概説していく．

障害福祉サービスとリハビリテーション

6．自立訓練（機能訓練）杉原　勝宣 34巻2号 , 2025年2月 , pp.180-185

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はじめに

「回復期リハビリテーションの入院治療が終わったら実質リハビリテーションは終了」と思っている医療関係者は多いのではないだろうか．制度として医療保険でできる外来リハビリテーションは現状，回復期退院後最大3カ月まで，それ以降は月13単位以内とされている．しかし，実際に外来リハビリテーションを提供している医療機関は少ない．多くの高齢者は介護保険のサービスを利用しているが，たとえば交通事故等による頭部外傷後の若年者や脳卒中後の就労世代には，社会復帰，就職（復職）が目標になる場合があり，介護保険サービスでは対応が不十分である．生活期リハビリテーションとして，障害福祉サービスの体系内にある自立訓練（機能訓練）に注目していただきたい．

おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

5．転倒・転落の主な原因と対策：④薬剤松本　彩加 34巻2号 , 2025年2月 , pp.186-190

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薬剤性の転倒

転倒の発生に関連する要因は，内的要因と外的要因に大別され，それぞれが複合的に関連して発生する場合も多い．内的要因の1つとして薬剤が挙げられる．近年の系統的レビューにおいても薬剤と転倒リスクとの関連性が示されている 1）．

薬剤性の転倒は，高齢者において特に深刻な問題である．転倒は，骨折や頭部外傷等の重大な合併症を引き起こし，さらには死亡リスクを高めることがある．薬剤が転倒リスクを増大させる主なメカニズムは，以下のように多岐にわたる．

薬剤の中には中枢神経系に作用し，平衡感覚や筋力，反射速度の低下を引き起こすものがある．これにより，患者の姿勢維持能力が低下し，転倒リスクが高まる．また，降圧薬や利尿薬は，血圧の急激な低下をもたらし，起立性低血圧を引き起こすことで転倒を誘発する．加えて，向精神薬や抗コリン薬は，認知機能や判断力を低下させるため，転倒リスクを増大させる．

Fall-Risk-Increasing Drugs（FRIDs）は，転倒リスクを高める薬剤群として知られ，これには前述の薬剤カテゴリーが含まれる．これらの薬剤の処方を適切に評価し，転倒リスクが高い患者に対して慎重な薬剤選択を行うことが求められる．

FRIDsの処方管理をサポートし，処方中止のプロセスを容易にするために，Screening Tool of Older Persons Prescriptions in older adults with high fall risk（STOPPFall）2）が開発された．高齢者の潜在的な不適切処方（potentially inappropriate medications；PIMs）をスクリーニングするツールとして，Beers criteria, STOPP/START criteria, Fit fOR The Aged（FORTA）等があるが，STOPPFallはFRIDsに特化したツールである．STOPPFallは14の薬剤クラスを含み，主に向精神薬，抗コリン薬，心血管系薬剤が含まれる（表1）．

転倒リスクの高い患者，転倒が発生した患者において，その要因を探索するために環境，患者の身体・認知機能の他に，使用薬剤に目を向けることも必要である．

知っておきたい！　がんサポーティブケア

2．化学療法に伴う悪心・嘔吐（CINV）安部　正和 34巻2号 , 2025年2月 , pp.192-196

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はじめに

化学療法誘発性悪心・嘔吐（chemotherapy-induced nausea and vomiting；CINV）は，患者のQOLを低下させる代表的な有害事象であり，可能な限り予防・緩和することが必要である．CINVの制御が不十分であると，患者がつらいだけではなく，生命予後も悪化させる可能性が示唆されている 1）．

抗がん剤の催吐性は薬剤によって異なる．制吐薬を全く使用せずに抗がん剤が投与された場合の投与開始から24時間以内の嘔吐発現頻度をもとに催吐性が分類されており，嘔吐発現頻度が90％を超える抗がん剤が高度催吐性抗がん剤（highly emetogenic chemotherapy；HEC）と定義されている．最も代表的なHECは1970年代に開発されたシスプラチンで，現在でもさまざまながん種のkey drugとして使用されている．制吐薬の開発は1980年頃から始まり，常にシスプラチンレジメンを対象に開発が進められ，制吐薬が進歩した現在，シスプラチンレジメンによる嘔吐発現頻度は10％以下である．

制吐療法の代表的なガイドラインは，海外ではMASCC/ESMO，NCCN，ASCO，日本では日本癌治療学会により作成されている．オランザピンが標準制吐療法に組み込まれる以前のHECに対する標準制吐療法は，5-HT3受容体拮抗薬，NK1受容体拮抗薬，デキサメタゾンの3剤併用療法であったが，シスプラチンレジメンにおける嘔吐完全抑制（嘔吐なしかつ救済治療なし）割合は，急性期（投与開始〜24時間）が80〜90％前後，遅発期（投与開始24〜120時間）が60〜70％前後で，特に遅発期の改善が課題であった 2）．

遅発期の成績を改善する新しい作用機序の制吐薬はまだ開発されておらず，本来は制吐薬ではないがCINVに効果が期待できる薬剤が非定型抗精神病薬のオランザピンで，主に米国のNavariらを筆頭にその効果が検証されてきた．

リハビリテーション関連職の現状と展望

10．作業療法士の現状と展望山本　伸一 34巻2号 , 2025年2月 , pp.197-201

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はじめに

作業療法士は，その専門職としての責務を果たすため，国家資格取得後も継続した学術技能の習得研鑽に努める必要がある．一般社団法人日本作業療法士協会（以下，本協会）は，国民の健康と幸福に寄与するために，作業療法の専門性をより高めることを目的とした生涯教育制度を構築し，会員の継続的・積極的な学術的研鑽を支援している．

今回，作業療法の定義，本協会における生涯教育制度の概要，作業療法士の職域の広がり等をご紹介する．

臨床研究

回復期リハビリテーション病院での入院時Alzheimer型認知症の簡易スクリーニング検査の正確性に関する研究渡辺　淳志 34巻2号 , 2025年2月 , pp.202-206

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はじめに◆本研究において回復期運動器リハビリテーション治療患者の入院時Alzheimer型認知症スクリーニング検査（以下，ADテスト）の正確性や退院時の予後予測の有用性を分析する．

対象と方法◆回復期の運動器リハビリテーション実施患者で外傷前または手術前は日常生活動作が自立し，除外規定を除いた99例が対象．入院初診時に「朝ごはんは何を食べましたか」という質問への反応にて，Alzheimer型認知症疑い群（AD疑い群），非Alzheimer型認知症疑い群（非AD疑い群）と2群に分類した．

結果◆ADテストの感度92.3％，特異度100％であった．AD疑い群より非AD疑い群のほうが入退院時のFIM得点が運動/認知/合計，入退院時HDS-R，自宅退院率が有意に低かった．

考察◆ADテストはテストとして簡易である．また，感度，特異度も高い．さらに退院時の回復予後を推定する指標として，入院時のスクリーニングテストとして有用であることが示唆された．

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目次 34巻2号 , 2025年2月 , pp.120-120

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バックナンバー CR既刊号のご案内 34巻2号 , 2025年2月 , pp.207-207

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投稿規定 34巻2号 , 2025年2月 , pp.208-211

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次号特集予告，編集後記 34巻2号 , 2025年2月 , pp.212-212

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
34巻2号
(2025年2月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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第6位集中治療理学療法士　篠原史都さん河村由実子 J. of Clinical Rehabilitation 34巻 1号 pp. 2-4 (2025年1月15日) 医歯薬出版
第7位運動による疼痛抑制(exercise induced hypoalgesia)のメカニズム上勝也,田島文博,仙波恵美子 J. of Clinical Rehabilitation 31巻 5号 pp. 455-464 (2022年5月15日) 医歯薬出版
第8位上肢痙縮のコントロール中馬孝容 J. of Clinical Rehabilitation 33巻 13号 pp. 1306-1312 (2024年11月25日) 医歯薬出版
第9位痙縮による歩行障害の評価竹田信彦,長谷公隆 J. of Clinical Rehabilitation 33巻 13号 pp. 1260-1264 (2024年11月25日) 医歯薬出版
第10位回復期リハビリテーション病棟における痙縮のチーム医療岡本隆嗣,渡邊匠,上森奨吾,玉代浩章,松下信郎,漆谷直樹 J. of Clinical Rehabilitation 33巻 13号 pp. 1342-1350 (2024年11月25日) 医歯薬出版

J. of Clinical Rehabilitation 34巻2号 (2025年2月発行)

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