理学療法と作業療法 18巻12号 (1984年12月発行)

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特集　脳性麻痺に対する生活動作指導

脳性麻痺児の拘縮予防のための生活管理西山　知行 18巻12号 , 1984年12月 , pp.827-831

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　Ⅰ．序論

　脳性麻痺児の拘縮は，他の疾患と比較して，独特な出現過程があるということを考えてみる必要がある．

　脳性麻痺児の障害は，新生児期，乳児期には，重度例を除き，それ程明確ではない．正常か，少し発達が遅れているのに過ぎない場合が多い．そこから脳損傷は進行性でないにもかかわらず，異常な症状が著明となる．それは，単なる発達の遅れのみでなく，筋緊張の異常，例えば痙性・強剛・動揺・低緊張などと密接に結びついた姿勢・運動パターンの異常として現れてくる．この異常性の出現は，初め，運動の時のみかもしれない．しかし，次第に恒常的に出現するようになり，可逆性のない拘縮・変形として固定されてくる．

　このように脳性麻痺児は，年長になるにつれて，その異常性が顕著になり，また拘縮も出現してくるという異常発達の特徴をもっている．したがって，拘縮予防は，異常発達の過程を踏まえて行わなければならないし，またそこに生活管理の重要性がある．

脳性麻痺児の姿勢管理と生活機器の適用脇田　里美 , 山田　義光 , 歌島　浩之 , 横山　恭子 18巻12号 , 1984年12月 , pp.833-837

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はじめに

　早期発見，早期治療が導入され，保健所での検診など，医療体系の充実，保護者の意識向上等，子供を中心としたいわゆるリハビリテーションチームが整ってきた．

　そのため本園も入園する子供達が，低年齢化，重度化の傾向にある．本園は，肢体不自由児の母子通園施設である．したがって，保護者との連絡は容易で，園児の家庭での様子もよく分り，ADL面での問題を見つけやすくなっている．日常とっている姿勢に問題はないか，家庭での取り扱いは適切かなどについて検討する．一般的に，家庭においては，姿勢に対する問題意識は少なく，それに対する適切な方法を見出せないままになっている場合が多い．機能訓練，保護者研修，保護者との懇談などにより，姿勢管理の大切さ，具体的な方法を知らせている．

　今回は，本園における姿勢管理と生活機器について紹介する．訓練の場だけではなく，その他の場面，たとえば，トイレ，食事，衣服の着脱，…等，日常生活の中で必然的にとらなくてはいけない姿勢，多くとる姿勢で，社会参加につながりやすい坐位，特に椅子について述べていきたいと思う．

脳性麻痺児・者の移動動作と装具三島　与志正 18巻12号 , 1984年12月 , pp.839-845

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はじめに

　脳性麻痺（以下CPと略す）児・者の移動動作の基準を述べる場合，正常運動発達段階に基づかなければならない．すなわち，CP児は移動運動の発達に必要な知覚刺激や運動面での反応の欠如，運動中枢などの発育不十分や障害または欠損などがあり，その結果，正常発達基準から遠ざかり，発達遅延，発達異常を示すようになる．

在宅重度脳性麻痺者の電動車椅子能力石井　理恵 , 谷川　知嘉子 18巻12号 , 1984年12月 , pp.847-852

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はじめに

　筆者が東京都立心身障害者福祉センター在職中，共著者らと共に行った在宅重度脳性麻痺者の電動車椅子能力についての2回の調査研究結果の大要は既にOT学会等で発表しているが，今回，本誌に執筆する機会を与えられたので，ここに改めて誌上報告させて戴くことにした．

重度脳性麻痺者への作業療法士による自立生活的アプローチ寺山　久美子 , 谷川　知嘉子 18巻12号 , 1984年12月 , pp.853-857

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　Ⅰ．自立生活

　国際障害者年（1981）を境としてILということばをあちこちで聴くようになった．これはIndependent Livingの略で「自立生活」と訳される．1983年3月にはアメリカの自立生活運動（Independent Living Movement）のリーダー達が来日した．日米障害者自立生活セミナーを各地で開催し，「障害者主体の自立生活」をアッピールしていった．迎える日本側の障害者と関係者も大いに啓発され，ILをこれからの新しい障害者のあるべき道として決意を新たにしたようにみえる．

　IL運動は1970年代アメリカで発展した，障害者を主体とする運動であり，就労に結びつかない重度の障害者でも家族や施設職員への依存から脱して，地域社会の中で充実して生きられる条件を獲得していくことを目的としている．即ち，リハビリテーション法を改正して，第7章に「自立生活のための総合的サービス」を成文化した（1978）¹⁾．そして自立生活のためのトレーニングの場である自立生活センター（Center for Independent Living：CIL）が法的根拠を得た．従来のリハビリテーションが「専門家主導型」であったこと，その結果障害者の「自立」がそれほど増さなかったことの障害者側の反発としてCILが設立された経緯がある．したがって，その根本に専門家不信があり，障害者主導を強く主張している．

とびら

多忙のツケ宮前　珠子 18巻12号 , 1984年12月 , pp.825

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　教育から臨床に戻って2年，自由にできる時間のない，私としては今までにない忙しさに見舞われている．連日朝から夜10時，11時まで，患者，見学者，学生，会議，事務，研修会，調査・研究，そして外部の仕事等々，種々雑多な事柄にめまぐるしく追われている．患者の評価だけでなく，いわば薬の役割を果すことが主務である我々の仕事は，それだけでも1日を使い果してあまりあるにもかかわらず，その他の仕事が余りにも多い．あたかも次から次へと投げられてくるさまざまなボールを，連日朝から晩まで休みなく打ち返し続けるかのようなその日暮しのこの生活は，私に豊富な社会的経験を与え，ささいなことへのこだわりを次々と取り去っていくと同時に，未来に対する感受性を限りなく鈍化させ，以前には見えていた長期的見通しとでも言うべきものをほとんど見えなくさせてきている．私の脳細胞は今，ボールが飛んで来ない時間，ひたすら休息を求めてボヤーッとしており，それに対して何の不快な情緒も起こさずかなり心地良い状態にある．つまり暇がないので余計なことは考えない，という好ましからざる状態なのだ．

講座

心理学シリーズⅡ　知覚と認知　6．認知のメカニズム河内　十郎 18巻12号 , 1984年12月 , pp.859-865

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はじめに

　前回図1-Aに人間の視覚系の概要を示したが，認知は，視覚情報が線条野や視覚連合野に到達しただけで成立するわけではない．視覚系で処理された情報が，脳のさまざまな部位に伝えられて成立すると考えられる．したがって認知のメカニズムを考える場合には，1）視覚情報はどのように処理されるのか，2）処理された情報は脳内をどのように伝わっていくのか，の2点を明らかにすることが必要となる．こうした知見と，前回述べた人間の損傷事例や動物の破壊実験から得られた知見とを対応させていくのが，認知のメカニズム解明への最も有効なアプローチとみることができる．1）と2）の知見の大半は動物研究によるものであるが，今回は，視覚機能が人間に近いとされているアカゲザルを中心に，現在得られている知見をみていくことにしたい．

社会リハビリテーション　6．障害者福祉施設の現状と課題板山　賢治 18巻12号 , 1984年12月 , pp.866-872

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はじめに

　障害者の福祉に関わる施設といった場合，広・狭さまざまなとらえかたができる．

　障害者教育における「特殊教育諸学校」，医学的リハビリテーションのための「各種医療機関」，雇用，就労に関わる「身体障害者職業訓練校」，障害者の住まいとしての「障害者向公営住宅」，あるいは，理学療法士，作業療法士，言語治療士等，の専門職をも障害者福祉のための施設として捉えることも可能であろう．

　一方，「障害者」の範囲についても同楼に広・狭さまざまな捉え方が出来る．

　本稿では，主として，「身体障害者福祉法」，「精神薄弱者福祉法」および「児童福祉法」（肢体不自由児および精神薄弱児に関する部分）による障害者福祉施設の現状と課題を中心に記述することとしたい．なお，出来るだけ「身体障害児・者」と「精神簿弱児・者」の区分によることとし，身体障害児，精神薄弱児を一体としての「心身障害児」という区分をさけることとした．

プログレス

介助用ロボット舟久保　煕康 , 磯村　恒 18巻12号 , 1984年12月 , pp.873

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　1．介助用ロボットを必要とする背景

　医療分野においては，患者の生活環境の維持，治療，リハビリテーションその他，人手を要する部門が数多く存在する．

　本来，人の世話は人手で行うのが原則であり，それで始めて人の社会が成り立っていくわけであるから，人と人との心の通い合いが医療において最も大切なことはいうまでもない．

インタビュー　PT・OTの挑戦

札幌医科大学衛生短期大学部OT学科の「主任教授」として奮戦する鈴木　明子 18巻12号 , 1984年12月 , pp.874-875

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　＜鈴木先生にはかつて本誌の編集委員をお願いしたこともあり，よく存じ上げておりますが，先生がどのようなキッカケでOTの仕事を選ばれたのか，いままで伺ったことがなかったのですが，簡単にお聞かせ下さい．＞

　鈴木　私は北海道大学で特殊教育の免許をとりまして，普通学校を経験するのも勉強になると思い，卒業後すぐ普通中学校の教師を一年間経験しました．それから2年間，大阪のろう学校に居り，最終的に京都の肢体不自由児の学校に移りました．

あんてな

リハビリテーション関係医療点数の動向について三島　博信 18巻12号 , 1984年12月 , pp.876

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　リハビリ医療は障害者の生活再建を究極の目的にしている．そのために，医師を中心とする多くの専門職によるグループ・セラピーが行われているのである．しかし，そのすべてが医療費として請求できているわけではない．また，多くの問題を抱えていることも事実である．これらのなかには，現在の医療全体に共通したものと，リハビリ医療がよく理解されていないためのものとがある．

　医療全体の問題には，老人保健法の制定により，老人や障害者の在宅ケアを保健婦に委ねかねない安易な姿勢とそれに辻褄をあわせるかの如く家庭医という制度が厚生省の手で検討されようとしているが，これは医学教育や医療制度の根幹に関わる問題である．

第9回「理学療法と作業療法」賞・受賞論文

入賞：電気刺激による大腿四頭筋強化浦辺　幸夫 18巻12号 , 1984年12月 , pp.877-883

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　Ⅰ．筋肉への電気刺激

　従来筋力を強化する方法として，筋肉の随意的な収縮による抵抗運動（resistive movement）や等尺性収縮（isometric contraction），および等速性収縮（isokinetic contraction）等が行われてきた．ところが1972年のミュンヘンオリンピックにおいて，ソ連の選手の中に特に発達した筋肉を有する者達がいた．翌年カナダの生理学者がソ連を訪れ，その理由が「電気刺激装置（electric stimulator）」とそれによる「筋肉への電気刺激（electric muscle stimulation：EMS）」の訓練の結果であるという興味ある知見を伝えた¹⁾．以後カナダを中心にEMSを利用した筋力の強化についての研究が次第に行われるようになり，1977年にこの研究に最も貢献したといわれるKotsがEMSの詳細を述べたという^2-5)．

　筋肉に対する電気刺激の効果は，およそ1世紀以上前から報告されている^1，6，7)．しかし，このような筋肉の随意的な収縮なしでも筋力の強化が期待できる方法が，スポーツ選手に使用され始めたのはここ数年のことである^1，3-5，8)．したがってその効果についての論述は現在のところ限られたものであり，EMSの刺激条件や方法もまちまちで，統一した見解はまだ得られていない．また我が国ではようやくアスレチックリハビリテーションに，一部で用いられるようになったばかりである．

準入賞：脳卒中の理学療法プログラムの検討進藤　伸一 , 伊藤　清明 , 田村　弘 18巻12号 , 1984年12月 , pp.884-888

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まえがき

　脳卒中の理学療法を行ううえでは，機能障害としての麻痺と能力障害としての日常生活動作（以下ADLと略）障害などの関係を総合的に認識し，それらに対するアプローチをバランスよく行うことが不可欠である．

　しかし，片麻痺の異常歩行を改善するため，入院とともに歩行を禁じられた結果，歩行不能になってしまった老人がいる¹⁾など，実際の場面においてはこれらをバランスよく行うことは必ずしも容易なことではない．ここでいうバランスのよい理学療法とは，いくつかのアプローチを強度や時間によって平等に分割すれば良いといったものではなく，必要に応じて重点のおき方を臨機応変に鰍ていくことである．しかし，脳卒中患者の理学療法プログラムを進めていくうえでどういう患者のどういう時期には何に重点をおいてアプローチするのがよりバランスのとれた方法なのか，これまであまり検討ざれてこなかったように思われる．

　今回は，このような視点から，脳卒中患者の麻痺の程度とADL障害どの相互関係（構造）を分析し，脳卒中の理学療法プログラム関するいくつかの基礎的事項について検討したので報告する．

準入賞：大脳皮質誘発電位による経皮的電気刺激の鎮痛機序に関する実験的研究濱出　茂治 , 山口　昌夫 , 清水　順市 , 浅井　仁 18巻12号 , 1984年12月 , pp.889-894

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　Ⅰ．はじめに

　近年，経皮的末梢神経電気刺激（Transcutaneous Electrical Stimulation，以下TENSと略す．）は電気的鎮痛法として有用視されている¹⁾．TENSの鎮痛機序に関してはMelzack，Wall（1965）らのゲートコントロール理論（Gate Control Theory）がよく知られている²⁾．しかし，この理論はまだ実証されておらず，仮説の域を脱していない．TENSの方法に関しても低頻度刺激（10 Hz前後）が有効であるとするもの³⁾や高頻度刺激（100 Hz以上）の方がより鎮痛効果の点で勝るとするもの⁴⁾等さまざまな意見がある．今回，我々はTENSによって末梢刺激部位から中枢に至る知覚上行伝導路のニューロン活動がどのような電気的影響を受けるかを検索する目的で，大脳皮質誘発電位（Somatosensory evoked potentials，以下SEPと略す．）を動物実験によって分折した．その結果，若干の知見を得たので報告する．

雑誌レビュー

“British Journal of Occupational Therapy”（1983年版）まとめ山田　孝 18巻12号 , 1984年12月 , pp.895-899

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　概要

　British Journal of occupational Therapy第46巻（1983年）に掲載された論文を分類すると以下のようになる．まず，身体障害系では自助具の紹介などの論文を除いて，本誌の『講座』，『特集』や『紹介』の論文に相当するものが12，『研究と報告』の論文に相当するものが6，台計18である．内容別に示すと，「関節リウマチ」（1，2月号），「褥瘡」（2月号），「Frostig視知覚検査」（9月号），「筋電図・バイオフィードバックと作業療法」（11月号）といった総論やレビューが4つ，「片麻痺患者の安全運転のために」（11月号），「聾の理解のために」（12月号）といった解説的なものが2つ，「リハ・センターにおける作業療法の活動と目的」，「地域における老人への働きかけ」（3月号），「腰痛とマットとの関連」（5月号），「障害度の測定に関するADL評価の利用」（8月号），「CP児に対する電動タイプの効果的教授法」（9月号），「脳損傷のリハビリテーションにおけるチームの役割」（12月号）などの研究的なものが6つ，および，「中枢神経系の感覚・知覚評価」（1月号），「作業療法に対する老人の処方」（3月号），「頭部損傷のリハビリテーションにおける作業療法の機能評価について」（7月号），「都市および地方の老人デイケア施設における処方と治療の比較研究」（9月号），「握力・ピンチ力の研究」*（10月号），「ドシャンヌ型筋ジストロフイー児の両親の抱える諸問題」（12月号）などのリサーチ論文が6つあった．

　また，自助具等の製作や紹介は数多く，主なものをあげても「弱視者のための書見台」（1月），「坐位不安定な子どものためのアクション・チェア」（2月号），「コーナ・シートの作製」（8月号），「車椅子移動板」（9月号），「障害児のための椅子」と「改良スプーン」（10月号），「関節炎患者のための吸入器」（11月号），「圧迫感のあるシャツを着たがらない子どものための衣服の工夫」（12月号）などがあり，また，各号に“OT Equipment News”という記事が1ページあり，楽しませてくれる．

　次に，精神科系では，『講座』，『特集』や『紹介』に相当するものが15論文，『研究と報告』に相当するものが2論文，合計17論文となっており，全体として身体障害系の論文数とくらべて遜色のない数字になっており．精神科系の論文の多いことがBritish Journal of Occupational Therapyの一つの特徴ともなっている．内容からみてみると，「デイ・センターにおける社会化援助グループについて」（4月号），「行動療法入門」（5，6月号）「現在の経済状況における精神障害者のための職業前評価」（8月号）といった総論やレビューが4つ，「精神遅滞者の諸権利と責任」（6月号），「精神遅滞者における選択の自由」，「法精神医学と作業療法」（12月号）などの解説的なものが3つ，「臨場恐怖症患者の集団訓練」（2月号），「短期収容精神科施設における心理社会的評価」（3月号），「産業療法の新たな方向」*（5月号），「心理劇―アルコール中毒患者に対する治療的アプローチ―」（6月号），「外来患者に対する社会適応技能の訓練」，「うつの女性の治療における作業療法の中心的な役割」（9月号）などの研究的なものが7つ，および，「作業療法における行動変容の研究」（5月号），「デイケアにおける慢性分裂病者に対する作業療法の効果」（9月号）といったリサーチ論文が2つである．

　精神科関係における特異的な論文は「知覚の変化―ある精神病者の手記―」（10月号）である．これは精神病の深みにはまって行くという体験，つまり，世界がどんどんと変化して行った過程とそこからの回復過程とを自己体験した作業療法士の体験録である．わずか2ページの論文というよりも随想といったほうが適切なものであるが，こうしたものが専門職の機関誌に掲載されるということは執筆者自身の決意とともに特筆すべきであろう．

FORUM　フォーラム　ふぉーらむ

臨床実習に思う大田　近雄 18巻12号 , 1984年12月 , pp.831

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　最近のPT，OT学院（医療短大を含む）の急激な増加に伴い，各地において実習病院の争奪が起こり始めている．

　今までの実習地の選択は教官の“つて”により決っていたものが，需要と供給のアンバランスから，実習病院が実習生を受けられなくなる可能性も出てくる．

「第1回山形県リハビリテーション・セミナー」に参加して直島　茂友 18巻12号 , 1984年12月 , pp.845

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　脳卒中による罹患，死亡率が全国トップクラスにあるわが山形県にとって，社会復帰のリハビリテーションは重要な意味をもっている．と同時に，これからの高齢化社会の進展は寝たきり老人の増加が伴われ，いまどき，リハビリテーションを求められる時期はないと考えられる．しかし，現実には，わが県においてはPT数が30名ほどいるだけで，機能回復が見込める状態であっても，リハビリ医療の恩恵を受けられる人はわずかの患者に限られているのが現状である．

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文献抄録 18巻12号 , 1984年12月 , pp.900

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編集後記福屋　靖子 18巻12号 , 1984年12月 , pp.901

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　第9回「理学療法・作業療法」賞の懸賞論文の入賞おめでとうございます．入賞が一論文，準入賞が二論文となりました．

　未発達だったPT・OT分野で，研究の奨励も目的としてはじめられたこの懸賞論文も，9回目となった今年度は，論文数も増え，優れたものが多く，我が国におけるPT・OTの足も地についてきた現れかと思う．

理学療法と作業療法　第18巻　総目次 18巻12号 , 1984年12月

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理学療法と作業療法
18巻12号
(1984年12月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9849 医学書院

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