日本母子看護学会誌 12巻2号 (2019年2月発行)

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原著

助産師とソーシャルワーカーからみた若年母の特徴および支援と課題小川　久貴子 , 金澤　貴子 , 竹内　道子 , 内田　朋子 , 潮田　千寿子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.1-9

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要旨

目的

　日本の10代女性が妊娠して出産に至る割合（出生数と人工妊娠中絶数と自然死産数を加算し、出生数で除す）を算出すると、2002年の32％から2016年は43％へ10％も増加し、少子化が加速する中で注目すべき状況である。本研究の目的は若年母への支援に向けて、助産師とソーシャルワーカーからみた若年母の特徴および支援と課題を面接調査から明らかにすることである。

対象と方法

　研究デザインは質的記述的研究とした。研究協力者は、病院で若年母のケアや生活の支援に関わった経験のある助産師5名と、ソーシャルワーカー2名の計7名とした。研究者3名が研究協力者に1対1で1時間程の半構成的面接を行った。インタビューガイド項目は、「支援者からみた若年母の特徴」、「支援と課題」について聞き、面接内容は研究協力者の承諾を得て録音した。

　逐語録から若年母の特徴と支援・課題に関する記述を抽出して質的な内容分析に準じてコード化し、さらに類似性等で抽象度を高めてカテゴリー化した。本研究は、東京女子医科大学倫理委員会の承認を得て行った（承認番号2914）。

結果

　①若年母の特徴として、【知識不足や安易な決断がもたらす周産期リスク】、【妊娠の受容や支援の差による複雑な心理】、【自分本位の逸脱した日常生活】、【愛着の芽生えと親になりきれない現実】、【問題あるパートナーとの危うい関係】、【複雑な背景の親子関係】、【若年母を見受ける地域性】のカテゴリー7個を得た。②若年母の支援と課題は、【妊娠期からの生活に対する働きかけ】、【親役割の自覚を促す支援】、【妊娠期から育児期にかけて多職種と連携した支援】、【支援の理想と現実のジレンマ】、【地域連携の手応えと課題】、【若年母の支援者に必要な能力】、【医療スタッフ育成】のカテゴリー7個を得た。

考察

　若年母は、自分本位に日常生活を過ごして周産期リスクを招きやすいことや予期せぬ妊娠から親になりきれないこと、実親やパートナーからのDVが疑われる場合もあることなどハイリスクな特徴が見出された。そのため、妊娠期から育児期にかけて助産師と虐待防止委員やソーシャルワーカーで連携して支援すること、若年母への育児指導と併行して実親にも祖父母役割を促す支援などが重要となった。

　そして、退院後の地域連携者とのミーティング時に、その後の母児の様子などフィードバックを臨床助産師が得られるような仕組みづくりが助産師のジレンマ解消の一手段になると示唆された。今後、若年母に関わる支援者の養成講座が普及することを期待する。

結論

　若年母には家族やパートナーとの脆弱な関係を有しながら、自分本位な考え方など青年期の課題に加えて母親役割獲得など成人期の発達課題も加味して危機的状態に陥りやすい特徴があることが見出された。

　今後は、若年母の特徴に沿いながら妊娠経過を逸脱しないような身体作りや親役割の自覚への支援など多職種との連携強化が示唆された。

妊婦の出産準備感と助産師のProfessional Learning Climateとの関連—助産師外来における検討菱谷　純子 , 渡邊　淳子 , 石川　紀子 , 齋藤　益子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.11-19

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要旨

目的

　助産師外来を受診する妊婦の出産準備感と助産師のProfessional Learning Climate（以下，PLC）との関連を明らかにする。

対象と方法

　平成28年2月から3月に都内一病院の助産師外来で妊婦健康診断を受ける妊娠19週から36週の妊婦を対象とした自己記入式質問紙調査を行った。調査内容は、妊婦の出産準備感（亀田他，2004）、助産師外来における助産師のPLC（亀田，2011）、属性である。分析はSpearmanの順位相関係数の算出、Mann-Whitney U検定および重回帰分析（強制投入法）を行った。

結果

　平成28年2月から3月に助産師外来を受診した妊婦うち、研究協力への同意が得られた117名に調査用紙を配布し、117部（回収率100％）を回収し、年齢と職業が未記入である2部を除いた115部（有効回答率98.3％）の有効回答を得た。研究協力者の平均妊娠週数は28.81（SD6.23）週、年齢は30−34歳が41.7％であった。出産準備感の〔出産経過の情報・知識・イメージの準備〕および〔施設・医療者とのコンタクト〕尺度得点は、今回初めての出産となる妊婦が1回以上の出産を経験している妊婦より有意に低かった（U＝460.5，p＜.001）（U＝545.0，p＝.005）。出産準備感の〔出産経過の情報・知識・イメージの準備〕および〔施設・医療者とのコンタクト〕尺度得点は、助産師のPLC尺度総得点との間にr_s＝.186−.396（p＜.05）、妊娠週数との間にr_s＝.338−.452（p＜.001）の有意な正の相関関係が示された。妊娠週数、出産準備感の〔生活習慣と心身の健康管理〕尺度得点、助産師のPLC尺度総得点との間には有意な相関関係が示されなかった。妊婦の出産準備感3下位尺度得点を従属変数とし、助産師のPLC尺度総得点に過去の妊娠経験有無および妊娠週数を調整変数として独立変数に加えた重回帰分析（強制投入法）の結果、助産師のPLC尺度得点が高いほど、出産準備感の〔施設・医療者とのコンタクト〕尺度得点が高まる影響が示された（β＝.171，p＜.001，ΔR²＝.246，F＝13.42，p＜.001）。

結論

　助産師のPLCを高めることは妊婦の出産準備感の〔出産経過の情報・知識・イメージの準備〕を高める影響が示され、助産師が雰囲気や姿勢を改善することにより、妊婦と医療者の出産に関するコミュニケーションが促進されることが示唆された。このため、助産師外来を担当する助産師のPLC向上は重要であり、今後PLC向上のための支援方略の検討が必要となる。

東日本大震災による妊産婦の避難生活とうつ傾向に関する検討太田　操 , 服部　桜 , 新井　昌子 , 清水川　由美子 , 石井　佳世子 , 後藤　あや , 安村　誠司 , 藤森　敬也 12巻2号 , 2019年2月 , pp.21-31

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要旨

目的

　2011年3月11日に発生した東日本大震災および東京電力福島第一原子力発電所事故による福島県の避難者は、2012年5月時点で約16万人に上り、その後徐々に減少したものの、2018年4月現在でも約5万人が避難生活を続けている。本研究は、平成24（2012）年度妊産婦に関する調査のデータを用いて、妊産婦の避難生活の実態とうつ傾向との関連を明らかにし、支援に関する示唆を得ることを目的とした。

対象と方法

　2011年8月1日から2012年7月31日までに福島県内で母子手帳を交付された者、または福島県内で妊婦健診を受診し分娩した14,516人に対し、2012年度県民健康調査「妊産婦に関する調査」の自記式調査票を郵送し、7,181人（49.5％）から回答が得られた。そのうち、流産、中絶、死産、県外で母子健康手帳の交付を受けた里帰り分娩者、無効回答を除く6,925名を分析対象とした。

結果

　対象者の平均出産時年齢は30.4±5.0歳、初産47.6％であった。家族構成は核家族が65.1％で、「現在避難中」が7.7％、「避難経験ありで現在は自宅」が38.9％であった。「避難区域内」の母親は「避難区域外」の母親に比べて、うつ傾向が有意に高く、「現在も避難中」の母親は、「避難なし」の母親と比べてうつ傾向が有意に高かった。さらに、現在避難中で家族と別居をしており、家族とコミュニケーションがとれていると回答しなかった母親にうつ傾向が高いこと、特に核家族において、コミュニケーションがとれていると回答しなかった母親にうつ傾向が有意に高かった。

結論

　避難経験の有無よりも、現在避難中であるかどうかが母親の精神状況において重要であり、避難区域内の母親や避難中の母親に対してより精神的な支援が必要である。また、現在避難中、特に核家族の避難中の母親に対し、家族、特にパートナーとのコミュニケーションが取れるように細やかな支援が必要であることが示唆された。

娘の出産に立ち会った実母のナラティブ公文　忍 , 濵田　佳代子 , 関屋　伸子 , 池内　和代 12巻2号 , 2019年2月 , pp.33-42

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要旨

目的

　娘の出産に立ち会った実母が経験した出来事の意味および経緯を明らかにし、必要な看護援助への示唆を得る。

対象と方法

　実母立ち会いのもとに経膣分娩し母児共に経過良好である女性の母親11名を対象に、非構造化面接法により娘の妊娠判明から出産終了までの出来事を順に語ってもらい、語りの内容を質的記述的に分析した。

結果

　研究参加者の語りから、12のカテゴリーと娘の出産の「準備」「支援」「評価」という3つの段階から成るプロセス構造が導出された。研究参加者は、出産前の「準備の段階」において、【娘の心身の状態】や【娘のためという思い】から、【立ち会いに臨む姿勢】をもち、【自己と娘の妊娠・出産の相互参照】をしつつ【娘にとってよい出産を迎える準備】を行っていた。出産中の「支援の段階」においては、【自己と娘の妊娠・出産の相互参照】をしつつ、【立ち会いに臨む姿勢】をもち【娘の頑張る姿に直面することに伴う感情】を抱きながら、【助産師や医師による支援】を受けて【頑張る娘への支援】を行い、出産直後の「評価の段階」において、準備・支援の段階の経験及び【自己と娘の妊娠・出産の相互参照】を通して、【娘の出産の肯定】と共に【自己の母親アイデンティティの強化】や【母親としての娘の成長】及び【孫の存在感の増大】を認識していた。

結論

　研究参加者は、自己の妊娠・出産体験と娘の状況を照合しつつ、娘にとってよい出産への準備と支援、及びそれらの評価を行うことを通して、自己の母親・祖母意識を高めていた。実母立ち会い出産における看護援助への示唆として、実母の心情や出産体験への配慮が必要であると考えられた。

報告

キャリア充実期の助産師における就業継続意思鈴木　由美 , 小川　久貴子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.43-53

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要旨

目的

　キャリア充実期の助産師における就業継続過程での就業継続意思を明らかにし、記述する。

対象と方法

　半構造化面接で経験年数20年前後の助産師15名を対象にした。データはM-GTAで分析した。本研究はA大学倫理委員会の承認を得て行った。

結果

　キャリア充実期にある助産師における就業継続過程における就業継続意思は、15名の語りから6つのカテゴリーと24の概念が抽出された。研究協力者ら全てに【決してあやふやではない職業選択動機】があり、新人時代は【どんなストレスも今思えば全てが糧】となった。医療者同士の人間関係から【切磋琢磨しながら育む助産師魂】を培い、育児と仕事の両立においては【葛藤を通して体得したワークライフバランスの知】を得て、就業継続のアウトカムとして妊産婦との信頼関係などを含む【貯蓄したキャリアが財産】に繋がった。

　やがてそれぞれが助産師としての在りよう【今後も大切にしたい私なりの助産道】を歩むことになるが、知識、技術の更新のためには余念がなかった。

考察

　キャリア充実期にある助産師は、強い職業選択動機は使命感や自己実現などにより、その後を乗り切る原動力となったと推察する。常にロールモデルである先輩助産師や上司、医師などとの人間関係を通して、助産師のアイデンティティが強化され、就業継続意思に繋がったと考える。やがて助産師としての就業継続のアウトカム、妊産婦との信頼関係や得意分野ができると更新の必要性を実感したことが窺える。また出産・育児は、上司や同僚の理解を得て、葛藤しながらも就業継続できた結果、助産師のキャリアに貢献することが窺えた。キャリアが蓄積し、将来展望が見え、助産師としてのキャリアデザインも見いだせた。

結論

　キャリア充実期にある助産師の就業継続意思は、明らかな職業選択動機を始点とし、就業継続意思がある限りは個人の状況に応じて働き続け、自己研鑽には終わりがないという過程が明らかとなった。

母性看護学実習に有効な学内演習の検討西川　明美 , 中島　初江 12巻2号 , 2019年2月 , pp.55-63

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要旨

目的

　本研究は、母性看護学実習における妊娠期の臨地実習前の学内演習の現状と学生が臨地実習で戸惑った看護技術の内容を明らかにし、臨地実習に役立つ学内演習での教授法を考察することを目的とした。

対象と方法

　2017年7月、A大学学生174名に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、属性・妊婦と接した経験・母性看護学に対する苦手意識・学内演習時の状況・臨地実習前後の心理・臨地実習での達成度・臨地実習での戸惑いであった。JMP13を用い単純集計及びWilcoxonの符号付順位和検定にて解析した。実習での戸惑いについては内容分析を行った。本研究は、人を対象とする医学系研究の倫理指針に基づき上武大学生理学・看護学等研究倫理委員会の承認（承認番号：17-S02号）を得て行った。

結果

　回収率51.1％、有効回答率96.6％、女性82.6％、男性17.4％であった。これまでに「妊婦と接した経験なし」59.3％、母性看護学が、「苦手」な学生が61.6％、実習が「楽しみ」な学生は55.8％、実習終了後「充実していた」学生が75.6％であった。

　妊婦と接した経験のない学生も臨地実習を楽しみだと感じていた。母性看護学が得意だと感じている学生は、実習前に臨地実習を楽しみだと感じていた。また、臨地実習を楽しみだと感じていた学生は実習後達成感を感じていた。

　学内演習の際、手順をすべて記憶して臨んだ学生は全項目において約30％であった。子宮底測定、浮腫の観察は、演習時に周りの学生から助言を受けるくらい出来ていれば、実習での達成度は高かった。しかしレオポルド触診法と腹囲測定の際のメジャーをスムーズに腰の下に挿入する技術については演習での取り組みと実習での達成度に関連がなかった。

　実習での戸惑った内容では、自由記述から168のコードが抽出され、【緊張と手技の不慣れ】【知識不足を実感】【コミュニケーションでの情報収集の困難さ】の3つのカテゴリーが抽出された。

結論

　1．母性看護学の講義で苦手意識を払拭する授業方法の工夫が必要。

　2．実際の妊婦に近いモデル人形の導入の検討。

　3．メジャーの使い方、コミュニケーション技術は重要な看護技術のため、演習の強化が必要。

回旋異常分娩の診断と対応に関する文献検討佐々木　綾子 , 竹　明美 , 近澤　幸 12巻2号 , 2019年2月 , pp.65-74

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要旨

目的

　回旋異常分娩に関する文献検討から、診断と対応の現状と課題について明らかにする。

対象と方法

　研究デザインは文献研究であった。和文は解説13件、研究論文3件、英文はRCT4件を分析の対象とした。

結果

1．診断については、1）遷延分娩が診断の糸口である、2）外診・内診は精度に課題があり、超音波診断法の併用が推奨されていた。

2．対応では、1）経過観察、2）用手回旋を試行する、3）分娩4要素の正常性の維持として（1）体力の保持と救急対応（2）側臥位や四つん這い、蹲踞位をとってみる（3）陣痛促進（4）急速遂娩（吸引分娩・帝王切開）があげられた。しかし、用手回旋を試行する、側臥位や四つん這い、蹲踞位は、効果的な対応策ではなかった。

3．英文のRCTでは、側臥位、四つん這いなどの実施の有無による前方後頭位への改善割合に、対照群との有意差は認めなかった。しかし、腰痛は有意に減少し、快適性は向上した。

結論

　回旋異常分娩の診断の精度をあげるための課題では、1）分娩第1期の初期段階でまずスクリーニング的に外診・内診と超音波診断法を併用し、回旋異常の有無について診断する、2）対応では（1）長時間経過してからの診断は、修正が難しく、早期に診断して適切な介入を行う、（2）四つん這いなどの姿勢による回旋異常の修正は確実なものではないことをふまえる、（3）回旋異常分娩の産婦や家族の心理面への影響の解明、（4）産婦・家族には骨盤内で起こっている分娩機転の理解は難しいため、視覚資料などにより現状を理解させることなどがあげられた。

10代母支援Webサイト「ティーンズママルーム」^®の構築小川　久貴子 , 田幡　純子 , 藤方　小弥香 , 竹内　道子 , 潮田　千寿子 , 金澤　貴子 , 内田　朋子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.75-81

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要旨

目的

　10代で妊娠出産した母親は孤立しやすいため、前向きに過ごせるよう支援の必要がある。その一環として、10代母支援Webサイト「ティーンズママルーム」の試作版を2015年9月に制作し、1年後に完成版を構築した。本論文の目的は、10代母支援Webサイト「ティーンズママルーム」の企画からコンテンツやメールマガジン等の作成をふまえ試作版運用後の調査と評価を経て、完成版サイトを通した変化に至るまでの構築について報告することである。

対象と方法

　①企画で対象やコンセプトなどを決めた。②コンテンツは10代母の特徴をふまえた妊娠10カ月分のメールマガジンを作成し、試作版サイトにした。③サイトのアクセス解析とサイトモニター調査を行った。④③の評価に基づき更新し、⑤完成版サイト後の変化をとらえた。本研究は東京女子医科大学倫理委員会の承認を得て行った。

結果

　①高校生の10代妊婦・母を対象に、支援者にも情報提供することなどをコンセプトとし、Webサイトタイトルを決めた。②コンテンツは「日常生活」、「食生活」、「体のこと」、「赤ちゃんのこと」、「経験者体験談」など9つとし、300日分のメールマガジン「ティーンズママメール」を作成した。③アクセス解析の月間ページレビューは約200件〜1600件であった。サイトモニター調査は、経験者の体験談が役立ち、産後版の作成希望や、文字の多さなど反省点も挙がった。④記事やHPなど改善し、2016年8月完成版サイトが出来た。⑤その後、アクセス数は変動あるが安定性へは課題がある。

結論

　本邦初の10代母Webサイト支援を制作するというゴールは達成した。今後は、10代母に情報が届くようSNSやプレスリリースで発信することが必要である。また、リアルタイムなユーザーニーズに沿うよう漫画などのメールマガジンで体験談のように等身大で共感を得る内容を加え、包括的な支援を目指し継続してゆきたい。

新生児および乳児の入浴時の事故に関する文献検討近澤　幸 , 佐々木　綾子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.83-90

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要旨

目的

　文献検討により、新生児および乳児の入浴時の事故に関して実態や予防策について既存の研究を整理することを目的とした。

対象と方法

　『医学中央雑誌』Web版を用い、（新生児 or 乳児）and（入浴 or 沐浴）and（事故 or 危険）を検索式とし、1999年から2018年の20年間に発表された看護文献（原著論文，会議録除く）を検索した（2018年8月12日検索）。その結果、53件が該当した。うち、タイトルおよび抄録から新生児および乳児の入浴時の事故の実態や予防について述べられた文献を選択し、看護学生などを対象とした看護教育に関するものを除外した。その結果得られた10件に、ハンドサーチによって検索した2件を追加し12件を分析対象とした。

　対象とした文献12件について、文献が発行された年次推移や研究対象を把握するとともに、新生児および乳児の入浴時の事故の実態や予防の視点で内容を整理した。

結果

　研究対象は、溺水事故の症例がほとんどであった。

　溺水事故の多くは自宅の浴槽内で発生しており、養育者が一緒にいたにもかかわらず、監視が不十分となった一瞬に起きていた。また、0歳の時期に発生した事故の内容の上位に入浴用品での溺水が挙がっていた。報告された症例の中には死亡事例もあり、発見されてからの応急処置の実施が生死を分けていた。第1発見者は母親が最も多かったが、第1発見者による蘇生処置は十分とはいえず、溺水事故の応急処置を学んだことがある養育者は半数以下であった。

結論

　以上の結果より、養育者に具体的な事故予防を指導し、事故や危険を防ぐことが不可欠である。また、入浴用品に関して、安全を最優先して、商品を改善することや、養育者に対して、正しい使用法や起こりうる事故や危険を周知することが必要である。そして、妊娠中の保健指導や産後の乳児健診などの機会を活用して緊急時の対応を指導することが必要である。

病院に勤務する中堅以上の助産師における就業継続意思の関連要因—配属先希望と継続意思に焦点をあてて篠原　良子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.91-99

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要旨

目的

　病院に勤務する中堅以上の助産師の配属先希望と継続意思の関連要因について明らかにすること。

対象と方法

　産科または産婦人科を有する病院に勤務し、臨床経験が5年以上の助産師3,546名に対し、自記式調査を実施した。分析方法は、クロス集計及びカイ2乗検定、標準化残差分析を用いた。

結果

　有効回答率は58.2％。回答者の平均年齢は41.2歳、助産師としての勤務年数は平均15.7年である。回答者の配属先希望と継続意思の関係は、希望どおりの場合「ずっと続けたい・どちらかといえば続けたい」74.4％、「あまり続けたくない・早くやめたい」25.6％。希望と異なる場合は、「ずっと続けたい・どちらかといえば続けたい」42.2％、「あまり続けたくない・早くやめたい」57.8％であった（p＝0.000）。

　配属先希望と継続意思における関係において、1）年代：「希望どおり×継続したい」20代〔62.7％/調整済み残差値：-2.0〕、60代以上〔89.2％/2.6〕、「希望どおり×継続したくない」20代〔33.3％/2.9〕、30代〔26.2％/2.0〕、40代〔21.0％/-2.1〕、「希望と異なる×継続したい」40代〔3.9％/2.3〕（p＝0.006）、2）婚姻状況：「希望どおり×継続したい」既婚〔74.2％/6.2〕、未婚〔57.5％/-7.2〕、「希望どおり×継続したくない」既婚〔19.4％/-6.5〕、未婚〔35.1％/7.1〕（p＝0.000）、3）子どもの有無：「希望どおり×継続したい」子ども有〔74.6％/5.8〕、「希望どおり×継続したくない」子ども無〔31.6％/6.4〕（p＝0.000）で関連が認められた。

結論

　配属先希望と継続意思の関連要因として年代、婚姻状況、子どもの有無があげられ、20代、未婚、子どもがいない助産師に、継続意思がない傾向があった。このことから、中堅以上の助産師にとっては、結婚や出産、子育てが継続意思を阻害するとはいいきれないことが示唆された。

父親の育児休業に関する研究の動向と今後の課題加藤　理恵 , 齋藤　益子 12巻2号 , 2019年2月 , pp.101-108

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要旨

目的

　育児休業取得割合は女性81.8％に比べて、男性3.16％（厚生労働省平成26年〜平成27年）と極めて低い。先行研究においても、育児休暇を文献検索すると数多くあるが、育児休業となると少ない。本研究では、育児休業・休暇を取得している男性に関する先行研究を把握し、今後の課題を明らかにすることを目的とした。

対象と方法

　医学中央雑誌Web版に掲載された過去10年間の文献から「父親」＆「育児休業 or 休暇」のキーワードを用いて検索した。その中で対象文献11件を分析対象とした。

結果

　父親は育児休業を知っているにもかかわらず、取得しない現状が明らかになった。さらに、制度の内容自体が管理職・一般職員ともにあまり理解されていないことも分かった。全体的には制度の取得自体は賛成が多かった。男性の育児休業取得は所得が軽減すること、リスクや前例がない、両親や周囲からの反対などから、取得までには至っていない現状が明らかとなっている。一方、育児休業を取得できたケースでは、周囲の環境や理解が大切となることが示唆された。これらのことから、父親の育児休業取得に関する継続研究の必要性が明らかとなった。

結論

　男性の育児休業に関する研究の今後の課題として、①父親の育児休業の取得を推進するための環境整備（制度・職場の理解など）②育児休業制度の知識の普及支援（夫・妻・家族）③産後休業取得に至った家族（夫・妻）の特徴、取得前・中・後の思いの継続的検討の3点が明らかとなった。

基本情報

日本母子看護学会誌
12巻2号
(2019年2月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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