父親の育児休業に関する研究の動向と今後の課題

Trends And Tasks in Research Concerning Father's Childcare

要旨

目的

　育児休業取得割合は女性81.8％に比べて、男性3.16％（厚生労働省平成26年〜平成27年）と極めて低い。先行研究においても、育児休暇を文献検索すると数多くあるが、育児休業となると少ない。本研究では、育児休業・休暇を取得している男性に関する先行研究を把握し、今後の課題を明らかにすることを目的とした。

対象と方法

　医学中央雑誌Web版に掲載された過去10年間の文献から「父親」＆「育児休業 or 休暇」のキーワードを用いて検索した。その中で対象文献11件を分析対象とした。

結果

　父親は育児休業を知っているにもかかわらず、取得しない現状が明らかになった。さらに、制度の内容自体が管理職・一般職員ともにあまり理解されていないことも分かった。全体的には制度の取得自体は賛成が多かった。男性の育児休業取得は所得が軽減すること、リスクや前例がない、両親や周囲からの反対などから、取得までには至っていない現状が明らかとなっている。一方、育児休業を取得できたケースでは、周囲の環境や理解が大切となることが示唆された。これらのことから、父親の育児休業取得に関する継続研究の必要性が明らかとなった。

結論

　男性の育児休業に関する研究の今後の課題として、①父親の育児休業の取得を推進するための環境整備（制度・職場の理解など）②育児休業制度の知識の普及支援（夫・妻・家族）③産後休業取得に至った家族（夫・妻）の特徴、取得前・中・後の思いの継続的検討の3点が明らかとなった。