日本母子看護学会誌 19巻2号 (2026年2月発行)

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原著

「産褥期にある母親の育児力形成支援」の概念分析壹岐　さより , 松本　憲子 19巻2号 , 2026年2月 , pp.3-14

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抄録

【目的】本研究の目的は、「産褥期にある母親の育児力形成支援」の概念分析を行い、産褥期にある母親の育児力形成支援の定義と構成概念を明らかにすることである。

【対象と方法】Rodgersの手法を用いて概念分析を行った。和文献は、データベースに医学中央雑誌Ver.5およびCiNiiを使用し、ハンドサーチを含めた育児力形成支援に関する文献30件を対象に分析した。英文は、PubMedを使用し、5件を分析対象とした。

【結果】属性は、【わが子の表情・行動・反応をよみとり応答する力を高める】、【育児への主体性を高める】、【退院後の母子の個別な生活に合わせた育児方法の確立をめざす】、【育児の肯定感を高める】【身体の回復段階にケアを合わせる】、【思いに寄り添い自己決定につなげる】、【その人らしい現実的な母親像の構築を促す】、【周囲の身近な支援者の力を高める】の8カテゴリが抽出された。先行要件は、【母子に医学的に問題がなく地域で育児を始める】、【日々の育児への戸惑いが解消されない】の2つのカテゴリが抽出された。帰結として【児の合図に対応でき、適切な育児ができる】、【児に合わせた育児を自立してできる】、【ゆとりある育児ができ育児に自信をもつ】、【母親役割を獲得し母親としての自己像を確立する】の4つのカテゴリが抽出された。

【結論】概念分析の結果、「産褥期にある母親の育児力形成支援」は、「母親の状況に応じて子への対応力や育児の主体性・肯定感が育まれるよう、身近な支援者の力量も高めながら、母子に合った育児生活を確立し、その人らしい母親像の構築を促す支援」と定義することができた。本概念の特徴は、産褥期という本格的に育児がスタートする時期に、その先にある育児生活を見据えて支援を開始するということであった。

外国人妊婦の災害への備え—現状、心配事および求める支援福島　恭子 , 加藤　美佳 19巻2号 , 2026年2月 , pp.15-23

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抄録

【目的】外国人妊婦の災害への備えの現状、災害や備えに関する心配事や求める支援を明らかにすることである。

【対象と方法】東京都港区内の産科クリニックを受診した外国人妊婦を対象に自記式質問票調査を実施した。基本属性、災害への備えについて単純集計を行い、防災について普段から意識していること、災害に関する心配事や求める支援について質的記述的に分析した。

【結果】外国人妊婦75名の総在住期間は2か月〜15年、妊娠週数は4〜39週であった。初産婦は29名、経産婦は46名であった。日本国内で出産経験のない経産婦は31名であった。妊婦72名（96.0%）、夫・パートナー59名（78.7%）が日本語に不自由さを感じていた。災害時の家族との連絡方法は「電話」が最も多かった。災害時の分娩施設への連絡方法は「わからない」33名（44.0%）、移動方法は自家用車・タクシーが44名（58.7%）であった。いざという時に頼れる人について、「夫・パートナー」のみが23名（30.7%）、「まったくいない」6名（8.0%）であった。災害への備えや防災について普段から意識していることは、【事前の情報収集】【生き抜くための備え】【知識・スキルの習得】【災害時の行動計画】【顔の見える関係づくり】の5カテゴリー、災害に関する心配事や求める支援は、【防災に関する根本事情】【避難・避難中の生活】【備えの充実】の3カテゴリーが生成された。

【結論】外国人妊婦の多くは、日本語に不自由さを感じつつも災害に備えていた。言語や文化の相違により、支援や避難、被災後生活に不安や準備不足を感じていた。災害時の受診や入院を想定した連絡・移動方法の検討や、適切な備えの推進に向け、多言語情報提供の場と提供方法の充実が必要である。

「産後の疲労感尺度Ver.2」におけるカットオフ値の検討：エジンバラ産後うつ病質問票との関連からみた一次スクリーニングツールとしての妥当性山﨑　圭子 , 日下　桃子 , 青島　恵美子 19巻2号 , 2026年2月 , pp.24-32

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抄録

【目的】産後の母親は、身体的・心理的に疲労しやすく、疲労感は抑うつのリスク要因となる。本研究では、疲労感の増悪に早期に気づき、支援につなげる手がかりとすることを目的として、「産後の疲労感尺度Ver.2」のカットオフ値をエジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）得点との関連から検討した。

【研究方法】分析には、産後2週から4か月までの母親500名を対象とした既存のWeb調査データを用いた。産後の疲労感尺度Ver.2とEPDSを用いて、ROC曲線分析により判別精度を評価し、AUC、感度、特異度を算出した。Youden Indexに基づき最適なカットオフ値を導出し、さらに、得点を基準としたロジスティック回帰分析により、EPDS得点が疲労感に与える影響をオッズ比で検証した。

【結果】ROC分析の結果、産後の疲労感尺度Ver.2の最適カットオフ値は111点（AUC=0.836、感度0.642、特異度0.878）であった。感度重視の観点から再検討した結果、99点（感度0.839、特異度0.657）が一次スクリーニングにおいて、より実践的な基準と判断された。下位尺度「精神的ストレス状態」でも高い判別力（AUC=0.871、感度0.849、特異度0.772）を示し、抑うつ傾向の把握に有効であることが示唆された。ロジスティック回帰分析では、99点のオッズ比10.0、111点のオッズ比12.9であり、いずれも統計的に有意な関連が認められた。

【結論】本研究では、EPDS得点との関連から「産後の疲労感尺度Ver.2」のカットオフ値を検討し、99点および111点が高い判別力を示した。特に99点は感度が高く、一次スクリーニングに有用と考えられた。カットオフ値の設定は母親によるセルフモニタリングや支援者との認識の共有を促進するが、産後の時期によって疲労感の背景や表出の仕方が異なることから、カットオフ値の活用にあたっては、時期に応じた柔軟な運用が求められる。数値のみで判断するのではなく、母親の状態や生活背景を踏まえた支援が重要である。

研究報告

ドメスティック・バイオレンスを受けている妊産婦に対する助産師の認識と支援への影響石川　紀子 19巻2号 , 2026年2月 , pp.33-42

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抄録

【目的】ドメスティック・バイオレンスを受けている妊産婦に対する助産師の認識と支援への影響を明らかにすることである。

【対象と方法】病院・クリニックの医療機関においてDV被害を受けている妊産婦と関わった経験のある助産師13名を対象に半構造化面接を行った。質的記述的デザインを用いた。

【結果】研究協力者のインタビューの内容から、関わった事例の妊産婦に対してどのような印象を持ち、どうとらえたか、語りを分析した結果、105のコードから8つのサブカテゴリー、3つのカテゴリーを抽出した。DVを受けている妊産婦に対する助産師の認識として、【DV被害妊産婦への偏った認識】のカテゴリーは、《被害妊産婦の気質・行動特性のとらえ方》《パートナーとの関係性》《外見上の印象》の3つのサブカテゴリー、【DVの判断の難しさ】のカテゴリーは、《DVの存在を察知する難しさ》と《DVを疑った後の対応への戸惑い》の2つのサブカテゴリー、【支援スキルへの不安】は、《自分の対応への不安》《支援の難しさ》《感情の揺らぎ》の3つのサブカテゴリーから構成されていた。

【考察】助産師は関わった被害女性のケア経験やDVを疑った事例を通して、一種の被害者像を持っており、認識が一面的で偏りも見受けられた。このことがDVの適切なアセスメントにつながらず、結局、DVは男女間、夫婦間の個人的な問題という見方になり、被害妊産婦への理解が深まりにくいと考えられる。経験だけの認識にとらわれるとDVの見落としにつながり、判断の迷いや支援の不安を強めてしまう可能性がある。

【結論】助産師は、それまでに関わった経験を通して一種の被害者像をもち、DV被害妊産婦に対してステレオタイプな見方をしていた。このような認識が先行し、DV支援に不安や戸惑いが生じ、自身の感情が揺さぶられる経験をしていた。DVに関する知識や支援スキルに関する助産師教育、DV問題に精通した専門家や相談部署など施設内におけるサポート体制の必要性が示唆された。

実践報告

乳房セルフチェック講座参加者における乳房セルフチェックと乳がん検診の意識・受診状況宮良　淳子 , 岩崎　和代 , 古田　雅俊 19巻2号 , 2026年2月 , pp.43-51

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抄録

【目的】「乳房のセルフチェックを学ぼう—駅前健康講座—」に参加した地域住民を対象に、乳房セルフチェックに対する意識・実践状況、乳がんおよび乳がん検診に対する理解・受診状況を明らかにすることを目的とした。

【対象と方法】事前申込不要の自由参加形式で実施し、パンフレットによる個別説明と、しこりモデルを用いた体験型学習を行った。講座後、18歳以上の女性116名にオンラインアンケートを実施し、記述統計で分析した。

【結果】乳房のセルフチェックを「定期的に行っている」「たまに行っている」と回答した者は24.6%にとどまり、特に30歳未満では未実施が約7割と高かった。セルフチェックの内容を知っていた者は30.2%に過ぎず、知識不足が実施の障壁となっていた。乳がんに対する不安を感じた者は62.9%であり、周囲の乳がん経験者の存在やメディア報道が影響していた。乳がんに関する知識では、「セルフチェックで発見可能」「検査方法の種類」「男性も罹患する」などは比較的認知されていたが、遺伝や生活習慣などのリスク要因に関する理解は不十分であった。検診の受診率は、40歳以上でも6割未満、40歳未満では未受診が8割以上であった。乳がん検診を受けたことがないと回答した者の理由としては、「年齢的にまだ関係ないと思っている」「なんとなく行きそびれている」「検診の受け方がわからない」などであった。講座については、セルフチェックへの意識が高まったとする回答が94.0%に達した。

【結論】本講座は予防意識の向上に寄与しており、若年層への継続的な啓発と具体的な方法の普及が重要である。今後はSNSや動画配信、地域・職域との連携による情報発信を通じて、検診受診率の向上とセルフチェックの定着が期待される。講座の継続的な開催と参加者の声を反映した内容の改善により、地域に根ざした乳がん予防活動の強化が望まれる。

基本情報

日本母子看護学会誌
19巻2号
(2026年2月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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