The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 49巻9号 (2012年9月発行)

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お知らせ

日本リハビリテーション医学会　賛助会員入会の御礼とご報告 49巻9号 , 2012年9月 , pp.537

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第7回日本リハビリテーション医学会専門医会学術集会のお知らせ 49巻9号 , 2012年9月 , pp.538-539

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第7回日本リハビリテーション医学会専門医会学術集会　託児室開設のお知らせ 49巻9号 , 2012年9月 , pp.540

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日本リハビリテーション医学会リハビリテーション科女性専門医ネットワーク（RJN）企画ティータイムセミナー平成24年度医学生，研修医等をサポートするための会「リハビリテーション科専門医～現場から未来を語る～」のご案内 49巻9号 , 2012年9月 , pp.541

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第8回 RJN懇親会in名古屋 49巻9号 , 2012年9月 , pp.542

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専門医会実技研修支援のお知らせ　リハビリテーション科医に必要な検査・治療技術獲得のために 49巻9号 , 2012年9月 , pp.543-544

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日本リハビリテーション医学会データマネジメント事業　平成24年度参加施設募集について 49巻9号 , 2012年9月 , pp.545

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平成24年度全国回復期リハビリテーション病棟連絡協議会企画医師研修会Bコース 49巻9号 , 2012年9月 , pp.546

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専門医・認定臨床医生涯教育研修会 49巻9号 , 2012年9月 , pp.547-553

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第49回日本リハビリテーション医学会学術集会／福岡　《会長講演》

リハビリテーション医学：社会参加・職場復帰を目指して蜂須賀　研二 49巻9号 , 2012年9月 , pp.555-563

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はじめに

　2012年5月31日から6月2日の日程で第49回日本リハビリテーション医学会学術集会を，福岡国際会議場・福岡サンパレス（福岡市）で開催した．2011年3月11日に未曾有の大災害と言われる東日本大震災に襲われ，この影響で第48回学術集会は2011年11月2日・3日に延期された．前年度の学術集会が終了する前に並行して本学術集会開催を広報し準備を進めなければならず，さらに前年度学術集会終了後2カ月で本学会の演題募集を開始するなど，異例ずくめであった．しかし，蓋を開けてみると有料入場者が3,111名と予想以上に多くの会員やリハビリテーション（以下，リハ）医療関係者の参加があり，リハ医学へのニーズの大きさを再確認した．

　さて，産業医科大学は産業医学の振興と産業医養成が目的の大学であり，リハ医学の立場からは，勤労者の健康管理や労働災害の予防，障害を生じた勤労者の職場復帰が重要な課題である．リハ医療の現場を振り返って見ると，回復期リハ病棟，脳卒中および大腿骨近位部骨折の地域医療連携，介護保険などの制度やシステムの確立につれて，リハ医療がパッケージ化され，在院日数の短縮，病院機能の分化，介護サービスの選択や配分に視点が移り，社会参加を念頭に置く個別的なリハ・アプローチや，職場復帰を目指したテーラー・メードな対応は必ずしも十分ではない．そこで「社会参加・職場復帰を目指して」を主題として学術集会を開催し，これまでのリハ医学の教育，臨床，研究の経過を振り返り，適切な診断と病態解明および社会参加と職場復帰への試みを述べる．

第48回日本リハビリテーション医学会学術集会／千葉　《シンポジウム》脊髄の可塑性―座長／中澤　公孝

随意運動の制御における脊髄神経回路の役割を再考する関　和彦 49巻9号 , 2012年9月 , pp.564-566

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はじめに

　過去1世紀の間，脊椎動物の運動を制御する基本的な神経回路については多くの知見が得られてきた．そして特に脊髄の反射回路を構成するニューロン群については膨大な数の研究が行われ，その結果多くの知見がもたらされてきた．この脊髄反射回路の研究には，運動ニューロンの細胞内記録法や末梢神経への電気刺激によるニューロンの同定方法などを組み合わせた極めてエレガントな方法論が用いられ，それによってⅠa抑制性ニューロン，Ⅰb抑制性ニューロン，反回抑制性ニューロンなどが同定され，現在では教科書な知識として確立している．では，動物が日常行っている随意運動の制御において，このように多様な入出力様式を有する脊髄ニューロンは，どのような機能を持っているのであろうか？驚くべきことに，1世紀の長い研究の歴史を経てもこの単純な問題設定に対する確実な回答は存在しない．例えば，上記のⅠa抑制性ニューロンは，相反神経支配のパターンを示すことから，「拮抗筋活動を抑制することによる円滑な関節運動の遂行」に重要と考えられているが，覚醒動物が関節運動を行う際にこのⅠa抑制性ニューロンが活動しているのかどうかさえ分かっていない．なぜ，1世紀以上の長い脊髄神経回路研究の歴史を経ても，随意運動の制御における脊髄反射回路の役割を明らかにすることができないのか．それは，先行研究のほとんどが，麻酔非動化動物または除脳動物を用いた急性実験標本によって得られた知見だからである．例えば麻酔下の動物によって明らかにされた神経回路が覚醒動物においてどのような働きをするのか，全く不明である．特に回路を構成する抑制性ニューロンの働きは動物の覚醒レベルに依存することが知られており，覚醒時の抑制性ニューロンの活動によって当該神経回路の機能は大きく変化する．また大脳皮質においては随意運動の文脈や内容に応じて活動パターンを変化させるニューロンが数多く発見されており，それらの一部が随意運動の計画に関わっていることが示唆されてきたが，同様な研究は脊髄においては全く行われていないため，このような随意運動の計画や準備に脊髄の神経回路がどのような役割を持つのか，全く明らかになっていない．

　このような背景から我々はサル頸髄に存在する介在ニューロンを同定し，随意運動中のそれらの活動を記録する方法を開発して研究を行っている．本講演では特に四肢の運動機能を対象としたリハビリテーション（以下，リハ）にとって特に重要だと考えられる感覚ゲーティングの神経機構，特にシナプス前抑制の神経機構に関する実験結果を紹介し，考察を加えた．

　まず，覚醒行動下のサルの脊髄において，シナプス前抑制のレベル変化を直接評価する方法（興奮性試験）を開発した．サルの末梢神経を安定的に記録・刺激することが可能な神経カフ電極を作成し，皮膚神経（橈骨神経浅枝，superficial radial nerve：SR）に埋入した．また同じサルに上記の脊椎チェインバーも装着した．実験ではSRの脊髄内末端存在部位を検索した．つまり，SRを電気刺激し，単シナプス性の応答が認められる脊髄ニューロンを同定した．その同定にはすでに確立している脊髄背側電位の出現時間からの潜時を用いる方法によって行った．次に記録用微小電極をそのまま動かすことなく，それを用いて同定された脊髄内部位に微小電流刺激を行った．もし，同部位にSRの神経末端が存在するなら，SRの遠位に装着してあるカフ電極に逆行性電位が記録されるはずであった．実験当初は予想に反してノイズ以外何も記録できなかったが，数百回以上の刺激効果を加算平均すると微弱な（10μV程度）電位が記録され，その後，1）刺激からその電位の出現時間が，皮膚神経の伝導スピードから考えて適当である，2）微弱電位の出現時間（潜時）がそれを遠位で記録すればするほど遅くなること，を確認し（未発表）それらが逆行性電位であることを確かめた．このように，覚醒サルの皮膚神経においても脊髄微小刺激による逆行性電位が記録できることが明らかになった．つまり，覚醒サルにおいてもウォールらが開発した逆行性試験を用いてシナプス前抑制を評価する技術的な準備が完了した．

　次に，サルに手首を用いた随意運動を行わせ，運動の各位相で皮膚神経へのシナプス前抑制のサイズがどのように変化するか調べた．実験は2頭のサルを対象に行った．行動訓練および記録実験の間，サルをモンキーチェアに座らせ，左手はイスに軽く固定した．また右腕も同様に肘部にて固定し，手首および指は伸展位にて，マニピュランダム（タスク制御装置）に固定した．サルには遅延時間つき手首屈曲伸展運動の訓練を施し，実験に十分な試行回数を行えるようにさせた後，（1）頭部の動きを制限するための固定具，（2）前腕筋群の活動を記録するための筋電図電極，（3）橈骨神経浅枝（SR）へのカフ電極，および（4）脊髄からニューロン活動を記録するためのチェインバー，をそれぞれ外科的手術によって装着した．サルに運動課題を遂行させている間にマニピュレータによってガラス被覆を施したタングステン電極を脊髄内に挿入し，SR刺激に単潜時（単シナプス性）に応じるニューロンを検索した．実験中SRは連続的（3Hz）に刺激し，刺激強度はそれぞれのニューロンの反応が認められる強度（閾値）程度とした．SR刺激に対して単潜時に応答する脊髄ニューロンが記録された場合，それらの応答性が運動課題の各位相でどのように異なるか統計的に検証した．その結果，屈曲・伸展タスクともに安静時には大きな単シナプス性ピークが認められるが，動的運動時にはそれらのピークが消失していた．静的運動時および受動的運動時には再び単シナプス性ピークが認められた．従って，単シナプス性ピークの大きさは動的運動時に選択的に抑制されたと考えられる．次に，この選択的抑制機構を調べる解析を行った．つまり脊髄ニューロンのSR刺激に対する応答性の経時的変化を筋電図出現時間を基準に比較した．すると，筋電図出現より400ms以前から統計的に有意な抑制が始まっていることが明らかになった．この結果から，少なくともSR刺激に対する応答性の低下の一部は上位中枢からの運動指令に依存していると結論づけることが可能であった．では，上位中枢からの運動指令はどのような神経メカニズムを用いてSR神経からの入力を抑制しているのであろうか．我々はこれまで述べてきたシナプス前抑制が用いられていると推測した．そして単シナプス性の反応が認められた脊髄内部位に対して上述の興奮性試験を行った．その結果，逆行性電位の振幅は動的運動時において最も大きかった．このことは，動的運動時に最も大きなシナプス前抑制がSR求心神経に引き起こされている証拠であり，動的な運動時には皮膚神経から脊髄への入力がシナプス前抑制によって抑制され，そのシナプス前抑制の一部は上位中枢からの下降性指令によって，引き起こされていると考えられた（図）．

　これら一連の実験によって，シナプス前抑制の随意運動の制御における働きの一端が明らかになったといってもよいであろう．つまり運動に付随して起こる中枢神経系への末梢感覚入力（reafference）がシナプス前抑制という既知の神経機構によって修飾されうることが分かった．運動系リハには痙縮などreafferenceがトリガーとなって引き起こされる病態が多く含まれる．従って，それぞれの病態における感覚ゲーティング機構の異常を上記のサルを対象とした実験を応用して調べることにより，より有効なリハ技術が確立されると期待される．

受動歩行におけるヒト脊髄反射の興奮性動態とその可塑的変化について中島　剛 , 中澤　公孝 49巻9号 , 2012年9月 , pp.567-572

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はじめに

　体重を部分的に免荷した状況下で下肢の動作を補助し（受動歩行），正常な歩容を再現する免荷式歩行トレーニングが歩行機能再獲得に向けたリハビリテーション（以下，リハ）の主流となりつつある^1）．この背景には，脊髄を含む中枢神経系が可塑的性質を持つことが明らかにされ，歩行機能の再獲得が実現できる可能性が示唆されたことが大きい．

　脊髄神経回路網に可塑的変化を生じさせるためには，上位中枢からの下行性指令とともに，体性感覚受容器からの感覚情報が不可欠である．とりわけ四肢から生じる歩行に関連した感覚情報は，各種脊髄反射回路が残存していれば脊髄中枢に入力可能であり，歩行運動に関与する脊髄中枢パターン発生器（central pattern generator：CPG）等の再構築に重要な役割を果たすと考えられている^2）．しかしながら，これらの推察は，四足歩行動物の実験成績に基づくものが多く^3，4），未だヒトの歩行に関連した感覚情報が脊髄CPG回路の活動を促すのか否かについて不明な点が多い．

　体性感覚情報は，上述の脊髄CPG回路の出力に一部貢献していることが知られており^5），周期運動中の各種脊髄反射の興奮性は，この神経回路の活動を間接的に反映すると考えられている^6，7）．特に，ヒトでは破壊実験等のラジカルな手法で脊髄神経機構に迫ることは不可能であり，動作中の脊髄反射の興奮性からこの神経回路の活動を類推する必要がある^7）．

　本稿では，歩行に関連した感覚情報が各種脊髄反射の興奮性にどのような影響を与えるのかについて焦点を絞る．従来，実験的にこの感覚情報を生成するには方法論的な限界があった．例えば，通常歩行では随意運動を生みだす下行性指令と分離することができず，そのため，受動周期運動モデルとして，受動自転車漕ぎ運動等を利用していた^8）．しかし，その運動パターンは歩行運動と大きく異なる．また，受動自転車漕ぎ運動では，脚部の荷重情報を生成することは極めて難しい．歩行中の荷重情報は歩行パターン生成や脊髄損傷後の歩行機能回復に重要とされている^9）．近年では，歩行トレーニングロボットとして開発された自動歩行補助装置（Lokomat®）を用いることにより，脚部への荷重情報にも焦点を当てることができ，随意性の下行性指令を最小限に抑えた受動歩行運動が可能となった^10）．そこで，本稿では我々のこれまでに得られた結果の中から^11～14），歩行時の体性感覚情報が下肢および上肢筋の各種脊髄反射経路の興奮性に与える影響について紹介する．

脊髄伸張反射の可塑性をもたらす神経機構船瀬　広三 49巻9号 , 2012年9月 , pp.573-578

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脊髄伸張反射の可塑性

　筋紡錘入力によって無意識に生じる脊髄伸張反射も上位中枢からの下行性入力による修飾を受け，柔軟な可塑性を有することがWolpawら^1，2）によって報告されている．軽いトルクのかかったハンドルをサルに握らせ，そのハンドル位置をサルの目前の画面に表示しておく．この状態でサルの肘関節をトルクモーターによって他動的に伸展させ，与えられた肘の伸展に対して保持しているハンドル位置を画面上に設定された範囲にとどまるようにさせ上腕二頭筋から伸張反射を導出する．この反射サイズがコントロール条件のサイズより大きい（up条件），あるいは小さい（down条件）時にのみ報酬としてジュースを与える．これらの試行を1日に数千回繰り返すと，伸張反射サイズはup条件では増大し，down条件では減少する．同様な結果は，サルとラットのH反射やヒトの伸張反射においても観察される．このような現象は，反射誘発の刺激強度に変化がなく刺激タイミングが予測できない状況下では，伸張反射回路の構成から考えて上位中枢からの影響によるものであると考えられ，事実，皮質脊髄路を破壊したラットでは観察されない．学習によって獲得したこのような伸張反射の変化は，除脳標本においても維持されており，脊髄レベルでの変化が“memory trace”として残存するものと考えられる．

　姿勢の保持や不意の外乱時に骨格筋収縮の自動制御装置として機能する伸張反射回路は，感覚細胞（筋紡錘），神経細胞（motoneuron：MN），筋細胞（筋線維）の3つの細胞で構成されるシンプルな単シナプス性反射であるが，その利得調節機構はそれほどシンプルではない．伸張反射の利得はαMNの興奮性に影響を与えるpresynapticな要因（シナプス前抑制やpost-activation depressionによるⅠaシナプスでの伝達効率の変化など）とpostsynapticな要因（MNに対する促通あるいは抑制性シナプス入力），およびγMN活動で支配される筋紡錘感度によって調節されており^3，4），MN自体の性質やシナプス入力などのpostsynaptic factorとⅠaシナプス終末上のシナプス前抑制やpost-activation depressionによるⅠaシナプスの伝達効率変化などのpresynaptic factorによって調節されている．同時にγMNによる筋紡錘感度調節の影響も受けており，状況に応じた柔軟な反射利得調節が行われている．中でもⅠa終末部でのシナプス前抑制によると思われるH反射の変化は，学習^1，2）やトレーニグ^5）だけでなく姿勢条件^6～12）や運動課題^{3，13～16）}にも依存することが報告されている．例えば，ヒラメ筋（m. soleus：SOL）H反射は座位や伏臥位条件に比べて立位条件では抑制される．Katzら^11）は座位と立位時（肩をサポートした立位とサポートなしの立位）に異名筋Ⅰa促通法やpost-stimulus time histgram（PSTH）法を用いてシナプス前抑制の動態を調べたところ，座位条件に比べ立位条件において，また同じ立位条件でもサポート有り条件よりサポート無し条件において，SOL-MNではシナプス前抑制が増強し，大腿四頭筋（m. quadriceps：Q）MNでは減弱していることを報告している．自発的な運動単位発火が必要なPSTHの実験を除いて，立位条件においては非被験筋側に重心を移動させ，H反射誘発側には背景筋電図（background EMG：bEMG）が生じていない状態で実験を行っている．この措置によって座位と立位条件ともにH反射誘発時にbEMGは生じないことになりα-γ連関による筋紡錘活動も低下していることになる．この状態でのⅠa終末部でのシナプス前抑制の増強は介在ニューロンへの下行性入力によることが示唆される．興味深いことにSOL-MNとQ-MNとでシナプス前抑制が逆の効果を示しており，足関節伸筋では伸張反射利得を減弱させ関節可動性を増して下行性調節を行いやすくし，膝関節伸筋では逆に伸張反射利得を増強して膝関節を固定する方向に作用していることが考えられる．また，同じ立位姿勢でも，通常の歩行時より走行時^{13，14，16）}，より難易度が高い線上歩行時ではSOL-bEMGとH反射の関係を示す回帰直線の傾きが低くなることが報告されている^3）．この回帰直線の傾きの低下は，随意運動時のαMN活動が同程度であってもⅠaシナプスを介したH反射誘発時に活動するαMN数は異なっていることを示しており，Ⅰa終末部のシナプス前抑制が増強していることを示唆している．

第48回日本リハビリテーション医学会学術集会／千葉　《シンポジウム》長寿化した社会からみえる運動器障害，歩行障害への対策―ロコモティブシンドロームとメタボと認知症―座長／中村　耕三

ロコモティブシンドローム―現状と他の生活習慣病との関連― 中村　耕三 49巻9号 , 2012年9月 , pp.579-585

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はじめに

　日本では要介護者が増加しており介護サービスを受ける人は，介護保険法が実施された2000年の256万人から，現在その1.8倍となり450万人を超えている．原因疾患として「脳卒中」が23.3％，「認知症」が14.0％で，これらに対する対策が重要であることはよく知られている．そして，それらの実際の予防や治療法として運動の重要性が指摘されている．

　しかし，その運動の基本となる運動器そのものの中高年者における健康に関する認識は必ずしも十分とはいえない．起立，歩行は人の生活の基本をなすものであり，人の移動は社会の根幹に影響するものである．

　ロコモティブシンドローム（locomotive syndrome，運動器症候群，略：ロコモ）対策は，運動器の障害によって人の生活の制限が生じることを見据え，その対応を考えていくことである．この課題は人生90年時代を迎えて，運動器を長期間にわたって使用する人が多くなり初めて明らかになったものである．高齢者の増加によりその対象数はきわめて多い．このため従来の対処法の単なる延長では対応が難しい課題である．この新しい課題に多くの人が気付き，対処していくには，新しい言葉，概念が必要であり，ロコモの提案はこの理由による^1）．ロコモの要因，規模などについての研究が進んできており，この運動器の障害が，その他の生活習慣と関連があることを示すデータも明らかにされつつある．

　このシンポジウムは，そのような状況を踏まえ，超高齢社会・長寿化した社会における運動器障害，歩行障害への対策について，生活習慣を幅広くとらえ，その関連についても討論できるよう企画されたものである．

地域在住高齢者の運動器障害と歩行障害西脇　祐司 49巻9号 , 2012年9月 , pp.585-590

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はじめに

　世界の人口が高齢化している．なかでもそのスピードにおいて，我が国は高齢化の先頭を走っている．総務省が発表した2010年9月15日現在の推計人口によると，65歳以上の人口は前年より46万人多い2944万人となり，総人口に占める割合は23.1％と過去最高を更新した．近々，この数字が30％を超えるとされ，2050年には40％，つまり5人に2人が高齢者という社会が訪れるとの推定結果もある．一方，日常的に介護を必要としないで自立した生活ができる生存期間を健康寿命というが，寿命と健康寿命との差が拡大しているとする研究報告も見られる．すなわち，寿命の伸びに健康寿命の伸びが追いつかず，したがって，介護などの依存が必要な状態が長くなっているとするものである．これは由々しき問題である．多少の病気は仕方がないにしても，介護状態や寝たきり状態などにはなるべく陥らずに寿命を全うしたいと願う人は多い．いわゆる，サクセスフルエイジングの達成である．

　このような，生活の質を重視する医療医学が求められる背景の中，運動器疾患対策への期待がこれまで以上に高まってきている．ひとつには，国民生活基礎調査の結果にも示されているとおり，腰痛，肩こり，関節痛といった運動器の痛みが，国民の症状の上位を占めていることがある．運動器の症状は，国民病といってもよいであろう．さらには，要支援・要介護の原因としての運動器障害である．とくに関節疾患や転倒・骨折がその原因としてクローズアップされている．実際，運動器の機能向上は，介護予防事業の中で大きな柱として位置付けられている．

　しかしながら，運動器障害の有病率などの基礎疫学的指標，運動器障害が将来の要介護や日常生活動作（ADL）低下に及ぼす影響やインパクトに関する推定，運動器の機能向上に資する介入の効果等などに関して，我が国に充分なエビデンスがあるかといえば，いささか心もとないのが現状である．とくにpopulation-basedな知見の集積が重要である．

　本稿では，シンポジウム講演時の内容に沿って，1．地域在住高齢者の運動器障害，歩行障害の有病率，2．運動器障害と将来の要介護・ADL低下との関連，3．運動器の機能向上に向けた介入のエビデンス，の3項目に関して記述する．

ロコモティブシンドロームと医療経済林　𣳾史 , 伊藤　真梨 , 佐々木　喜子 49巻9号 , 2012年9月 , pp.591-596

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ロコモティブシンドローム対策の医療費抑制効果を直接捉えるのは不可能

　骨・関節・筋肉など移動に関わる臓器，運動器（locomotive organs）が加齢と共に変性・脆弱化しても直接生命を脅かすことはないが，閉じこもりや易転倒性を介して生活の質を低下させ，要介護状態を招きがちとなる．身体機能の低下により介護施設に入所している高齢者一人ひとりの日常生活動作について達せられない項目数を調査した報告では，関節症罹患者に比べて脳血管疾患罹患者では日常生活で達せられない項目数は2.5倍も多くなるが，入所者数に占める罹患者数の割合を見ると関節症罹患者数は脳血管疾患罹患者数の6倍も多い．そこで，疾患罹患者数と達せられない日常生活動作項目数との積の視点で見ると，関節症は脳血管疾患の2倍以上も積が多くなり，運動器疾患が高齢者を軽度であるが広く要介護状態にしている実態が見られる．同様の状況は2010年度の国民生活基礎調査でも明らかにされ，国内の要介護者について年齢群別の要介護者数と要介護の原因疾患の割合との積でみると脳血管疾患が全要介護者の約21.5％を占めているのに対して関節症・転倒骨折・衰弱など運動器の加齢疾患・加齢症状は34.8％も占めていた．特に，後期高齢期の要介護高齢者では脳血管疾患に比べて運動器の変性や脆弱化に由来する身体機能の低下の割合が約4倍と多くなり，85歳以上の高齢者では要介護原因として脳血管疾患の占める割合よりも転倒骨折の占める割合の方が多くなっている．平均寿命が男性79.44歳，女性85.90歳と後期高齢期まで長命を保つ人の割合が増加している2011年度に3.1％も増加した医療費を抑制するために，また高齢者の生活機能を維持して生活の質を高く保つために，高齢者の運動器変性・疾患への対応，即ちロコモティブシンドローム対策は必須の重要課題と考える^1）．

　身体機能が低下するパターンには脳血管疾患のように発病後の麻痺により急峻に身体機能を低下させるといった分かり易い経過をたどる脳卒中モデルがある．一方，変形性膝関節症のように身体機能が緩徐に低下し，気付いた時には閉じこもり状態になっていたり，転び易くなっているといった分かりにくい経過で身体機能を徐々に低下させる廃用症候群モデルもある．加齢に伴う運動器の変性疾患の多くは廃用症候群モデルの経過をたどって身体機能を低下させることから，日本整形外科学会では潜行する身体機能の低下を個人個人の日常行為の中で早く気付いて早期の対策を取れるようにとロコモティブシンドロームの概念を確立し，評価方法としてロコモティブシンドローム・チェック，対応方法としてロコモティブシンドローム・トレーニングを提唱し，それらを全国に普及啓発している．このように病前状態について評価・対応することを目的として提唱されている概念，ロコモティブシンドロームについては該当者がロコモティブシンドロームという病名で医療機関において医療保険により診断・治療される患者になるとは限らない．従って，ロコモティブシンドローム該当者について直接的な医療費を算出して医療経済的に捉えることは不可能である．

地域在住高齢女性におけるサルコペニアとロコモティブシンドローム金　憲経 49巻9号 , 2012年9月 , pp.596-599

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はじめに

　加齢に伴う筋肉量の減少は筋力の衰えをもたらし，とくに下肢筋力の衰えは歩行機能を著しく低下させ，ひいては転倒・骨折の危険因子となるなど，高齢者の移動能力を制限してしまう方向へと働くことが多くの研究で指摘されている^1，2）．一般的にロコモティブシンドローム（以下，ロコモ）は，運動器の障害のため移動能力の低下を来たし要介護状態になっていたり，要介護状態になる危険性の高い状態を指す概念である^3）．

　今回は，ロコモとサルコペニアに共通する要因として「筋力の衰え」という観点から，ロコモとサルコペニアの関連性について紹介する．

メタボリックシンドロームを阻害する要因としてのロコモティブシンドローム宮地　元彦 49巻9号 , 2012年9月 , pp.600-603

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ロコモティブシンドロームとは

　膝・腰などの運動器の痛みや運動・生活機能の低下を幅広く含む新しい概念であるロコモティブシンドローム（以下，ロコモ）が，日本整形外科学会を中心として2009年より提唱されている^1）．ロコモとは，運動器の障害により要介護になるリスクの高い状態になることと定義されている．ロコモの延長線上にある代表的疾患である関節疾患は要介護が必要となる要因の9％，要支援になる要因の20％を占めることから，高齢化の進展が急速な我が国にとって，ロコモは公衆衛生上の重大な問題の1つといえる．

　ロコモの最大の危険因子は加齢である．したがって，平均年齢が延びた我が国では，ロコモは誰にでも起こりうる．第二の主要な危険因子として肥満が挙げられる．肥満に伴う膝や腰への荷重の増加が，関節の炎症や関節軟骨・椎間板の変性を引き起こす．また，筋力不足・運動不足も危険因子と考えられており，昨今では，メタボリックシンドロームや糖尿病などと同様に，生活習慣病の1つと認識されつつある．さらに，足腰に大きな負担がかかる激しいスポーツ経験や肉体労働に長期にわたり従事することも，ロコモの要因となるといわれている．

第48回日本リハビリテーション医学会学術集会／千葉　《シンポジウム》地域リハビリテーション推進事業と都道府県の役割―地域リハビリテーションの再整備に向けて―座長／小池　純子

神奈川県における地域リハビリテーションの取り組み状況鄭　健錫 49巻9号 , 2012年9月 , pp.604-608

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はじめに

　地域リハビリテーションは以前には身体障害者更生相談所が中核となり推進してきた．2000年介護保険制度導入にあたり，厚生省の維持期リハビリテーションのあり方に関する検討委員会が地域リハビリテーション支援活動マニュアルを作成し，2000年3月28日付けで「地域リハビリテーション推進事業実施要綱」が各都道府県に通知された（表1）．この内容は脳卒中などの疾患等によりリハビリテーション（以下，リハ）が必要となった者に，それぞれの状態に応じた適切なサービスの提供するための地域リハ支援体制の整備を推進することにより，介護を要する状態や寝たきり予防対策を推進し，元気高齢者づくり対策を効果的に効率的に展開するとした．この地域リハ支援体制の整備事業は，都道府県単位で，都道府県リハ協議会，一箇所の都道府県リハ支援センター，二次医療圏域に地域リハ広域支援センターの設置を求めた．厚労省は2006年4月1日，この事業が一定の役割を果たしたことや260カ所以上の地域リハ広域支援センターが指定されたこと，都道府県が行う事業としておおむね同化・定着し，地方6団体からの強い要望，自治体の自主性・裁量性が更に発揮できるようにと，この事業に対しての国の補助が廃止された．また以降の事業実施にあたり参考に供するためと「地域リハビリテーション推進のための指針」を策定した．2007年には日本リハ医学会より「地域リハビリテーション支援システムのあり方」中間報告がまとめられ，地域リハ支援体制整備の進捗状況と成果，今後の課題などが報告されている．

地域リハビリテーションの推進―総合リハビリテーションセンターの立場から― 吉永　勝訓 , 田中　康之 , 太田　令子 , 飯塚　正之 , 加藤　直子 , 和田　政則 , 赤荻　英理 , 染屋　政幸 , 荏原　実千代 , 李　泰鉱 49巻9号 , 2012年9月 , pp.609-613

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千葉県の高齢化とリハ資源の現状

　千葉県の人口は2011年4月現在で約623万人，高齢化率は20.8％である．県内には9つの二次保健医療圏がある（図1）東京に隣接する東葛北，東葛南の各圏域はそれぞれ100万人を大きく超える人口を抱え，両圏域合わせて面積は県の12％に満たないものの，県民の49％が居住する地域である．この地域は高齢化率が比較的低いが，東京に通勤していた団塊の世代が大勢居住しているために，今後の高齢化が急速に進む地域である．千葉圏域は県内唯一の政令指定都市で県庁所在地でもある千葉市単独の圏域，市原圏域も市原市単独の圏域である．印旛圏域は成田空港や新興の住宅地を抱えて人口増加傾向にあり高齢化率が比較的低い．房総半島を取り巻くように存在する君津，安房，山武長生夷隅，香取海匝（かいそう）の各圏域は，人口密度も比較的低く高齢化率が高い地域である．このように，一口に千葉県といっても，東京に近い北西部とそれ以外の地域では人口構成や保健医療の抱える問題点が大きく異なっている．ちなみに都道府県別の高齢者人口増加率の観点からみると，2005年から2025年の20年間における予測増加率は，第1位埼玉県（73.3％），第2位千葉県（68.1％），第3位神奈川県（63.9％）であり，東京を囲む3県がトップを占める．

　一方，医療供給の観点からみると，千葉県は人口対の医師数が全国45位，看護師数46位，一般病床数46位と軒並み低水準にある．この要因としては，今までの人口構成が若かったこと，東京に勤務している方が多いための県外受診者が多かったこと，そして人口急増を背景とした供給整備の遅れ，などが挙げられている．またリハビリテーション（以下，リハ）医療関連では，回復期リハ病床数は人口10万対で2010年1月現在では約27床と，全国回復期リハ病棟連絡協議会が提唱する10万人対50床を大きく下回り全国第45位である．さらには療養等施設定員についても65歳以上（千人あたり）の定員（試算による）は，療養病床41位，介護老人保健施設37位，特別養護老人ホーム47位，認知症グループホームが32位という状態である．

地域リハビリテーション支援体制の推進―県リハビリテーション支援センターの立場から― 逢坂　悟郎 49巻9号 , 2012年9月 , pp.613-618

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はじめに

　「地域リハビリテーション（以下，リハ）」という用語は，その定義はほぼ定まってはいるものの，実際の捉え方は人，組織によって様々であると思われる．さらに「地域リハ支援」については，頻繁に使用される用語であるにもかかわらず，その明確な定義は存在せず「何を支援するのか」が不明な状況が続いている．そこで，地域リハに関連するパネルディスカッション等で「地域リハ」，「地域リハ支援」について議論する際には，各発表者はそれぞれの持つ概念を明確にした後に持論を展開するべきだと強く感じている．筆者は，「地域リハ」とは住民（当事者）や専門職・組織が力を合わせて地域を良くするために行う活動であり，「地域リハ支援」とはその活動がうまくいくようにコーディネート（戦略提供・組織化・継続支援）することだと理解している．地域リハ支援の力が弱いと，地域資源が豊富にあっても地域リハ活動はうまく進まない．我が国が迎える超少子高齢社会への対応を考えると，現時点で再整備が求められるのは地域リハ支援のシステムであろう．

地域リハビリテーション支援施策再考―直接サービス提供者（都市部）の視点から― 堀田　富士子 , 柳原　幸治 , 林　𣳾史 49巻9号 , 2012年9月 , pp.618-621

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これまでの東京都区東部地域リハビリテーション支援センター体制

　2001年，当院は都内で地域リハビリテーション支援センター（以下，支援センター）の第1号となった．二次保健医療圏の区東部（墨田区，江東区，江戸川区）の担当であったが，当時は近隣にリハビリテーション（以下，リハ）専門病院はほとんどなく，周辺の足立区，葛飾区，荒川区，台東区などでも支援センターとして活動していた．

　この支援センターを軸として地域リハの推進を図るとした，国の“地域リハ推進事業”は2006年に終了したが，東京都ではそれ以降も都独自事業として継続している．

地域連携―地方からの発信―高次脳機能障がい者支援事業を通してみえてきたこと豊岡　志保 49巻9号 , 2012年9月 , pp.621-624

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はじめに

　山形県は南東北の一角をなし，人口は約120万人である．高齢化，過疎化が言われているが，自然に恵まれ，2011年3月の東日本大震災での被害も停電とその後のガソリン不足が主であった．2008年3月に示された，山形県の第3次障がい者計画，“新輝きの福祉プラン”の中には〈住み慣れた地域や家庭でそれぞれの症状に応じた適切な「リハビリテーションが継続して受けられるように，地域リハビリテーション体制の整備」を図ります．〉と書かれている．県内は，歴史由来的にそれぞれ村山，最上，置賜，庄内の4つの障がい保健福祉圏域（以下，福祉圏域）に分けられている．その中でも山形病院が所在する，村山福祉圏域は県庁所在地の山形市を囲むように形成されている．人口は県の約半数60万人をかかえる地域である．

《原著》

脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血後の言語性記憶の特徴大沢　愛子 , 前島　伸一郎 , 棚橋　紀夫 49巻9号 , 2012年9月 , pp.625-630

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要旨　目的：脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血術後の記憶障害の詳細を明らかにするため，破裂部位や重症度の違いによる聴覚的言語性記憶検査の成績を健常群と比較した．方法：くも膜下出血の術後患者45名（前大脳動脈系14名，中大脳動脈系12名，椎骨動脈系7名，内頸動脈系12名）に対し，Auditory verbal learning test（AVLT）を行い，記憶の指標を算出し，学習曲線を比較した．結果：短期記憶や全即時記憶，再認に差はなかったが，前大脳動脈系では言語学習能力，椎骨動脈系では逆向性干渉効果で健常群と差を認め，学習後半での学習曲線の平坦化がみられた．AVLTの成績とくも膜下出血の重症度には有意な関連はなかった．結論：前大脳動脈系や椎骨脳底動脈系の破裂動脈瘤後は，記憶に問題を生じやすく，記憶障害の質や重症度を詳細に評価する必要があるものと思われた．

《総説》

二関節筋と運動制御熊本　水賴 49巻9号 , 2012年9月 , pp.631-639

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はじめに

　私どもの肘や膝にモーターは付いてはいない．二の腕を触れば力こぶ，これは二関節筋である．極めて当たり前のことを敢えてここで採り上げねばならぬのは，いま現在，リハビリテーションや整形外科の教科書や参考書で二関節筋を計算に取り込んで動作を解析している例がほとんどないのが現状だからである．関係学会誌の術後評価の動作解析に関する論文を見ても然り．動作解析はほとんどがモーションキャプチュアーベースで筋駆動の概念，二関節筋の存在を計算に取り込んだものは皆無といってよい．しかし二関節筋のことを知らなくても何ら深刻な問題は起こっていない．医者や理学療法士が二関節筋の特性を知らなくてどのような運動処方を与えても，もちろん患者は詳しいことは知らなくても，患者自身本来持っている二関節筋を駆使してどんな運動処方もやり遂げてしまう．この地球上の四足動物が3億5千万年前から連綿として受け継いでいる二関節筋の，類い希な運動制御機能は，使い手の動物は，もちろんヒトも含めて，理屈など知らなくても関係なく，素晴らしいパフォーマンスを披露してくれている．この限りでは問題はなかったのだが，二関節筋の特性が明らかになった上で改めて従来の参考書類や論文を見直してみると二関節筋の特性を反映させた論説はほとんどないことに気付かれるはずである．特に，理学療法士作業療法士国家試験出題基準が作成され，重要事項として生体力学の基礎，「身体とてこ」の解説をみると，関節トルク力学体系が如何に深く浸透しているか思い知らされると共に，避けて通れぬ二関節筋の理論体系の理解の普及を急ぐ必要性を痛感する．さらに工学技術の進歩は関節モーター駆動のパワースーツを患者に装着しようとしている．制御機能特性の違う装具が人体にどのような影響を与えるのか詳しく検証されているのであろうか．二関節筋の存在意義について最近の知見を紹介し，課題点を整理しておきたい．

地方会

第31回日本リハビリテーション医学会東北地方会―2012年3月4日（日），於：宮城県教育会館フォレスト仙台渡邉　裕志 49巻9号 , 2012年9月 , pp.640-642

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欧文目次 49巻9号 , 2012年9月

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
49巻9号
(2012年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 49巻9号 (2012年9月発行)

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第49回 日本リハビリテーション医学会 学術集会／福岡 《会長講演》

第48回 日本リハビリテーション医学会 学術集会／千葉 《シンポジウム》脊髄の可塑性―座長／中澤 公孝

第48回 日本リハビリテーション医学会 学術集会／千葉 《シンポジウム》長寿化した社会からみえる運動器障害，歩行障害への対策―ロコモティブシンドロームとメタボと認知症―座長／中村 耕三

第48回 日本リハビリテーション医学会 学術集会／千葉 《シンポジウム》地域リハビリテーション推進事業と都道府県の役割―地域リハビリテーションの再整備に向けて―座長／小池 純子

《原著》

《総説》

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