The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 60巻12号 (2023年12月発行)

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巻頭言

“障害の見える化”をするということ—決して風化させてはならない事実松瀬　博夫 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1036

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　2023年10月31日，福岡県大牟田市にある大牟田吉野病院が閉院した．私は，2009年から約15年間非常勤医師として勤務した．私のリハビリテーション科医師の土台となる経験を与えてくれたこの病院とその背景を，多くの人に知ってもらいたい．

　大牟田吉野病院は，設立当初「大牟田労災病院」という名称であった．この病院が建てられたきっかけは，1963年11月9日大牟田市三井三池炭鉱三川坑で起きた炭塵爆発であった．即死20名，一酸化炭素（CO）中毒死438名，そして839名の急性CO中毒者を出した．福岡・熊本県内の大学病院が重症者を受け入れ，またその後もCO中毒後遺症に悩む被災者の治療に当たった．このCO中毒後遺症の主症状は高次脳機能障害であるが，その用語すら確立していない時代であった．医療現場は，困惑の中も懸命に治療法を模索した．加えて，被災者の社会的受け入れは困難を極めた．そこで国は，組織的にリハビリテーション治療を実施し被災者の社会復帰を図る専門施設の必要性を認め，1964年「大牟田労災療養所」を開設した．のち1975年には「大牟田労災病院」と改称され，器質性脳損傷患者の内科的治療からリハビリテーション治療に至るまで一貫した治療が行われる施設となった．それは総合的なリハビリテーション施設の先駆けであったが，実情は大きな苦悩の連続であった．なぜなら“高次脳機能障害は見えにくい障害”であったからである．

特集　完全頚髄損傷患者の職業復帰をめざすリハビリテーション治療

扉 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1037

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　頚髄損傷における完全四肢麻痺患者の職業復帰はたやすくない．本特集は，職業復帰をめざす完全頚髄損傷患者へのリハビリテーション治療にFocusを当て，8人の先生方に職業復帰に向けたリハビリテーション治療の現在地について多方面から執筆いただいた．リハビリテーション治療の重要な観点が，非常によくまとめられており，職業復帰へのリハビリテーション科医の役割，合併症対策，移動・姿勢対策，企業とのかかわり，さらには患者立場の職場復帰までの経験から多くのことを学ぶことができる．ぜひとも原稿に目を通していただきたい．明日からの皆様の実臨床にお役に立てることを願っている．

▷ 担当：重松英樹，企画：国内誌編集委員会

1 日本における完全頚髄損傷の疫学工藤　大輔 , 宮腰　尚久 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1038-1043

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要旨　1990年代の新宮らの調査以来となる外傷性脊髄損傷の全国調査が実施された．2018年の脊髄損傷の推定発生率は100万人あたり49人，平均年齢66.5歳，受傷原因は平地転倒が最多（38.6％），機能障害はFrankel Dが最多（46.3％）であった．生産年齢（15〜64歳）における完全頚髄損傷は，135名の登録があり，年齢中央値51歳で，全体の3.3％，完全頚髄損傷の34.0％を占めていた．生産年齢では，非生産年齢と比較し，交通事故（p＝0.005），重量物落下・下敷き（p＝0.008），スポーツ（p＜0.001）による受傷が多く，非生産年齢では平地転倒（p＜0.001）による受傷が多かった．

2 完全頚髄損傷患者の職業復帰への現状と課題—リハビリテーション科医の役割とは（総論）古澤　一成 , 難波　孝礼 , 池田　篤志 , 早田　美和 , 尾崎　文 , 冨田浩平 , 德弘　昭博 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1044-1050

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要旨　現在の医療制度からみて，脊髄損傷者が退院時に職業復帰に至るのは容易なことではない．全国脊髄損傷データベースの分析によると，頚髄損傷者は胸髄以下の損傷者に比べて退院時に職業復帰する割合は低く，特に第6頚髄レベルとそれより高位の頚髄損傷者では顕著である．本邦では，頚髄損傷が脊髄損傷の多くを占めており，その対応が求められる．

情報技術の発展・普及による勤務形態の変化が頚髄損傷者にも新たな可能性を広げつつある．頚髄損傷者においては，在宅就労での職業復帰も模索することが賢明である．また，退院時に職業復帰に至らない場合は，その後も頚髄損傷者と医療従事者がともに「職業復帰」の目標を掲げ続けることが大切である．

3 完全頚髄損傷への合併症対策—褥瘡への対策尾川　貴洋 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1051-1058

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要旨　完全頚髄損傷者の褥瘡についてはdeep tissue injuryという考え方が重要であり，活動性の低下，感覚障害，尿失禁や便失禁による湿気，筋萎縮や低栄養といった一般的な褥瘡リスクの他に，頚髄損傷者特有の褥瘡リスクがある．内分泌・免疫系の障害による創傷治癒遅延や，循環器系への影響による血圧低下や末梢微小循環血流低下などが挙げられる．予防として除圧は最も重要な1つであり，プッシュアップやTiltの影響で座面圧は変化することが示されている．特に難治性褥瘡のであれば，バイオフィルムの形成による影響を考え，しっかりとした処置が必要である．頚髄損傷者特有の褥瘡リスクである内分泌・免疫系の障害による創傷治癒遅延や，循環器系への影響に視点からも運動も奨められる．

4 完全頚髄損傷への合併症対策—排尿管理・排便管理露木　拓将 , 山上　大亮 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1059-1064

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要旨　頚髄損傷者の排泄障害は，社会参加や職場復帰の阻害因子となりやすい．排泄管理は職業準備性の土台となる健康・医療管理に位置しており，社会参加や職場復帰をめざす場合，自己理解と対処方法の習得が必須となる．排泄管理は，医学的リハビリテーション期で排泄方法の検討を行い，社会リハビリテーション期で自己管理と対処方法を習得し，職業リハビリテーション期で職場の環境に合わせた排泄管理を行う．排泄は当事者がいちばん悩む課題であり，排泄管理能力は，社会参加や就労時間に直結する生き方・働き方の最も大きな課題である．当院の経験を踏まえて記述していく．

5 職場復帰をめざす車いす処方と患者指導のポイント村田　知之 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1065-1072

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要旨　車いすの処方は，車いすの使用目的や当事者の要素だけでなく，人的環境や物理的環境，社会環境を考慮し，必要な機能や機構，付属品などを車いすの3機能（移動・姿勢・移乗）に着目して決定していく．そのうえで，完全頚髄損傷者が職場復帰をめざすためには，仕事内容や職場の環境，職場への動線なども物理環境の1つとして考慮し，適切な車いすを処方しなければならない．また，職場復帰がゴールではなく，就労を継続することも重要なポイントとなる．そのためには，当事者自身が車いす上での休息や除圧動作といった，体調管理ができるよう，車いすの処方を通じて指導することも求められる．

6 完全頚髄損傷の復職とその支援渡邊　友恵 , 田中　宏太佳 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1073-1078

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要旨　復職希望があり就労能力が残存する頚髄損傷者には，リハビリテーション治療と両立支援により復職し，労働者として活躍することを促したい．完全四肢麻痺例は原職復帰が難しいことが多く，会社側の復職条件や利用できる勤務制度を確認し，配置転換などの相談が必要となる．限られた休職期間内で復職するためには，早い時期から患者や家族と障害予後を共有し，会社側から提示される復職条件の達成に向け多職種協働で集中的，計画的にリハビリテーション治療を進めるとともに，頚髄損傷特有の健康管理方法や復職時の問題点の検討を行う．医療機関からも必要な情報提供や助言を行い，会社側の協力や配慮のもとに安全で有益な復職と長期雇用をめざしたい．

7 完全頚髄損傷者の職場復帰状況とその支援対策—奈良県の回復期リハビリテーション病棟の立場から登　希星 , 重松　英樹 , 平林　伸治 , 川崎　佐智子 , 池尻　正樹 , 撫井　貴弘 , 田中　康仁 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1079-1085

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要旨　地域の回復期リハビリテーション病棟は，完全頚髄損傷者の治療経験や，就労支援制度に触れる機会が乏しく，退院後に引き継ぐべき支援機関も地域間格差があると考えられる．今回奈良県の現状を明らかにするために，県内の回復期リハビリテーション病棟へのアンケート調査および県内外の支援機関に電話調査を行った．その結果，県内では完全頚髄損傷者が一般就労をめざすうえで整備された仕組みは確認できなかった．また，就労支援に関する地域・施設間格差が大きいことがわかった．しかし，県内でも重度脊髄損傷者に適した先進的なICTを用いた在宅就労訓練が始まっており，適切な就労支援提供のためには，医療者側も新しい情報収集を行っていく必要性を感じた．

8 完全頚髄損傷から職場復帰を最終目的とするリハビリテーション治療の現在地—患者の立場からみた職場復帰までおよび復帰後の経験と課題小川　浩一 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1086-1091

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要旨　私は14年前に頚髄損傷（Frankel B，Zancolli分類C6 B）になり，受傷後約9カ月で就労復帰した．就労をめざすためには，肉体的生理的要因，精神的要因および環境的要因の克服が必要である．退院時までに朝から就寝までの車いす離床ができる体力の獲得をめざすことが最も重要であるが，就労を継続するためには質のよい睡眠やストレスのない排泄機能の獲得なども劣らず重要である．今回は「患者の立場からみた」職場復帰までのみならず復帰後を含めた経験と課題について，C6損傷を前提とした私見を述べた．

教育講座

神経運動発達診療の実際橋本　圭司 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1092-1096

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はじめに

　神経発達症（発達障害）の概念が拡がるにつれ，神経発達症のある子どもにとって，早期の特定と介入が重要であることは，多くの臨床家が認識し始めている．しかしながら一方で，発達の遅れや程度を評価する仕組み（スクリーニングツールや発達検査）は存在するものの，実際の臨床場面で，神経発達症のサインをどのように診察し判定したらよいのかについて具体的に示した方法は少ない．

　本稿では，スウェーデンのヨーテボリ大学のChristpher Gillberg博士によって提唱された神経運動5分検査2歳版（the neuromotor 5 min exam 2-year-old version：N5E2）を紹介する．N5E2は，神経運動発達の異常がある2歳児に共通して観察されやすい項目から構成され，特別なトレーニングがほとんど不要であるため，小児科医やリハビリテーション科医の通常の診療において，簡易に実施できる．

原著

回復期リハビリテーション病棟における大腿骨近位部骨折患者の転帰先の予測因子の検討木村　優斗 , 村上　正和 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1097-1104

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要旨　目的：本研究の目的は，決定木分析を用いて回復期リハビリテーション病棟における大腿骨近位部骨折患者の転帰先に必要な条件を明らかにし，在宅復帰のモデルを提示することである．

対象：2018年1月〜2022年6月に当院回復期リハビリテーション病棟から退院した患者181名とした．

方法：転帰先によって自宅群と施設群に分類し，基本属性，入院時FIM，入院時MMSEについて対応のないt検定，χ²検定およびMann-Whitney U検定を用いて2群間で比較後，決定木分析を実施した．

結果：決定木分析による解析の結果，入院時FIMの問題解決とトイレ動作からなる決定木が得られ，入院時FIMの問題解決が4点以下の場合には自宅退院が困難となる（自宅復帰率9.7〜28.6％）などのルールが得られた．

結語：大腿腿骨近位部骨折患者の在宅復帰を検討する場合は，入院時FIMの問題解決とトイレ動作を組み合わせて判断することが重要であることが示された．

症例報告

区域麻酔と理学療法の併用が奏効した難治性複合性局所疼痛症候群の1例菱田　愛加 , 安藤　貴宏 , 山口　英敏 , 西脇　公俊 , 西田　佳弘 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1105-1110

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はじめに

　複合性局所疼痛症候群（complex regional pain syndrome：CRPS）とは組織損傷後に創傷が治癒した後にも痛みが遷延する病態である．症状は痛覚過敏，発汗異常，浮腫，関節可動域制限，骨萎縮，筋萎縮など多彩であり，発症要因として受傷様式，創傷の状態，心理的状態など複数の因子の関与が指摘されているが，CRPSの原因，発生機序，病態は明らかになっていない^{1, 2)}．本邦ではCRPSの疾患概念の確立と治療方針の共通化を目的に，厚生労働省研究班によるCRPSの判定指標が2008年に報告されている^{1, 3)}．CRPS治療が成功するには理学療法，薬物療法，神経ブロック法，硬膜外脊髄電気刺激療法などさまざまな治療を含めた学際的アプローチが必要であると報告されており⁴⁾，それぞれの病態を推測して治療法を決定することが望ましい²⁾．今回われわれはCRPSに対して区域麻酔と理学療法を併用し，疼痛が改善した症例を経験したので報告する．なお，論文掲載に関して本人より書面にて同意を得ている．

Secondary Publication

二次出版：CT画像の皮質脊髄路内病巣体積による脳出血患者の帰結予測内山　侑紀 , 道免　和久 , 小山　哲男 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1111-1119

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要旨　目的：脳出血患者の帰結予測における頭部CT画像の有用性を検討した．

方法：発症直後に頭部CT撮影がなされた脳出血（被殻出血または視床出血）患者を対象とした後方視的解析を行った．CT画像を標準脳変換した後，皮質脊髄路に重なる病巣の体積を算出した．回復期リハビリテーション病院退院時のStroke Impairment Assessment Set運動項目合計（SIAS-motor合計，0〜25点），Functional Independence Measure運動項目合計（FIM-motor合計，13〜91点），総入院日数を帰結指標とした．Spearmanの順位相関検定を用いて，皮質脊髄路と病巣の重なりの体積と帰結の相関を評価した．

結果：対象患者30人で解析を行った．皮質脊髄路と病巣の重なりの体積は0.002〜4.302 mL（中央値1.478 mL）であった．SIAS-motor合計は0〜25点（中央値20点），FIM-motor合計は15〜91点（中央値80.5点），総入院日数は31〜194日（中央値106.5日）であった．皮質脊髄路と病巣の重なりの体積と帰結の相関はすべて統計学的に有意であった（P＜0.01）．それらの相関はSIAS-motor合計（R＝−0.710）で最も強く，次いでFIM-motor合計（R＝−0.604），総入院日数（R＝0.493）の順であった．

考察：CT画像を用いた皮質脊髄路の病巣の体積測定は脳出血患者の帰結予測に有用であることが示唆された．

JARM NEWS【Topics】

第7回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会印象記広報委員会 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1120-1124

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　2023年11月3日〜5日まで開催された第7回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会の感想・印象の他，年2回開催や若手の先生方の参加を促すアイデアなどについて広報委員会の先生方に聞きました（11月15日締切で募集しました）．

JARM NEWS【REPORT】

第13回日本経カテーテル心臓弁治療学会学術集会／第10回日本ボツリヌス治療学会学術大会中馬　孝容 , 広報委員会 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1125

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　第13回日本経カテーテル心臓弁治療学会は2023年7月28日（金）・29日（土）の2日間，虎ノ門ヒルズフォーラムで開催されました．会長は内科系が帝京大学医学部附属病院循環器内科の渡邊雄介教授，外科系が帝京大学医学部附属病院心臓血管外科の今水流智浩教授．内科系と外科系にそれぞれ会長を立てて実施するのがこの学会の特徴だそうで，会員数は1,100人超．虎ノ門ヒルズのコンパクトな会場には若手の医師もたくさん集い，経カテーテル心臓弁治療の最新知見と技術を習得し，循環器内科と心臓血管外科の「ハートチーム」で治療を進めようとする意気込みが会場の熱気となっていました．特に難易度の高い経カテーテル的大動脈弁置換術（TAVI）の実施医をめざすために研鑽を積もうとする医師を対象にライブ手術のワークショップが多く，食い入るように中継画面を見ながら質問やディスカッションをする様子が特に印象的でした．最新の経カテーテル心臓弁手術の流れを知っておくと，その後のリハビリテーション治療に役立つと思いますので，本医学会の学術集会などでもプログラムがあれば見識が広がり，刺激となって新しい研究に結びつくように感じました．

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目次 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1035

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お知らせ 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1126-1127

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査読協力者一覧 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1128

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『The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine』投稿ならびに執筆規定 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1129-1131

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変更届 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1132

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投稿承諾書 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1133

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自己申告によるCOI報告書 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1134

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次号予告 60巻12号 , 2023年12月 , pp.1136

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
60巻12号
(2023年12月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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