総合リハビリテーション 6巻12号 (1978年12月発行)

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特集　身障者雇用

障害者雇用と保護雇用の考え方調　一興 6巻12号 , 1978年12月 , pp.873-877

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はじめに

　“もし可能であるならば障害を有する誰もが一般企業に就職するのが理想であり，これが雇用サービスの第一目標である．事実，職業に就いている重度障害者の約半数は一般企業で働けることが過去の経験からも明らかである．受け入れ対策を講じる理解ある企業経営者も少なくなく，多額の費用を惜しむことなくエレベーターをとりつけ，スロープ工事をし，建物の構造を変更し，また労働時間をずらしたり，在宅労働の便宜をはかったりする．このような措置が講じられれば，重度障害者の労働能力も遜色がなくなり，非障害者から隔離されることなく，同じ環境のもとで働き，通常の賃金を得ることが可能となる”．

　“多くの雇用主が，障害者雇用の理想をめざして，努力していることに感謝すると共にできるだけ多くの障害者が，そのような社会に恵まれることを願うのであるが，特別措置がとられても，一般企業への就職が無理とおもわれる重度障害者もおり，そのような場合，シェルターワークショップや，企業出向といった保護雇用を，一時的もしくは永続的に行なうことが，現時点で最良の方策とおもわれる¹⁾”（ゴチック筆者）．

　これは英国雇用省の雇用白書の冒頭の部分の引用であるが，まさしく障害者雇用と保護雇用の基本的な考え方といってよかろう．

　同じ白書の保護雇用史の項で，すでに1941年にワークショップを福祉依存でなく，産業指向にすることの必要性を強調しており，同時に治療や福祉との密接な結びつきの重要性を指摘することも忘れていない．

　わが国でワークショップと称されるものは授産施設である．小さな共同作業所等を含めて福祉的就労といい，いまだに福祉依存の状況にあって，そこで働く障害者は自立のめどさえたっていない．

　一方，一般企業への障害者雇用も，身体障害者雇用促進法の改正後2年を経た今日，雇用率の向上はみられない．

　原料輪入・加工輸出繁栄指向の，はげしい国際競争を意識する企業は，結果として招来している円高等の不況のもとで減量経営，少数精鋭方針など障害者雇用どころではないといった風潮すらあって，積極的な雇用への対応をしようとしていない．

　経済先進国といわれるわが国の，このような障害者雇用（処遇）の後進性を，すくなくともヨーロッパ諸国並の水準に近づけていくためには，日本の経済構造そのものを見直さなければどうにもならないかもしれないが，ともあれ政府の福祉社会の建設という掛声を．そのままに終らせてはならないという思いをこめて，障害者雇用の拡充と保護雇用制度の実現のために，研究会などを設けて勉強しているところであり，日頃考えていることを中心に述べてみたい．

身体障害者雇用促進法の改正と今後の問題点松島　静雄 6巻12号 , 1978年12月 , pp.879-883

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　Ⅰ．身障者雇用促進法の改正

　そもそもわが国で身体障害者雇用促進法がつくられたのは昭和35年のことで，その契機となったのは1955年のILO99号勧告（身体障害者の職業更生に関する勧告）であったといわれる．すなわち，ILOは第38回総会で，（1）一般労働者の解雇を生まない状態で，一定割合の身体障害者を雇入れること，（2）特定職種を身体障害者に留保すること，（3）重度者にはある種の職種に優先権を与えること，等を勧告したが，これが99号勧告といわれるもので，条約の形ではなく，勧告の形でまとめられたのは，それぞれの国で経済状態が違いすぎ，具体的な施策がそれから強い制約をうけて，統一的な内容を盛り込むことができ難かったからであるといわれる．

　しかし，西欧で保護雇用が法律の形で進められたのは，第一次大戦及び第二次大戦を中心とした，傷夷者対策としてであったことを思うと，昭和35年にできたということは決定的な遅れというべく，最も保護法規が要求される時期を逃してしまったことは，その後における対策をいちじるしく不徹底なものとしてしまった．もちろん，日本でも促進法の中心をなすのが，身障者の雇用率の設定であったことはいうまでもなく，一定の比率を定めて雇入れを強制する形をとったことは，外国の場合とほとんど異なる点はない．より具体的にいうと，総理府「労働力調査」による全労働力人口を基礎に，その内で占める身障者の比率を，一般健常者並みの状態にまで高めるのに必要な数字を算出し，官公庁非現業1.5％，現業1.3％，民間事業所1.1％を雇用率と定めたのである．ここまで雇用が進めぱ，当時としては身障者の雇用は大体一般健常者並みとなり，求職中の身障者も一応職場に吸収できるはずであった．

身体障害者の雇用と職業評価西川　実弥 6巻12号 , 1978年12月 , pp.884-888

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　Ⅰ．評価の目標

　雇用は障害者の就業型態の一形式であり，従って，それへの評価は当然の事ながら，職業評価の一環として考慮され実践されるぺきものであろう．

　ある障害者個人が，実際に雇用され得るかどうかは，多くの要因によって規定される相対的事象である．従って，障害者の雇用における可能性に関し，画然とした認識を得る事は，本来的に困難事であり，むしろ，評価は個人々々の諸条件を吟味の上，個別的に理解されるべきものである事を前提にしなければならない．この様な意味合いからは，例えば，障害部位別の適職表のような静的な考え方は旧弊に属すると言わなければならない．

座談会／身障者雇用とリハビリテーション医―昭和53年7月29日，於医学書院大川　嗣雄 , 沢田　啓祐 , 間宮　典久 , 田淵　孝輔 , 初山　泰弘 , 今田　拓 6巻12号 , 1978年12月 , pp.889-902

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　身体障害者の認定

　今田（司会）　本日の座談会は，テーマが「身障者雇用とリハビリテーション医」ということになっておりまして，リハビリテーション医というのはまだはっきりしているような，いないような感じがしますが，ニュアンス的には今日お集りの先生方は，地域でのリハビリテーションに邁進していらっしゃる先生方だと思います．そういう意味でのリハビリテーション医という立場から身障者雇用を考えてまいりたいと思います．また，とくに今日は労働省職業安定局の田淵業務指導課長がおいでくださっておりますので，教えていただくことも多いのではないかと思います．

　最初に，一昨年新しく法律が改正されました改正身体障害者雇用促進法をめぐる問題についてこ意見をいただければと思います．

巻頭言

脳性まひの早期治療をめぐって七戸　幸夫 6巻12号 , 1978年12月 , pp.871

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　昭和52年9月，西ドイツよりボイタ先生が来日，京都の聖ヨゼフ整肢園で講習会があり，貴重な勉強の機会をえた．53年の9月には英国からボパース先生ご夫妻が大阪に来られ，そのセミナーにも参加することができた．脳性まひの早期診断・治療に関する世界的なお二人の先生方から，直接お話を聞けることは，まことに幸いなことであった．また54年の3月には，ボイタ先生が再度おいでになるとのことで，わが国におけるこの分野の進展は，より一層期待できる．このように数次にわたり先生方の来日をお世話くださっている聖ヨゼフ整肢園の深瀬園長，聖母整肢園の梶浦園長等に謝意を表したい．

　ボイタのいわゆる7つの反応は明快でよく整理されており，脳性まひ等の早期診断にあたってきわめて有力な診断法の一つであることは，ボバースも正しく評価している．ただ乳幼児を初診するに当って，ボバースとポイタの大きな相違点は硬・軟両極とも言えるアプローチである．ボパースが母親の子どもを抱く様子，着物の脱がせかた等を“やさしく，静かに”まず見なさい，と説くのに対し，ボイタはこう言う．「医師が子どものことに関して，両親のまちがった供述に影響されないようにするため，発達診断を行なったあとで，はじめて病歴について聞くべきである」と，したがってまず親は診察室の外にいて，あらかじめ裸にされた子どもを第三者が連れてくることを「意図的に，規則的に」行っている．

研究と報告

脳性麻痺に合併した筋萎縮を主症状とする頸椎症安藤　徳彦 , 石橋　鉄雄 6巻12号 , 1978年12月 , pp.903-909

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はじめに

　最近，アテトーゼ型脳性麻痺に頸椎症の合併する例が比較的多いことが注目されており，いくつかの報告が相続いてみられる．私達も同様の症例を数名経験しているが，ここでは特にdissociated motor loss with cervical spondylosisとして報告されている上肢肩甲帯に筋萎縮をきたす特異な頸椎症を合併した脳性麻痺を経験したので報告する．

幼児の運動発達と発達スクリーニング―発達の縦断的研究成績より上田　礼子 , 前田　和子 , 山梨　靖夫 6巻12号 , 1978年12月 , pp.910-914

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はじめに

　われわれは乳幼児をもつ母親の養育上の種々の問題が子どもの発達に伴って変化することに注目し追跡調査を実施してきた．そして，これらの問題の中には子どもの発達過程にみられる一過性のもの¹⁾（developmental problems）から重篤な疾患の徴候と推測されるものまで多岐にわたっていることについて報告した^2～5)．また，1歳児²⁾，2歳児³⁾，3歳児⁴⁾がそれぞれの時点において提起するこれらの問題をどのようにとり扱うべきかについても検討してきた．

　本研究の目的は，①子どもが満1歳の時点において特に養育者の関心が大である“歩行の獲得”に注目し，満1歳時点の粗大運動gross motor発達と満4歳時点の粗大運動発達との関連を検討すること，②満3歳時点と満4歳時点における発達的問題行動の変化を明らかにすること，③満4歳児について粗大運動以外の発達領域も検討し，異常・遅滞児の発見に役立ちうる発達項目を明らかにすることであった．

講座

筋・神経系の電気診断（12）―体性感覚誘発電位小林　英夫 6巻12号 , 1978年12月 , pp.915-920

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はじめに

　体性感覚誘発電位（somatosensory evoked potential）についての研究および臨床的応用が近年盛んに行なわれるようになったが，これは最近の医用電子技術の進歩によるところが大きい．

　ヒトの大脳誘発電位は1947年，Dawson¹⁾により重畳法（Supraimposition Method）が報告されたが，小さな電位変化のため，実用化に供するには至らなかった．その後，Dawson^2，3)は平均加算法を考案し，波形の分析を可能にした．以後電算機の進歩に伴って大脳誘発電位の研究は飛躍的に発展した．

　体性感覚誘発電位（以下，SEPと略す）は末梢神経を経皮的に電気刺激を，また受容器を機械的に刺激して，大脳皮質感覚野から導出した誘発電位を電算機にて数10回～数100回平均加算して得られる．従って末梢紳経から大脳皮質に至る伝導路に関与する疾患に対し，広く応用が可能であるため，脳神経外科はもちろん，内科，小児科，整形外科の分野で研究が進められてきた．以下，SEPの生理学的意義，方法，臨床応用についてのべる．

一頁講座　リハビリテーション用語集・6

diathermy　　douche　　pelotherapy　　spa treatment 福井　圀彦 6巻12号 , 1978年12月 , pp.921

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　diathermy

　語原的にdiaはthroughの意味であり，外表面だけでなく内部からも暖めることをいい，transthermyと呼ぶこともできる．したがって広義では，長波から極超短波にいたる電磁波や超音波による温熱効果はすべてdiathermyと呼んでよい．電磁波では，導電体は内部で発生する渦電流によるジュール熱，絶縁体は誘電体損失による熱，超音波では圧縮，拡張の繰返しによる分子間摩擦熱などが内部の熱源となる．

　しかし，歴史的にみると，高周波療法は長波から出発して，20世紀に入るとすこし短くなって200～400mの波長が愛用せられ，これがdiathermyという名称で親しまれた（狭義のdiathermy），しかし，熱発生が皮下脂肪に集中する欠点があるので，波長を6mに短くし，radiothermyと呼ばれたが，最近はさらに短い極超短波域の12.25cmが主流であり，microwaveの名称で親しまれている．

資料

統計でみるヨーロッパ諸国のリハビリテーション・障害者福祉（5）―イギリス（下）二木　立 , 上田　敏 6巻12号 , 1978年12月 , pp.923-928

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　III．老人・障害者福祉

　1．組織機構

　英国では，第二次大戦後，国民扶助法の制定（1948年）によって，心身障害者，虚弱者，老人に対する収容保護または居宅サービスが地方当局の義務となった．また，それまでは盲人の福祉サービスについてのみ立法化されていた地方当局の福祉サービスに対する管理権限が，その他の障害者にも拡大されるようになった．こうして，第二次大戦後，福祉サービスに対する地方当局の権限と義務は大きく拡張したが，その管理運営は統一されておらず，行政上の無駄も少なくなかった．そのため，この問題を審議したシーボーム委員会は，1968年に報告書⁴⁰⁾を提出し，地方当局に社会サービス部（Social Services Department）を設置し，「地域社会に根ざし，家族に方向づけられた包括的サービス」を提供することを勧告した．この報告書に基づいて，1970年に地方当局社会サービス法が制定され，翌年4月から実施された．そして，この社会サービス部の下で，それ以前には福祉部や児童部等がぱらぱらに行なっていたサービスが統合されることになった^24，64)．

　社会サービス部の組織機構は様々であるが，図2に典型的なものを示す．本部は，収容サーピス，フィールド・ワーク，教育・訓練を担当する3つのセクションに分かれており，1974年のNHSの再組織以後は，これらに病院ソーシャル・ワーカーが加わっている．そして，前三者は，再び地域社会サービス・チーム（District or Area Social Service Team）の段階で統合されており，各種のサービスがばらばらに提供されることのないよう図られている．各地域の範囲は約4万人から14万人程度であり，その地域の社会サービス全般に責任を負うのは，地域社会サービス主任（Area Social Services Officer）である．この下に，ブリンシバル・ソーシャル・ワーカーが，またその下にシニアー・ソーシャル・ワーカーが設けられ，10～30名のソーシャル・ワーカーが5～6名ずつ一組になって組織され，各シニアー・ソーシャル・ワーカーが各グループを指導する仕組になっている．そして，普通，各々の地域社会サービス・チームが，ホーム・ヘルプ，給食サービス等の配分を管理している^{註1)，56，64)}．

学会報告

第20回日本義肢装具研究会―昭和53年11月5日，於・玉造厚生年金病院大塚　哲也 6巻12号 , 1978年12月 , pp.929-935

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　山陰にはめずらしく，好天にめぐまれ，また交通不便な地域にもかかわらず，全国から197名の参加という盛会となりました．これ程の多数の方々が参加されるとは予想していなかったので，会場が混雑し，参加者の方々に大変ご迷惑をかける結果となりました．

　本院は昭和21年厚生年金玉造整形外科病院の名のもとに，塩津徳政先生（現在，名誉院長）を初代院長として発足しましたが，塩津院長の卓見により，当初より，公的病院としては恐らくわが国で最初と思われる「義肢科」の設置が行われ，特に厚生年金義肢支給に貢献して参りました．私は昭和34年10月1日より整形外科機能訓練の名のもとに，義肢科とタイアップして機能訓練の方面を担当し，スタッフの協力によりかなりの期待すべき効果を得ました．昭和46年より本院に内科も設置され，名称も玉造厚生年金病院と変更になり，義肢科も医学的リハビリテーションの分野で活躍することになりました．昭和44年1月11日，当時の島根県身体障害者授産指導所所長の尾崎三郎氏と共に，山陰義肢研究会を設立し，第1回は武智，明石両先生を講師として迎えました．このたびの日本義肢装具研究会において，尾崎三郎氏の特別講演「島根県における義肢・装具の沿革について」を予定し，塩津名誉院長も期待され，尾崎氏ご自身も非常に光栄として喜んでおられましたが，去る7月4日，脳出血のため永眠され，皆様方のご期待におこたえすることができなくなりましたことは，かえすがえすも残念でなりません．

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意見と声森原　令二郎 6巻12号 , 1978年12月 , pp.909

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文献抄録 6巻12号 , 1978年12月 , pp.936-938

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編集後記大川　嗣雄 6巻12号 , 1978年12月 , pp.939

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　1978年も最後を飾る12号をお届けする季節となってしまいました．今年は異常な猛暑とそれに続く水不足と，夏以後は大変御苦労なさっている地方もあると聞きます．仙台地方も地震の後は……，有珠山噴火の洞爺湖附近の人々は……，等と考えると，平凡ながらも一年を大過なく過せた人達の心配りが大切なのだなと感ぜずにはおれません．

　リハビリテーションは，各専門分野毎に独自の拡がりと深さがあり，専門家以外には理解し難い面があるのも事実です．しかし，お互いの専門性を尊重しつつも，他の分野を理解していこうという姿勢がなくては，総合的なリハビリテーションは生れて来ないでしょう．ましてや，生半可な知識で他の分野を理解できる訳ではありません．このような観点から，今回の身障者雇用の特集は，職業分野以外の人達にもきっとお役に立てると思います．

「総合リハビリテーション」第6巻　キーワードインデックス 6巻12号 , 1978年12月

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「総合リハビリテーション」第6巻　総目次 6巻12号 , 1978年12月

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基本情報

総合リハビリテーション
6巻12号
(1978年12月発行)

電子版ISSN：1882-1340 印刷版ISSN：0386-9822 医学書院

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