医学のあゆみ 278巻2号 (2021年7月発行)

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特集　災害メンタルヘルス

はじめに金　吉晴 278巻2号 , 2021年7月 , pp.127-127

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　日本では毎年のように多くの自然災害，人為災害が生じており，心のケアが社会の関心事となっている．しかし，国内外の知見からは被災者の多くに回復力が備わっていることが示されており，どのような支援であっても，本来の回復力を信頼し，それが引き出されるような環境を整え，自然の回復を促進することが基本となる．急性期に生じる多くの症状の回復には個人差があり，さまざまな回復の経過を示す．われわれはその歩みを見守りながら，必要なときに手を差しのべることができるような支援を行いたいと考えている．

災害が心に与えるもの -――精神保健福祉センターの立場から皆川　英明 278巻2号 , 2021年7月 , pp.128-132

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　精神保健福祉センターは精神保健福祉法第6条によって都道府県ならびに指定都市に設置が義務づけられており，全国に69カ所ある．その業務は行政面，相談診療面など多岐にわたり，近年では災害発生時における地域住民への支援も大きな役割となっている．筆者は2014年から現職に就いて以降，これまでにいくつかの災害を経験した．とりわけ大きかったのは2回の豪雨災害と昨今の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大である．豪雨災害においては災害派遣精神医療チーム（DPAT）が，COVID-19対応においては新型コロナウイルス感染症医療調整本部の役割が重要であった．本稿ではそれら体験に基づき，精神保健福祉センターの立場から災害が心に与える影響について総論的に述べるとともに，支援における組織的なアプローチの重要性について触れてみたい．

災害後のメンタルヘルスと地域の回復松本　和紀 278巻2号 , 2021年7月 , pp.133-136

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　大規模自然災害など一度に多数の人々が被害に遭う災害では，その影響は個人だけではなく，人々の属するコミュニティや地域など社会全体に広範な被害が及び，人々のメンタルヘルスにも影響する．このため，災害後の支援においては個人レベルだけではなく，社会的なレベルにおいても包括的で多層的な支援や介入が必要であり，災害後のメンタルヘルスは地域やコミュニティ全体の復興・回復に深く関わっている．地域において最良の支援をもたらすのは地域コミュニティの人々であり，また文化，信条，価値を共有するプログラムであるという．ここでは，こうした地域の回復に向けた支援活動の例として，東日本大震災後に地域に寄り添う形で継続的に支援を行ってきた，みやぎ心のケアセンターの活動についても紹介した．

災害後の子どものメンタルヘルス林　みづ穂 278巻2号 , 2021年7月 , pp.137-141

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　子どもは，大人の庇護を要することや発達途上にあることも相まって，災害の心身への影響が無視できない．子どものメンタルヘルス上の影響は行動面や身体面にも現れやすく，誤解を受ける場合が少なくないため，細やかな注意を要する．周囲による影響，被災前から潜在する問題の顕在化，時間経過に伴う変化も考慮すべき重要な要因である．被災体験に限らず後続するストレスの影響や発達課題も相まって，中長期には被災の影響と容易に推察される症状よりも，不登校のように複雑化した不適応がめだってくる．このような子どもや保護者などに対する関わりにおいては，適切な見立てと心理教育，人材育成，啓発が専門的治療と同等に必須である．宮城県仙台市における東日本大震災後の子どもの心のケアは，年月を経ても潰えることなく，母子保健や教育分野における広義のメンタルヘルス支援に発展した．平時からの備えと適時適切な関与によって，被災した子どもの健全な成長を一人ひとりが守っていただけるよう，願ってやまない．

災害後のメンタルヘルスと保健医療福祉連携高橋　晶 278巻2号 , 2021年7月 , pp.143-148

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　被災後，地域における平時の精神保健医療福祉活動能力が一時的にダメージを受ける．効率的な支援のためには精神保健医療福祉の連携が重要である．災害時の精神面での対応は，医療だけではなく保健・福祉・介護など多岐にわたり広範囲である．災害時のこころのケアは急性期，そして中長期になればなるほど，単に精神面のみならず生活の支援といってもいいと考えられる．組織，チーム，支援者と連携するためには，それぞれの組織，団体，支援者がどのような役割を得意とし，また何が限界点であるかなど，連携する側もよく知っておく必要がある．よく理解していれば，互いに自分のチームの弱点を補強しあったり，活動を強固なものにできる可能性がある．平時から互いに連携する組織の内容を理解し，訓練などで顔の見える関係性を構築し，災害に備えること，そして災害後に協働することが重要であると考える．

災害ストレスと脳形態変化関口　敦 278巻2号 , 2021年7月 , pp.149-153

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　災害ストレスに起因する精神症状と脳形態変化について多数報告はあるが，災害ストレス曝露後の横断研究が主であり，脳形態変化との因果関係や脳画像変化の回復過程は未解明であった．東北大学では，東日本大震災前から継続的に脳画像研究を行っており，震災前の脳画像のデータを多数保有していた．これらデータを活用した震災経験を挟んだ縦断脳画像研究を行い，震災後精神症状と脳形態変化の因果関係および回復の予測因子を検証した．震災前の前帯状皮質の灰白質量の減少と前帯状束の白質統合性の低下を震災後の精神症状の脆弱性因子，眼窩前頭皮質の灰白質量減少，左帯状束と鉤状束の白質統合性の上昇を震災後精神症状の獲得因子，右背外側前頭前野の灰白質量の増加と帯状束/鉤状束の可塑性および自尊心の高さが回復の予測因子であることが明らかにできた．脳画像変化が，さまざまなフェーズでの災害ストレスの脳画像バイオマーカーとなることが示唆された．

災害支援者のメンタルヘルスケア矢田部　裕介 278巻2号 , 2021年7月 , pp.154-158

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　近年，被災者のみならず災害支援者のメンタルヘルスが注目されている．主として災害急性期に活動する職業的救援者（消防職員や自衛官など）や災害派遣医療チーム（DMAT）隊員などは惨事ストレスに曝されるリスクが高く，心的外傷後ストレス障害（PTSD）に罹患することもある．また，行政職員をはじめとする被災地支援者は自身も被災しながら中長期にわたって被災者支援を続けなければならない．深刻なオーバーワークから燃え尽き，休職や離職に至ることもまれではない．こうした災害支援者のメンタルヘルスケアは平常時における職場のメンタルヘルスの基本に則して実施される．すなわち，メンタルヘルスに関する教育，セルフケア，リーダーや管理職などによるラインケア，職場・組織によるフォローアップ，外部専門機関との連携が必要となる．常日頃から職場や組織のメンタルヘルス体制を整備しておくことこそが，災害時に支援者の心身を守るために最も大切である．

災害時の心理的応急処置（PFA）と “誰一人取り残さない” こと井筒　節 , 堤　敦朗 278巻2号 , 2021年7月 , pp.159-163

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　災害時には，精神保健専門家による支援とともに多層的な精神保健・心理社会的支援が必要となる．なかでも，誰もが取り組める手法として世界保健機関（WHO）などが推奨しているのが心理的応急処置（PFA）である．PFAは，深刻な危機的出来事に見舞われた人に対して行う，人道的，支持的，かつ実際的な支援であり，被災者の尊厳，文化，能力を尊重しながら支援をするための枠組みといえる．PFAの活動原則は，準備，見る，聞く，つなぐことを通して，害のない支援を行うことである．そのため，人々の気持ちを落ち着かせるための手法などとともに，すべきこと・してはならないことを明記し，支援者と被災者双方にとって安全なやり方で，誰かを傷つけることなく支援するための方法を示している．障害者権利条約を中心とする人権ツールも参照しながらPFAを活用し，精神障害や知的障害のある人を含むすべての人の心のウェルビーイングの保護と促進を “誰一人取り残さない” 形で，多セクターに主流化していくことが求められている．

TOPICS　神経内科学

タウオパチー病態に関与する素因遺伝子矢部　一郎 278巻2号 , 2021年7月 , pp.164-165

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　タウタンパク質が蓄積する疾患（タウオパチー）の病態は多彩である．タウタンパク質には，微小管結合部位繰返し配列のうちエクソン10が翻訳する2番目の部位が翻訳されない3リピートタウと翻訳される4リピートタウに大別されることに加え，N末端の違いにより6種類のアイソフォームが存在する．神経病理学的に蓄積するタウアイソフォームの種類により3リピートタウオパチー，4リピートタウオパチー，3＋4リピートタウオパチーに大別される．最も頻度の高いのはアルツハイマー型認知症や原発性年齢関連タウオパチー（primary age related tauopathy：PART）などが含まれる3＋4リピートタウオパチーであり，4リピートタウオパチーには進行性核上性麻痺（progressive supranuclea palsy：PSP）や大脳皮質基底核変性症（corticobasal degeneration：CBD），嗜銀顆粒性認知症，球状グリア性タウオパチー（globular glial tauopathy：GGT），3リピートタウオパチーには行動障害型前頭側頭型認知症（behavioral variant frontotemporal dementia：bvFTD；旧病名ピック病）が含まれる．これらの疾患においては，たとえばPSPにおけるtufted astrocyte，CBDのastrocytic plaqueなど，病理学的診断バイオマーカーは確立しているが，臨床症状がきわめて多様であるため，生前診断が困難であることも多い^1）．したがって，治療法開発研究を推進するためには生前に診断することを可能にするバイオマーカー開発が強く望まれる．その意味においても素因遺伝子解析研究には大きな意義がある．

TOPICS　臨床検査医学

「パニック値」をめぐる諸問題諏訪部　章 278巻2号 , 2021年7月 , pp.165-166

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「パニック値」とは

　「パニック値（panic value）」とは，「生命が危ぶまれるほど危険な状態にあることを示唆する異常値で，ただちに治療を開始すれば救命しうるが，その診断は臨床的な診察だけでは困難で，検査によってのみ可能」と定義されている^1）．日本臨床検査医学会は，「臨床検査のガイドラインJSLM2018」^2）のなかで表1のような「パニック値/緊急報告値」の一覧表を例示している．しかし，この表に示されている検査項目のなかには，緊急処置は要しないが重大な病気の存在を示唆する「極異常値（極端値）」も含まれているので，緊急性を要する「パニック値」との区別が必要になる．たとえば，「LDH 1,000U/L以上」は，血液系の悪性腫瘍の存在を示唆するので，緊急性はないが確実に主治医にその情報が伝達される必要がある．

TOPICS　脳神経外科

精神科疾患に対する脳深部刺激療法の現状杉山　憲嗣 278巻2号 , 2021年7月 , pp.167-168

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　脳深部刺激療法（deep brain stimulation：DBS）は，1980年代に提出された脳内ループ回路（大脳―線条体―視床―大脳回路：CSTC回路）の回路障害の治療法として登場した．薬剤コントロールが困難となったパーキンソン病の運動症状の治療法としては，全世界で10万件以上，わが国でも8千件以上に使用され，すでに確立した治療法となったと言ってよい．運動ループに有効であったのだから，他のCSTCループ回路の障害にもDBSは有効であろうと考えたのは，至極当然の医学的推論であった．世界的に神経難病のなかでループ回路障害の探索がなされ，回路障害が推定されたものに対してDBSが試行されたが，この神経難病のなかに精神科疾患が存在した．本稿では，精神科疾患に対して施行されたDBSの主な事項につき，世界とわが国の現状を俯瞰する．

連載　この病気，何でしょう？知っておくべき感染症・Vol.12

肺犬糸状虫症（肺癌の鑑別疾患）市川　淳 278巻2号 , 2021年7月 , pp.169-173

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Summary

　肺犬糸状虫症はDirofilaria immitisという寄生虫を原因とした人畜共通感染症で，ヒトの体内に入った寄生虫が肺梗塞病変を形成する疾患である．今回，健診の胸部X線検査で異常陰影を指摘され病院を受診し，確定診断目的に外科的切除を行い診断に至った肺犬糸状虫症の症例を経験した．肺犬糸状虫症は肺癌やその他の腫瘍性病変との鑑別が困難なことが多い．診断が困難な場合は積極的な外科的切除による治療が望ましいと考える．

連載　いま知っておきたい最新の臨床検査――身近な疾患を先端技術で診断・Vol.11

膠原病および類縁疾患の自己抗体検査浅野　善英 278巻2号 , 2021年7月 , pp.174-179

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◎膠原病および類縁疾患の診療において，自己抗体検査は診断に役立つのみでなく，疾患活動性の評価，予後の推測，また治療方針を決める際にも非常に有力な手がかりとなる．現在保険収載されている検査法として，Hep2細胞を用いた蛍光抗体間接法（IIF）とELISA法があるが，実臨床においては各々の利点と欠点を理解した上で適切に組み合わせることにより，自己抗体の有無と意義を正確に評価することが重要である．とくに全身性強皮症と皮膚筋炎においては自己抗体と臨床症状の間に強い相関があり，悪性腫瘍との関連（抗RNAポリメラーゼⅢ抗体，抗TIF-1γ抗体）や短期予後を左右する急速進行性間質性肺疾患との関連（抗MDA5抗体）は実臨床においてきわめて重要である．ELISA法が実臨床において幅広く普及したことにより新たに得られた知見も報告されており，常に知識をアップデートして診療に臨む姿勢が求められる．

FORUM　パリから見えるこの世界・Vol.101

徳認識論，あるいは「科学の形而上学化」の役割矢倉　英隆 278巻2号 , 2021年7月 , pp.180-183

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「認識論は最早，認識の正当化の理論ではなく，良き認識生活を送っているという

主張を保証するところの特徴の質の探究である」

――ロジェール・プイヴェ

FORUM　日本におけるワクチン不信を巡る謎・4（最終回）

20世紀後半から21世紀におけるワクチン -――インフルエンザ，HPV，COVID-19 アンドリュー　ゴードン , マイケル　ライシュ 278巻2号 , 2021年7月 , pp.184-189

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20世紀後半におけるインフルエンザワクチン

　20世紀後半，日本は，学童に対するインフルエンザワクチンの集団接種を行った世界で唯一の国であった．その背景には，歴史的な経緯がある^68）．1948年に制定された予防接種法にはインフルエンザワクチンは含まれていなかったが，1957年のアジア風邪のパンデミックを受けて1962年に学童へのインフルエンザワクチン接種を開始した．1968年の香港風邪のパンデミックを機に，政府はインフルエンザ対策に一層力を入れるようになった．他の国では一般的なインフルエンザ対策は，高齢者や免疫力が低下した人などリスクの高い人を対象に行われるが，日本では学童のみに集団接種が行われた．1976年に予防接種法が改正され，インフルエンザが対象疾患に指定されたことで，日本では学童へのワクチン接種は義務となった．学校での感染を抑制することで，社会全体のインフルエンザ発生を抑制することを目的としたのである．歴史的に見れば，この決定は，日本の “インフルエンザ予防接種政策の混沌の始まり” であったとも言われている^69）．

速報

新型コロナウイルスのリアルタイムPCR検査における鼻咽頭拭い液と唾液検体の検討上原　小亜季 , 大城　恵利子 , 長浜　裕子 , 落合　淳 , 加藤　功大 278巻2号 , 2021年7月 , pp.189-190

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目的

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の最初の症例は2019年12月，中国湖北省武漢で発生し，2020年3月19日にはWHOがパンデミックとの見解を発表した．新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の判定にはRNA依存性RNAポリメラーゼ領域と，エンベロープ領域を標的としたリアルタイムPCR法が採用されており，わが国においても国立感染症研究所によってその方法が定められている．検体は一般的に鼻咽頭拭い液が用いられているが，採取者に感染のリスクが伴う．最近では唾液検体が鼻咽頭拭い液の代用となりうるとの報告もされていることから^1），鼻咽頭拭い液と唾液検体を用いてSARS-CoV-2遺伝子の検出を比較した．

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目次 278巻2号 , 2021年7月

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学会Information／次号の特集予告 278巻2号 , 2021年7月 , pp.191-191

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奥付 278巻2号 , 2021年7月 , pp.192-192

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基本情報

医学のあゆみ
278巻2号
(2021年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0039-2359 医歯薬出版

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TOPICS 神経内科学

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