治療 105巻3号 (2023年3月発行)

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特集　ポストコロナの感染症

巻頭言岡　秀昭 105巻3号 , 2023年3月 , pp.289-289

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梅毒谷崎　隆太郎 105巻3号 , 2023年3月 , pp.302-305

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はじめに

　梅毒はTreponema pallidum による全身性の感染症であり，主に性行為を介して感染が伝播する性感染症である．わが国では，2013年頃から右肩上がりに梅毒の報告数は増加しており，2022 年にはついに年間10,000 人を突破した1）．2020 年のみ報告数が減少したが，これはCOVID-19のパンデミックにより臨床現場の混乱および保健所の業務過多により検査のキャパシティがオーバーしたため，梅毒の感染者が減少したというよりは，梅毒の診断機会が減少した結果と考えられる．　COVID-19でソーシャルディスタンスが励行されたにもかかわらず，なぜ梅毒の報告数が増えるのか理解に苦しむ方もいるかもしれないが，そこにはいくつかの理由があると考えられる．まずは患者側の要因で，性感染症のハイリスク行動を取る人たちの行動様式は，コロナ禍においてもとくに変化しなかったことがあげられる．事実，コロナ禍においても性感染症の報告数は例年と比べても減少しておらず2），COVID-19という外的要因が，性感染症ハイリスク集団の性的行動の変化に対して大きな影響を与えなかった結果だと考えられる．また，梅毒は人と人との性的接触が増加すれば当然感染機会も増加するわけであるが，近年，梅毒感染とマッチングアプリ利用との関連が指摘されている3）．そもそもCOVID-19の流行に関係なくマッチングアプリの利用者数は年々右肩上がりであり4），各大手マッチングアプリの会員登録数は1位のペアーズで2,000万人，2位のタップルで1,700万人，3位のOmiaiでも700万人であることから5），不特定多数の人間同士が接触の機会を得るプラットフォームが整っている，ということも感染者数増加の一因であろう．　一方，医師側の要因として，梅毒の啓発が進んだ結果，積極的に梅毒が診断されるようになり，また，全数報告疾患であることが改めて意識づけられたことも報告数の増加につながった可能性がある．梅毒以外の性感染症は著明な増加はみられていないことからも，意外に医師側の要因も大きいのかもしれない．

COVID-19と細菌性肺炎の合併倉原　優 105巻3号 , 2023年3月 , pp.306-311

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COVID -19 と細菌性肺炎の合併は当初から注目されていた

　COVID -19のパンデミック初期，武漢において非常に高い致死率であったことから，ウイルス性肺炎には二次性細菌性肺炎が合併しているかもしれないという見解が学会から示された1）．というのも，インフルエンザやRSウイルスのように，呼吸器系のウイルス感染症には細菌感染症を合併することがあるためだ．実際，1918 ～ 1919年のインフルエンザの大流行時は，細菌性の市中肺炎が最多の死亡原因と考えられている2）．　国内で感染が広がり，COVID -19患者の胸部CT画像所見であるすりガラス陰影は主にサイトカインストームが関与するウイルス性肺炎の増悪をみていることがわかった．アルファ株・デルタ株が国内に広まっていた時期では，糖尿病や肥満のある中高年層に両側肺炎を起こすことが多く，「中等症Ⅱの波」に日本の医療現場は疲弊した3）．純粋に換気できる肺胞が少なくなり，低酸素血症を起こす頻度が高かった．　COVID -19の肺炎は，病初期は肺胞の滲出液や浮腫が明確ではなくすりガラス陰影を呈し，経過とともに浸出液などが肺胞腔を占め浸潤影を呈するようになると推察される．急性呼吸窮迫症候群（acute respiratory distress syndrome：ARDS）の経過と似ている．ただ，この浸潤影のフェーズが初診時だった場合，細菌感染症を合併している可能性があるとして抗菌薬治療が開始されることもあり得る．　医療従事者への感染性が高く，感染すれば診察する患者だけでなく医療従事者自身も致死的になるおそれがあったことから，喀痰検査や気管支鏡検査などは差し控えられていた．ゆえに，パンデミック当初，どの程度に細菌感染症が合併していたのか，現場としての実感は乏しい．

侵襲性アスペルギルス症古谷　賢人 , 伊東　直哉 105巻3号 , 2023年3月 , pp.312-316

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はじめに

　アスペルギルス感染症は臨床的に，①侵襲性アスペルギルス症（invasive aspergillosis：IA），② 慢性肺アスペルギルス症，③ アレルギー性気管支肺アスペルギルス症，④ アスペルギローマの4つに分類される1）．アスペルギルス感染症は長期間の好中球減少や，造血幹細胞移植，固形臓器移植，免疫不全（先天性/後天性），免疫抑制剤の使用がリスクとなる1）．したがって血液内科医や呼吸器内科医，感染症内科医以外の医師にとっては馴染みが薄いかもしれない．しかし近年，COVID -19感染症に関連した肺アスペルギルス症（CAPA）に関する報告が増加している2）．本稿ではCAPAに関する最新の知見を解説する.

インフルエンザ合併感染症の脅威と懸念三村　一行 105巻3号 , 2023年3月 , pp.318-321

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コロナ禍におけるインフルエンザウイルス感染症

　主に飛沫感染によって伝播するインフルエンザは，新型コロナウイルスが出現する前までは，わが国においては毎年冬季を中心に流行していた．しかし，新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）の世界的大流行が始まった2019/20シーズンにはインフルエンザ流行はすみやかに収束し，以降2020/21および2021/22シーズンともにインフルエンザの流行を認めなかった．同様の傾向は諸外国においても認められており，その理由にはCOVID -19に対する各種感染対策（ユニバーサル・マスキング，physical distance，感染者隔離，手指衛生，換気など）や行動制限の影響があげられる1）．しかし，2022年になりわが国を含めて各国の感染対策が緩和されていること，過去2シーズンにわたってインフルエンザの流行がなかったことから免疫獲得の機会が失われていることなどを踏まえると，2022/23シーズンにはインフルエンザが流行する可能性が高いと考えられていた．実際，オーストラリアでは2022年4月から7月にかけてインフルエンザA（H3N2）の流行が報告されており2），COVID -19とインフルエンザの同時流行が認められた．ウィズ・コロナ時代に入ったわが国でも今後，インフルエンザウイルス感染症が毎年冬季に流行し，結果としてインフルエンザウイルス合併感染症が再増加してくる可能性が高いと考えられる．

MRSA・黄色ブドウ球菌感染症上原　由紀 105巻3号 , 2023年3月 , pp.322-327

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黄色ブドウ球菌感染症の捉え方

　メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（methicillin-resistant Staphylococcus aureus ：MRSA）は最も有名な薬剤耐性菌の1つである．しかし黄色ブドウ球菌が引き起こす感染症はMRSAか否かにかかわらず共通しているため，まず黄色ブドウ球菌感染症について把握する．　ヒトの約30%が体表の常在菌として黄色ブドウ球菌を保菌していることから，黄色ブドウ球菌は皮膚・軟部組織の破綻をスタート地点とし，ここから直達性の皮膚軟部組織感染症や二次的に血流感染症をきたし，感染性心内膜炎，遠隔部位の骨髄炎や深部膿瘍などを引き起こす（表1）．　さらに黄色ブドウ球菌には体内人工物が存在する部位に好んで感染するという特徴もある．血管内留置カテーテルのほか，心臓人工弁やペースメーカーリード，人工関節などの整形外科領域のデバイスも感染巣として留意すべきである．　黄色ブドウ球菌はさまざまな病原因子を菌体内にもっており，それらの発現により疾患を引き起こす場合もある．代表的なものとしては外毒素であるtoxic shock syndrome toxin-1（TSST-1）産生による毒素性ショック症候群（toxic shock syndrome：TSS）や，表皮剥離性毒素（exfoliative toxin）によるブドウ球菌性熱傷様皮膚症候群（Staphylococcal scalded skin syndrome：SSSS）があげられる．

肺炎球菌感染症川村　隆之 105巻3号 , 2023年3月 , pp.328-332

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はじめに

　肺炎球菌はグラム陽性双球菌であり，ヒトに対して気道を介した感染症（肺炎，副鼻腔炎，中耳炎）を起こすだけではなく，髄膜炎や侵襲性菌血症を起こす微生物である．一般的なイメージとしてはその名のとおり市中肺炎を起こす微生物として大変有名であると思う．

サル痘─ 正しい知識を身につけ，正しく恐れる─ 石金　正裕 105巻3号 , 2023年3月 , pp.334-339

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欧米中心に世界中で流行し，PHEIC になった

　サル痘は，オルソポックスウイルス属のサル痘ウイルスによる感染症である．1970年にヒトでの感染が発見されて以来，中央アフリカから西アフリカにかけて流行している．2022年以降（多くは5月以降）にヨーロッパを中心に世界的な流行を起こしている．2023年1月1日時点で，110 ヵ国と地域で82,624例の確定例，65例の死亡例が報告されている．死亡例の主な国は，アメリカ20例，ブラジル14例，ナイジェリア7例である1）．　世界的な流行を受け，WHOから2022年7月21日にサル痘の流行が国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（Public Health Emergency of International Concern：PHEIC）と宣言された．

デング熱，マラリア，腸チフスコロナ禍でどう変わったか野本　英俊 , 忽那　賢志 105巻3号 , 2023年3月 , pp.340-346

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COVID-19 流行の日本の輸入感染症に対する影響

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行は人々の居住地域での生活だけではなく，国際的な移動にも大きな影響を及ぼしている．訪日外国人旅行者数，出国日本人数は2019年までの数年間，徐々に増加した（図1）1）．しかしCOVID-19の流行とともに2020年から段階的な入国制限が行われ，同年12月には一時すべての国・地域からの外国人の新規入国が原則停止された．2023年1月現在は個別の外国人観光客の受け入れが解禁されるまでに至ったが，2020年から続いた日本への渡航制限はこの間の渡航者数に大きく影響しており，2019 年の訪日外客数が約3,200 万人であったのに対し，2020 年は約410 万人，2021年は24万人と急激に減少した．　国際的な渡航の制限は日本の輸入感染症の発生動向にも影響を及ぼしている．マラリア，デング熱，腸チフスは日本において基本的に海外からの輸入感染症であり，これらの日本での報告件数は2020年以降急激に減少した．2015年から2019年にかけての年間報告数はマラリアで40〜60，デング熱は200〜460，腸チフスは20〜50件程度だったが，2021年にはそれぞれ29，8，4件に減少している（図2）2）．しかし，その後の渡航制限緩和に伴い，2022年には報告数がリバウンドする傾向がみられた．一方でCOVID-19の流行はこうした輸入感染症の診療に今までにない問題を引き起こす可能性がある．　この3年間ほど輸入感染症を診療する機会のなかった医師も，今後は遭遇することがあるかもしれない．それではCOVID-19流行下で輸入感染症を診療するにあたり何を意識すればよいのだろうか．本稿では日本における代表的な輸入感染症がCOVID-19で受けた影響について述べ，ポストCOVID-19時代における輸入感染症診療の注意点を考えてみたい．

多剤耐性アシネトバクター，多剤耐性緑膿菌，カルバペネム耐性腸内細菌目細菌の世界の現状小野　大輔 105巻3号 , 2023年3月 , pp.348-352

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輸入感染症としての薬剤耐性菌対策

　新型コロナウイルス感染症（COVID‑19）のパンデミックは本稿執筆時点においてはまだ収束の見込みはないものの，ワクチンの普及などを背景として，発生当初に比べると海外への渡航制限は緩和されつつある．海外への往来が戻るにつれ，輸入感染症の症例数も以前のように増えることが予想される．「輸入感染症」というとマラリアやデング熱といった熱帯感染症が想起されやすいが，海外からの薬剤耐性菌の持ち込みについても，わが国と海外とでは疫学（頻度や流行しているタイプなど）が大きく異なっているため，輸入感染症の視点から捉える必要がある．　薬剤耐性菌には多くの種類があるが，本稿で扱う多剤耐性アシネトバクター，多剤耐性緑膿菌，カルバペネム耐性腸内細菌目細菌は，わが国と海外とではとくにその疫学が大きく異なる．これらの耐性菌は抗菌薬に対する耐性度がきわめて高いため，海外での医療曝露（入院歴，手術歴など）がある高リスクの海外渡航者などによってこれらの菌が持ち込まれ，医療施設内で伝播・拡散してしまうと，感染管理や治療の面で影響は甚大である．　本稿ではこれら3つの薬剤耐性菌の概要について世界の現状を踏まえ説明し，最後には実際にどのように対応すべきかについても，私見も踏まえて述べていきたい．

新型コロナワクチンの最新事情守屋　章成 105巻3号 , 2023年3月 , pp.354-360

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はじめに

　本特集は“ポストコロナ社会”に向けて感染症全般を俯瞰するのが目的である．しかし今後数年間のごく近い将来では，“ポストコロナ社会”といえども新型コロナワクチンの意義は失われないだろう．後述のとおり，新型コロナワクチンは季節性インフルエンザワクチンに似た位置づけになってきた．ウイルス変異によっては，設計変更を繰り返して反復接種を要するであろう．　なお，日本では2022 年12 月末までに累計約3.7 億回の新型コロナワクチン接種が行われたが，うち99.9%以上がファイザー製またはモデルナ製のmRNAワクチンである1）．よって本稿では，効果および安全性についてはmRNAワクチンについてのみ述べる．

ヒトパピローマウイルスワクチン村中　璃子 105巻3号 , 2023年3月 , pp.361-365

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積極的接種勧奨の差し控えと再開

　2022年4月，8年10 ヵ月にわたって差し控えられていた子宮頸がんを予防するヒトパピローマウイルス（human papillomavirus：HPV）ワクチンの積極的勧奨が再開し，接種の機会を逃した人たちへのキャッチアップ接種が始まった．子宮頸がんは，性行為を通じたHPV 感染によって生じるがんである．史上初にして唯一のがん予防ワクチンであるHPVワクチンが2006年に市場に出てから今年で17年．HPVワクチンが高いがん予防効果と安全性をもつことについては，世界中の大規模コホート研究でくり返し確認されている．同ワクチンは世界140 ヵ国で承認，110 ヵ国以上で定期接種となっている．　日本でHPVワクチンの積極的勧奨が差し控えられていたことの背景には，新型コロナウイルスのパンデミック以降，改めてクローズアップされることになったワクチン忌避（vaccine hesitancy）の問題がある．ワクチン忌避とは，安全で効果の高いワクチンが接種可能な状態にあるのにもかかわらず，接種を拒否したり差し控えたりすることである．　HPVワクチンは2013年4月，小学校6年から高校1年の女子を対象として定期接種となった．ところが，接種後にワクチンの副反応であるとしてけいれんや慢性疼痛を訴える人たちが相次いでいることを受けた日本政府は，同年6月，このワクチンを定期接種に定めたまま積極的接種勧奨だけを一時的に停止することを決定した．積極的接種勧奨とは，定期接種の対象者に送付される接種の通知のことである．つまり，この9年近くもの間，HPVワクチンは日本における定期接種であり，対象者は無料で接種できたにもかかわらず，接種の通知がこないという異例の状態が続いていた．　厚生労働省の副反応検討部会は当初から，副反応だといわれる症状はHPVワクチンの導入前から思春期に，とくに女子に珍しくない機能性身体症状，古くは身体表現性障害と呼ばれた症状であり，ワクチン薬剤との因果関係は認められないとの評価を出していた．　しかし，ワクチンの被害者だという女性の親たちは，「ワクチンに未来を奪われた」と涙ながらに訴え，けいれんした，あるいは車いすに乗ったわが子の映像を，インターネットを通じ拡散した．その映像はあまりにも痛ましく，衝撃的だった．テレビ番組もそれを積極的に取り上げるようになると「子宮頸がんワクチンは危ない」という誤情報は一気に日本中に広がった．　ワクチンに反対する市民の声を恐れた国は，「一時的」とされた勧奨停止を継続．自治体の補助制度によって定期導入前から軒並み80％はあったHPVワクチンの定期接種率は1％以下に落ちた．2017年には，HPVワクチンによるものだという被害への損害賠償を求める，世界で初めてとなる国とワクチン製造企業を相手取った集団訴訟まで起きている．その間，日本は世界保健機関（World Health Organization：WHO）から「副反応検討部会は子宮頸がんワクチンと副反応の因果関係はないとの結論を出したにもかかわらず，国は接種を再開できないでいる．薄弱なエビデンスに基づく政治判断は安全で効果あるワクチンの接種を妨げ，真の被害をもたらす可能性がある」（2015年）などとして，計3回の警告を受けた．　なお，HPVワクチンの積極的勧奨が差し控えられていた期間の詳しい状況については，拙著『10万個の子宮─あの激しいけいれんは子宮頸がんワクチンの副反応なのか』1）を参照してほしい．

エアロゾルと空気感染の混乱加藤　英明 105巻3号 , 2023年3月 , pp.366-370

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はじめに

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は従来いわれているような純粋な飛沫感染ではなく，より微細なエアロゾルが主な感染経路とされている．エアロゾルという単語について世界共通の定義はない．一般的には空気中に浮遊するあらゆる大きさの物質粒子を総称してエアロゾルと呼び，扱う領域によって定義が異なる．物理学の領域では「空気中を漂うチリ，花粉，PM2.5（大気汚染物質），タバコの煙などの微粒子」と呼ぶ．感染対策の領域では，歌唱や会話で発生する病原体を含む1μmレベルの微粒子が感染対策上のエアロゾルと考えられる．この粒子径のものは落下運動をせず，ブラウン運動によって長時間空気中を浮遊する．たとえばタバコの煙は0.25〜0.45μmの大きさであり，落下せず前方および左右1 m程度に広がる1）．動物での感染実験では，経鼻的なウイルス投与よりもACE2の多く発現している肺胞まで到達できるエアロゾルのほうが少ないウイルス量で感染するとされ2），SARS-CoV-2はエアロゾルでの感染に有利な病原体といえる．

コロナと風邪診療岸田　直樹 105巻3号 , 2023年3月 , pp.371-377

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はじめに

　新型コロナウイルス感染症（以下コロナ）の流行により，風邪診療は難しさを増したことは間違いない．通常の風邪ウイルスによる風邪（ウイルス性上気道感染症）やインフルエンザとコロナを臨床症状で区別する難しさ，という側面だけではなく，風邪症状の患者をコロナ流行前と同じような外来診療でみていくことの感染リスクに対する医療者側の恐怖，そして国民がこのコロナに対してもった恐怖，憎しみや怒りも含め，さまざまな困難がこの原稿を書いている2023年1月時点で発生している．とくに，持続的に高い流行という認識となっているわが国においてこの感情はとても強く，コロナはどうなっていくのか？この問に明確な解を提示するのがとても難しいことは，読者のみなさんに説明するのは釈迦に説法であろう．実際，筆者自身も，コロナについて話をする際には必ず大前提として，「コロナは生き物です．正解は時間とともに変わります」というようにしている．コロナがこの地球上で認識されて3年経つ現在でも，コロナとその周辺は程度こそ小さくなったが刻一刻と変わっており，どう付き合っていくか？がとくにこの国で混迷をきわめている．“with コロナ”の方針となったが，われわれ医療者が“風邪”にまぎれるコロナ患者を日常診療の1つとして診られなくて国民がコロナを受け止めることができるであろうか？本稿では，現時点でみえている未来を踏まえて，「コロナと風邪診療」についてお伝えしたい．

COVID-19と抗菌薬適正使用池垣　俊吉 , 岩田　健太郎 105巻3号 , 2023年3月 , pp.378-381

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COVID -19 患者への抗菌薬使用

　COVID -19はウイルス性疾患であり，当然ながらそれ自体に抗菌薬は効果がない．しかし，COVID -19に細菌性肺炎が初めから，あるいは二次的に合併することがあり，その細菌性肺炎に対して抗菌薬が必要になる．このため，とくに重症のCOVID -19患者では，入院当初から抗菌薬が投与されることが珍しくない．とりわけ2020年当初の流行初期の臨床現場では，SARS-CoV-2 PCR検査の結果が翌日以降，場合によっては数日後にならないと判明しなかったこともあり，呼吸状態が不安定な患者においては少なくともその結果が判明するまでは細菌性肺炎の可能性も考え抗菌薬を使用することが多かった．また，当時はCOVID-19への細菌性肺炎の合併頻度がまだよくわかっていなかったが，MERSなど類似のウイルス性呼吸器感染症では細菌共感染が多いことから，PCR陽性判明後も抗菌薬投与が継続されることがしばしばあった．　しかしその後，COVID-19への細菌共感染は実はかなり少ないとする報告が相次ぐようになった．2020 年7 月には早くも24 もの研究を検討したメタ分析が報告されている1）（受理されたのはなんと同年5月のことである）．これによると入院ないしICU入室となったCOVID -19患者で，来院時から細菌性肺炎を合併しているもの（＝共感染）はわずか3.5%で，二次的に細菌性肺炎を合併した症例は少し増えるが14.3%だった．重症患者に限定すると共感染の割合は上昇するものの，それでも8.1%にとどまっていた．これらは時期的にほとんどが流行初期の中国からのデータをもとにしたものだったが，その後世界各国からほぼ同じ数字が出されており，その信頼性は高いといえる．　これらを受けて現在のWHOやNIHのガイドラインもルーチンの抗菌薬投与を勧めないと記載している．しかしCOVID -19への抗菌薬使用率は総じて高く，2022年に報告されたメタ分析では高所得国の患者の58%が，中低所得国では89%もの患者が抗菌薬投与を受けていた2）．とはいえCOVID -19に細菌性肺炎が合併しているか否かを臨床的に峻別することは容易ではなく，重症例では症例ごとに評価したうえでの抗菌薬投与はやむを得ないと考える．ちなみにCOVID -19に合併する細菌性肺炎の起炎菌は，入院初期には市中肺炎のそれと近い．したがって共感染への治療は，市中肺炎のそれと同様に考えるのがよいだろう．しかし入院後数日以降の検体では緑膿菌・腸内細菌などが増加する3）．重症であればあるほど経過は長引くことが予想され，不用意な広域抗菌薬の使用によってのちの経過で耐性菌の出現を招き，自らの首を絞める結果となりかねない．COVID -19に限って何か特別な抗菌薬の使い方が存在するわけではないので，基本に忠実に，できるかぎり培養検体を採取する努力を行い，毎日抗菌薬が必要な病態なのか評価し，さらにde-escalationが可能か検討するという普通のプラクティスを着実に行うことが重要だ．　なお，COVID -19において細菌性肺炎の合併とは全く異なる文脈で「流行った」抗菌薬がある．それはマクロライド系抗菌薬のアジスロマイシンのことで，それ自体の抗炎症作用や，抗ウイルス作用が期待されてCOVID -19に対して投与されていた．実際の有効性についてはRECOVERY試験などで否定されているが，アメリカでは2020年に外来でのアジスロマイシンの使用量が増加し，COVID -19の患者数と処方量が相関していることが観察されている4）．処方量は次第に減少傾向にあるものの2021年時点では依然として2019年よりも高い水準にあるようだ．

ポストコロナの感染対策坂本　史衣 105巻3号 , 2023年3月 , pp.382-387

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はじめに

　新型コロナウイルス感染症（以下，コロナ）の流行開始から3年が過ぎた．発生当初に比べると付き合い方はずいぶんとわかってきた．うまく付き合えているかどうかは別としても．そして，これから，われわれが日々否応なしに付き合わされているその他多くの感染症の1つとして，病院の日常に溶け込んでいくものと思われる．そのような日常をポストコロナと捉えるならば，そこで行うことが勧められる感染対策はコロナ以前とどう違うのだろうか．

連載

どんな状態でも家に帰ることはできます永井　康徳 105巻3号 , 2023年3月 , pp.294-295

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関節リウマチに対してJAK 阻害薬は効果がありますか？青島　周一 105巻3号 , 2023年3月 , pp.296-298,410-411

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関節リウマチ（RA）の治療に用いられる薬剤は，メトトレキサート（MTX）をはじめとした従来型の経口抗リウマチ薬（csDMARDs），TNFα阻害薬やIL-6阻害薬などの生物学的製剤（bDMARDs），経口投与可能な分子標的薬であるJAK 阻害薬，そして抗RANKL 抗体製剤（デノスマブ）に分類できる．今回は，生物学的製剤にも劣らない抗リウマチ作用が期待できるJAK 阻害薬について，その有効性を検証した主要なランダム化比較試験（RCT）を取り上げたい．

強オピオイドの選び方と原則①基本原則とオピオイド選択宇井　睦人 105巻3号 , 2023年3月 , pp.398-409

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「腰痛」谷川　聖明 105巻3号 , 2023年3月 , pp.412-420

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高齢者の腰痛に対する漢方治療のポイント

①高齢者の腰痛は，血の異常や腎虚の関与を考慮する． ②血虚・瘀血には疎経活血湯を，血虚には当帰四逆加呉茱萸生姜湯を選択する． ③加齢に伴う腰痛は腎虚の存在を考慮する． ④入浴などの温熱刺激により軽減する腰痛には附子剤の適応を考える． ⑤ 腎虚による腰痛には八味地黄丸を第一選択とし，疼痛や浮腫が強い場合は牛車腎気丸を選択する．　今回は「腰痛」に対する漢方治療について解説します．まずは症例を提示します．どのような漢方薬が適応となるか考えてみましょう．

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在宅医療経営・実践テキスト改訂版 105巻3号 , 2023年3月 , pp.389-389

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目次 105巻3号 , 2023年3月 , pp.290-291

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バックナンバー 105巻3号 , 2023年3月 , pp.292-293

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クイック目次 105巻3号 , 2023年3月 , pp.301-301

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奥付 105巻3号 , 2023年3月 , pp.424-424

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次号予告 105巻3号 , 2023年3月 , pp.425-425

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治療
105巻3号
(2023年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0022-5207 南山堂

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